著者

森田 潤司

出版者

同志社女子大学生活科学会

雑誌

同志社女子大学生活科学 (ISSN:13451391)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.84-92, 2010

著者

臼井 三夫 坂爪 暁子 森田 一明 大部 吉郎 川名 種夫 松沢 安夫

出版者

日本家畜管理学会

雑誌

日本家畜管理研究会誌 (ISSN:09166505)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.55-61, 1992-09-01

被引用文献数

3

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フリーストール牛舎内の搾乳牛(ホルスタイン種、ジャージー種及びガンジー種)を用い、冬と夏の季節の違い及び飼育密度の違いが横臥、起立、反舞、採食の回数とその時間、さらにストールの利用に及ぼす影響について1990年1月および8月に調査した。冬期低密度(8頭/25ストール)、夏期高密度(16および17頭/24ストール)及び夏期低密度(8頭/25ストール)の3区を設定し、10分間隔で連続24時間の観察を各2回実施した。横臥行動は、いずれも午前3時から4時の間に最もよくみられた。その出現回数には区間差はみられなかったが、持続時間は夏期に比べ冬期に長く、高密度区において短くなる傾向にあった。起立行動は横臥行動と逆の関係にあり、その時間は冬期よりも夏期で長かった。反芻及び採食行動の出現回数に区間差はみられなかったが、その持続時間は夏期よりも冬期で若干長くなる傾向があった。また、冬期には横臥反芻の時間が長くなり、夏期には起立反芻の時間が長い傾向が認められた。1頭の牛が24時間の間に利用するストールの数は6.5〜7.1個であったが、1回当たりの利用時間は夏期高密度区で短い傾向にあった。飼育密度が低い場合、利用頻度の高いストールに向かいあうストールの利用頻度が低くなったが、高密度の場合にはこのような傾向はみられなかった。日本家蓄管理研究会誌, 28(2) : 55-61.1992.1992年2月15日受理

著者

森田 明彦

出版者

[出版者不明]

巻号頁・発行日

2006-10

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制度:新 ; 文部省報告番号:甲2284号 ; 学位の種類:博士(学術) ; 授与年月日:2006/10/12 ; 早大学位記番号:新4324

著者

豊田 弘司 森田 泰介 岡村 季光 イナモリ リョウコ 豊田 弘司 森田 泰介 岡村 季光 稲森 涼子 TOYOTA Hiroshi MORITA Taisuke OKAMURA Toshimitsu INAMORI Ryoko

出版者

奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13476971)

巻号頁・発行日

no.17, pp.29-34, 2008-03

著者

森田 裕司 Morita Hiroshi モリタ ヒロシ

出版者

広島経済大学経済学会

雑誌

広島経済大学研究論集 (ISSN:03871444)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.83-87, 2003-06

著者

古田 悦子 森田 裕子 吉沢 幸夫

出版者

日本保健物理学会

雑誌

保健物理 : hoken buturi (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.42, no.4, pp.341-348, 2007-12

被引用文献数

1 2

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Internal exposure to alpha particles emitted from <222>^Rn (radon) and its daughters is the second leading cause of lung cancer. As a source of indoor radon in home, there are interior building materials that contain radioactive minerals. These radioactive consumer products have been claimed by distributors to have effect of "minus-ion" or "radon spring" for healthy promotion. We analyzed radioactive nuclides contained in the interior building materials, and measured radon levels released from them. The results of gamma-ray spectrometry revealed that these interior building materials contain U- and Th-series nuclides. The densities of some radioactive nuclides in the tile used for a bathroom exceeded the exempt limits of International Basic Safety Standards. However, the radon densities released from the tile was lower than detectable limit. In contrast, one of the wallpaper released 34Bq・m^<-3> of radon gas in a 50-liter container. This value is two times higher than the average radon level in Japanese homes. The "minus-ion effect" wallpapers are thought to be a cause of residential exposure to radon.

