著者

丹羽 隆 篠田 康孝 鈴木 昭夫 大森 智史 太田 浩敏 深尾 亜由美 安田 満 北市 清幸 松浦 克彦 杉山 正 村上 啓雄 伊藤 善規

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.38, no.5, pp.273-281, 2012-05-10 (Released:2013-05-10)

参考文献数

38

被引用文献数

1 15

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Antimicrobial resistance in hospitals is increasingly becoming a major problem worldwide, thus appropriate use of antimicrobial agents should be promoted. Since August 2009, our hospital has established a review system for checking prescriptions in all patients receiving antimicrobial injections according to the intervention and feedback of antimicrobial stewardship (AMS) guideline. The antimicrobial use density (AUD), duration of administration, length of hospital stay, and antimicrobial resistance in a year were compared before and after starting the intervention into AMS. Suggestions made by members of the infection control team (ICT) to the prescribers were for the major part the choice and dose elevation of antimicrobials. Most of the proposals (91%) were accepted by the prescribers. Although AUD was not changed after AMS intervention, the proportion of prolonged antimicrobial use (over 2 weeks) was significantly reduced from 5.2% to 4.1% (p=0.007), which led to the saving of costs for antibiotics (4.48 million yen/ year). The incidence of MRSA tended to decrease after AMS intervention (p=0.074). The median length of hospital stay was ultimately shortened by 1.0 day (p=0.0005), which led to an estimated saving of medical costs by 520 million yen/year. We consider that our intervention profoundly affects this cost saving. These findings suggest that the extensive intervention into AMS is effective in reducing the frequency of inappropriate use of antimicrobials, suppressing the occurrence of antimicrobial resistance, and saving medical expenses.

著者

森田 歌子 石黒 裕康 千葉 吉一

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.41, no.6, pp.445-459, 1998 (Released:2001-04-01)

参考文献数

7

被引用文献数

4 4

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科学技術振興事業団では1996年3月にJICST―DTDおよびSGML文書作成プロトタイプシステムを開発した。また,『情報管理』誌では編集・印刷における作業量の軽減,期間短縮,経費節減と同時に,データの一元的利用,電子ジャーナル・全文DBの同時進行を目的として,『情報管理』誌SGML編集システムを開発した。本稿では,SGML文書処理システムの概要を紹介し,『情報管理』誌SGML編集システム開発のポイント,システムの機能,編集作業の流れ,編集・印刷工程の変化について述べる。

著者

寺井 滋 森田 康裕 山岸 俊男

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.172-179, 2003-03-31 (Released:2017-01-07)

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Two experiments using the "Prisoner's Dilemma with Variable Dependence" with a total of 70 subjects are reported. The cooperation rate was extremely high (95.1%) while the game was being repeated, but only half of the subjects cooperated in the final game. This suggests that cooperation in ongoing relations is supported by the "shadow of the future" (Axelrod, 1984). Nonetheless, most subjects trusted a partner who had behaved cooperatively toward them in the repeated games (i.e., under an incentive structure that encouraged such behavior), even in the final game, in which such an incentive basis was absent. This result indicates that the subjects failed to distinguish the two bases of expecting benign behavior from interaction partners-trust based on the inferred personal traits of the partner and assurance of cooperation based on the nature of the incentive structure.

著者

森 優子 川上 秀人

出版者

近畿大学

雑誌

近畿大学九州工学部研究報告. 理工学編 (ISSN:0288738X)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.85-92, 1996-12-01

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Throughout its long history, typography has been expressd by the foremost media of the age. Typography is often treated only subjectively and by impression in Japan. I'm trying to consolidate the foundations of typography. I'll divide the history of typography into three periods William Morris and the beginning of Modernism, Modernism and new typography and Post-Modern and explain the thought of each one. I shall consider the typography of the Post-Modern period and place it in the context of modern typography. I shall compare each of the three periods and investigate the characteristics common to all. There is a difference in thought and assertion between the opinion of William Morris's and Post-Modern typography. However, their emphasis on modernity is a point of similarity.

