著者

森田 学 西川 真理子 石川 昭 木村 年秀 渡邊 達夫

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.158-163, 1997-04-30 (Released:2017-10-20)

参考文献数

22

被引用文献数

3

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つまようじ法とフロッシングを併用したバス法の2種類の刷掃法について,歯肉炎に対するマッサージ効果を比較した。実験的歯肉炎を有する24名の男子学生を対象とした。各被験者の上下顎を左右に2分割した。それぞれランダムに,一方をつまようじ法で刷掃する部位,残りの2分の1顎をバス法で磨き,かつデンタルフロスで清掃する部位とした。以降,歯科医師が毎日1回,21日間,染色された歯垢が完全に取り除かれるまで,被験者の口腔内を清掃した。刷掃方法の割付を知らされていない歯科医師が,歯周ポケットの深さ(PD)とプロービング時の出血(BOP)を診査した。また,上顎第1小臼歯の頬側近心歯間乳頭と頬側中央部の遊離歯肉の上皮の角化程度を,パパニコロ染色法により判定した。その結果, 1. 21日後には,つまようじ法で刷掃した部位のBOP値が,バス法とデンタルフロスで清掃した部位の値よりも有意に低かった。2. つまようじ法で刷掃した歯間乳頭部のみ,ベースラインと比較して,21日後には角化細胞数の割合が有意に増加した。3. 歯垢が完全に除去されるまでに要した時間では,つまようじ法の場合は,バス法とデンタルフロスを併用した場合の約70%であった。以上の結果から,つまようじ法はデンタルフロスを併用したバス法と比較して,短時間で,より有効なマッサージ効果を得られる可能性が示唆された。

著者

森田竜僊 著

出版者

高野山時報社

巻号頁・発行日

1928

著者

森田 のり子

出版者

日本映像学会

雑誌

映像学 (ISSN:02860279)

巻号頁・発行日

vol.104, pp.198-218, 2020-07-25 (Released:2020-08-25)

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本論はアジア・太平洋戦争期の日本において、それまで左翼思想を背景とした記録映画の表現方法に取り組んできた作り手らが、戦時国策プロパガンダの要請に対して自らの議論と製作実践をどのように変容させていったのかという問題を、「主観」的表現という論点に着目して考察するものである。具体的な対象として、当時国内最大のドキュメンタリー映像分野の国策映画製作会社であった、日本映画社の撮影技師・坂斎小一郎と演出家・桑野茂の両活動に照準する。まず、1940年代初頭までに記録映画の表現における「主観」「客観」の関係性をめぐる議論と実践が充実していたことを確認した上で、アジア・太平洋戦争期になると国民としての「主観」を持つ「戦記映画」が求められていったことを論じる。こうした状況のなかで、『陸軍航空戦記 ビルマ篇』(1943)の撮影を担った坂斎は戦地の現実に向き合うこと自体に積極的意義を見いだしたものの、完成作品はその認識とギャップを呈していた。一方、『基地の建設』(1943)の演出を担った桑野は、戦争当事者の立場で想定したような現実に対面できなかったことで、結果的に自らの認識を生かした作品を手がけることとなった。それぞれの条件の下で異なる展開をたどりながら、両者とも表現する主体としての「作家」であろうとする問題意識に基づき、自らの左翼思想によって培った「主観」と戦時国家に要請される「主観」とを接続しようと試みたことを明らかにする。

著者

森田 果

出版者

北海道大学グローバルCOEプログラム「多元分散型統御を目指す新世代法政策学」事務局, 北海道大学情報法政策学研究センター

雑誌

知的財産法政策学研究 (ISSN:1883342X)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.109-148, 2013-01

著者

吉村 功 椿 広計 佐藤 喬俊 厳 浩 山本 精一郎 森田 智視 船渡川 伊久子 柴田 大朗 伊藤 陽一 松山 裕

出版者

日本計量生物学会

雑誌

計量生物学 (ISSN:09184430)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.1-13, 2021 (Released:2022-04-22)

著者

正本 博士 織田 貴雪 森田 健太郎 重松 幹二 松藤 康司 柳瀬 龍二

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物学会研究発表会講演論文集 第19回廃棄物学会研究発表会

巻号頁・発行日

pp.234, 2008 (Released:2008-11-25)

