著者

舟島 なをみ 杉森 みど里 定廣 和香子 亀岡 智美

出版者

千葉大学

雑誌

千葉大学看護学部紀要 (ISSN:03877272)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.37-45, 1996-03

被引用文献数

1

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本研究は,看護教育制度が大学教育へと移行しつつあるオーストラリア・カナダ・アメリカを対象にその促進要因と阻害要因とを明らかにすることにより,わが国における看護婦養成教育制度改革の基礎資料とすることを目的としている。歴史的研究のデザインを用い,上記3ヶ国の1960年度以降の教育制度改革に関わる文献を分析した。その結果,看護教育制度大学化の促進要因としてオーストラリアから7要因,カナダから4要因,アメリカから4要因が抽出された。また,阻害要因としては,オーストラリアからは7要因,カナダから4要因,アメリカから4要因が抽出された。これらの促進要因のうち,【看護と看護婦養成教育に関する調査・研究報告】【看護婦職能団体の活動】【財政援助を含めた行政府の協力】といった3要因は,3カ国すべてに共通していた。一方,阻害要因においては,【医師をはじめとした他職種および病院協会からの反対】,【看護職能団体を含めた看護職内部の意見対立】といった2要因が3カ国すべてに共通していた。これらの結果から,今後,看護婦養成教育施設や,看護職能団体の活動に関する調査研究の必要性が示唆された。

著者

森石 みどり モリイシ ミドリ Moriishi Midori

出版者

大学図書館問題研究会

雑誌

大学の図書館 (ISSN:02866854)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.38-43, 2015-03

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特集:海外に目を向ける

著者

森本 琢

出版者

日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.87, no.3, pp.251-261, 2016-08

著者

前山 亮吉 森山 優

出版者

静岡県立大学国際関係学部

雑誌

Working Paper

巻号頁・発行日

vol.2016, no.1, 2016-09-01

著者

森杉 寿芳 岩瀬 広

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.131-138, 1984-01-15 (Released:2010-06-04)

参考文献数

16

著者

夏原 由博 三好 文 森本 幸裕

出版者

社団法人日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌 : journal of the Japanese Institute of Landscape Architecture (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.65, no.5, pp.523-526, 2002-03-30

被引用文献数

4 7

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開発や保護がカスミサンショウウオの絶滅確率におよぼす影響について,メタ個体群存続可能性分析によるシナリオ分析を行った。調査地は滋賀県南部の面積約200haの孤立した丘陵で,かつては全ての谷が水田であったが,現在では大部分が耕作されていない。1歳到達仔数および上陸後の生存率と移動率を変化させ,土地利用のシナリオを変えてシミュレーションをおこなった。その結果,全面開発された場合,小規模な保護区を設けても絶滅リスクは緩和できないこと,部分開発でも絶滅リスクは増加することが示唆された。また,現状維持でも孤立したパッチには個体群が回復しないこと,耕作放棄の影響は部分開発よりも大きいという結果が得られた。

著者

森尾 真介

出版者

厚生統計協会

雑誌

厚生の指標 (ISSN:04526104)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.p15-20, 1992-01

著者

森川 博文

出版者

日本熱処理技術協会

雑誌

熱処理 (ISSN:02880490)

巻号頁・発行日

vol.27, no.5, pp.p290-295, 1987-10

著者

洞口 公俊 森田 政明 中矢 清司

出版者

一般社団法人 照明学会

雑誌

照明学会誌 (ISSN:00192341)

巻号頁・発行日

vol.74, no.4, pp.206-211, 1990-04-01 (Released:2011-07-19)

参考文献数

18

被引用文献数

1

著者

宇佐美 昭次 桐村 光太郎 伊東 よし男 志村 進 上沼 敏彦 森 隆雄

出版者

Japanese Society for Food Science and Technology

雑誌

日本食品工業学会誌 (ISSN:00290394)

巻号頁・発行日

vol.36, no.6, pp.479-481, 1989-06-15 (Released:2010-01-20)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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リパーゼ高生産菌を得るために,カカオ豆およびチョコレート工場周辺の土壌より菌株の探索を行った.その結果,菌体外に多量のリパーゼを生産する1菌株を取得し,菌学的検討を行い, Rhizopus oligosporusと同定した.本供試菌についてリパーゼ生産のための最適培養条件の検討を行い,ペプトン5% (w/v),グルコース2% (w/v),オリーブ油2% (v/v),レシチン0.2%(w/v)に微量の各種無機塩類を加えた最適培地を決定した.また培養経過から温度30℃, 5日間の条件を得た.これらの条件下で振とう培養することにより供試菌の菌体外リパーゼ活性は16.7U/mlに達した.