著者

岩城 麻子 前田 宜浩 森川 信之 武村 俊介 藤原 広行

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2018年大会

巻号頁・発行日

2018-03-14

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地震ハザード評価において、長周期(ここでは周期およそ1秒以上を指す)の理論的手法による地震動計算では一般的には均質な層構造からなる速度構造モデルが用いられることが多いが、現実の地下構造には様々なスケールの不均質性が存在する。長周期地震動ハザード評価の対象周期を周期1~2秒まで確保するためには、特に数秒以下の周期帯域で媒質の不均質性の影響を評価することは重要である。本研究では、首都圏の詳細な地盤モデルを用いて、深部地盤以深の媒質のランダム不均質性がVS=350m/s程度の解放工学的基盤上での長周期地震動へ及ぼす影響とその周期帯域を評価する。首都圏の浅部・深部統合地盤モデルの深部地盤構造部分(地震本部, 2017)(最小VS=350m/s)のうち、上部地殻に相当する層(VS=3200, 3400 m/s)の媒質物性値に、指数関数型の自己相関関数で特徴づけられるランダム不均質を導入した。相関距離aは水平、鉛直方向で等しいと仮定し、1 km, 3 km, 5 km の3通りのモデルを作成した。標準偏差εは本検討では5%に固定し、物性値に不均質性を与える際、平均値±3ε を上限・下限値とした。地震波散乱の影響は不均質の相関距離と同程度の波長に対応する周期よりも短周期の地震動に表れると考えられる(例えば佐藤・翠川, 2016)。波長1、3、5 km に対応する周期はそれぞれおよそ0.3、0.9、1.5秒であり、周期1秒以上の長周期地震動の計算結果に対する系統的な影響は大きくはないことが予想されるが、不均質性の導入による地震動のばらつきを見積もることも必要である。異なる震源位置やパルス幅(smoothed ramp関数で3.3秒および0.5秒幅)を持つ複数の点震源モデルを用いて、3次元差分法(GMS; 青井・他, 2004)で周期1秒以上を対象とした地震動計算を行った。パルス幅が3.3秒の場合、震源から放出される波の波長はおよそ10 kmとなり、不均質媒質の特徴的な長さaよりも長い。パルス幅が0.5秒の場合、波長はおよそ1.7 kmであり、aと比べておおむね同等から短い波長となる。各震源モデルについて、不均質媒質を導入していないモデルによる計算結果に対する不均質媒質を導入したモデルによる計算結果の比(不均質/均質比)をPGVや5%減衰速度応答スペクトルについて調べた。不均質/均質比の空間分布は地震動の強さそのものには寄らずランダム不均質媒質に依存することが分かった。不均質/均質比は計算領域全体の平均としてはほぼ1になった。つまり、領域全体で見た場合、この条件下でこの周期帯では不均質媒質によって系統的に地震動が大きくまたは小さくなるということはほとんどなかった。一方、不均質/均質比のばらつき(標準偏差)は震源距離に応じて大きくなった。また、パルス幅の短い震源モデルの方が、パルス幅の長いモデルと比べて不均質性の影響が大きく、比のばらつきも大きかった。パルス幅の短いモデルでは震源から放出される波の波長が媒質の特徴的な波長に近く、パルス幅の長いモデルと比べて同じ伝播距離に対する波数が多いため、不均質媒質の影響がより強く出るものと考えられる。同じ震源距離で見ると比のばらつきは地震動の短周期成分ほど大きいことも分かった。今回検討した範囲では、地殻内のランダム不均質媒質が周期1秒以上の長周期地震動の計算結果におよぼす影響として、計算領域全体の平均値への系統的な影響よりもむしろ、予測問題における地震動ばらつきを生じさせる影響がより顕著に認められた。今後はパラメータ範囲を広げた検討や、より浅い地盤構造の不均質性をモデル化した検討も必要であると考えている。

著者

森田 雅也

出版者

関西大学社会学部

雑誌

関西大学社会学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Sociology, Kansai University (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.103-111, 2015-03