著者

森田 和宏 泓田 正雄 大野 将樹 青江 順一

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.42, no.9, pp.2229-2238, 2001-09-15

被引用文献数

5

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トライ構造はキーの表記文字単位に構成された木構造を用いて検索するキー検索技法の1つであり,自然言語辞書を中心として広く用いられている.このトライ構造を実現するデータ構造として高速性とコンパクト性を満足するダブル配列法があるが,この手法は,キーの更新が頻繁に生じない検索法として確立しているため,動的検索法に比べて追加時間は高速であるとはいえず,また削除で生じる不要なノードや未使用要素により記憶量に無駄が生じていた.本論文ではこれらの問題を解決し,ダブル配列を動的検索法として確立するため,未使用要素を連結することで追加処理を高速化する手法,削除時に生じる不要ノードの削除と未使用要素の詰め直しによる圧縮法を提案する.10万語の辞書データに対する実験結果により,追加速度については約1 600倍高速となることが,また大量の削除が起こった場合でも50%以上の空間使用率を維持することが分かった.In many information retrieval applications,it is necessary to be able to adopt a trie search for looking at the input character by character.As a fast and compact data structure for a trie, a double-array is presented.However, the insertion time isn't faster than other dynamic retrieval methods because the double-array is a semi-static retrieval method that cannot treat high frequent updating.Further, the space efficiency of the double-array degrades with the number of deletions because it keeps empty elements produced by deletion.This paper presents a fast insertion algorithm by linking empty elements to find inserting positions quickly and a compression algorithm by reallocating empty elements for each deletion.From the simulation results for 100 thousands keys,it turned out that the presented method for insertion is about 1,600 times faster than the original method,and that the presented method for space efficiency keeps the activity ratio more than 50%.

著者

森田 敦郎

出版者

日本文化人類学会

雑誌

文化人類学 (ISSN:13490648)

巻号頁・発行日

vol.71, no.4, pp.491-517, 2007-03-31

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第二次大戦後、タイでは地元の機械工や農民たちによってさまざまな農業機械が開発されてきた。本論文ではこの技術発展とその担い手となった機械工集団の形成の相互的な関係を記述するとともに、実践と社会性に関する人類学的概念の再考を試みる。タイの農業機械は輸入された機械類を環境に合わせて修理・改造する中から生み出されてきた。輸入された機械類が先進国と異なるタイの環境のもとで稼動し続けるためには、部品交換や修理、環境に合わせた改造などが必要であった。こうした需要に応えるために農村部では独学の修理工たちが誕生し、彼らの実践はその間を流通する人工物によって都市部や海外の工場と結び付けられたネットワークを形成してきた。タイの農業機械は、このネットワークで行われる修理や改造を通して発展してきた。ここでは、修理や改造を依頼した農民と機械工の間で機械の不具合をめぐる交渉が行われ、両者の知識が結び付けられることによって地域に適応した機械が生み出されてきた。さらに、この技術的実践は独学で技術を学んできた多様な人々の間に共有された次元を生み出し、社会集団としてのまとまりを作り出してきたのである。本論文では、近年の実践理論の展開とエスノメソドロジーおよびウィトゲンシュタインの後期哲学の知見に依拠しながら、このような技術的実践を通した社会性の生成のプロセスを考察していく。この考察を通して筆者は、実践に先立って存在する社会関係が実践を社会的にするのではなく、実践を構成する異種混交的な要素のつながりの中から社会性が生成することを明らかにする。技術的実践が社会性を生み出しうるという本論文の主張は、技術と社会の二分法だけでなく、従来の実践と社会性の関係をも問い直すものとなろう。

著者

小林 久美子 ヌグラハ イ グスティ バグス バスカラ 森田 啓義

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. IN, 情報ネットワーク (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.109, no.79, pp.43-48, 2009-06-04

被引用文献数

1

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都市部において移動ノードが収集した情報を有効活用するため,情報を収集した場所に着目し,位置情報(緯度,経度)をキーとして,格子状のエリア毎に配置したステーションで管理する「位置に基づく情報の分散管理システム」を提案する.提案システムでは,エリア内は無線LANによるステーションと移動ノードのクライアント・サーバ型で,エリア間は有線LANによるステーション同士のP2Pで,通信を行う.エリア間P2Pネットワークでは,2次元の格子状エリアをトーラスと考え,緯度および経度方向の2つの1次元リングを用いた論理的ルーティングテーブル(フィンガーテーブル)を用いる.このフィンガーテーブルを参照することで,ステーションは位置情報に基づいて他エリアのステーションが管理する情報の検索や登録が可能となる.本稿では提案システムの基本シミュレーション評価結果を報告する.

