著者
山田 奨治
出版者
京都新聞社
雑誌
京都新聞
巻号頁・発行日
2007-09-13

2007年9月13日夕刊
著者
山田 景子 津島 ひろ江
出版者
川崎医療福祉大学
雑誌
川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.11-25, 2013

昭和54年の養護学校義務制度の開始により,重度障害のある児童生徒等の就学が可能となったが,医療的ケアを行う者は,学校に同伴する保護者であった.しかし,保護者負担の軽減や児童生徒等の 教育的ニーズにこたえる形で,各学校に配置された看護師や研修を受けた教員等へとケアを行う者が 推移していった.平成23年6月に出された「介護保険等の一部を改正する法律による社会福祉士及び 介護福祉士法の一部改正」により,特別支援学校において,教員等が医療的ケアを実施することが制 度上可能になった.本研究では,医療的ケアや医療的ケアを行う者についての法制度に係わる背景及 び変遷について述べ,教員等と看護師,養護教諭の職務に係わる課題を考察した.1特定行為を行う教員等が,教員の養成段階で医療的ケアの知識を得ておくことで,医療的ケアの 理解につながる.2看護師は,医療的ケアを行う者であり,教員等の指導者でもある.学校と病院と の看護の相違に戸惑うことがあり,学校における看護やその在り方について研修が必要である.3医 療的ケアに係わる校内体制のキーパーソンとなる養護教諭は,養護教諭の養成段階で医療的ケアに関 する知識や技術を取得しておくことが求められている.さらに,学校内外の連絡調整や医療的ケア校 内委員会等のコーディネーターとしての能力育成が課題である.
著者
瀧井 一博 大久保 健晴 勝部 眞人 植村 和秀 永井 史男 谷川 穣 前田 勉 國分 典子 五百籏頭 薫 小川原 正道 松田 宏一郎 島田 幸典 佐野 真由子 塩出 浩之 福岡 万里子 中村 尚史 牛村 圭 今野 元 山田 央子 清水 唯一朗 岩谷 十郎 奈良岡 聰智 Breen John
出版者
国際日本文化研究センター
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2016-04-01

明治維新から150年が経過した。日本は今、明治日本という西洋近代に対する稀有なキャッチアップを遂げた自らの歴史的経験を振り返り、その経験を学術的に分析して、その功罪を人類の歴史的遺産として今後似たような歩みをするかもしれない世界中の他の国々や地域に対して提供する使命を有しているといえる。本研究課題においては、明治日本の世界史的意義を学際的かつ内在的に把握するための研究ネットワークを構築することが掲げられた。そのために、海外の研究者とも積極的に連携して、明治史のグローバルな関心と日本の学界を接合することを促進した。
著者
佐藤 博則 山下 進介 宇津野 秀夫 松久 寛 山田 啓介 澤田 勝利
出版者
一般社団法人 日本機械学会
雑誌
日本機械学会論文集C編 (ISSN:18848354)
巻号頁・発行日
vol.77, no.775, pp.989-1003, 2011 (Released:2011-03-25)
参考文献数
7
被引用文献数
2 2

Life style related diseases such as hypertension and diabetes promote arteriosclerosis which causes circulatory diseases. It is important to evaluate arterial condition for prevention of circulatory diseases. The pulse wave velocity method has become familiar as a vascular test because it is easy and non-invasively. However, the accuracy of the method seems not to be high because it just compares two points ignoring the frequency dependence and reflection waves from peripheral vessels. In this study theory of pulse wave propagation considering such effects was formulated. A new method to identify the reflection ratio from peripheral vessels and pulse wave velocity was proposed. This method was verified by experiment using a silicon tube and applied to measure the pulse wave propagation of human arm as a case study. The results showed that this method has possibility to apply to measure the pulse wave propagation of human pulse wave.
著者
山田 真希子
出版者
金原一郎記念医学医療振興財団
巻号頁・発行日
pp.59-62, 2018-02-15

人間を含む社会集団を営む動物は“共感”と呼ばれる,他個体と心理的につながるための能力を持つ。われわれは,共感によって他人の痛みを理解し,相手を思いやり,救済などの利他的行動をとることが可能となる。しかし,共感は内集団に働くものとして進化したため,誰に対しても共感するとは限らない。また,痛み共感には痛みの共有による苦痛が伴うため,利他的行動を妨げる可能性もある。痛みの共感が,どのように人と人を結びつけているのか,向社会行動とどのようなかかわりを持つのかについて,これまで得られている認知神経科学の知見から概観する。そして最後に,痛みの共感が,痛みの真の“共有”であるかについての論争に触れる。
著者
山田 真広
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2013, 2013

