著者
砂田 安秀 甲田 宗良 伊藤 義徳 杉浦 義典
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
pp.26.3.11, (Released:2018-01-30)
参考文献数
25

本研究では,約半数のADHDの成人に併発する症状である成人のSCT症状を測定する尺度を開発し,妥当性を検討した。この新たな尺度の狙いは,既存の尺度の項目が抑うつと類似しているために抑うつとの弁別性が乏しい問題を克服することであった。文献のレビューによってSCT項目が選定され,専門家によって内容的妥当性の検討が行われた。これらの項目は抑うつ気分でないときの状況について回答されるものであった。大学生471名が質問紙に回答し,因子分析によって項目の選定が行われた。ジョイント因子分析によって,本SCT尺度は抑うつからの十分な弁別性を有していることが示された。最終的なSCT尺度(9項目)は,収束的妥当性,弁別的妥当性,内的一貫性の高さが示された。
著者
杉浦 功一
出版者
和洋女子大学
雑誌
和洋女子大学紀要 = The journal of Wayo Women's University (ISSN:18846351)
巻号頁・発行日
vol.58, pp.13-24, 2018-03-31

デモクラシーの概念及び民主化の動向を概観したうえで、これまで西側先進国主導であった開発援助及び民主化支援におけるデモクラシーや民主化の位置づけの変化を、ガバナンスなど関連する概念との関係を含めて検証する。そして実際の民主化支援活動の全体的な傾向とエジプト及びフィリピンへの支援を検証し、それらで現れているデモクラシーの概念の変容を捉えることを試みる。結果、「規範的なデモクラシー」としては、国家の政治体制としての自由民主主義体制が国際的な規範であり続けている。他方で、実際の開発援助や民主化支援の検証を通じてわかる「運用されるデモクラシー」をみる限り、より「非政治的」で政府の能力に重点を置いたデモクラシー像が現れつつある。
著者
杉浦 真由美
出版者
奈良女子大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2012-04-01

iPS細胞の臨床応用のために必須である「iPS細胞の質の評価」を分子レベルで可能にするため、細胞株間の質、特に分化多能性と関連する分子的特徴を解析した。ヒストン修飾に注目して分化能の程度が異なる細胞株間の比較や薬剤処理による多能性回復過程における解析を行い、活性型ヒストン修飾がiPS細胞の多能性の程度と関連し得ることを示した。さらにヒストン修飾関連因子のうちc-Mycと特定のHDACが標的ヒストン修飾や細胞の分化状態に影響を与える可能性を示した。これらの相関はES細胞ではみられなかった。また、複数のiPS細胞のゲノムを詳細に解析し分化能の違いはゲノム安定性の差によるものではないことを確認した。
著者
杉浦 惠子 横山 芳子
出版者
松本短期大学 紀要委員会
雑誌
松本短期大学研究紀要 (ISSN:09107746)
巻号頁・発行日
no.25, pp.73-78, 2016-03