著者

西片 奈保子 中森 健太郎 末吉 益雄 高橋 英雄 由地 裕之 佐野 文子

出版者

日本医真菌学会

雑誌

Medical Mycology Journal (ISSN:21856486)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.213-221, 2011 (Released:2011-08-31)

参考文献数

18

被引用文献数

1 2

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Clinical and Laboratory Standards Institute(CLSI)法に準じて,Trichophyton verrucosum 9株及びMalassezia pachydermatis 13株に対する17種生薬配合薬抽出物の最小発育阻止濃度(minimum inhibitory concentration:MIC)を微量液体希釈法で測定した.また,構成生薬17種についても同様に抽出物のMICを測定し,主たる抗真菌性生薬を特定した. 生薬重量に対して10倍量の水で煎出した抽出液を10%抽出液として調製し,これを試験最大濃度として2倍希釈系列で微量液体希釈法にて評価した.その結果,生薬配合薬抽出液の幾何平均MICは,T. verrucosumで2.51%,M. pachydermatisでは2.25%であり,構成生薬17種中ダイオウ(Rhubarb,Rheum palmatum),カンゾウ(Glycyrrhiza,Glycyrrhiza uralensis),コウボク(Magnolia bark,Magnolia obovata),オウバク(Phellodendron bark,Phellodendron amurense),及びゲンノショウコ(Geranium herb,Geranium thunbergii)の5種類に,両菌に対する発育阻止効果が認められた.

著者

橋立 博幸 長田 けさ枝 森本 頼子 澤田 圭祐 柴田 未里 井上 智子 萩原 恵未 笹本 憲男

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Ea1006, 2012 (Released:2012-08-10)

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【目的】 超高齢者への運動介入により筋力増強効果が得られることが報告されてきているが,超高齢者における筋力増強効果と歩行機能向上効果との関連については十分に検証されていない.本研究では,要支援認定を受けた85歳以上の超高齢者に対して,12か月間の運動器機能向上プログラムを実施し,筋力増強効果と歩行機能改善効果との関連を検証することを目的とした.【方法】 対象は,介護保険制度下における介護予防通所介護を初めて利用した要支援高齢者17人(要支援1:7人,要支援2:10人,男性:5人,女性:12人,年齢87.2±2.5歳)であった.介護予防通所介護での運動介入は,12か月間,1~2日/週,1時間30分/日,実施し,主な介入内容として,ストレッチ,筋力増強運動,姿勢バランス練習,歩行練習,日常生活動作指導を行った.実際の介入は理学療法士,介護福祉士,看護師,等の職種が協働して行い,疼痛および疲労等の症状に応じて調整した.介護予防通所介護での運動介入実施前の初回評価時および運動介入実施後6か月ごとの生活機能について,身体機能(下肢筋力,姿勢バランス能力,歩行機能),日常生活活動(ADL)を評価した.身体機能は,脚伸展マシントレーニング機器レッグプレス1回最大挙上量(1RM),片脚立位保持時間(OLS),functional reach(FR),timed up & go test(TUG),通常歩行速度(NGS)および最大歩行速度(MGS)をそれぞれ計測した.ADLは老研式活動能力指標(TMIG-IC)を用いて調べた.初回評価時と運動介入12か月後の1RMの結果から,下肢筋力が増加した群(下肢筋力増加群,n=9)と低下した群(下肢筋力低下群,n=8)の2群に群別し,各群において初回評価時および運動介入実施後6か月ごとに評価した下肢筋力,姿勢バランス能力,歩行機能,ADLを示す各指標についてFriedman検定および有意確率をBonferroni補正した多重比較検定を用いて比較した.【倫理的配慮】 本研究はヘルシンキ宣言に基づき,概要を対象者および家族に対して事前に口頭と書面にて説明し,同意を得た後実施した.【結果】 初回評価時における両群の1RM,OLS,FR,TUG,NGS,MGS,およびTMIG-ICの各評価結果は有意差が認められなかった.介護予防通所介護における運動介入は,12か月間で合計77.9±18.8回/人,1月当たり平均6.5±1.6回/月実施され,12か月間の介入期間中,新たな疾病への罹患,症状の増悪,転倒の発生はなかった.た.初回評価時と各運動介入実施後の追跡評価時における各指標を比較した結果,下肢筋力増加群では,初回評価時に比べて1RMは介入6か月後に37.1%,介入12か月後に40.4%有意な増加を示すとともに,TUGは介入6か月後に22.1%,介入12か月後に22.9%,NGSは介入12か月後に27.3%,MGSは介入12か月後に18.3%,それぞれ有意な向上が認められた.一方,下肢筋力低下群では,1RMが介入12か月後に13.9%の有意な低下を示し,他の歩行の評価指標に有意な変化は認められなかった.また,両群ともにOLS,FR,およびTMIG-ICには有意な変化は認められなかった.【考察】 初回評価時から介入6か月ごとの各追跡評価時の指標を比較した結果,下肢筋力増加群では介入6か月後および12ヵ月後における1RMが増加するとともにTUG,NGSおよびMGSが有意に改善し,下肢筋力低下群では1RMが12か月後に有意に低下し,他の指標に変化がみられなかった.これは本研究における運動介入では,筋力増強効果と歩行練習効果が相乗的にTUGおよび歩行速度の有意な改善に反映されたと考えられた.また,これまでの先行研究では,地域に在住する健康な前期高齢者および後期高齢者においても1年後の歩行機能が低下し得ることが報告されており,超高齢者では筋力および歩行機能の低下が加速すると考えられている.本研究の対象者において,歩行機能の向上およびADLの維持が認められたことから,12か月間継続的に実施した運動器機能向上プログラムによって筋力増強効果を得ることが歩行機能の長期的な改善効果を得るために重要な要素であると考えられた.【理学療法学研究としての意義】 要支援認定を受けた85歳以上の超高齢者に対する12か月間の運動器機能向上プログラムによる筋力増強効果と歩行機能改善効果との関連を検証し,継続的な運動器機能向上プログラムによる筋力増強は超高齢者の長期的な歩行機能の維持・改善に重要であることを示唆した.