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2006年以降廃石膏ボードの処分方法の変更に伴い管理型最終処分場への埋立量が増加している。管理型最終処分場内では有機物が共存することにより硫化水素の発生が懸念されその対策が急務となっている。本研究では、廃石膏ボードと他の廃棄物を混合埋立することにより硫化水素の発生を抑制することを試みた。また、準好気性、嫌気性での埋立構造の違いについても検討した。その結果次の3点の内一つ以上が実現できれば硫化水素は発生しなかった。(1)浸出水のpHが9以上の強アルカリ性。(2)浸出水のTOCが30mg/l以下。(3)埋立構造を嫌気的にしない。更にこれらの条件が満たされなくても(4)廃石膏ボードと焼却残渣を混合埋立することで硫化水素の発生を抑制することが可能であった。そのメカニズムについて考察したところ、浸出水のpHと廃棄物中に含まれる鉄分が硫化水素発生抑制に貢献していることが分かった。

著者

清水 岑夫 和田 修治 林 利光 有澤 宗久 池ヶ谷 賢次郎 大角 誠治 矢野 三郎 森田 直賢

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.108, no.10, pp.964-970, 1988-10-25 (Released:2008-05-30)

参考文献数

12

被引用文献数

4 25

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Hypoglycemic activity of several kinds of Japanese tea was examined and bancha was found to have potential hypoglycemic activity in streptozotocin-induced hyperglycemic and normal rats. One of the active principles was purified by chromatograph on Toyopearl HW-50F and diethylaminoethyl-cellulose and determined to be heteropolysaccharide (T-b) consisting of arabinose, D-ribose and D-glucose (5.1 : 4.7 : 1.7), which gave a molecular weight of approximately 4×104.

著者

石坂 正大 久保 晃 金子 純一朗 野村 高弘 堀本 ゆかり 韓 憲受 貞清 香織 黒澤 和生 大村 優慈 森田 正治 江口 雅彦

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.531-536, 2017 (Released:2017-08-20)

参考文献数

12

被引用文献数

1 1

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〔目的〕円滑な就職活動の支援に向けて,理学療法(以下,PT)学生における就職決定要因を検討することとした.〔対象と方法〕対象は平成27年度PT学科学部4学年とし,アンケートの協力が得られた144名であった.〔結果〕就職決定因子のうち重要性の高いのは,PTの上司の理解,役職者のリハビリに対する理解,臨床での技術指導の充実であった.主成分分析の結果,5つの主成分が抽出され,人的地域的親和性,待遇,卒後教育環境,立地,自己実現に関する項目であると解釈できた.〔結語〕就職決定因子として,上司の理解による人間関係,および病院・施設での研修制度の充実が重要である.

著者

高島 弘幸 黄金 勲矢 竹林 庸雄 押切 勉 森田 智慶 吉本 三徳 寺島 嘉紀 山下 敏彦

出版者

一般社団法人 日本脊椎脊髄病学会

雑誌

Journal of Spine Research (ISSN:18847137)

巻号頁・発行日

vol.11, no.6, pp.897-901, 2020-06-20 (Released:2020-06-20)

参考文献数

15

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慢性腰痛患者では,多裂筋の筋細胞内脂肪(intramyocellular lipids:IMCL)が上昇していることが報告されている.本研究では,慢性腰痛患者における多裂筋のIMCLが腰痛の経過とともにどのように変化するかを縦断的に解析した.腰痛VASの改善率とIMCLの変化率の間には,正の相関(r = 0.818,p < 0.001)が認められ,腰痛の改善とともにIMCLが低下する傾向であった.多裂筋のIMCLは,慢性腰痛と深い関連があることが示唆された.

著者

的場 康徳 村田 久行 浅川 達人 森田 達也

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.15, no.4, pp.321-329, 2020 (Released:2020-11-30)

参考文献数

17

被引用文献数

1

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【目的】がん患者の終末期医療に携わる医師のスピリチュアルペイン(SPP)を明らかにする.【方法】医師の臨床体験レポートを記述現象学と3次元存在論で分析した.【結果】すべてのレポートで医師のSPPが抽出され,時間性,関係性,自律性に分類された.とくに医師の意識の志向性が,がん治療や症状緩和の限界や患者の訴えるSPPに対応できないことに向けられ,それが医師としての無力・無能として現れる自律性のSPPが大多数を占めた.自律性のSPPの体験の意味と本質は,[治療(キュア)の限界に直面している自己が無力として現れる][患者のSPPに対応できない自己が無力として現れる][自分を取り巻く外的な環境の問題(過重労働や教育の不備など)が原因で自己の無力が生じる]という三つの構造で示された.またキュアの限界で医師が患者に会いづらくなる,避けるという体験は医師の自律性のSPPへの対処(コーピング)の可能性が示唆された.