妊婦の栄養管理は、出産する児の体重管理に大きく影響するだけでなく、低栄養傾向は、胎児の生活習慣病素因を形成する影響もあるため重要である。そのため非妊娠時BMI に基づいた推奨体重の保健指導が行われている。そこで本研究では、妊娠時の体重増加に影響を与えた要因を検討する。 A市の乳児4 か月健診を2013 年1 月~ 6 月に受診した児の母親に、無記名自記式質問紙調査を実施した。質問内容は母親の年齢、身長、出生児の順位、出産週数、児の出生時体重、妊娠中の体重増加に関してである。 研究対象者の平均年齢は31.9 ± 4.6 歳、非妊娠時BMI は、18.5 未満86 名(22.3%)、18.5 ~ 25 未満278名(72.2%)、25 以上21 名(5.5%)で、出産時までの平均体重増加量は9.9 ± 3.7kg であった。医療従事者から体重の指導あり214 名(55.2%)、指導なし174 名(44.8%)と約半々であり、全員に推奨体重・適正体重が周知されているわけではなかった。周囲の人から体重に関して言われたことがある105 名(27.1%)、言われたことがない279 名(71.9%)と言われない者が多かった。言われた相手は実母41 名、友人24 名、夫23 名、義母14 名の順であった。 児の出生時体重の平均は3,038 ± 366g であった。2,500g 未満の児の母の体重増加量は7.7 ± 4.2kg と、2,500g 以上の児の母の体重増加量10.0 ± 3.6kg より有意に少なかった。また、母のBMI とは有意差はなく、推奨体重と母自身の理想体重増加量との適否で有意差がみられた(p <0.05)。 妊婦に最も影響を与える医療従事者による適正体重の指導が重要である。また、周囲の言葉によっても、2割近い人が体重増加に影響を受けたとしているため、適正体重に関する知識についてのポピュレーションアプローチが必要である
著者
杉浦 滋子
出版者
麗澤大学大学院言語教育研究科
雑誌
言語と文明 = Language & Civilization (ISSN:21859752)
巻号頁・発行日
vol.15, pp.1-20, 2017-03-31

本稿では自由発話のデータベースである『全国方言データベース 日本のふるさとことば集成』を講演、職場での会話と比較して、「エ(ー)」「エ(ー)ト」の比率が低く、「マ」の比率が高いことから、これらが自由発話という談話タイプの特徴だとした。さらに、フィラーにどのような方言的差異が見られたか述べた。また、フィラーには語彙形式由来のものがあるが、一部方言には共通語に見られない「見よ」という意味の語彙形式がフィラーとなっていること、一部方言で「ほら」にあたる形式と二人称代名詞が音韻的な独立性を失って助詞化していることを指摘し、後者はまずフィラーとなってから助詞化したと主張した。
著者
塩見 敏樹 杉浦 巳代治
出版者
日本植物病理学会
雑誌
日本植物病理学会報 (ISSN:00319473)
巻号頁・発行日
vol.49, no.3, pp.367-370, 1983-07-25 (Released:2009-02-19)
被引用文献数
5 9

A disease of water dropwort, characterized by yellows and stunting of the plants, was found in Kanazawa City, Ishikawa Prefecture in 1980. Electron microscopic studies revealed the presence of numerous mycoplasma-like organisms (MLOs) in the phloem tissues of diseased plants. Both the disease and garland chrysanthemum witches' broom, collected at neighbouring field, were transmitted by Macrosteles orientalis Virbaste. Of 25 species of plants in 14 families, which were inoculated by the leafhopper, 23 plants were infected with the MLOs. The two MLO diseases had the same wide host range similar to that of sickle hare's ear yellows.
著者
中道 芳美 鮫島 道和 顧 寿智 杉浦 敏文
出版者
聖隷クリストファー大学
雑誌
聖隷クリストファー大学看護学部紀要 (ISSN:13482017)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.169-176, 2006-03-31
被引用文献数
1

絵画療法は、手、指、脳の働きを適度に緊張・緩和させるので、血液循環が良くなり、特に脳の前頭葉の部分を刺激し、神経伝達物質(ドーパミン)が放出され、浄化作用(カタルシス)を促す。適度な集中をくり返すことは、身体や脳の機能回復にも役立つ。どんな作品にしようかと図案構成をすることが、脳の思考回路を活発にする。絵画制作を通して自己表現をし、充実感、達成感を味わうことで情緒の安定を図ることが出来る。また、お互いの作品を認め合うことで、コミュニケーションが深まり、信頼関係が生まれる。そこには、言語としてのコミュニケーションだけではなく、非言語コミュニケーションも含まれる。この様な個別支援は生きがい支援となり、生活の質(QOL=Quality of Life)の向上を促す。絵画療法が、具体的な身体的な変化を生み出していることを、唾液中のコルチゾールを測定することで、確認することが出来た。
著者
山川 肇 佐藤 真行 杉浦 淳吉 福岡 雅子
出版者
一般社団法人 廃棄物資源循環学会
雑誌
廃棄物資源循環学会研究発表会講演集
巻号頁・発行日
vol.21, pp.2-2, 2010