コンビニ・スーパー・通信販売といった様々な小売業態の登場に伴う消費者購買行動の多様化,規制緩和やモータリゼーションの進展などに伴う大型店の売場面積拡大と郊外化の進展などにより,地方都市における中心商業地の求心力低下が問題となっている.その結果,日用食料品の入手に困難をきたす「買物難民」層の出現や,都市の個性がない画一的な景観の出現といった問題が発生している.本研究は,人口10万規模の地方都市である静岡県三島市を事例に,地方都市内部における消費者購買行動を時系列で分析し,その変化の要因を明らかにすることを目的とした.その研究手法として,三島市の中心市街地・市街地縁辺部・郊外部に居住する高齢者を対象に,食料品(鮮魚)と買い回り品(革靴)についての購買行動を,40年前・20年前・現在の3時期別に尋ねることにより把握した.アンケートの内容は,普段利用している(いた)店舗とその利用理由や,店舗までの交通手段などについてとした.得られた結果からは地域別・商品別に,購買先・購買距離・交通手段の変化などを把握した.購買距離についてはGISにより,道路距離解析を用いて算出した.さらに,利用店舗の場所を目的変数,居住地・交通手段・店舗の利用理由などを説明変数として数量化2類による分析を行い,各時期別・商品別にみた,店舗の選好理由を導き出した.研究で分かった事実を要約すると,食料品(鮮魚)については,①購買距離は中心市街地・市街地縁辺部・郊外部の3地区とも時代とともに増大し,中心市街地に比べて郊外部の方が3.6~6.8倍増大している.②買物先を規定する要因には,居住地域や交通手段(徒歩・公共交通機関・自家用車)が大きくかかわっていることから,店舗への近接性が重視されている.それに加えて中心市街地の店舗の利用者は,サービスの質や顔なじみかどうかなどが重視されている ことなどが明らかになった.買い回り品(革靴)については,①購買距離の地域的差異は日用品ほどは認められず,消費者の多くが40歳代~60歳代であった時期(20年前)の購買距離が最も長かったことから,居住地や購買距離よりも消費者の年齢や職業といった個人属性が購買先を規定していると考えられる.②三島市内の店舗か市外の店舗(沼津市・静岡市・東京都など)を選択する要因は,以前は利用する交通手段や品質・サービスの良さが,現在は価格や顔なじみかどうかが大きく関わっていると考えられる.さらに,三島市内の中でも中心市街地の店舗を選択する場合も,同様の要因が関わっている ことなどが明らかになった.
著者
吉河 章二 山田 克彦
出版者
The Robotics Society of Japan
雑誌
日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)
巻号頁・発行日
vol.13, no.2, pp.242-248, 1995-03-15 (Released:2010-08-25)
参考文献数
5
被引用文献数
1 2

Capturing a target by a space robot in space inevitably causes impact forces on the contact points. This paper focuses on such a short contact period and proposes a new approach to model the contact dynamics. It derives equations to estimate the impulse of the contact forces considering the effects of the joint stiffness represented by the joint servo. Using the derived equations, it is shown that the impulse of the contact forces increases with the joint stiffness regardless of its posture. Numerical simulations and hardware experiments are given to validate the proposed approach.
著者
伊藤 華英 山田 快 舟橋 弘晃 上林 功 間野 義之 広沢 正孝
出版者
Japan Society of Sports Industry
雑誌
スポーツ産業学研究 (ISSN:13430688)
巻号頁・発行日
vol.27, no.3, pp.3_203-3_221, 2017 (Released:2017-08-03)
参考文献数
42

The purpose of this research was to develop a swimmer-specific mental toughness inventory. In the pilot survey, semi-structured interviews were conducted with 7 Japanese individual sports Olympic medalists (4 males, 3 females) in order to identify the characteristics of elite swimmers’ mental toughness using a qualitative analysis method, the KJ method, considering higher- and lower-order structures. In the main research, a questionnaire regarding mental toughness was conducted on 254 swimmers (151 males, 103 females) who met the finishing time set by the Japan Swimming Federation with the purpose of enhancing swimmers’ competitiveness (assumed as elite swimmers in this study). The development of a swimmer-specific mental toughness inventory was attempted using a questionnaire developed by extracting swimmers’ mental toughness characteristics revealed in the pilot survey. After excluding defective answers, 194 (117 males, 77 females) samples were included in analysis. Exploratory factor analysis indicated that the inventory consisted of five factors and three items. After scrutiny of what constituted the extracted five factors, they were named the following: “Fortitude,” “Commitment to the Sport,” “Psychological Conditioning,” “Self-control,” and “Resilience.” Exploratory factor analysis was once again conducted through the maximum-likelihood method and Promax rotation and it confirmed internal validity. Conversion validity and divergent validity were examined, both of which adequately fulfilled the Goodness of Fit Index and standard path coefficient. Finally, adequate criterion-related validity was verified using correlation analysis with DIPCA.3. The factors of mental toughness in elite swimmers were similar to those in other sports. Japanese elite swimmers’ mental toughness characteristics were identified and a swimmer-specific mental toughness inventory was developed. This scale will be useful for helping coaches to understand Japanese elite swimmers’ mental toughness.
著者
山田 隆子 秋元 典子
出版者
日本看護研究学会
雑誌
日本看護研究学会雑誌 = Journal of Japanese Society of Nursing Research (ISSN:02859262)
巻号頁・発行日
vol.35, no.5, pp.25-34, 2012-12

