著者

藤田 幸一 遠藤 環 岡本 郁子 中西 嘉宏 山田 美和

出版者

京都大学東南アジア研究所

雑誌

東南アジア研究 (ISSN:05638682)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.157-210, 2013-01-31

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The Thai economy is supported by a large number of unskilled migrant workers from the neighbouringcountries, especially Myanmar, since the late 1980s. However, the Thai government's system of receivingmigrants has been largely defective, due to internal inconsistencies and conflicts among the differentagencies of the government. Based on recent household-level surveys on Myanmar migrants in Ranong,southern Thailand, we delineate their work and living conditions-how they work hard for wages lowerthan the minimum wage that leave them with no surplus for remitting to their home country yet a largeamount of debt, as well as the harassment and abuse they suffer in the hands of Thai government officials,etc. We also show the actual situation of Myanmar sex workers, including the serious problem of humantrafficking they face. By interviewing various government agencies (including the police, labour department,hospitals, etc.), business associations, and NGOs, we show how the "structure" in which the Myanmarmigrants are situated has emerged and is maintained.

著者

高元 政典 山田 直之 小林 康弘 野中 久典 大越 茂

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-II, 情報・システム, II-情報処理 (ISSN:09151923)

巻号頁・発行日

vol.77, no.10, pp.2075-2082, 1994-10-25

参考文献数

12

被引用文献数

4

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工業プラントの建設工程計画作成では,各作業単位に必要な資源量から算出する毎日の必要総資源量の変動やピークはできるだけ小さい方が望ましい.縦軸に必要総資源量を,横軸に時間をとり,必要資源を山積みで表すと,必要総資源量の変動やピークの最小化はその山積みの平準化に相当する.この山積みの平準化には,平準化に伴い単調増加または減少する関数を目的関数として各作業単位の開始日を決定する最適化問題を効率的に求解する必要がある.しかし,工業プラントの建設は,作業単位が100以上,建設に要する全期間が1,000日以上と大規模な場合が多く,上記最適化問題の大域的最適解の求解は困難である.また近似解法であってもその求解効率が問題となる.そこで,本研究では,必要資源量の山積みの平準化を目的とした大規模最適化問題に対し,近似解を高速に求解するアルゴリズムを開発した.本アルゴリズムは,最適化問題を定式化した0-12次計画問題に対し,平準化のために設けたピボット変数選択規則によるピボット操作を繰り返して準最適解を高速求解する.本アルゴリズムを実際の工業プラントと同規模の例題へ適用した結果,よい近似解を数分(計算機性能:28MIPS)で得るこができ,アルゴリズムの有効性を確認した.

著者

山田 克己 一言 憲之 関 満博 品田 正 青木 俊昭

出版者

東京情報大学

雑誌

経営情報科学 (ISSN:09151850)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.83-98, 1995-11

著者

山田 雅穂

出版者

法政大学大学院

雑誌

法政大学大学院紀要 (ISSN:03872610)

巻号頁・発行日

no.60, pp.243-279, 2008

著者

陸川 章 山田 洋 加藤 達郎 植村 隆志

出版者

東海大学

雑誌

東海大学紀要. 体育学部 (ISSN:03892026)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.7-12, 2006-03-31

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The purpose of this study is to examine shot skill of free throw in male college basketball players. Subjects were two male college basketball players (subject A: good shot-skilled player, subject B: poor shot-skilled player). Their forms during shots of free throw were recorded by using a digital video camera. The displacement of ball and joint angle were calculated from obtained video data. The velocity of ball which are released was faster in subject A than in subject B. Behaviors of changes of joint angle in subject A were similar to subject B. However, from the point of view of the "motor conduction", the conduction was inferior in the subject B than in the subject A. These results suggest that differences in the "motor conduction" may affect shot skill of free throw in basketball, and kinematics data obtained from video camera are useful as the index of motor skills.