著者

高野 剛志 森田 紘圭 戸川 卓哉 福本 雅之 三室 碧人 加藤 博和 林 良嗣

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.69, no.5, pp.I_125-I_135, 2013 (Released:2014-12-15)

参考文献数

25

被引用文献数

3 3

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本研究では,大規模災害に対応した減災・防災計画を被災者の生存・生活環境の観点から検討するために,発災から復興までの間にインフラ・施設の利用可能性や住宅・周辺地区の状況によって徐々に変化する被災者の「生活の質(Quality of Life: QOL)」水準を小地区単位で評価可能なモデルシステムを構築した.岩手・宮城県を対象に東日本大震災の状況を評価した結果,事前の道路ネットワーク強化が被災直後のQOL低下抑制に大きな役割を果たす一方で,津波によるインフラ・施設破壊が津波到達地区外のQOLの回復を阻害する状況が明らかになった.これにより,道路網のリダンダンシー確保と各種生活施設の防災性向上を複合して実施する必要性が明らかになった.

著者

曽我 元 森田 康治 新井 賢二

出版者

日本化粧品技術者会

雑誌

日本化粧品技術者会誌 (ISSN:03875253)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.97-103, 2014-06-20 (Released:2016-06-20)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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日常的に行われる美容行動の一つである地肌マッサージに関して,血行促進を効率的に実現できる方法を考案することにした。そこで,種々のマッサージ基本手技が皮膚血流に与える作用を個別に評価した。その結果,頭皮においては,圧迫法が最も血流上昇作用が高いという特徴を見出した。ほかの基本手技も組み合わせて,約3分間のセルフマッサージ方法を創案した。この方法により地肌をマッサージすると,即時的な血行促進作用が認められ,平均で約120%まで上昇し,20分程度持続することを確認した。また,地肌が動きやすくなり,1週間の連用を行うと動きやすさのスコアに上昇傾向が認められた。この方法は,地肌マッサージの生理学的意義を明らかにする目的で,頭皮の物性や血流量に与える影響と,それに加えて,毛髪の成長に関わる作用を評価するために有用である。

著者

森田 朗

出版者

日本行政学会

雑誌

年報行政研究 (ISSN:05481570)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.173-176, 2022 (Released:2023-11-06)

著者

山中 泰彦 森田 政明 洞口 公俊 山吉 孝雄 杉浦 渉

出版者

一般社団法人 照明学会

雑誌

照明学会誌 (ISSN:00192341)

巻号頁・発行日

vol.87, no.2, pp.119-126, 2003-02-01 (Released:2011-07-19)

参考文献数

18

被引用文献数

4 3

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The effects of germicidal radiation on water has shown many good properties, and the method is applied to several purposes including and purifying drinking water, pure disinfecting water. In this paper we discuss the theoretical and practical results of germicidal effects on both of using a cylindrical germicidal tank with a germicidal lamp in the center on still and flowing water. We are describe the water transmission properties that we developed for the germicidal radiation. The four tables below show the results of our experiments.Table 1 Index of natural water and permeation rate (τ)Table 2 The properties of dissolving material in cooling tower waterTable 3 Germicidal time for E-coliTable 4 Experimental results of twin-type circulation water disinfection

著者

谷口 繁 森田 茂 山田 明男

出版者

社団法人 大阪生活衛生協会

雑誌

生活衛生 (ISSN:05824176)

巻号頁・発行日

vol.13, no.5, pp.129-132, 1969-10-20 (Released:2010-03-11)

参考文献数

10

著者

小田切 拓也 森田 達也 山内 敏宏 今井 堅吾 鄭 陽 井上 聡

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.273-279, 2013 (Released:2013-10-22)

参考文献数

47

被引用文献数

1 1

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【目的】終末期がん患者において, 短期間・低侵襲で感染症と腫瘍熱を鑑別する方法を開発することは, 症状緩和において有用である. 【方法】2009年4月から2011年8月の聖隷三方原病院ホスピス入院患者において, 腫瘍熱群と感染症群を後ろ向きに12人ずつ同定した. 両群の背景因子, 採血所見, 身体所見, 症状をカルテより抽出し, 比較した. 【結果】以下の項目で有意差を認めた. 平熱時と発熱時のC-reactive protein値の差(p<0.001), 平熱時と発熱時の白血球数の差(p=0.0017), 好中球率(p=0.023), リンパ球率(p=0.011), せん妄(p=0.012). 【結論】一般的採血項目とその時系列変化により, 腫瘍熱と感染症を鑑別できる可能性が示唆された.