本稿では、販売包装に関する小売事業者の2Rの取り組みとして肉の袋入り販売を取り上げ、その先進事例の実態と容器包装の発生抑制効果について考察した。その結果、1)袋売りの対象となる肉はさまざまであり、袋の種類も事業者により違いがある、2)手間の増加があるという店舗もあったが大きな問題となっておらず、一方、コスト減や顧客増のメリットも見られる、3)鶏・モモ肉の場合、袋入りの売上割合は15~30%であり、すでに一定程度、消費者に受容されている、4)買うことはあるが毎回は購入しない主な理由は、安売りのときだけ買う、まとめ買いのときのみ買う、売り切れが多い、などであることがわかった。また5)今回の測定サンプルでは、真空パックを除き、袋包装の包装資材重量は2g前後、トレイ包装では6g前後となり、さらにごみ処理される包装ごみの削減率を試算したところ、1パックあたり6~52%となった。
著者
大隅 尚広 金山 範明 杉浦 義典 大平 英樹
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.16, no.1, pp.117-120, 2007
被引用文献数
18

The purpose of the present study was to investigate reliability and validity of Japanese version of the Primary and Secondary Psychopathy Scales. First, similar to the original scales, exploratory factor analysis of the data from a sample of 475 revealed two factors for the scale items. In addition, a sample of 77 provided good indication of internal consistency as well as test-retest temporal stability. Correlations with BIS/BAS scales and PANAS also gave support for the scales' validity. These and other results suggested that, with some reservations, the Japanese version had usefulness of the original scales to measure psychopathic tendencies.
著者
貴志 浩久 不破 輝彦 久保村 大樹 杉浦 敏文
出版者
日本補完代替医療学会
雑誌
日本補完代替医療学会誌 (ISSN:13487922)
巻号頁・発行日
vol.11, no.2, pp.75-80, 2014 (Released:2014-11-07)
参考文献数
25

機能性食品における抗疲労効果に関してはアンケートによる主観評価法が主として用いられており,簡便,且つ直接的に疲労を評価している報告は少ない.本研究では筋電図を用いたアンセリンの抗疲労効果を検証する方法を提案するとともに,健康な成人男性 17 名(平均年齢 35.5 ± 5 歳 体重 75.5 ± 5 kg)に対して臨床試験を行い,その効果を検証した.試験プロトコールとして 1 回の試験につき 2 度足上げ運動を行い,筋電図周波数中央値の変化を算出,二回の運動中のその一次回帰直線の傾きの回転角を疲労指標 (AFI) とすることにより変動による差を低減させた.さらに,周波数解析区間を分けることにより,アンセリンの筋肉疲労軽減効果を確認した.
著者
杉浦 直人 幸田 泰則 高橋 英樹 河原 孝行
出版者
熊本大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2004

本研究の目的は、絶滅危惧種レブンアツモリソウの生物学的特性を解明し、その研究成果を効果的な保全管理・指針の実施に反映させることである。また、自生地の再生に用いるのに適した株の供給技術の開発もめざす。さらにカラフトアツモリソウとの交雑に関する現況調査も実施する。以下、4年間の調査研究によって得られた成果の概要を記す。1.マルハナバチ媒花としてのレブンアツモリソウの花の特性を明示するとともに、その結果率および稔性種子率に関するデータ解析等から送粉者としてのニセハイイロマルハナバチの能力についても評価した。また、この送粉昆虫にとって、ヒロハクサフジなどのマメ科草本が花資源として重要なことも解明した。2.生育地の立地や植生等に関する知見、たとえば、低標高で北西斜面の、比較的水はけの良い土地を好む、あるいはマイズルソウなどが共存種として頻出するなどのレブンアツモリソウの生育環境に関する共通項を解明した。また、花形態の解析や標本調査等から、その分類学的位置についても考察を加えた。3.レプンアツモリソウ個体群の遺伝的多様度を求め、地域集団問に大きな相違がないことを明らかにした。さらに、カラフトアツモリソウとの間に雑種が生じており、このまま放置すれば雑種化が進行してしまう危険性があることも指摘した。4.自生地の復元に最適な株の供給を可能にする共生発芽法の技術を確立し、この方法を用いて開花株を得ることにも成功した。また、菌との共生系の実態を解明するとともに共生菌の分類学的検討も行い、その由来が樹木の外生菌である可能性を示唆した。これらの諸知見は、現存自生地での保全管理にとどまらず、自生地の再生・復元を行なう際にも有益と考えられた。
著者
杉浦 靖夫 木原 正光 杉田 昭夫
出版者
公益社団法人 日本水産学会
雑誌
日本水産学会誌 (ISSN:00215392)
巻号頁・発行日
vol.26, no.6, pp.565-569, 1960 (Released:2008-02-29)
参考文献数
6

