著者

高橋 任美 杉田 直 山田 由季子 鴨居 功樹 高瀬 博 望月 學 丸山 和一 木下 茂

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.1281-1283, 2009-08-15

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要約 目的:ぶどう膜炎の発症と経過などに及ぼす月経の影響の報告。対象と方法:ぶどう膜炎で通院中の女性54名に,月経周期とぶどう膜炎の自覚症状について問診を行った。年齢は12~51歳(平均31歳)で,内訳はサルコイドーシス8名,原田病8名,Behçet病7名,特発性ぶどう膜炎26名,その他5名である。結果:9名(17%)が月経がぶどう膜炎の自覚症状に関係すると答えた。うち8名では月経直前から月経期間中に症状が悪化した。54名中8名にぶどう膜炎の発症後に妊娠した経験があり,うち出産した5名全例で出産後にぶどう膜炎が一時的に悪化した。結論:ぶどう膜炎がある女性では,月経周期により女性ホルモン動態が変化し,ぶどう膜炎の発症または経過に影響する可能性がある。

著者

山田 実

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.150, 2016 (Released:2016-01-24)

著者

山田孝雄 著

出版者

宝文館

巻号頁・発行日

1938

著者

溝呂木 忠 山田 純生 中沢 住夫 遠藤 敏 中島 喜代彦 小林 信男

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

臨床理学療法 (ISSN:02870827)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.141, 1981-09-15 (Released:2018-07-25)

著者

山田 孝

出版者

名古屋大学教育学部附属中学校 : 名古屋大学教育学部附属高等学校

雑誌

名古屋大学教育学部附属中高等学校紀要 (ISSN:03874761)

巻号頁・発行日

no.41, pp.177-180, 1996-10-15

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昨年よりインターネットが爆発的に広がり始めた。そういう印象がある。私は、自分ではコンピュータというものに接することなく、せいぜいワープロぐらいで終わろうと考えていたのだが。はからずもこのインターネットの波に乗ってしまった。全くの初心者が、コンピュータも触ったことのない自分が、手探りでインターネットを体験した報告である。国立情報学研究所で電子化したコンテンツを使用している。

著者

野崎 達生 熊谷 英憲 石橋 純一郎 池原 研 山田 泰広 北田 数也 真田 佳典 正木 裕香 小森 省吾 高谷 雄太郎 山崎 徹 長瀬 敏郎 前田 玲奈 CK航海 乗船者一同

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨 第125年学術大会(2018札幌-つくば) (ISSN:13483935)

巻号頁・発行日

pp.355, 2018 (Released:2019-08-16)

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【災害のためプログラム中止】 平成30年北海道胆振東部地震により学術大会のプログラムが大幅に中止となりました.中止となったプログラムの講演要旨については,著者のプライオリティ保護の見地からJ-STAGEに公開し,引用可能とします.ただし,学術大会においては専門家による議論には供されていませんので「災害のためプログラム中止」との文言を付記します.(日本地質学会行事委員会)

著者

山田 徹

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.123, no.9, pp.1644-1669, 2014-09-20 (Released:2017-07-31)

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Goryosho 御料所, which are thought to have been the feudal estates under the direct jurisdiction of the Muromachi Bakufu shoguns, have been the focus of historians interested in medieval affairs beginning from regime of Ashikaga Yoshimasa on and have been characterized as being placed in the charge of the Bakufu's direct military vassals (hokoshu 奉公衆) and managed by its Bureau of Household Affairs (Mandokoro 政所). Due to this rather unbalanced image, it has become difficult to proactively evaluate various important aspects of Goryosho, such as its fiscal revenues. To begin with, if we focus on Goryosho during the Muromachi period as estates entirely prioritized as feudal holdings totally exempt from taxes and duties, the conventional characterization of them all having been placed in the hands of hokoshu becomes too limited, for such holdings had also been bestowed on kinsfolk of the Muromachi Shogunate Family, the patriarch of which the author of this paper refers to as Muromachi-dono 室町殿. Moreover, not only the Bakufu's hokoshu, but also its military provincial governors (shugo 守護) were the recipients of Goryosho holdings; and when we consider the Bakufu's golden age from the regime of Ashikaga Yoshimitsu, through that of Yoshinori, focusing exclusively on the estates managed by the Mandokoro becomes very problematic. Bringing into view such inconsistencies in the research to date, the author of this article attempts to reexamine what is known factually about Goryosho during the Bakufu's Yoshimatsu-Yoshinori golden age, in order to show that among Goryosho, there existed estates that were huge in terms of both capacity and the revenue they generated. The author also argues that the importance of Goryosho among the provinces should be reevaluated, indicating that the large scale revenues from its estates (shoen 荘園) were also generated in even the remotest regions, making the Ashikaga Shogun Family one of the elite among all shoen proprietors. Finally, turning to the fact that Goryosho estates were also bestowed upon kinsfolk of the Ashikaga Family, and often replaced and redistributed by each Muromachi-dono, the author again points to the importance of the Ashikaga Shogunate Family as a full-fledged shoen proprietor, a characteristic that has not been given sufficient attention in the research to date.