著者

森田 理仁

出版者

総合研究大学院大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2013-04-01

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適応度に最も強く影響を与える出生率の自発的な低下を伴う少子化は,ヒトの行動や生態を理解する上で大きな課題である.以下,特別研究員研究報告書に記載した内容をもとに,主要な成果を中心に報告する.研究1:子どもの数をめぐる父母間(夫妻間)の性的対立ヒトにおいても,出産や子育てに伴うコストは男性よりも女性の方が大きいため,父母間で性的対立が生じていると予測される.そして,配偶者の変更が可能な配偶システムのもとでは,欲しい子どもの数は男性よりも女性の方が少なくなると予測される.これらのことから,「女性の社会進出により,少ない子どもを望む女性の意思決定が男性より大きな影響力をもつようになれば,出生率は低下するのではないか」という仮説を立て,アンケート調査を子育て支援施設において行い検証した.その結果は,予測に反して,多くの場合,父母間で欲しい子どもの数は一致していた.また,子どもをもつことに対して,両親の希望が等しく重視された夫婦が最も多かった.これらの結果から,現在の社会では養育費の負担などによって,配偶者の変更に伴う男性のコストが非常に大きいことが考えられる.研究2:出産の起こりやすさに影響を与える要因生活史戦略の理論からは,子育てにとって好条件になった時に出産が多く生じていると予測される.本研究では,『消費生活に関するパネル調査』のソースデータを用いて,この予測を検証した.分析の結果,こちらも予測に反して,子育てにとって好条件になった時に出産が多く生じていることはなかった.さらに,子どもがすでに二人居ると,その後の出産が急激に起こりにくくなることがわかった.二人という子どもの数は,進化的には非適応的なレベルに少数であるため,今後はこの背景をさらに探求する.その他,数理モデルを用いて,子どもの質をめぐる競争的社会環境や,繁殖以外の選択肢の魅力が出生率に与える影響を研究した.

著者

松﨑 秀隆 原口 健三 吉村 美香 森田 正治 満留 昭久

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.57-61, 2015 (Released:2015-03-18)

参考文献数

9

被引用文献数

1 1

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〔目的〕実習教育の現状を把握するために,臨床実習における不当待遇の有無を調査した.〔対象〕実習を経験した最終学年に在籍する全学科の学生159名.〔方法〕実習終了直後に,自記式の質問用紙を用いて調査を行った.内容は,「言葉による不当な待遇」,「身体へおよぶ不当な待遇」,「学業に関する不当な待遇」,「セクシャルハラスメント」,「性差別の経験」および「他科または他職種との関係」の領域である.〔結果〕全学科において不当待遇が認められ,その割合は理学療法学科59.7%,作業療法学科53.3%,言語聴覚学科61.5%,看護学科88.8%,視機能療法学科35.0%であった.〔結語〕本邦での,実習における医療系学生に対する不当待遇調査は殆どない.今後も実習教育方法の構築に向けた継続研究に努めていきたい.

著者

木内 大佑 久永 貴之 萩原 信悟 阿部 克哉 長田 明 東 健二郎 杉原 有希 沼田 綾 久原 幸 森田 達也 小川 朝生 志真 泰夫

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.14, no.3, pp.169-175, 2019 (Released:2019-07-30)

参考文献数

15

被引用文献数

1 1

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研究目的は緩和ケア病棟入院中の難治性せん妄患者に対する,クロルプロマジン持続皮下注射による有効性を観察することである.2013年7月〜2014年5月において2施設の緩和ケア病棟で,せん妄に対し規定量以上の抗精神病薬治療が行われているにもかかわらずDelirium Rating Scale Revised-98(DRS-R-98)≥13で,クロルプロマジン持続皮下注射で治療したすべての患者を対象とした.評価は治療開始前と48時間後と7日後に行い,DRS-R-98<12となる,もしくはDRS-R-98が低下しかつCommunication Capacity Scale(CCS)≤2であるものを有効例とした.評価対象84名中60名(71.4% 95%CI:61-80%)が有効例であった.CCSの平均値は治療前後で1.48から1.03に改善した(p<0.001).持続皮下注射の安全性についてはCommon Terminology Criteria for Adverse Events(CTCAE)注射部位反応でGr2以上は1名(1.2% 95%CI:0-7%)であった.難治性せん妄患者に対するクロルプロマジン持続皮下注射は,コミュニケーション能力を保ったまま,せん妄重症度を増悪させない可能性がある.

