著者

弘川 奨悟 田口 茂樹 松下 康弘 足立 吉隆

出版者

一般社団法人 日本鉄鋼協会

雑誌

鉄と鋼 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.103, no.8, pp.468-474, 2017 (Released:2017-07-31)

参考文献数

12

被引用文献数

1 1

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Screening important microstructure factors dominantly controlling a stress-strain curve of a dual phase steel was studied by three kinds of sparse modelling approach; Sensitive analysis, data transformation & variable selection, and Bayesian inference. In addition, an effect of data noise on descriptor screening in sparse modelling was also investigated.

著者

松下 和則

出版者

上智大学

雑誌

上智大学仏語・仏文学論集 (ISSN:02881934)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.i-viii, 1983-03-20

著者

松下 まり子

出版者

Japan Association for Quaternary Research

雑誌

第四紀研究 (ISSN:04182642)

巻号頁・発行日

vol.31, no.5, pp.375-387, 1992-12-30 (Released:2009-08-21)

参考文献数

68

被引用文献数

13 11

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日本列島太平洋岸における完新世 (後氷期) の照葉樹林の発達史について, 各地で報告されている花粉分析結果を検討し, 主に黒潮との関連で考察した. 房総半島以南の太平洋沿岸地域では, 完新世の初期から照葉樹林が成立し, なかでもシイ林の発達が顕著にみられた. とくに伊豆半島や房総半島南端で照葉樹林の発達が良く, その成立, 拡大時期も早かった. これらの地域は早くから黒潮の影響を受け, 冬季温暖かつ湿潤であるといった海洋気候が照葉樹林の発達をより促したと考えられる. 照葉樹林は, 急激な温暖化とともに九州南端から日本列島を北上したが, 一方で黒潮の影響を受ける沿海暖地からもその分布を拡大していったことが推定された. また太平洋沿岸地域における照葉樹林は, 完新世初期に3回の拡大期をもって発達した.

著者

松下 佳代 MATSUSHITA Kayo

出版者

名古屋大学高等教育研究センター

雑誌

名古屋高等教育研究 (ISSN:13482459)

巻号頁・発行日

no.14, pp.235-255, 2014-03

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後期近代社会への移行が本格化した1990 年代以降、期待される学習成果(目標)として能力を掲げ、その学習成果を評価することが、高等教育において重視されるようになってきた。本稿の目的は、ルーブリックを用いた評価に焦点をあてて、学習成果としての能力の評価の可能性と課題を明らかにすることにある。そのために本稿では、AAC&U(アメリカ大学・カレッジ協会)の提案した、目標としての「本質的学習成果」と、評価ツールとしての「VALUE ルーブリック」を取り上げて、それがわが国の学士課程教育に与える示唆を検討した。本質的学習成果では知識・理解と区別される重要な一般的能力(あるいはジェネリックスキル)が抽出され、VALUE ルーブリックはその評価のためのメタルーブリックを提供している。だが、その範囲は教養教育に限定されており、わが国の学士課程教育全体をカバーするものではない。本稿では、歯学教育でのPBL におけるルーブリック開発の事例を取り上げて、職業教育と結びついた専門教育の中で、問題解決という一般的能力がいかに具体化され、評価されうるかを例証した。Since the 1990s, when the characteristics of late modern society became evident, higher education institutions and organizations began to establish generic competences as expected learning outcomes (i.e., goals) and assess them. This study examines the potential and challenges of assessing competences as learning outcomes, focusing on rubric-based assessment. We investigated the Essential Learning Outcomes (ELO) as goals and the VALUE Rubrics as an assessment tool, both of which were proposed by the Association of American Colleges and Universities (AAC&U), examining their implications for Japanese higher education. The ELO comprises important generic competences as well as disciplinary knowledge, and the VALUE Rubrics are designed as metarubrics to assess those competences. However, the ELO and the VALUE Rubrics cover only liberal education, not the full range of Japanese undergraduate education. Taking an example from a Problem-Based Learning (PBL) practice in a faculty of dentistry, we illustrated how problem solving competence is embodied in professional education as well as in liberal education and is assessed through rubrics localized for each discipline.