著者

石原 純一 山田 恵子 山崎 公恵 中島 恵子

出版者

東京女子医科大学学会

雑誌

東京女子医科大学雑誌 (ISSN:00409022)

巻号頁・発行日

vol.51, no.7, pp.771-771, 1981-07-25

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東京女子医科大学学会第47回総会 昭和56年9月26日 東京女子医科大学本部講堂

著者

新井イスマイル 福嶋徹 内藤岳史 土川洋史 比嘉信 釣健孝 佐々木智大 大島秀樹 渥美清隆 松野良信 千田栄幸 山田悟 今井一雅 牛丸真司 金山典世 仲野巧 寺元貴幸 脇山俊一郎 中尾充宏 村本健一郎

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT)

巻号頁・発行日

vol.2013-IOT-23, no.10, pp.1-5, 2013-09-20

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独立行政法人国立高等専門学校機構法の施行に伴い、平成 16 年 4 月 1 日に全国の国立高等専門学校 (以下、国立高専) が独立行政法人国立高等専門学校機構 (以下、高専機構) 1 法人に集約され、現在 51の国立高専を運営している。独法化前は各高専にて個別にネットワーク運用・調達が任されていたが、運営費交付金が毎年削減されることを考慮し、独法化後は高専機構のスケールメリットを活かした効率的なネットワーク運用・調達に挑戦している。本稿では、平成 24 年度までに得られた、(1) 歴史的 PI アドレスの集約による年間費用削減、(2) 機器・ソフトの一括調達による費用削減、(3) ノウハウ・人材の共有の成果について報告する。

著者

山田 敏之

出版者

慶應義塾大学出版会

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.323-341, 2007-08

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商学部創立50周年記念 = Commemorating the fiftieth anniversary of the faculty十川廣國教授退任記念号 = In honour of Professor Hirokuni Sogawa50周年記念論文・退任記念論文本稿は,企業倫理再生の本質をとらえ,従来の企業倫理の制度化や仕組みづくりの限界を示すとともに,企業倫理再生に向けた新たな視点として組織学習の有効性を明らかにすることを目的とするものである。これにより,企業倫理の再生という現象をより厳密に説明するための理論構築の基礎を提示することができるものと期待される。企業の倫理問題は,ステークホルダーからの要請の変化あるいは新たなステークホルダーの出現という形で表面化する社会理念の変化,企業責任に対する社会的合意の水準が企業の理念や価値観と乖離することで生じる。このような乖離を埋め合わせていく作業が企業倫理の再生であり,それには計画的なものと自発的なものとが存在している。再生の有効性の視点からみると,事前に乖離の兆候を発見し,有効な変革行動に移行できる自発的な再生活動の生起ということが重要になる。企業倫理の制度化のアプローチには,①合理性やコントロールへの偏重,②個人の行動や思考の標準化,規格化の促進,③法令や規則遵守の強調,④個人の倫理性の向上を究極の目的としている点,⑤仕組みづくりの目的化といった問題があるため,自発的な再生を生起させるには限界がある。これを回避するには,組織内で自発的な問題発見,原因探索,変革行動が生起されるような倫理自律性を身につけ,個々人の相互作用により支配的な価値観の修正を行い,同時に構造や仕組みの創造プロセスまで遡って批判・検討する組織学習の視点を導入することが重要になる。

著者

京泉 秀明 伊藤 光哉 山田 純嗣 鈴木 敏光 久光 久

出版者

特定非営利法人日本歯科保存学会

雑誌

日本歯科保存学雑誌 (ISSN:03872343)