著者

森 絵美 細谷 弓子 今井 靖 大橋 俊則 田澤 英克 馬渡 和真 森田 啓行 北森 武彦

出版者

公益社団法人 日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.64, no.6, pp.461-468, 2015-06-05 (Released:2015-07-07)

参考文献数

14

被引用文献数

1 2

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マイクロフルイディクス(微小流体工学)と熱レンズ顕微鏡を応用して酵素結合免疫測定(enzyme-linked immunosorbent assay: ELISA)をシステム化した新しい機能デバイス(μELISA)を開発した.μELISAは,これまでの研究成果で,ヒト血清でも優れた性能を発揮してきた.しかしながら,様々な患者検体でマイクロリットルオーダーの微量分析を行う場合には,患者ごとに異なる検体の成分組成や粘度の違いによる影響などが課題となる可能性がある.本研究では,測定対象とするマーカーをC反対性タンパク(CRP)として,実際の患者血清に対して考慮すべき測定条件を検討した.その結果,マイクロ流体系では検体に由来する影響があることが分かり,信頼性のある測定値を得るためには,緩衝液にて希釈をする必要があることが分かった.

著者

藤森 照信

出版者

日経BP社

雑誌

日経ア-キテクチュア (ISSN:03850870)

巻号頁・発行日

no.669, pp.132-135, 2000-06-26

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藤森教授,一人親方焼酎工場に踏み込む。内部のあまりの男ヤモメぶりに驚嘆し,ダダをこねず大人の対応。 工場の中に入って様子を見,作業の労苦を知って,設計はひとまず"おあずけ"となった。新しい建物を作るより,作業の労苦の減少に資金を振り向ける方がいい,と思ったのだった。

著者

森島 博

出版者

農業食料工学会

雑誌

農業機械学会誌 (ISSN:02852543)

巻号頁・発行日

vol.33, no.Supplement, pp.182-182, 1971 (Released:2010-04-30)

著者

宇野 勝則 森永 和浩 大平 浩二

出版者

日本鉄道電気技術協会

雑誌

鉄道と電気技術 (ISSN:09159231)

巻号頁・発行日

vol.19, no.10, pp.36-42, 2008-09-30

著者

小谷 暢啓 菅森 峰 国澤 良嗣 太田 庸子 高橋 伸幸 井上 慎一 坂根 健志 中村 広 清水 優美 加藤 晴美 佐野 和也 村上 陽 石橋 豊 島田 俊夫 村上 林児

出版者

社団法人日本循環器学会

雑誌

Japanese circulation journal (ISSN:00471828)