著者

武市 尚也 西山 昌秀 海鋒 有希子 堀田 千晴 石山 大介 若宮 亜希子 松永 優子 平木 幸治 井澤 和大 渡辺 敏 松下 和彦 飯島 節

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48100763, 2013 (Released:2013-06-20)

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【はじめに、目的】 大腿骨頸部・転子部骨折 (大腿骨骨折) 患者における退院時の歩行自立度は退院先や生命予後に影響を与える. 先行研究では, 退院時歩行能力に関連する因子として年齢, 性, 認知機能, 受傷前歩行能力などが報告されている (市村, 2001). しかし, 術後1週目の筋力, バランス能力が退院時の歩行自立度に及ぼす影響について検討された報告は極めて少ない. そこで本研究では, 大腿骨骨折患者の術後1週目の筋力, バランス能力が退院時の歩行自立度に関連するとの仮説をたて, それを検証すべく以下の検討を行った. 本研究の目的は, 大腿骨骨折患者の術後1週目の筋力, バランス能力を独立変数とし, 退院時歩行自立度の予測因子を明らかにすることである.【方法】 対象は, 2010年4月から2012年9月の間に, 当院に大腿骨骨折のため手術目的で入院後, 理学療法の依頼を受けた連続305例のうち, 除外基準に該当する症例を除いた97例である. 除外基準は, 認知機能低下例 (改訂長谷川式簡易認知機能検査: HDS-R; 20点以下), 入院前ADL低下例, 術後合併症例である. 調査・測定項目として, 入院時に基本属性と認知機能を, 術後1週目に疼痛と下肢筋力と下肢荷重率を調査および測定した. 基本属性は, 年齢, 性別, 術式である. 認知機能評価にはHDS-Rを, 疼痛評価にはVAS (Visual Analog Scale) をそれぞれ用いた. 疼痛は, 安静および荷重時について調査した. 下肢筋力の指標には, 膝関節伸展筋を用い, 検者は筋力計 (アニマ株式会社, μ-tasF1) にて被検者の術側・非術側の等尺性筋力値 (kg) を測定し, 体重比 (%) を算出した. バランス能力の指標には下肢荷重率を用いた. 測定には, 体重計を用いた. 検者は被検者に対し, 上肢支持なしで体重計上5秒間, 最大荷重するよう求め, その際の荷重量 (kg) を左右測定し, 体重比 (%) を算出した. 歩行自立度は退院1日前に評価された. 歩行自立度はFIMの移動自立度 (L-FIM) に従い, 歩行自立群 (L-FIM; 6以上) と非自立群 (L-FIM; 6未満) に分類した. 統計解析には, 退院時歩行自立群および非自立群の2群間における基本属性および術後1週目の各因子の比較についてはt検定, χ²検定を用いた. また, 退院時の歩行自立度を従属変数, 2群間比較で差を認めた因子を独立変数として, ロジスティック回帰分析を実施した. さらに, 退院時歩行自立度の予測因子とロジスティクス回帰分析で得られた予測式から求めた数値 (Model) のカットオフ値の抽出のために, 受信者動作特性 (ROC) 曲線を用い, その感度, 特異度, 曲線下面積より判定した.【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は当院生命倫理委員会の承認を得て実施された (承認番号: 第91号).【結果】 退院時における歩行自立群は48例, 非自立群は49例であった. 基本属性, 認知機能は, 年齢 (自立群73.9歳 / 非自立群81.8歳), 性別 (男性; 35% / 10%), 術式 (人工骨頭置換術; 56% / 29%), HDS-R (27.2 / 25.9) であり2群間に差を認めた (p<0.05). 術後1週目におけるVASは安静時 (1.0 / 1.8), 荷重時 (3.7 / 5.0) ともに非自立群は自立群に比し高値を示した (p<0.05). 膝伸展筋力は術側 (22.0% / 13.8%), 非術側 (41.8% / 27.6%) ともに自立群は非自立群に比し高値を示した (p<0.05). 下肢荷重率も術側(75.3% / 55.8%), 非術側 (98.2% / 92.3%) ともに自立群は非自立群に比し, 高値を示した (p<0.05). 2群間比較で差を認めた因子を独立変数としたロジスティクス回帰分析の結果, 退院時歩行自立度の予測因子として, 術側膝伸展筋力 (p<0.05, オッズ比; 1.14, 95%信頼区間; 1.04-1.28)と術側下肢荷重率 (p<0.05, オッズ比; 1.04, 95%信頼区間; 1.01-1.08) が抽出された. その予測式は, Model=術側膝伸展筋力*0.131+術側下肢荷重率*0.04-4.47であった. ROC曲線から得られたカットオフ値は, 術側膝伸展筋力は18% (感度; 0.72, 特異度; 0.77, 曲線下面積; 0.78), 術側下肢荷重率は61% (感度; 0.76, 特異度; 0.68, 曲線下面積; 0.76), そしてModelは0.77 (感度; 0.76, 特異度; 0.87, 曲線下面積; 0.82) であった.【考察】 大腿骨骨折患者の術後1週目における術側膝伸展筋力と術側下肢荷重率は, 退院時の歩行自立度を予測する因子であると考えられた. また, ロジスティクス回帰分析で得られた予測式から算出したModelはROC曲線の曲線下面積において上記2因子よりも良好な判別精度を示した. 以上のことから, 術側膝伸展筋力および術側下肢荷重率の両指標を併用したModelを使用することは, 単一指標よりも歩行自立度を予測する因子となる可能性があるものと考えられた.【理学療法学研究としての意義】 本研究の意義は, 術後早期における退院時歩行自立度の予測因子およびその水準を示した点である. 本研究の成果は, 急性期病院において転帰先を決定する際の一助になるものと考えられる.