本研究は、アルコール性肝障害入院患者が,断酒を決意し,断酒を継続するプロセスを明らかにし,断酒の決意と断酒の継続を可能にする看護支援について検討することである。入院中のアルコール性肝障害患者6 名を対象とし、半構造化面接を行い、M-GTA の手法で分析した結果、アルコール性肝障害入院患者が断酒を決意し断酒を継続するプロセスは,【アルコールに飲み込まれていった自分を振り返る】ことや,【多量飲酒がもたらす不利益を知る】ことが強い動機づけとなって【断酒し治療を受ける決心をする】を経て断酒し,その断酒の実績から【退院後も継続的な断酒を決意する】ことで、断酒継続の決意をより強めて,入院中の断酒を継続するプロセスであることが明らかになった。看護師は、アルコールに飲み込まれていった自分を患者自身が振り返ること、および、多量飲酒がもたらす不利益を自覚できるように支援する必要であることが示唆された。
著者
桂 晶子 萩原 潤 山田 嘉明
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.68, no.4, pp.221-229, 2021-04-15 (Released:2021-04-23)
参考文献数
30

目的 災害時の保健情報をはじめ健康に関わる情報を住民へ適切に伝えることは公衆衛生行政の役割の一つである。本研究は,東日本大震災および平成27年9月関東・東北豪雨の両者を経験した地域に住む住民の日常における情報収集行動を把握すること,その要因を被災経験,生活背景等から検討し防災リテラシー向上の示唆を得ることを目的とした。方法 大震災,関東・東北豪雨の両者を経験した2つの地域の全1,065世帯を対象に,2017年6月に質問紙による横断調査を行った。回答は1世帯1人とし,回答者362人(回答率34.0%)のうち属性の明らかな336人を分析対象とした。日常における情報収集行動を把握し,災害時の活用が報告されている情報収集手段3変数を従属変数として二項ロジスティック回帰分析を行った。結果 対象者は男性179人(53.3%),女性157人(46.7%),平均年齢(標準偏差)は65.5(10.6)歳であった。対象全体の半数以上が利用する情報収集手段は,利用率が高い順に「テレビ」「新聞」「会話や口づて」「ラジオ」「地域広報誌」であった。友人・知人との「会話や口づて」「ラジオ」「インターネットサービス」の3変数の要因を検討した結果,「会話や口づて」の利用は4変数が有意となり,性別が「女性」(オッズ比(OR),1.82;95%信頼区間(CI);1.05-3.15),同居家族「あり」(OR, 2.46;95%CI, 1.06-5.72),住民の助け合いが「期待できる」(OR, 2.31;95%CI, 1.27-4.21),台風・大雨の怖さが「強くなった」(OR, 1.82;95%CI, 1.04-3.18)において正の関連が示された。「ラジオ」の利用は,同居家族「あり」(OR, 3.22;95%CI, 1.35-7.67),関東・東北豪雨の被害「あり」(OR, 1.73;95%CI, 1.01-2.97)と正の関連が示された。「インターネットサービス」は「年齢」と負の関連(OR, 0.91;95%CI, 0.88-0.94),住民の助け合いが「期待できる」と正の関連が示された(OR, 2.66;95%CI, 1.19-5.93)。結論 自然災害による被害や恐怖心はその後の情報収集行動に影響すること,また,住民の助け合いの意識と情報収集行動との関連を活かした平時における防災リテラシー向上への取り組みの可能性が示唆された。
著者
山田 昌弘
出版者
数理社会学会
雑誌
理論と方法 (ISSN:09131442)
巻号頁・発行日
vol.31, no.1, pp.94-98, 2016 (Released:2016-08-06)
参考文献数
2
被引用文献数
1
著者
藤岡 周助 岡 香織 河村 佳見 菰原 義弘 中條 岳志 山村 祐紀 大岩 祐基 須藤 洋一 小巻 翔平 大豆生田 夏子 櫻井 智子 清水 厚志 坊農 秀雅 富澤 一仁 山本 拓也 山田 泰広 押海 裕之 三浦 恭子
雑誌
日本薬学会第141年会(広島)
巻号頁・発行日
2021-02-01