巻号頁・発行日

vol.51, no.6, pp.639-647, 2008-12-31

被引用文献数

1

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レジンセメントで合着したコンポジットレジンインレーの物理的性質や審美性を改善するため,フロアブルレジンの合着材としての可能性について検討している.本研究の目的は,フロアブルレジンの被膜厚さおよびインレーを通過した照射光によるフロアブルレジンの重合状態について検討することにある.試験材料として11種類のフロアブルレジン,1種類のラミネートベニア合着用レジンおよび比較材料として1種類のレジンセメントを使用した.各材料を2枚のガラス板の間に挟み,3種類の温度環境下(4,23,37℃)においてそれぞれ150Nで10分間加圧した.光照射後,材料の被膜厚さを測定した.また,接着材料の厚みも弱圧(0.05MPa)および強圧(0.10MPa)によるエアーブロー後,光照射し,それぞれ測定した.フロアブルレジンの重合状態は,0から5mmまでの厚みのコンポジットレジンインレーブロックを通して40秒間光照射した試験材料の表面硬さを測定することにより評価した.その結果,次の結論を得た.1.環境温度が上がると試験材料の被膜厚さは低下する傾向が認められた.2.試験材料の被膜厚さと強圧でエアーブローした接着材料の厚みの合計は,37℃において1種類のフロアブルレジンを除くすべての材料で合着用セメントの規格である25μm以下を満たしていた.3.コンポジットレジンインレーの厚みが2mmを超えると,試験材料の表面硬さが次第に減少する傾向が認められた.

著者

山田耕筰 作曲

出版者

Toshiba Records

巻号頁・発行日

0000

著者

栗原 ヤエ 山田 櫻子

出版者

東京女医学会

雑誌

東京女医学会雑誌

巻号頁・発行日

vol.4, no.3, pp.309-310, 1934-11

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東京女医学会第十七回例会 昭和9年9月14日 東京女子医学専門学校臨床講堂

著者

山田 拓司 五斗 進

出版者

物性研究刊行会

雑誌

物性研究 (ISSN:07272997)

巻号頁・発行日

vol.87, no.3, pp.420-426, 2006-12-20

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この論文は国立情報学研究所の電子図書館事業により電子化されました。

著者

中島 輝一 真野 泰成 大内 かおり 佐藤 大輔 岩田 杏子 樋口 安耶 江原 邦明 加藤 芳徳 廣澤 伊織 田島 正教 土屋 文人 山田 治美 小瀧 一 旭 満里子

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.38, no.9, pp.599-608, 2012-09-10 (Released:2013-09-12)

参考文献数

9

被引用文献数

4 17

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We established a pharmaceutical outpatient clinic at the International University of Health and Welfare Mita Hospital. In the clinic, pharmacists provide mainly pharmaceutical care for cancer outpatients based on prescriptions from a doctor, and then feed back the contents of medication counseling and information about patients to doctors.In this study, we evaluated the role of the pharmaceutical outpatient clinic. From April to July 2011, we investigated retrospectively the contents of feedback from pharmacists to doctors. The contents consisted of three types of information such as medication counseling, history of side effects and allergy, and uneasiness from patients. Most of this information was on side effects. Approximately 42% of uneasiness from patients was about the side effects of chemotherapy. Furthermore, we conducted a questionnaire survey in 62 cancer outpatients that gave informed consent during the period as mentioned above. The results showed that the degree of understanding of drugs on treatment and prevention of the onset of side effects after consultation was markedly improved compared with those before consulting. Many patients (50/62) felt “uneasiness about treatment" and “some uneasiness" before consultation. However, 88.0% (44/50) of them noted that their “anxiety was eased" after consultation. The degree of reduction in uneasiness in patients with stage Ⅰ and Ⅱ breast cancer was larger than that with stage Ⅲ and Ⅳ. In conclusion, it is suggested that the clinic may play a role which makes it possible to enable cancer outpatients to participate in medical treatment with ease, in addition to enabling support for doctors.

著者

梅垣 敬三 山田 浩 千葉 剛 中西 朋子 佐藤 陽子 福山 哲

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.282-289, 2013-08-25 (Released:2013-09-12)

参考文献数

12

被引用文献数

1 13

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健康食品による健康被害の因果関係評価を視点に,3つの情報源(保健所情報,PIO-NET情報,企業情報)で収集された事例の実態を調べた.保健所情報は約20件/年が収集されており,約40%が医療関係者からの通報で医学的データが含まれていた.PIO-NET情報は約370件/年が収集されており,8割程度が利用者からの通報で,製品名や利用状況などの具体的内容が少なかった.企業情報は利用者からの通報が9割以上で,大部分が苦情に相当する内容であった.保健所情報とPIO-NET情報を,2つの因果関係評価法に試行的に適用したところ,因果関係が確からしいと判断できた事例は少なかった.収集されている被害事例を安全性確保に効果的に活用するためには,健康被害の症状に関して共通の考え方を持ち,収集事例の質と件数を高める取り組みが必要である.