著者

山田 政寛 北村 智

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.353-362, 2010-01-20 (Released:2016-08-06)

参考文献数

38

被引用文献数

3

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教育学習研究において社会的存在感が着目されてきている.社会的存在感は学習意欲の向上や学習満足度の向上に対して有効であるとされているが,これらの知見は1つの社会的存在感の概念で説明されたものではない.社会的存在感の考え方が複数存在し,その違いによって研究知見も異なる.システムデザインや協調学習の評価のためには,「社会的存在感」に関する考え方や知見が整理されていることが望ましい.本稿では「社会的存在感」概念に関する考え方をSHORTらの考え方,GUNAWARDENA,TUらの考え方,GARRISONらの考え方に大別し,それぞれの考え方ごとにどのような研究が行なわれているのかを整理する.またその3つの考え方にもとづく測定法を整理することで「社会的存在感」概念が何の評価に関わるのかを議論する.

著者

古屋 裕康 戸原 雄 田村 文誉 菊谷 武 田中 公美 仲澤 裕次郎 佐川 敬一朗 横田 悠里 保母 妃美子 礒田 友子 山田 裕之

出版者

一般社団法人 日本老年歯科医学会

雑誌

老年歯科医学 (ISSN:09143866)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.266-273, 2021

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<p> 目的:新型コロナウイルス感染症(COVID-19)感染拡大により,摂食嚥下リハビリテーションの対面診療について,慎重な対応が求められた。本研究では,COVID-19感染蔓延下に対面での診療を中断した患者に対してオンライン診療を実施し,その有用性を検討した。</p><p> 方法:対象は,摂食嚥下リハビリテーションを専門とする歯科大学病院附属クリニックを受診する摂食嚥下障害患者であり,緊急事態宣言により対面診療中断となった患者21名とした。緊急事態宣言期間中にオンライン診療での嚥下訓練と食事指導を行い,期間中の肺炎発症,入院の有無,オンライン診療移行前と対面診療再開後での摂食状況(Food Intake LEVEL Scale:FILS),栄養状態を比較し検討した。また,アンケートでの意識調査を行った。</p><p> 結果:オンライン診療中に,FILSが向上した者は3名,低下した者は2名,変化のなかった者は16名であった。発熱を4名に認めたが,いずれも入院にはいたらなかった。体重減少率が3%以上の者はいなかった。アンケート調査では,オンライン診療の効果として,感染リスク低減や安心感が得られたと回答する者が多かった。</p><p> 結論:感染リスクを考慮した摂食嚥下リハビリテーションの診療形態としてオンライン診療は嚥下機能維持,向上に寄与し,また患者不安を低減した。オンライン診療での摂食嚥下リハビリテーションや食事指導は,対面診療を補完する診療形態として有用であることが示された。</p>

著者

斎藤 顕宜 山田 光彦

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.53, no.7, pp.691-695, 2017 (Released:2017-07-01)

参考文献数

17

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モノアミン再取込み部位をターゲットとした抗うつ薬の開発は諸外国においても既に終了しており、欧米では多重作用メカニズム型の薬剤が複数承認されている。一方、最近では、グルタミン酸神経やオピオイド受容体に作用する候補化合物が注目を集めている。なかでも、産学連携プロジェクトとして我が国で開発が進められているオピオイドδ受容体作動薬が、全く新しい作用機序をもつ画期的な抗うつ薬となるものと強く期待している。

著者

山田 浩之 山口 輝臣 石田 雅春

出版者

広島大学文書館

雑誌

広島大学文書館紀要 (ISSN:1880263X)