著者

町田 昌彦 岩田 亜矢子 山田 進 乙坂 重嘉 小林 卓也 船坂 英之 森田 貴己

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.12-24, 2023 (Released:2023-01-18)

参考文献数

54

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We estimate the inventory of tritium in two sea areas corresponding to coastal and offshore ones around Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant (1F) on the basis of the measured seawater tritium concentrations monitored constantly from 2013 to Jan. 2021 by using the Voronoi tessellation scheme. The obtained results show that the offshore area inventory and its temporal variation amount correspond to approximately 1/5 and 1/50 of that of the treated water accumulated inside 1F, respectively. These results suggest that the amount of tritium included in seawater as the background is non-negligible in evaluating the environmental impact of releasing the accumulated treated water into the sea area. We also estimate the offshore area inventory before the 1F accident and find that it had exceeded the 1F stored inventory over 30 years from 1960s to 1980s, being approximately 4 times larger in the peak decade 1960s. This finding means that we had already experienced more contaminated situations over 30 years in the past compared with the conservative case emerged by just releasing whole the present 1F inventory. Here, it should also be emphasized that the past contamination situation was shared by the entire world. We further extend the estimation area to include the offshore area from Miyagi to Chiba Prefectures and find that the average area inventory is now comparable to half the present 1F inventory. Finally, we estimate the internal dose per year by ingesting fishes caught inside the area when the 1F inventory is added only inside the area and kept there for one year. The result indicates that it approximately corresponds to 1.0 × 10−6 of the dose from natural radiation sources. From these estimation results, we find that all the tritium inventories stored inside 1F never contribute to significant dose increment even when it is instantly released into the area.

著者

町田 昌彦 山田 進 岩田 亜矢子 乙坂 重嘉 小林 卓也 渡辺 将久 船坂 英之 森田 貴己

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)

巻号頁・発行日

vol.18, no.4, pp.226-236, 2019 (Released:2019-11-20)

参考文献数

34

被引用文献数

9

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After direct discharges of highly contaminated water from Units 2 and 3 of the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant (1F) from April to May 2011, Kanda suggested that relatively small amounts of run-off of radionuclides from the 1F port into the Fukushima coastal region subsequently continued, on the basis of his estimation method. However, the estimation period was limited to up to September 2012, and there has been no report on the issue since that work. Therefore, this paper focuses on the discharge inventory from the 1F port up to June 2018. In the missing period, the Japanese government and Tokyo Electric Power Company Holdings have continued efforts to stop the discharge, and consequently, the radionuclide concentration in seawater inside the 1F port has gradually diminished. We show the monthly discharge inventory of 137Cs up to June 2018 by two methods, i.e., Kanda’s method partially improved by the authors and a more sophisticated method using Voronoi tessellation reflecting the increase in the number of monitoring points inside the 1F port. The results show that the former always yields overestimated results compared with the latter, but the ratio of the former to the latter is less than one order of magnitnde. Using these results, we evaluate the impact of the discharge inventory from the 1F port into the coastal area and the radiation dose upon fish digestion.

著者

森田 紘平

出版者

京都大学文学部科学哲学科学史研究室

雑誌

科学哲学科学史研究 (ISSN:18839177)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.77-87, 2014-03-31

著者

新江 賢 森田 英明 松本 健治 斎藤 博久 中江 進

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.65, no.10, pp.1269-1276, 2016 (Released:2016-12-27)

参考文献数

23

著者

森田 匡俊 鈴木 克哉 奥貫 圭一

出版者

一般社団法人 地理情報システム学会

雑誌

GIS-理論と応用 (ISSN:13405381)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.1-7, 2014-06-30 (Released:2019-02-28)

参考文献数

7

被引用文献数

23 7

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Using the empirical road network data and regression analysis, we investigated the ratio of the road distance to the straight line distance in major cities in Japan. The ratios are relatively different by cities. Therefore, in order to replace the road distance by the straight line distance, we do not use the known ratio that is revealed in different city without careful consideration. If we replace the road distance by the straight line distance, we have to consider the road network of the target city. In addition, we found that the cities which have small ratio of the road distance to the straight line distance generally tend to have high coefficient of determination. In other hands, the cities that have high ratio of the road distance to the straight line distance generally tend to have small coefficient of determination. Therefore, when we replace the road distance by the straight line distance in the cities which have small ratio of the road distance to the straight line distance, there is a certain degree of reliability.