著者

藤浪 得二 蔭山 亮市 森田 吉和

出版者

日本皮膚科学会大阪地方会

雑誌

皮膚 (ISSN:00181390)

巻号頁・発行日

vol.5, no.3, pp.211-222, 1963 (Released:2010-08-25)

参考文献数

13

著者

森田, 玲子

出版者

森田, 玲子

巻号頁・発行日

2015

著者

森田 一三 森岡 久尚 阿部 義和 野村 岳嗣 稲川 祐成 近藤 由香 亀山 千里 近藤 香苗 小林 尚司

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.167-179, 2021-03-15 (Released:2021-03-30)

参考文献数

30

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目的 高齢者における多剤併用は唾液の流量低下や口腔乾燥症を引き起こす可能性を高める。口腔の乾燥は口腔機能の低下をもたらすが,多剤併用と自覚的な口腔機能低下や客観的な口腔機能低下の関連について報告は見られない。そこで,本研究は投薬薬剤成分数と自覚的および客観的口腔機能低下の関連を明らかにすることを目的として行った。方法 2019年1月から2月に歯科健康診断のために中部地方の歯科医院を受診した,75歳以上の在宅高齢者215人を対象とした。自覚的口腔機能の評価として3項目の問診,客観的口腔機能として4項目の実測調査を行った。また,現在治療中の疾患および服薬している薬剤の情報を得た。自覚的口腔機能の3項目のいずれかに低下がある者を自覚的口腔機能の低下が認められるとした。客観的口腔機能の低下は2つのタイプについて検討した。1つは客観的口腔機能の4項目すべての項目に低下がある,もう1つは客観的口腔機能の4項目のうち2つの項目に低下があるとした。性別,年齢階級および治療中の疾患を調整した,自覚的および客観的口腔機能低下と投薬成分数の関連についてロジスティック回帰分析を用いて分析した。結果 8種類以上の成分を投薬されている者は7種類以下の者に比べ,自覚的口腔機能低下がみられた(オッズ比:95%信頼区間,2.3:1.0-5.1,P<0.05)。8種類以上の成分を投薬されている群は7種類以下の群に比べ4項目すべての客観的口腔機能に低下が見られた(4.4:1.5-12.6,P<0.01)。4項目のうち2項目以上の客観的口腔機能の低下は10種類以上の成分の投薬と関連していた(4.3:1.2-16.2,P<0.05)。 さらに,8種類以上の投薬成分数は自覚的口腔機能または客観的口腔機能4項目すべての低下をもたらした(8.1:2.1-30.8,P<0.01)。自覚的口腔機能または客観的口腔機能4項目のうち2項目以上の低下と10種類以上の成分を投薬されていることが関連していた(4.9:1.6-15.6,P<0.01)。結論 高齢者において薬剤成分数で8種類以上の投薬は,自覚的または客観的口腔の機能低下が見られることと関連した。

著者

古江 増隆 山崎 雙次 神保 孝一 土田 哲也 天谷 雅行 田中 俊宏 松永 佳世子 武藤 正彦 森田 栄伸 秋山 真志 相馬 良直 照井 正 真鍋 求

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.119, no.9, pp.1795-1809, 2009-08-20 (Released:2014-11-28)

被引用文献数

1

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[目的]我が国の皮膚科受診患者の皮膚疾患の頻度,性別,年齢分布,気候との関連性などを多施設大規模調査によって明らかにすることを目的とした.[方法]全国の大学病院76施設,病院55施設,診療所59施設(計190施設)において,2007年5月,8月,11月,および2008年2月の各月の第2週目を目安に,その週のいずれか1日を受診した初診・再診を問わず外来,および入院中の患者全てを対象に,「性別」,「年齢」,「診断名」を所定のマークシート調査に記録した.各調査期間における調査協力施設地域の気温,および湿度に関するデータは,気象庁・気象統計情報を使用した.[結果]4回の調査すべてに協力いただいた170施設(大学病院69施設,病院45施設,診療所56施設)から回収した67,448票を解析した.上位20疾患を列挙すると,その他の湿疹,アトピー性皮膚炎,足白癬,蕁麻疹・血管浮腫,爪白癬,ウイルス性疣贅,乾癬,接触皮膚炎,ざ瘡,脂漏性皮膚炎,手湿疹,その他の皮膚良性腫瘍,円形脱毛症,帯状疱疹・疱疹後神経痛,皮膚潰瘍(糖尿病以外),痒疹,粉瘤,尋常性白斑,脂漏性角化症,薬疹・中毒疹の順であり,上位20疾患で皮膚科受診患者の85.34%を占めた.疾患ごとに特徴的な年齢分布を示した.性差が明らかな疾患が存在した.気温や湿度と正負の相関を示す疾患が存在した.[結語]本調査によって21世紀初頭の皮膚科受診患者の実態を明らかにし得た.本調査が今後も定期的に継続されることで,社会皮膚科学的視野にたった皮膚疾患の理解が深まると考えた.

