著者

村田 純一 武藤 正樹 池田 俊也

出版者

一般社団法人 日本薬剤疫学会

雑誌

薬剤疫学 (ISSN:13420445)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.81-89, 2015-02-20 (Released:2015-03-30)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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2013年7月に厚生労働省より認知症の BPSD に対応する向精神薬使用ガイドラインが発出された.ガイドライン発出にあたり実際の処方データを用いて認知症患者の向精神薬の処方実態について Anatomical Therapeutic Chemical (ATC) 分類を用いて調査した.向精神薬の ATC 第 3 階層ごとでの患者数の割合は N05C 催眠薬と鎮静剤が 9,920名(19.7%) と最も多く使われていた.また,risperidone の処方割合は 5.6% と英国での調査と比較しても少ない.BPSD ガイドラインでは抗不安薬は原則使用すべきでないとされているが実際には etizolam が 6.2% に処方されており,少なからず使用されていた.また,同一月で向精神薬を 2 剤以上併用している患者は 8,852名(19.5%) であり,同一月での複数薬剤の併用状況の組合せ上位は risperidone,tiapride が 209名(2.4%) と最も高かった.抗精神病薬の一部が糖尿病患者への処方が禁忌とされているにもかかわらず,実際には 39名に処方がされていた.診療科数が 2つ以上になる場合に抗精神病薬の禁忌処方・慎重投与となる割合について有意の差 (p<0.01) をもって多くなり,受診する診療科が増えると禁忌処方や慎重投与となる割合が増加するということがわかった.この状況を予防するためにも認知症患者に対する服薬管理の機能として2014年の診療報酬改定で導入された主治医機能の役割が必要であることが示唆された.

著者

武藤 拓之

出版者

日本基礎心理学会

雑誌

基礎心理学研究 (ISSN:02877651)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.196-212, 2021-03-31 (Released:2021-06-05)

参考文献数

37

被引用文献数

2

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Hierarchical Bayesian modeling is a powerful and promising tool that aids experimental psychologists to flexibly build and evaluate interpretable statistical models that consider inter-individual and inter-trial variability. This article offers several examples of hierarchical Bayesian modeling to introduce the idea and to show its implementation with R and Stan. As a tutorial, it uses data from well-known experimental paradigms in perceptual and cognitive psychology. Specifically, I present linear models for correct response time data from a mental rotation task, probit models for binary choice data from two psychophysical tasks, and drift diffusion models for both response time and binary choice data from an Eriksen flanker task. The R and Stan scripts and data are available on the Open Science Framework repository at https://doi.org/10.17605/osf.io/2zxs6. The importance of model selection and the potential functions of open data practices in statistical modeling are also briefly discussed.

著者

.企画代表者(Representative Organizer)井関 龍太 .企画者(Organizer)望月 正哉 .山根 嵩史 .話題提供者(Speaker)清水 裕士 .仲嶺 真 .椎名 乾平 .指定討論者(Discussant)武藤 拓之 .司会者(Chair)井関 龍太

雑誌

日本心理学会第87回大会

巻号頁・発行日

2023-08-03

著者

橋本 光平 武藤 崇

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.90, no.1, pp.93-99, 2019 (Released:2019-04-25)

参考文献数

18

被引用文献数

1

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This research aimed to identify manipulable variables that moderate the effects of behavioral assimilation to age stereotype (BAAS). From a contextual behavioral perspective, individuals who are cognitively fused with the conceptual self could be more vulnerable to the age stereotype. A total of 100 older adult participants were assigned to one of two conditions: age stereotype condition; or neutral information condition (i.e., control condition). Individual differences in “cognitive fusion with conceptual self,” “general cognitive fusion,” “mindfulness,” “perspective taking,” and “acting actively and flexibly in the world” were considered as moderator. Results indicated that “cognitive fusion with conceptual self” significantly moderated the effects of BAAS: participants who were more cognitively fused with the conceptual self were more vulnerable to the age stereotype. No significant moderating effects were found for the other four variables. These findings suggest that if the cognitive fusion with the conceptual self was modified the effects of BAAS would be mitigated.