We set forth already on the ecology of Pinnotheres sinensis found in Tapes japonica. As similar observations were made on the same item of Pinnotheres gordoni found in the same clam, the result is given in the present paper. Pinnotheres gordoni is tolerant for host. It was found in such many bivalves at Kisarazu as Tapes japonica, Mytilus edulis, Ostrea (Crassostrea) gigas, Meretrix lusoria, Mactra veneriformis, Chlamys nipponensis and Umbonium (Suchium) moniliferum(gastropod). The rate of clams with the crab shows some extent of seasonal variation as being it is very low during the season from August to November, in which the water temperature runs from 16°C to 29°C, but is considerably high during the period from December to July in which the water temperature ranging between 10°C and 26°C (Table 1, Fig. 1). It seems to be that Pinnotheres gordoni is somewhat related ecologically to Pinnotheres sinensis, because of these crabs are apt to live in the same host (Table 2). The host, Tapes japonica, suffers a certain amount of harm by the crab in guestion. The rate (W×l00/SW; W=total weight of flesh of the clam; SW=shell weight of it) is 49.8±12.1% in normal clam, but 41.6±12.6% in symbionts.
著者
杉浦 康之
出版者
一般財団法人 アジア政経学会
雑誌
アジア研究 (ISSN:00449237)
巻号頁・発行日
vol.54, no.4, pp.70-86, 2008-10-31 (Released:2014-09-15)
参考文献数
71