巻号頁・発行日

no.22, pp.82-92, 2021-03

著者

相原 徳孝 山田 和雄 小出 和雄 梅村 淳 金井 秀樹 羽柴 基之

出版者

日本脳神経外科コングレス

雑誌

脳神経外科ジャーナル (ISSN:0917950X)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.157-160, 1996

参考文献数

3

被引用文献数

1 1

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最近経験した最大径4cm以上のpetroclival meningioma2例に対して,術中にS状静脈洞内圧の変化をモニターした.2例ともS状静脈洞の試験閉塞前後で圧の上昇をみなかったが,気道内圧負荷により1例は圧の上昇をみた.気道内圧上昇負荷によっても圧の上昇をみなかった症例で,S状静脈洞を切断して腫瘍を摘出したが,術後S状静脈洞閉塞による合併症をみなかった.他の1例ではS状静脈洞の内圧が試験閉塞前後でほとんど上昇を示さなかったが,気道内圧上昇負荷がかかると圧の上昇を示し,静脈還流予備能に違いがあることが示唆された.

著者

伊藤 尚子 塩飽 仁 小林 淳子 板垣 恵子 小山田 信子 庄子 由美 渡邊 裕美 佐藤 永子 佐藤 八重子

出版者

東北大学医療技術短期大学部

雑誌

東北大学医療技術短期大学部紀要 = Bulletin of College of Medical Sciences, Tohoku University (ISSN:09174435)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.53-62, 1994-02-01

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注射技術

著者

山田 義裕

出版者

北海道大学英語英米文学研究会

雑誌

The northern review (ISSN:03872661)

巻号頁・発行日

no.39, pp.31-51, 2019

著者

山田 明子 玉置 幸雄 久永 豊 石川 博之

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

Orthodontic Waves. Japanese edition = 日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:13490303)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.85-94, 2004-06-25

参考文献数

25

被引用文献数

3

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骨格性下顎前突症の患者に適用される外科的矯正治療では,下顎枝矢状分割術と上下顎移動術の2つの術式が多用されているが,術後の軟組織側貌を予測するためには,両術式による硬組織変化が軟組織変化に与える影響や,術式間の相違を把握することが重要である.そこで本研究では,骨格性下顎前突症と診断され外科的矯正治療を適用した女子50症例を対象として,下顎枝矢状分割術と上下顎移動術を施行したそれぞれ25症例について,歯槽性および骨格性の変化と軟組織変化との相関性を比較検討した.その結果,両群ともに顎関係の変化が大きいほどNasolabial angleが増加し,また下唇最深点が後退する関係が認められた.さらに,上下顎移動群では,Interincisal angleの減少にともない上唇点が前方へ,下唇点および下唇最深点が後退する関係が認められた.上下顎移動群では骨格性および歯槽性変化の双方において軟組織変化との有意な相関が認められたが,下顎枝矢状分割群では骨格性変化にのみ軟組織変化との有意な相関が認められた.これについては,下顎枝矢状分割群では上下顎移動群よりも下顎骨の後方移動に伴い下顎骨に付着する筋肉や軟組織にかかる緊張が大きくなりやすく,骨格性変化が歯槽性変化よりも軟組織変化に大きく影響するためと考えられた.以上から,下顎枝矢状分割術単独を施行する場合と上下顎移動術を行う場合では,術前矯正治療による前歯歯軸傾斜の変化が治療後の顔貌に与える影響が異なっており,この点を考慮した上で治療計画を立案する必要のあることが示唆された.(Orthod Waves-Jpn Ed 63(2):85~94,2004)

著者

宮澤 寛 山田 秀一 前田 幹夫 木村 智

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.64, no.5, pp.687-692, 2010-05-01 (Released:2012-03-28)

参考文献数

3

著者

山田,宏

出版者

日本計量史学会

雑誌

計量史研究

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, 2011-07-10

著者

吉田 寛 中澤 静男 河本 大地 佐竹 靖 竹村 景生 市橋 由彬 新谷 太一 有馬 一彦 山田 耕士

出版者

奈良教育大学次世代教員養成センター

雑誌

次世代教員養成センター研究紀要 = Bulletin of Teacher Education Center for the Future Generation (ISSN:21893039)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.249-254, 2021-03-31