著者

山田 満 吉川 健治

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011-04-28

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広義の平和構築を考えると、長期的視野を持った社会経済的開発が求められ、特に社会開発・人間開発の視角から平和構築に必要な適正規模の「開発」とは何かが問われている。本研究では、紛争経験国のラオスと新生国家で開発段階に至った東ティモールとの比較研究を行った。その結果、政治体制及び独立に至る歴史的背景、つまりラオスはインドシナ旧仏領諸国との連携、また東ティモールは国連やドナー諸国の援助という外部アクターとの関係性が開発方法の基本的な相違点として浮き彫りになった。

著者

丹野 忠晋 山田 玲良 櫻井 秀彦 林 行成

出版者

跡見学園女子大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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理論パートでは医薬品卸と医療機関の間の交渉力の差によってどのように上流の製薬メーカーの利潤に影響を与えるかについて定性的な結果を得た.現行の薬価制度では卸の交渉力が高いほど上流の製薬メーカーの利潤は高くなる.実証分析による主要な結論は,病院や薬局の規模が大きいほど総価取引になる確率が高まることである.一方で,取引する卸の数が多くまたは後発医薬品の利用割合が高いほど単品単価取引に移行する確率が高くなる.四大医療用医薬品卸は上流の製薬メーカーに様々な情報を提供しており,その対価が大きな利益の源泉になっていることが明らかになった.

著者

平野 浩 小林 良彰 池田 謙一 山田 真裕

出版者

学習院大学

雑誌

特別推進研究

巻号頁・発行日

2007

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本研究プロジェクト(JES4)では、2007年参院選後から2011年末までの期間に、全国の20歳以上の男女から無作為抽出したサンプルを対象として、前後7回にわたるパネル調査(面接調査5回、郵送調査2回)を実施した。得られたデータの分析を通じて、(1)選挙制度や政党システムの変化、(2)社会経済的な構造の変化、(3)情報環境の変化、などが投票行動に及ぼす影響が明らかにされつつある。

著者

浅岡 顕 野田 利弘 山田 英司 金田 一広 中野 正樹

出版者

公益社団法人地盤工学会

雑誌

地盤工学会論文報告集 (ISSN:13417452)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.47-57, 2002-10-15

参考文献数

16

被引用文献数

16

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In critical state soil mechanics, the volume change behavior of soils has typically been analyzed based upon conventional "e-logp' relationships". However, compaction/densification of loose sand, for example, can sometimes occur even without any significant increase of mean effective stresses. This study presents a model which considers the fact that volume change can occur due to decay/collapse of the structure of soils. Taking into consideration the differences between clay and sand, this study models super-subloading surfaces together with rotational hardening using the modified Cam-clay model. The effects of decay of the soil structure, loss of overconsolidation and evolution of anisotropy are mutually discussed concerning their relationship with ongoing plastic deformation. Fundamental constitutive model responses are illustrated in the present study particularly for "compaction" of sand. Repeated application of low-level shear stress upon loose sand yields a huge amount of volume compression, which is due to the rapid collapse of the initial soil structure. Repetition of the loading also results in a rapid increase of the overconsolidation ratio. Drained and undrained shear behavior of the sand naturally changes remarkably along this densification/compaction procedure, which is also consistently predicted using a single set of soil parameters. Elasto-plastic behavior of the same sand at various densities is thus totally described in the present study in a single the-oretical framework based on soil parameters independent of density.

著者

游 珮芸 浅野 俊和 下山田 裕彦

出版者

日本保育学会

雑誌

保育学研究

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.219-220, 2009-12-25

著者

山田 英登

巻号頁・発行日

2013

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筑波大学博士 (工学) 学位論文・平成25年3月25日授与 (甲第6421号)