著者

松下 芳之

出版者

東京海洋大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2019-04-25

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多くの海産養殖魚種はDHA合成に関わる脂肪酸不飽和化酵素の活性を欠損しており、健全な成長に必要なDHAを自ら合成できない。しかし、淡水に進出した一部のカレイ目魚類は特殊化した当該酵素を有しており、DHAを自ら合成できることが明らかになっている。本研究では淡水産カレイに倣い、海産カレイの当該酵素をゲノム編集により僅かに改変することで特殊化させ、個体にDHA合成能を付与することを目的とする。これにより、DHAを自ら合成できる海産養殖魚を作出する技術基盤を構築し、餌料のDHA源として魚油を必須とする従来の「魚から魚をつくる」海産魚養殖からの脱却を目指す。

著者

松下電器産業 [編]

出版者

松下電器産業

巻号頁・発行日

1955

著者

松下 清子

出版者

比較舞踊学会

雑誌

比較舞踊研究 (ISSN:13440578)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.80-90, 2003-03

著者

松下亘 君尹彦編著

出版者

みやま書房

巻号頁・発行日

1978

著者

伊藤 滋 市浦 健 井口 〓三 池邊 陽 〓田 文永 小坂 秀雄 小宮 賢一 佐藤 鑑 笹川 季男 關野 克 高山 英華 竹山 謙三郎 武 基雄 丹下 健三 玉眞 秀雄 濱口 〓一 松下 〓夫 三浦 忠夫 森田 茂介 武藤 〓 藥師寺 厚 渡邊 要

出版者

日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

no.743, pp.1-36, 1948-08

著者

望月 利昭 松下 明生 鈴木 綾乃 吉野 篤人 佐藤 重仁 青木 克憲

出版者

日本蘇生学会

雑誌

蘇生 (ISSN:02884348)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.3_82a, 2010-08-25 (Released:2011-07-20)

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PDFファイルをご覧下さい。

著者

崎山 充 松下 まゆみ 佐藤 雄哉 渡辺 裕太 平澤 翔太 佐野 奈津子 渡邊 和大 林 秀彦 皆月 昭則

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.第72回, no.インタフェース, pp.285-286, 2010-03-08