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奈良教育大学附属中学校ではESDの理念を軸に「総合的な学習の時間」を学びの系統性の中に位置づけて学校づくりを行っている。本稿では、コロナ禍のなか、10月に実施した地域フィールドワーク「奈良めぐり」で得た知見を紹介する。多様性・多文化共生を学ぶコースでは、ゲストティーチャーとの対話(ひととの出会い)を通して、外国人問題や障害者に対する視点の変化、さまざまな生き方に触れた。できないと嘆く前に「たくましく、できることを探し、一歩踏み出す人々」との出会いを契機に、まとめを経て「自分ごと化」していく生徒の変容を分析する。

著者

山田 隆弘

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.56, no.8, pp.760-763, 2015-07-15

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宇宙システム開発と情報技術とのかかわりについての現状と将来展望について具体例もまじえて解説する.宇宙システム開発における情報には,「このような衛星を作る」という仕様,計画,手順等がある.これらの情報の大部分は自然言語で記述されている.そのために情報処理は,ほとんど人手によって行われていて,情報技術はほとんど使用されていない.自然言語による記述の問題点を克服し,情報の機械的な処理を目指してモデル化技術の適用が試みられている.モデル化技術だけで宇宙システム開発で必要とされる情報処理技術のすべてを実現するのは困難であり,情報技術さらなる発展が望まれる.

著者

河野 裕治 山田 純生

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2003, pp.D0647, 2004

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【はじめに】労作時疲労感の軽減を目的とした換気補助(PAV)の先行研究は、これまで主に呼吸器疾患患者に対して行われており、健常人を用いた検討も十分でない。健常人を用いたこれまでの研究では、最大酸素摂取量の近傍の強度や漸増負荷を採用しており、廊下歩行など臨床場面への応用には実験条件が異なるため更なる基礎的検討が必要とされていた。本研究ではPAVの臨床応用を想定し、健常人を対象としてPAVによる生体反応を検討した。<BR>【対象と方法】喫煙歴、肺疾患歴のない健常成人11名(男性8名、女性3名)を対象とした。最初に自転車エルゴメータを用いた心肺運動負荷試験を行い、呼気ガス分析より各被験者の嫌気性代謝閾値(AT)を求めた。次にATの90%の負荷量で12分間の自転車エルゴメータ駆動をPAV無しで行う実験1と、12分間の後半6分間にPAVを行う実験2の2施行を行なった。PAVはミナト医科学(株)製Hyper Reflex HR50を改造し90L/分の吸気PAV装置を作成した。運動時の吸気補助は被験者が手動スイッチを操作することにより行った。こうして、実験1、2における運動後半6分間における主観的疲労度(Borg指標)、心拍・血圧反応ならびに呼吸ガス代謝指標を比較・検討した後、運動6分目と12分目の各指標の変化度よりBorg指標の変化に関連する要因を調べた。統計手法は時間を主効果とする二元配置分散分析ならびにPearsonの積率相関係数を用いた。有意水準は5%とした。<BR>【結果】実験1、2ともVO<SUB>2</SUB>は定常状態を示した。VEは実験1では6分以降も時間と共に増加し続けたのに対し、実験2ではPAV開始直後から低下した。VE 同様、他の生理学的指標もPAV開始直後から低下したが、Borg指標はPAV開始4分目から低下を示し、他の指標との時間的ズレが認められた。PAVにより増加が見られた指標はTVEのみであり、VE、RR、VE/ VCO<SUB>2</SUB>、ETO<SUB>2</SUB>、Borg(C)、Borg(L)、DP、HR、BPは全て有意な低下を示した。Borg指標の変化度と関連する生理学的指標は認められなかった。<BR>【考察】PAVにより主観的指標、換気指標ならびに心拍・血圧指標は低下を示した。これはPAVによる吸気筋の仕事量を軽減させた結果もたらされたものと思われた。しかし、主観的労作度の関連要因は今回の検討からは特定できずPAVの条件設定や症例を増やして今後検討すべき課題となった。<BR>【結語】AT以下の低強度運動負荷時においても、PAVは主観的労作を軽減し、呼吸ガス代謝ならびに心拍・血圧指標を低下させることが確認された。今後は呼吸ガス代謝ならびに他の関連指標との検討から、PAVによる労作軽減機序に関する検討を進めることが必要と思われた。