【背景と目的】ハダカデバネズミ (Naked mole rat、 NMR) は、発がん率が非常に低い、最長寿の齧歯類である。これまでに長期の観察研究から自然発生腫瘍をほとんど形成しないことが報告されている一方、人為的な発がん誘導による腫瘍形成に抵抗性を持つかは明らかになっていない。これまでにNMRの細胞自律的な発がん耐性を示唆する機構が複数提唱されてきた。しかし、最近それとは矛盾した結果も報告されるなど、本当にNMRが強い細胞自律的な発がん耐性を持つのかは議論の的となっている。さらに腫瘍形成は、生体内で生じる炎症などの複雑な細胞間相互作用によって制御されるにも関わらず、これまでNMRの生体内におけるがん耐性機構については全く解析が行われていない。そこで、新規のNMRのがん耐性機構を明らかにするため、個体に発がん促進的な刺激を加えることで、生体内の微小環境の動態を含めたNMR特異的ながん抑制性の応答を同定し、その機構を解明することとした。【結果・考察】NMRが実験的な発がん誘導に抵抗性を持つかを明らかにするため、個体に対して発がん剤を投与した結果、NMRは132週の観察の間に1個体も腫瘍形成を認めておらず、NMRが特に並外れた発がん耐性を持つことを実験的に証明することができた。NMRの発がん耐性機構を解明するために、発がん促進的な炎症の指標の一つである免疫細胞の浸潤を評価した結果、マウスでは発がん促進的な刺激により強い免疫細胞の浸潤が引き起こされたが、NMRでは免疫細胞が有意に増加するものの絶対数の変化は微小であった。炎症経路に関与する遺伝子発現変化に着目し網羅的な遺伝子解析を行なった結果、NMRがNecroptosis経路に必須な遺伝子であるRIPK3とMLKLの機能喪失型変異により、Necroptosis誘導能を欠損していることを明らかにした。【結論】本研究では、NMRが化学発がん物質を用いた2種類の実験的な発がん誘導に並外れた耐性を持つこと、その耐性メカニズムの一端としてがん促進的な炎症応答の減弱が寄与すること、またその一因としてNecroptosis経路のマスターレギュレーターであるRIPK3とMLKLの機能喪失型変異によるNecrotpsosis誘導能の喪失を明らかにした。
著者
山田 昌史
出版者
常葉大学外国語学部
雑誌
常葉大学外国語学部紀要 = Tokoha University Faculty of Foreign Studies research review (ISSN:21884358)
巻号頁・発行日
no.33, pp.107-114, 2017-03-01

本稿は、英語の口語表現にみられるgo get 構文について、これまで観察されてきた事実に、Corpus of Contemporary American English (= COCA) からの検索例を加えて、この構文に特異的に見られるbare-stem condition(cf. Carden & Pesetsky(1977))について確認した。そして、この構文の理論的な説明を試みるBjorkman (2010)を批判的に検討して、形態統語論の立場から新たな分析を提示した。具体的には、既に複合している複合語の外側には新たな形態素を複合できないとするMyers(1984)の一般化を援用することで、複合動詞の外側に新たな形態素が付与できないと分析することで、この構文が動詞の原形しか生じることができないことを理論的に説明した。
著者
上野 将敬 山田 一憲 中道 正之
出版者
日本霊長類学会
雑誌
霊長類研究 Supplement
巻号頁・発行日
vol.31, pp.41-42, 2015

集団で暮らす霊長類は、様々な相手と毛づくろいを行いあって利益を得る。近年の研究では、彼らが利益をより大きくするために2個体間で駆け引きを行っているのか、それとも、相手をかえながらより大きな利益を得られる相手を選んでいるのかが議論されている。本研究では、相手と親密であるか否かを考慮して、毛づくろいの催促が失敗し、相手から毛づくろいを受けられなかった時に、ニホンザルがどのように行動するのかを調べ、毛づくろい交渉における短期的な行動戦術を検討した。勝山ニホンザル集団(岡山県真庭市)における17頭の成体メスを対象に個体追跡観察を行った。普段の近接率をもとに、親密な相手と親密でない相手を区別した。