著者

仲間 隆男 高江洲 義尚 美差 正卓 下地 由子 矢ヶ崎 克馬 名嘉 節 松下 明行 山田 裕

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.58, 2003

著者

松下 優 前 隆男 佛坂 俊輔 加藤 剛 塚本 伸章 小宮 紀宏 清水 大樹 戸田 慎

出版者

西日本整形・災害外科学会

雑誌

整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.603-606, 2016-09-25 (Released:2016-12-06)

参考文献数

9

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大理石骨病に伴った大腿骨転子下骨折の1例について検討することを目的とした.大理石骨病は骨変性を伴わない骨硬化性疾患で,主に破骨細胞の機能不全が原因とされ,骨硬化と骨脆弱性をきたし,易骨折性・造血障害・脳神経症状等を起こす稀な疾患である.骨折の際は,遷延癒合・偽関節・感染等の合併症を起こしやすく,また術中操作においても,骨質が非常に硬いため難渋する.症例は57歳 女性.自宅の階段で転倒し右大腿部を受傷.20歳頃に大理石骨病を指摘されたことがあり,大理石骨病に伴う病的骨折の診断で観血的骨接合術を施行した.術後15週に遷延癒合が見られ,再度骨接合術を施行した.術後1年間は免荷の方針としたが,骨癒合を確認でき,現在杖歩行でのリハビリ加療中である.

著者

松下 昌之助 森本 保 原崎 弘章 能勢 之彦

出版者

一般社団法人 日本人工臓器学会

雑誌

人工臓器 (ISSN:03000818)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.277-281, 1986-02-15 (Released:2011-10-07)

参考文献数

7

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Cleveland Clinicで開発中の熱駆動および電気流体駆動型左心補助心臓は, 発生した熱を血中に放散しつつ駆動している。ポンプ内を通過する血液とポンプ近傍の組織は熱にさらされるが, 特に血液接触面の加熱による影響を知ることは, ポンプの安定した作動を保障する上で, 重要である。今回, PNI生成にかかわる血小板と血液凝固系について加熱の影響を調べた。In vitroのデータでは, 加熱により血小板, 凝固機能とも抑制された。とくに血小板では凝集機能が, また凝固系ではフィブリノーゲンが加熱による抑制をうけやすかった。これは仔ウシに植込まれたボンプの加熱部分のPNIの菲薄化傾向と符合する。これらの知見により, 熱エンジン使用中でも, 熱によりPNIが増大したり, 血栓形成を助長したりする可能性は示唆されなかった。

著者

俵 京佑 針田 聖平 河尻 翔太 松下 将典 吉井 健敏 太田 佳 古賀 将哉 渡邉 輔祐太 菊谷 侑平 林 雄希 小池 毅彦 新谷 勇介 谷津 陽一 河合 誠之 松永 三郎 Tawara Kyosuke Harita Shohei Kawajiri Shota Matsushita Masanori Yoshii Taketoshi Ohta Kei Koga Masaya Watanabe Futa Kikuya Yuhei Hayashi Yuki Koike Takehiko Shintani Yusuke Yatsu Yoichi Kawai Nobuyuki Matunaga Saburo

出版者

宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所(JAXA)(ISAS)

雑誌

第17回宇宙科学シンポジウム 講演集 = Proceedings of the 17th Space Science Symposium

巻号頁・発行日

2017-01

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第17回宇宙科学シンポジウム (2017年1月5日-6日. 宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所(JAXA)(ISAS)相模原キャンパス), 相模原市, 神奈川県

著者

松下 孟史

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.37, no.6, pp.462-468, 1983

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ディジタルテレビ等, 民生機器のディジタル化を実現するには, ローコストのビデオ用AD/DAコンバーターが必須である. 新構想に基づいたローコストAD/DAコンバーターの開発について述べ, ADコンバーターモジュールに関しても言及する.