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本研究は、JSPS 科研費(研究課題番号:26380551)の助成を受けたものである。A questionnaire survey was conducted to determine how workers employed under the discretionary working system feel about their work situation, especially in relation to their superiors. The sample comprised 154 respondents; 120 of these were employed under the discretionary working system in thetype of professional work, whereas 34 were employed under the same system in the type of planning work. In this article, the results of this survey will be presented as obtained, without any analytical commentary.裁量労働制適用者154人(専門業務型裁量労働制120人、企画業務型裁量労働制34人)を対象に、裁量労働制適用者として働くことをどう考えているかについて、特に上司の管理のあり方との関係をみるために質問票調査を行った。資料として、単純集計結果等を掲載する。

著者

森田 次朗 相澤 真一

雑誌

現代社会学部紀要

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.81-138, 2017-09-25

著者

恒次 祐子 芦谷 浩明 嶋田 真知子 上脇 達也 森川 岳 小島 隆矢 宮崎 良文

出版者

公益社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.8, pp.347-354, 2005 (Released:2007-04-13)

参考文献数

11

被引用文献数

2 1

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5種類の味と香りの異なるチョコレートに対する主観的快適感と被験者の性別およびパーソナリティの関係を検討したところ, 以下の結果が得られた.1) 女性群においては,i) チョコレート全体に対する快適感が男性群よりも有意に高いこと, ならびに個別のチョコレートについては, 苦みを強くしたチョコレートにおいて快適感が男性群よりも有意に高く, オーク材抽出物を添加したチョコレートにおいても高い傾向にあることが認められた.ii) 快適感に対する男性性ならびに女性性の有意な正の影響が認められた.2) 男性群においては,i) 快適感に対するタイプA型傾向の有意な正の影響が認められ, 特性不安の有意な負の影響が認められた.3) チョコレート別の快適感とパーソナリティとの関係について,i) 男性群においてはオーク材抽出物添加チョコレートの快適感と女性性との間に有意な正の相関が認められた.ii) 女性群においてはオーク材抽出物添加チョコレートならびに甘みを強くしたチョコレートの快適感と男性性との間に有意な正の相関が認められた.以上により, チョコレートの快適感に評価者個々人のパーソナリティが影響を与えていることが明らかとなった. 今後個人の価値観や好みを重視したチョコレートの創造を検討していく上で, 有用な示唆を与えるものと考えられる.

著者

倉田 香織 西田 洋平 森河 良太 土橋 朗

出版者

東京薬科大学

雑誌

東京薬科大学研究紀要 = The Bulletin of Tokyo University of Pharmacy and Life Sciences (ISSN:13438956)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.49-54, 2018-03-31

著者

小堀 友美子 佐藤 麗奈 鷹居 美紗 廣田 綾乃 吉田 知加 大森 正司

出版者

大妻女子大学

雑誌

大妻女子大学家政系研究紀要 (ISSN:1346860X)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.77-85, 2013-03-03

著者

大森春圃 著

出版者

西村出版部

巻号頁・発行日

1916

著者

黒田 昌克 森山 潤

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.41, no.Suppl., pp.169-172, 2018-03-01 (Released:2018-03-01)

参考文献数

5

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本研究では,全国の小学校教員を対象にプログラミング教育の課題や教員研修に対する意識を調査した(n =522).その結果,全体の92.0%がプログラミング教育に関する自己の知識・理解の不足に課題を感じていた.教員研修で得たい情報としては,81.4%がモデル授業の実践事例が必要と回答した.しかし,現任校の情報機器整備の不十分さに課題意識を持っている小学校教員がプログラミング教育のカリキュラム案に必要性を感じる傾向が強いなど,教員研修の内容に対するニーズは,課題意識の持ち方によって異なっている傾向が示された.

著者

瀬川 駿 桝田 秀夫 森 真幸 永井 孝幸

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)

巻号頁・発行日

vol.2018-IOT-40, no.3, pp.1-6, 2018-02-26

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DNS サーバは DDoS 攻撃や DNS リフレクター攻撃などの様々な攻撃の対象や,攻撃のための踏み台にしようとする不正通信にさらされている.また,不正通信が行われる際に,特徴的な DNS クエリパターンがみられる場合が知られている.このような不正な通信に繋がるものと正規のもののクエリに対して,レスポンスを適応的に制御できれば,DNS サーバの防御に繋がる.本稿では,DNS サーバの前段に DNS クライアントからの通信を監視するシステムを配置し,攻撃者からのクエリに対してレスポンスを適応的に制御することで DNS サーバへの攻撃を抑える手法を提案する.