巻号頁・発行日

vol.64, 2000-04-20

被引用文献数

1

著者

森泉 美穂子 金田 吉弘 福島 裕助

出版者

日本土壌肥料學會

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.81, no.4, pp.372-377, 2010

参考文献数

10

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熱分析(熱重量測定:TG、示差熱重量測定:DTA、示差走査熱量測定;DSC)は、有機物の熱分解特性から有機物の化学形態の特徴を知ることのできる簡便法の一つである。田畑輪換の繰り返しにより土壌有機物の化学形態がどのような影響を受けるかを熱分析(DSC分析)により解析した。日本各地の連年水田および田畑輪換田土壌を採集し、それらのDSC分析を行い、DSC曲線の形態から有機物の熱分解特性を検討した。また、田畑輪換が繰り返されている圃場土壌のDSC分析を行い、田畑輪換の繰り返しが土壌有機物の形態に与える影響を調査した。更に、土壌肥沃度の変化と土壌有機物の形態との関わりを調査するために、4種類の土壌型の水田および輪換田土壌を用いて大豆栽培のポット試験を行い、試験前後の土壌の培養窒素量の測定およびDSC分析を行った。

著者

新良 力也 西田 瑞彦 森泉 美穂子 赤羽 幾子 棚橋 寿彦 佐藤 孝 鳥山 和伸 木村 武 矢内 純太

出版者

日本土壌肥料學會

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.81, no.1, pp.73-80, 2010

参考文献数

30

被引用文献数

1

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我が国の水田ではコメの生産調整のために1969年から転作が開始され、1978年に水田利用再編対策が開始されてからは、連作の回避、地力回復、村落内の負担の公平性等の理由から田畑輪換が広く実施されている。1980年以降は水田面積約2,900,000haのうち調整面積は500,000haを超え、2009年度には作物の作付けされた水田面積2,330,000haの約3分の1(710,000ha)が畑地利用されているとみられる。このような状況の中でダイズ等の収量低下が顕在化し、土壌有機物含量等の肥沃度の低下が懸念されている。しかし、連作水田とは異なり、湛水・還元環境と落水・酸化環境の繰り返しが、有機物の蓄積や分解にどのような影響を及ぼし、土壌窒素給源等をどのように変化させているか、あるいは土壌リン酸の可給性が連作水田とどのように異なっているのか等についての知見は十分整理されていない。このため、田畑輪換条件での肥沃度変動の法則性やメカニズムの解明が必要である。一方、肥沃度維持対策では、家畜ふん堆肥や緑肥等の資材施用の有効性や適正施用量についての知見が必要であり、土壌からの養分供給や土壌への蓄積を踏まえた施用方法の確立が求められている。そこで、土壌肥沃度部門と肥料・資材部門が共同で、田畑輪換水田における肥沃度の現状と関連研究の到達点を共有し、今後の展望を明らかにするため、1.田畑輪換水田の現状と土壌管理についての問題提起、2.田畑輪換水田の土壌窒素と施用有機物の挙動、3.土壌有機態窒素の実体について、4.田畑輪換土壌におけるリン酸の挙動と各種資材による供給、5.家畜ふん堆肥を利用した肥培管理、6.緑肥を利用した肥培管理の6課題でシンポジウムを開催したので概要を報告する。

著者

中田 康夫 田村 由美 藤原 由佳 森下 晶代 平野 由美 石川 雄一 津田 紀子

出版者

神戸大学

雑誌

神戸大学医学部保健学科紀要 (ISSN:13413430)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.131-136, 2002

被引用文献数

1

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本研究は、基礎看護学実習Iの実習日誌として学生に課したリフレクティブジャーナル(以下、RJ)の内容を分析・検討し、RJにおけるリフレクションに必須なスキル(以下、リフレクティブなスキル)の活用の有無を明らかにするとともに、RJがリフレクティブなスキルの修得に効果があるかどうか検討することを目的とした。実習期間中に毎日提出された58名のRJにおいて、リフレクションの必須スキルと考えられている「自己への気付き」のスキルおよび「記述・描写」のスキルが活用されているかどうかについて、各々の定義をもとに詳細に分析・検討を行った。その結果、「記述・描写」のスキルの活用が、5日間のRJのうち少なくとも1日分のRJにおいてみられた学生は全員であったが、「自己への気付き」のスキルを活用のそれについては15.5%であった。以上のことから、実習日誌としてのRJはリフレクティブなスキルのうち「記述・描写」のスキルの活用・修得を促し、なおかつ「自己への気付き」のスキルの活用・修得を促進する1つの方法になり得ることが示唆された。したがって、実践的思考能力に必要不可欠であると考えられているリフレクティブなスキルの修得のために、基礎看護学実習1においてRJを導入することは意義あるものと考えられた。