This study attempts to establish the limits of the Chinese Communist Party leadership’s perception of Japan based on negotiations over the Fourth Japan-China Private Trade Agreement and the Nagasaki national flag incident. It explains the underlying rationale for and reason why the Chinese decided to break off relations with Japan, what their perceptions of the situation were, and what they had failed to perceive. In addition, this study analyzes the interaction between Chinese intelligence acquisition, data analysis and the perception of Chinese policy-makers. When the trade negotiations began in Beijing in September 1957, China’s policy-makers, albeit wary of the Kishi cabinet’s attitude towards China, were optimistic about the prospects for Japanese domestic approval of Sino-Japanese trade; China’s negotiators were not ready to compromise. After the negotiations broke down, demand for trade with China grew strong in Japan and the Kishi cabinet actively worked towards concluding an agreement, whereby the Chinese leaders, although holding fast to certain principles, displayed a more flexible stance. Negotiations were reopened in February 1958, but there was no change in the ambivalent position of the Chinese policy-makers on Japan and their negotiator won some concessions from the Japanese side. During these negotiations, any arbitrary analysis of information obtained by China’s pro-Japan intelligence agencies was checked and nothing suggested that the policy-makers entertained any noteworthy misunderstandings of Japan. China turned to stronger methods when Taiwan’s objection to the Fourth Japan-China Trade Agreement developed into a dispute between Japan and Taiwan. At the time of Japan’s general elections, Chinese policy-makers tried to encourage a more China-friendly public opinion by criticizing the policy towards China that the Kishi cabinet was practicing, thereby hoping to alter the Kishi government’s position on China. These moves were consistent with China’s existing policy of “Japan neutralization”. However, there was limited domestic criticism of how Kishi dealt with China, a fact that Chinese intelligence agencies were to some extent informed of. Motivated by a disapproval of the Kishi cabinet and high hopes for Sino-Japanese trade, they made arbitrary deductions based on gathered information suggesting that China’s hard-line stance was in fact bringing results. In these circumstances, Chinese policy-makers adopted an even tougher position on Japan in the wake of the Nagasaki national flag incident and decided to break off relations. The Chinese did not intend a complete and permanent cessation of relations, but rather wanted to apply pressure on Kishi. As such, the decision was in line with China’s policy of “Japan neutralization”. On the other hand, Kishi perceived China’s hard-line stance as interference with Japan’s general elections, and chose to observe calmly how events unfolded. Japanese opinion continued to support Kishi government policies. However, China’s pro-Japan intelligence agencies disregarded this fact and produced arbitrary intelligence that China’s hard-line stance was in fact bringing results. Hence Chinese policy-makers persisted with their hard-line stance and did not modify their “Japan neutralization” policy. In retrospect, this chain of events suggests that one cause for China’s failed Japan policy was the failure of its intelligence agencies to comprehend that mounting Japanese domestic demand for trade with China had the potential to alter Japan’s foreign policy. Chinese intelligence analysis had backed up its policy-makers’ hard-line stance, and hence China continued to maintain the ambition of achieving its “Japan neutralization” policy. The limited insight of China’s Japan-related intelligence agencies was the result of the following three factors: firstly, their abilities to collect and analyze intelligence were not yet fully developed;
著者
山﨑 麻由子 木村 容子 佐藤 弘 許田 瑞樹 神山 貴弘 能木場 宏彦 雨宮 伸幸 杉浦 秀和 荒川 洋 細川 俊彦 岩谷 周一 伊藤 隆
出版者
一般社団法人 日本透析医学会
雑誌
日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)
巻号頁・発行日
vol.49, no.10, pp.677-682, 2016 (Released:2016-10-28)
参考文献数
26

胃もたれ, むかつきなどの上部消化管症状を伴う体重維持の困難な血液透析患者に六君子湯を投与したところ上部消化管症状, 食欲が改善しドライウエイト (DW) が増加した2症例を経験した. 症例1 : 79歳男性. 5か月前より胃もたれ, 食欲不振が出現しDW減量が必要であった. 胃酸分泌抑制薬内服にても症状は持続していた. 六君子湯の投与にて胃もたれや食欲は徐々に改善し1年間でDWは約7kg増加した. 症例2 : 54歳女性. 透析導入前は毎年夏に胃もたれ, むかつきを伴う食思不振が生じ体重が約3kg減少した. 透析導入後DWは27kgと低体重で胃酸分泌抑制薬を内服するも胃もたれを訴えた. 六君子湯の投与にて胃もたれやむかつきのほか, 食欲も改善した. 夏場の体重減少も消失しDWは2年間で約5kg増加した. 血液透析患者の上部消化管症状, 食欲不振を伴う体重減少に対して六君子湯は有用な治療であると考えられる.
著者
杉浦 宣彦
出版者
公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会
雑誌
オペレーションズ・リサーチ : 経営の科学 (ISSN:00303674)
巻号頁・発行日
vol.55, no.1, pp.6-13, 2010-01-01

近年のわが国における電子マネーや企業ポイントの発展は目を見張るものがあるが,これらの利用にあたって,現在,どのような法規制が存在して発行体を規制しているのか,また,どのような利用者保護があるのだろうか?また,近年の発展に対応するために,2009年6月に資金決済法が成立したが,この法により電子マネーや企業ポイントをめぐる法規制はどのように変わるのだろうか?さらに,海外の電子マネー・企業ポイント規制はどのようになっており,わが国とはどのような違いがあるのか?本稿では,これらポイントを明らかにしつつ,今後の発展のために検討すべき課題を明らかにする.