著者

山下 静江 井町 和香 武藤 志真子

出版者

くらしき作陽大学

雑誌

くらしき作陽大学・作陽短期大学研究紀要 (ISSN:13438581)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.51-63, 2005

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8年間にわたり夏休みと学年末を除く各月、体脂肪率測定のみを行い、とくに教育介入を行わなかった学生集団について、体脂肪率の月別変化を、性別、地域別、年次別に比較し、季節変動の実態を明らかにすること、および体脂肪率の季節変動の適正範囲を探ることを目的とした。東京地域および岡山地域の2地域の専門学校または大学に通学する19歳〜29歳の男女学生765名が対象である。体脂肪率はBIA法により、食後3時間経過後測定した。東京の男女間の系列相関係数は、0.96で有意(p<0.01)であり季節変動の傾向には性差が認められなかった。岡山は季節変動の傾向には性差が認められた。夏期と冬期の群集合比較では、東京は男女とも有意に冬期>夏期であったが、岡山は、夏期と冬期間の差異は有意ではなかった。男性については月別変化に東京と岡山間に地域差があるとはいえなかった。女性については、岡山は東京よりも体脂肪率増加時期が遅れるというタイムラグが認められた。岡山地域男性は年度間に有意な相関はなかったが、東京男女、岡山女性では有意な相関があった。以上の季節変動から、東京地域男性は、夏期は12.4%〜20%、冬期は14%〜22.4%が許容できる幅であり、東京地域女性は、夏期は15.8%〜24%、冬期は17%〜25.3%が許容できる幅と推定された。

著者

武藤 貴也

出版者

京都大学公共政策大学院

雑誌

公共空間

巻号頁・発行日

vol.2013 Spring, pp.26-28, 2013

著者

島野 智之 中野 隆文 新田 理人 岡西 政典 畑 晴陵 武藤 望生 自見 直人 山崎 博史 大土 直哉

出版者

日本動物分類学会

雑誌

タクサ:日本動物分類学会誌 (ISSN:13422367)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.74, 2020-08-31 (Released:2020-09-03)

著者

齋木 潤 武藤 拓之

出版者

日本認知科学会

雑誌

認知科学 (ISSN:13417924)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.46-55, 2023-03-01 (Released:2023-03-15)

参考文献数

28

著者

武藤 三代平

出版者

北海道大学文学研究科

雑誌

研究論集 (ISSN:13470132)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.15-32, 2016-12-15

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これまで明治政治史を論及する際,榎本武揚は黒田清隆を領袖と仰ぐこと で,その権力基盤を維持しているものとされてきた。箱館戦争を降伏して獄 中にあった榎本を,黒田が助命運動を展開して赦免に至った一事は美談とし ても完成され,人口に膾炙している。そのためもあり,黒田が明治政界に進 出した榎本の後ろ盾となり,終始一貫して,両者が「盟友」関係にあったこ とは疑いを挟む余地がないと考えられてきた。はたしてこの「榎本=黒田」 という権力構図を鵜呑みにしてよいのだろうか。 榎本に関する個人研究では,明治政府内で栄達する榎本を,黒田の政治権 力が背景にあるとし,盲目的に有能視する論理で説明をしてきた。榎本を政 府内でのピンチヒッターとする一事も,その有能論から派生した評価である。 しかし,榎本もまた浮沈を伴いながら政界を歩んだ,藩閥政府内での一人の 政治的アクターである。ひたすら有能論を唱える定説が,かえって榎本の政 府内での立ち位置を曇らせる要因となっている。 本稿では榎本が本格的に中央政界に進出した明治十年代を中心とし,井上 馨との関係を基軸に榎本の事績を再検討することで,太政官制度から内閣制 度発足に至るまでの榎本の政治的な位置づけを定義するものである。この明 治十年代,榎本と黒田の関係は最も疎遠になる。1879年,井上馨が外務卿に なると,榎本は外務大輔に就任し,その信頼関係を構築する。これ以降,榎 本の海軍卿,宮内省出仕,駐清特命全権公使,そして内閣制度発足とともに 逓信大臣に就任するまでの過程において,随所に井上馨による後援が確認さ れる。この事実は,従来の政治史において定説とされてきた,「榎本=黒田」 という藩閥的な権力構図を根本から見直さなければならない可能性をはらん でいる。

著者

武藤 幹生 藤村 仁

出版者

国立科学博物館

雑誌

自然教育園報告 (ISSN:0385759X)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.53-56, 2001-03

著者

有川 智子 眞鍋 治彦 久米 克介 加藤 治子 武藤 官大 武藤 佑理

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.100-104, 2017 (Released:2017-07-03)