著者

有島武郎, 森本厚吉 共著

出版者

警醒社書店

巻号頁・発行日

1919

著者

大森 康正 磯部 征尊 上野 朝大 尾崎 裕介 山崎 貞登 Yasumasa Oomori Masataka Isobe Tomohiro Ueno Yusuke Ozaki Sadato Yamazaki

出版者

上越教育大学

雑誌

上越教育大学研究紀要 = Bulletin of Joetsu University of Education (ISSN:09158162)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.205-215, 2017-09-29

著者

対馬 勝年 森 克徳

出版者

公益社団法人 日本雪氷学会/日本雪工学会

雑誌

雪氷研究大会講演要旨集 雪氷研究大会(2016・名古屋) (ISSN:18830870)

巻号頁・発行日

pp.83, 2016 (Released:2017-02-18)

著者

森村 進

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

季刊社会保障研究 (ISSN:03873064)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.105-111, 2002

著者

森山 一隆 菊池 一郎 石井 則久

出版者

日本ハンセン病学会

雑誌

日本ハンセン病学会雑誌 (ISSN:13423681)

巻号頁・発行日

vol.78, no.3, pp.231-250, 2009 (Released:2011-02-07)

参考文献数

50

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ハンセン病療養所において、妊娠・出産が可能であった国立療養所奄美和光園について、時代背景などを追いながら考察した。 和光園の創設は1943 年と新しく、1946 年から1953 年までの米軍占領を経て、日本のハンセン病行政体制に組み込まれた。 1949 年頃より、松原(のちの和光園事務長)の和光園でのカトリックの宣教、1951 年からのパトリック神父の宣教は入所者の妊娠・出産の考えを変えた。また、松原、パトリック神父、ゼローム神父、星塚敬愛園の大西園長などの指導のもと、療養所自治会、子供の親、大平園長などによって出産後の子供の養育に道筋が作られ、「夫婦舎の内則」としてまとめられた。実際面では、1953 年から1954 年まで新生児を看護婦ないし松原の家族が保育し、1954 年11 月からは保育所(「こどもの家」、後に「名瀬天使園」に名称変更)での保育が始まった。さらに2~3歳からは「白百合の寮」で養育が行われた。両親との面会は限られていたが、成長し、現在では立派な社会人となって社会で活躍している。 らい予防法のもとで療養所入所者の妊娠・出産は困難であったが、カトリックを中心とした妊娠・出産・保育・養育の制度を確立することで、和光園においてはハンセン病患者が子供をもつことが可能であった。

著者

森永 紀

出版者

長崎国際大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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生薬成分の配糖体に対するモノクローナル抗体(MAb)とイースタンブロット法(低分子化合物である配糖体の免疫染色法)を利用して、漢方薬の網羅的解析法の開発を行った。その結果、イースタンブロット法を基盤として、dot blot法と化学発光法を組み合わせることで、甘草のグリチルリチン(GC)と黄〓のバイカリン(BI)を迅速、簡便、高感度且つ特異的に検出できることに成功した。本法を漢方薬中のGCとBIの分析に応用したところ、HPLC法やELISA法と同様に定量分析することが可能であり、漢方薬中の有効成分の網羅的定量分析が可能な有用な手法であることを確認した。

著者

和田 和洋 森下 竜一

出版者

日本DDS学会

雑誌

Drug Delivery System (ISSN:09135006)

巻号頁・発行日

vol.25, no.6, pp.579-589, 2010 (Released:2011-02-25)

参考文献数

37

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近年,核酸医薬品が次世代の分子標的薬として注目され,様々な疾患の分子レベルでの機構解明を目的とした研究に基づき,その有効性が検証され臨床応用への期待が高まっている.DDSを適用し,目的とする臓器・組織へ送達,標的分子に作用させることにより,治療できる対象疾患が拡大されうるが,核酸医薬品の開発には,安全性および品質の確保という観点で,低分子化学合成品にはない留意点があり克服しなければならない.本稿では,NFκBデコイオリゴヌクレオチドの開発を中心に,核酸医薬品の開発上の課題とDDS技術適用の試みを紹介する.