著者

松下 綾

出版者

公益財団法人 医療科学研究所

雑誌

医療と社会 (ISSN:09169202)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.107-118, 2019-05-24 (Released:2019-06-05)

参考文献数

19

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少子高齢化が進み,医療需要の増大やそれに伴う医師不足が顕著化する我が国では,多職種が協働する医療で地域医療を支えることが求められている。最近では,個々の医療従事者の業務負担を最適化しつつ,医療の質を確保する方法の一つとして,これまでのチーム医療を発展させる形でタスクシフティング(業務の移管)/タスクシェアリング(業務の共同化)を有効活用すべきという考え方が広まってきている。このような状況の中,地域の薬剤師は住民から症状を聞き適切な対応を提案できること,処方箋に基づく調剤をした際に,必要に応じて患者の体調変化などの情報を収集し,医師に情報提供することなどで,地域包括ケアに加わることが新たな役割の一つとして求められている。これを実現するには地域の住民から症状を訴えられた時に病歴情報を収集するスキルが薬剤師にも必要と考えられるが,薬剤師にはこのスキルが不足していると指摘されている。そこで我々は,薬剤師向けの臨床推論,行動変容,コミュニケーション技法などの教育プログラムの開発と検証を行った。また,薬剤師が現場で患者から病歴聴取情報を収集することを支援するために,医師と薬剤師の協働の下,病歴情報の収集を補助するツールの開発を行った。これらを通して,地域包括ケアにおいて,医薬品に限らず健康問題全般のサポート機能を発揮できる「かかりつけ薬剤師」の養成に取り組んでいる。今後も医療需要は増大すると見込まれており,このような状況の中で地域医療を維持していくには従来の医薬の職域を超えた連携業務を担うことができる「かかりつけ薬剤師」が必須であると考えている。

著者

五十嵐 八枝子 五十嵐 恒夫 大丸 裕武 山田 治 宮城 豊彦 松下 勝秀 平松 和彦

出版者

Japan Association for Quaternary Research

雑誌

第四紀研究 (ISSN:04182642)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.89-105, 1993-05-31 (Released:2009-08-21)

参考文献数

38

被引用文献数

31 37

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北海道北部の剣淵盆地と中央部富良野盆地で14C年代の測定と花粉分析により約32,000年間の植生変遷史を復元した. 25,000~32,000yrs BPはエゾマツ/アカエゾマツを主とし, グイマツを混じえたタイガ, 16,000~25,000yrs BP (極相期) は現在のサハリン北部に見られるステップとグイマツ, ハイマツを主とする疎林 (北部) およびグイマツ, ハイマツを主とするタイガ (中央部)が発達した. 12,000~16,000yrs BPは北部でグイマツが衰え, エゾマツ/アカエゾマツとカバノキを主とする森林が発達した. 10,000~12,000yrs BPに著しい寒さの戻り (剣淵亜氷期) があり, グイマツは極相期の規模に回復した. 8,000~10,000yrs BPにグイマツは絶滅し, 8,000yrs BPにコナラ属が急増して現在の森林が形成された.

著者

南石 晃明 土田 志郎 飯国 芳明 二宮 正士 山田 優 金岡 正樹 淡路 和則 内山 智裕 八木 洋憲 西 和盛 澤田 守 竹内 重吉 藤井 吉隆 木下 幸雄 松下 秀介 佐藤 正衛 星 岳彦 吉田 智一

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2011-11-18

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本研究の目的は、次世代農業経営革新の基礎となる人材育成システム構築に有益な知見を、学際的かつ国際的な視点から体系化することである。主な研究成果は以下の4つに区分できる。第1にスイス、フランス、ドイツ、デンマーク、イギリス、オランダ、スペイン等の欧州主要国の職業教育訓練の現状と課題について明らかにした。第2に、わが国の先進農業経営に人材育成の実態と課題を統計分析と事例分析を組合わせて明らかにした。第3に知識・情報マネジメントの視点から、情報通信技術ICT活用および農作業熟練ノウハウ継承について明らかにした。第4にこれらの知見の基礎的考察と含意を考察し、次世代農業人材育成の展望を行った。