参考文献数

11

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静脈穿刺による末梢神経障害は,時に痛みや感覚障害が長期に持続し,治療に難渋する.静脈穿刺に伴う末梢神経障害で受診した16例について,症例の背景,穿刺部位,症状,治療経過を診療記録より後ろ向きに検討した.対象は,女性14例,男性2例,21~79歳.穿刺部位は,肘皮静脈11例(正中5例,橈側4例,尺側2例),橈側皮静脈3例,前腕尺側静脈2例であり,初診時に14例が痛み,2例が違和感を訴えた.握力低下10例,アロディニア6例,冷覚鈍麻6例,腫脹3例,血腫2例があった.治療は薬物療法を13例,リドカイン点滴を8例,星状神経節ブロックを4例,持続硬膜外ブロックを2例で行った.転帰は軽快10例,治療中4例,転院2例であった.今回の調査では,静脈穿刺による末梢神経障害は報告が少ない肘部橈側静脈でも発生していた.末梢神経と静脈の走行と神経損傷の知識の普及が重要である一方,どの部位でも起こりうることから,末梢神経障害を疑った場合にはただちに抜針・止血し,早期より治療を開始するよう啓発する必要がある.

著者

渡辺 太郎 金山 好美 武藤 崇

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.39-48, 2008-03-30 (Released:2017-06-28)

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研究の目的 特別支援のために活動する教員補助者と担任教師とのコミュニケーションを促進・改善することを目的とした。研究計画 参加者(教員補助者)間マルチベースラインデザインを用いた。場面 公立の小学校の通常学級において行われた。参加者 小学校通常学級の5名の担任教師と教員補助者として活動する4名の学生(大学生1名、大学院生3名)が参加した。介入 教師と教員補助者の間で使用していた「コミュニケーション・カード」を、教師の使用コスト低減に配慮して改良した。具体的には、1)教員補助者の報告内容を項目立て、2)記号を用いることによって教師の返答を簡略化した。行動の指標 カードにおける教師からの1)コメントの生起頻度、2)下位コメントの生起頻度とした。結果 介入期では、教師からのコメントの生起頻度が高まり、教師による「要望」や「共感」コメントの生起頻度も高くなった。また、教師から記述コメントが付加されたことにより、教師の教員補助者に対するコメントの情報量が全体的に向上した。結論 記号による返答方法は、教師からのコメントの増大に効果があることが示唆された。また、教師からのコメントの中でも、特に「共感」と「要望」コメントの生起頻度の増加が、教師と教員補助者のコミュニケーションに互恵的な強化関係を生じさせた可能性が考えられた。そして、その結果、介入後では、担任教師からカードの書式に対するアイディアの提案や対象児以外の児童へのサポートの要望が出されるなど、教師と教員補助者のコミュニケーションをさらに発展させる可能性が考えられた。

著者

石盛 真徳 小杉 考司 清水 裕士 藤澤 隆史 渡邊 太 武藤 杏里

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.153-164, 2017 (Released:2017-04-27)

参考文献数

36

被引用文献数

5

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高校生以上の子どもを2人もつ223組の中年期の夫婦を対象に調査を行い,夫婦間のコミュニケーション,共行動,夫婦間の葛藤解決方略といった夫婦関係のあり方が夫婦関係満足度,家族の安定性,および主観的幸福感にどのような影響を及ぼしているのかをマルチレベル構造方程式モデリングによって検討した。夫婦関係満足度への影響要因の分析では,夫と妻が別個に夫婦共行動の頻度が高いと認識しているだけでは個人レベルでの夫婦関係満足度の認知にしかつながらず,夫婦のコミュニケーションが充実していると夫と妻の双方がともに認知してはじめて2者関係レベルでの夫婦関係満足度を高める効果をもつことが示された。家族の安定性への影響要因の分析では,個人レベルで葛藤解決において夫婦関係外アプローチに積極的であることは,個人レベルでの家族の安定性を高く認知することにつながるが,2者関係レベルで,夫婦が一致して夫婦関係外アプローチに積極的であることは,家族の安定性を低く認知することにつながるという結果が得られた。主観的幸福感への影響要因の分析では,夫婦関係満足度の高いことは,個人レベルにおいて正の関連性を有していた。また,夫婦間の解決において夫婦関係外アプローチに積極的であることは個人レベルでのみ主観的幸福感を高めることが示された。

著者

武藤 祐太 李 時桓 近藤 志樹

出版者

公益社団法人 空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 令和3年度大会(福島)学術講演論文集 第6巻 温熱環境評価 編 (ISSN:18803806)

巻号頁・発行日

pp.93-96, 2021 (Released:2022-11-02)

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COVID-19 の世界的な感染拡大により,マスクの着用が一般的となり,それに伴い長期間のマスク着用による健康被害が問題化しつつある。この研究の目的はマスク着用有無が呼吸性状や単純作業効率に及ぼす影響の解明である。本研究ではマスク着用時,分時CO2摂取量は安静時は3.4 倍,運動時は2.2 倍増加することや,作業意欲や集中度の低い成績下位のグループはマスクの着用により作業効率が約 7.2%低下するという結果を得た。