著者

荊木まき子 森田英嗣 鈴木薫 枝廣和憲

雑誌

日本教育心理学会第61回総会

巻号頁・発行日

2019-08-29

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問題と目的 近年多職種連携教育は,教育領域においても緩やかにではあるが,始まりつつある(荊木・森田,2019)。しかし,教育領域における専門家である教員であっても,担任に代表される教諭や養護教諭等,異なる専門教育を受けており,またスクールカウンセラー(以下SC)やスクールソーシャルワーカー(以下SSW)に代表される他職種は,教員とは全く異なる養成教育を受けている。その中で,教育領域の多職種連携教育(IPE)を行うために,これらの異なる養成教育を受ける学生に対し,各養成校の学生がどのように多職種連携教育を学び,理解するのかについては,明らかにされていない。 もし,各養成学生間に専門性理解の違いが存在するならば,それを明らかにすることは,教育領域における多職種連携教育にとって,重要な示唆を与えるだろう。従って本研究では,小学校教員養成課程,養護教諭養成課程,SC養成として臨床心理士(公認心理師)養成課程の学生に模擬ケース会議(荊木・森田・鈴木,2015)を行い,その事前・後に学校内における専門家の専門性を記述してもらうことで,各養成学生の専門性理解の現状、及び模擬ケース会議の専門性理解に及ぼす結果を検討した。方 法研究協力者:小学校教員養成課程学生(以下<教員>)10名,養護教諭養成課程学生22名(以下<養護教諭>)は教育実習前,臨床心理士養成課程学生は11名(以下<臨床心理士>)内7名が学校実習後であった。実施時期:小学校教員養成課程・養護教諭養成課程は2015年1月,臨床心理士養成課程は2017年11月に行った。実施方法:中学2年生のリストカット事例による模擬ケース会議を各養成校で行い,事前・後にて,会議に登場する養護教諭,担任,管理職,SC,SSWによる5つの役割の専門性を自由記述してもらった。事後は,事前の記述に書き足す形で行った。分析方法:役割毎の自由記述による専門性から共通する項目を書き出し,項目数を養成学生毎に数えた。事後は新たな学習知見と見なし,累積数とした。これらの合計項目数を事前・後毎に比較して傾向を見た。各学生による事前・後毎の全専門性記述項目数はχ2検定,他の事前・後の項目数は直接確率検定にて検定を行った。また,各養成学生の自職種と他職種の専門性記述項目数を比較した。結 果 養成校毎の記述項目数を,Figure 1に示す。 <教員>は事前において,自職種である担任の専門性の記述項目数が他職種と比較して多い反面,全記述項目数では,他の養成学生と比較して少なかった(χ2(2)=14.58,P<.01)。事後では,全記述項目数が増加していた(P<.05)。特に,管理職の記述項目数が増加した(P<.05)。<養護教諭>は, 事前・後とも自職種である養護教諭の専門性の記述項目数が,他と比較して多く見られた。<臨床心理士>は,事前・後とも自職種であるSCの専門性の記述項目数が,他と比較して多く,特に事前では,SSWの記述項目数に差が見られ(P<.05),事後には有意傾向となった。以上より,事前・後に,各養成校の自職種の記述項目数が他職種と比較して,<教員>の事後の管理職以外は多く答えていた。 考 察 全体として事後に,各養成校の合計数が増加し,<教員>に有意差が見られたことから,模擬ケース会議学習効果が考えられた。特に管理職の仕事を<教員>の仕事として認識したと考えられた。他の<養護教諭>や<臨床心理士>の専門性理解に有意差がなかった理由として,事前に自他の職種をある程度理解し,事後も記述数の増加傾向があるものの,差が出るまでには至らなかったと考えられた。この<教員>と<養護教諭>・<臨床心理士>の理解差は,先行研究での教員養成の学生は教員が中心となり支援を行う認識を持つ傾向があること(森川・岩山,2019)を考えると,<教員>の専門性理解は,事前では各専門性について理解が乏しく,多職種連携教育の学習効果が現れやすかったと考えられた。比較的自他の専門性理解の記述数が多かった<臨床心理士>も,SSWは項目記述数が少なく,事後にその専門性理解は記述数が優位傾向になることで,一定程度改善されたと考えられた。 以上より,今後多職種連携教育において,各養成校の特性に応じた部分と共通する部分を整理して学習していく必要があると考えられた。

著者

堀江 良典 森田 純行 赤木 啓子 赤木 重文

出版者

Japan Ergonomics Society

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.36, no.Supplement, pp.206-207, 2000-06-28 (Released:2010-03-12)

著者

森田 悌

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.110, no.2, pp.315-316, 2001