著者

茂本 由紀 武藤 崇

出版者

日本感情心理学会

雑誌

感情心理学研究 (ISSN:18828817)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.61-70, 2017-02-28 (Released:2017-04-06)

参考文献数

33

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The purpose of this study was to develop the Kanji (Chinese characters) Maze Technique (KMT) as a new measure for assessing both rigidity and relational framing, and to investigate KMT's validity as a measure of the rigidity. In addition, a preliminary analysis of KMT's validity as a measure of relational framing was investigated. A total of 67 undergraduate students answered questionnaires and completed the KMT and the Wisconsin Card Sorting Test (WCST). After the experiment, six raters evaluated the KMT's believability based on the participants' feedback. KMT's validity as a measure of rigidity was examined through a comparison with WCST, and by assessing its believability. These results showed that the KMT is a valid measure of rigidity. In the preliminary analysis of KMT's validity as a measure of relational framing, the feature of reaction time in each section was investigated. The results showed that the reaction time of the Set section was less influenced by choosing a route, so it was shown that there was possibility to apply the reaction time to measure relational framing.

著者

吉岡 伸彦 武藤 芳照 宮下 充正

出版者

日本体力医学会

雑誌

体力科學 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.34, no.6, 1985-12-01

著者

武藤 貴也

出版者

京都大学公共政策大学院

雑誌

公共空間

巻号頁・発行日

vol.2013, pp.26-28, 2013

著者

斎藤 修 草野 英二 戸澤 亮子 伊澤 佐世子 斎藤 孝子 武藤 重明 村山 直樹 目黒 輝雄 奥田 康輔 下山 博身 四宮 俊彦 金 成洙 廣瀬 悟 黒川 仁

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.42, no.7, pp.507-514, 2009-06-28 (Released:2009-09-15)

参考文献数

24

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血液透析患者における皮膚掻痒症は患者のQOL(quality of life)を低下させる合併症の一つであり,現在のところ主として抗ヒスタミン薬が皮膚掻痒症の治療に用いられている.今回,われわれは塩酸フェキソフェナジンを血液透析患者に投与し,透析患者の皮膚掻痒症に対する有効性を自覚症状に加えてQOLならびに睡眠の面からも併せて検討した.VAS(visual analogue scale)スコアで40以上の掻痒を訴える80例の維持血液透析患者が登録され,77例を解析対象とした.塩酸フェキソフェナジン60 mgを1日2回朝夕食後8週間経口投与し,自覚症状,QOL,睡眠障害ならびに日中の眠気の評価を2,4,8週間後に実施した.かゆみの自覚症状はVASを用いて評価し,QOLはSkindex 29を用いて評価した.塩酸フェキソフェナジンの投与開始2週間後には,かゆみの強さ,範囲,頻度のいずれも投与開始前に比して有意に改善軽快し(p<0.001),8週まで連続して有意な改善を認めた.また,Skindex 29のいずれのスコアも投与開始後には投与開始前に比して有意に低下し(p<0.001),QOLの改善がみられた.夜間の睡眠障害は塩酸フェキソフェナジンの投与により有意に改善され(p<0.001),その結果,日中の眠気も有意に改善された(p<0.001).また重篤な有害事象は認められなかった.以上の結果より塩酸フェキソフェナジンは2週間の投与でも掻痒症状・QOLおよび睡眠障害の有意な改善効果を認め,その効果は継続投与でさらに8週まで改善がみられた.塩酸フェキソフェナジンは安全性も高く,血液透析患者の皮膚掻痒症に有用であることが示唆された.

著者

武藤 崇 境 泉洋 大野 裕史

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.89-97, 2020-05-31 (Released:2020-10-23)

参考文献数

34

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本稿の目的は、1)福祉分野における心理学的支援を再考し、2)当該分野における心理学的支援の独自性を明確にし、さらに3)当該分野における認知・行動療法的な公認心理師に必要と考えられるアプローチを提案することである。当該のアプローチとは「行動福祉」(望月,1993)である。また、行動福祉に含意されている生態・行動的視点の具体例として、環境のエンリッチメント、非随伴強化、“動機づける”操作が挙げられた。

著者

園田 洋次 宮木 好 原 徹夫 武藤 良雄 西川 治光

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学会講演要旨集 25 (ISSN:02885840)

巻号頁・発行日

pp.281, 1979-07-25 (Released:2017-06-27)