著者

芦澤 充 乾 敏郎

出版者

日本認知心理学会

雑誌

日本認知心理学会発表論文集 日本認知心理学会第6回大会

巻号頁・発行日

pp.6, 2008 (Released:2008-11-10)

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本研究では,心的回転を自己中心座標で表現された物体の心的イメージが自己の仮想的な運動指令によって回転される認知過程であり,頭頂葉が重要な役割を果たしていると考えてモデル化を試みた.モデル1では,物体軸の三次元的勾配に選択的なニューロン,運動速度に選択的なニューロン,運動系の信号によって出力が調節されるニューロンといった,いずれも頭頂葉に存在が示唆されているニューロンをモデル化し,シミュレーション実験によって,ニューロン集団の活動パターンで表象された三次元空間上のスティックの勾配が,与えられた回転速度に応じて徐々に変化する過程を再現できた.この結果は,前述の仮説を支持するものである.また,モデル1を拡張したモデル2では,自己の運動情報と,それに応じて変化するスティックの二次元的勾配情報の統合により,スティックの三次元的勾配を知覚する認知過程を再現できた.

著者

入澤 充

出版者

東京女子体育大学・東京女子体育短期大学

雑誌

東京女子体育大学紀要 (ISSN:03898806)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.1-11, 1999

被引用文献数

1

著者

岸川 倫子 大橋 淳司 後藤 悦子 石澤 充 杉田 勇 浜 一広

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2002, pp.760-760, 2003

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【はじめに】回復期リハビリテーション病棟(以下回復期リハ病棟)の利点にADL能力の向上や生活全体の活発化などが挙げられる。当院においては2003年4月の開設に向けて2002年10月より仮施行してきた。その中で患者の「しているADL」と「できるADL」の差に着目し、11月時点での実態をアンケート調査し検討を行ったので報告する。【対象と方法】当院回復期リハ病棟に関わる理学療法士、作業療法士、言語聴覚士(以下リハスタッフ)、看護師、介護員、ソーシャルワーカー、医師、看護助手(以下病棟スタッフ)の計34人を対象に質問紙による選択法と自由回答にてアンケート調査した。内容は(1)「しているADL」と「できるADL」について4項目(2)病棟における他職種、患者との関わりについて1項目(3)情報交換、記録について3項目である。【結果】回収率97%(1)a)「できるADL」を把握している:いる62% いない25% 又、どのように把握したか:カルテ79% カンファレンス(以下カンファ)75% リハスタッフから聴取66% b)「しているADL」を把握している:いる78% いない9% 又、どのように把握したか:カルテ81% カンファ81% 看護師、介護員から聴取90% c)「できるADL」と「しているADL」の差が縮まったと思うか:思う84% 思わない6% d)c)の理由は何か:「できるADL」と「しているADL」を把握できた11件 カンファで全職種が統一した目標を持った9件 リハスタッフの病棟での関わりが増えた4件(2)e)介助方法の指導:リハスタッフ回答-している88% していない0% 病棟スタッフ回答-受けた80% 受けていない4%(3)f)カンファにて他職種との問題の共有:十分90% 不十分0% g)カンファにて今後の方針は:明確96% 不明確0% h)カルテにて今後の方針は:明確50% 不明確25%【考察】「できるADL」と「しているADL」の差が縮まったと8割のスタッフが感じていた。理由として「できるADL」と「しているADL」の把握が出来るようになったからという意見が多かった。把握方法は様々なものがあるが、カルテにて今後の方針は十分と言う意見が5割であるのに対し、カンファでは問題の共有化、今後の方針が明確になったと9割の回答がありカンファの有効性が示された。又、介助方法の指導を受けた病棟スタッフ、指導したリハスタッフが共に8割以上を占めた。これよりリハスタッフの病棟生活への介入が示され「できるADL」と「しているADL」の差を縮めるための行動がとられていることが示唆された。よって、リハスタッフが積極的に病棟生活に介入する事で「できるADL」を病棟スタッフが普段の生活の中での「しているADL」の向上に繋げられたと考えた。今後はADL自立度、在院日数、自宅復帰率に与える影響等を評価・検討していく必要性を感じた。

著者

野澤 充

出版者

九州法学会

雑誌

九州法学会会報 九州法学会会報 2017 (ISSN:24241814)

巻号頁・発行日

pp.5-8, 2017 (Released:2018-02-05)

著者

池谷 充弘 石塚 ちあき 安本 弥生 吉本 麻美 長澤 充城子 黒川 誠子 齋藤 薫 隆島 研吾

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.46, pp.G-100_1-G-100_1, 2019

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<p>【はじめに・目的】</p><p>前回調査では地域在住損傷者の歩行能力(10m歩行タイム〔快適/最速〕・6分間歩行距離・TUG)と生活空間の広がりの関係性について調べ、生活空間が「自宅から800m以内の群」と「800m以上の群」では歩行能力に有意差が見られたが、「800m以上16km以内の群」と「16km以上の群」では有意差は見られず、歩行能力だけでは両群を区別できないという結果となった。今回調査では歩行能力評価とともに認知機能を加えて移動能力にどのような影響を与えるのか比較検討した。</p><p>【方法】</p><p>2010.5~2018.5に当施設の自立訓練事業を利用した106名。平均年齢49.5歳、発症からの期間35.7ヶ月、主な疾患名は脳出血(47%)・脳梗塞(24%)・くも膜下出血(13%)、麻痺の部位は右片麻痺(49%)・左片麻痺(27%)、四肢麻痺(14%)・麻痺なし(10%)、下肢Br-stageはⅢ(36%)・Ⅳ(17%)・Ⅴ(30%)・Ⅵ(7%)、使用している主な歩行補助具はT字杖(51%)・なし(32%)・四点杖(9%)、下肢装具はなし(43%)・SHB(33%)・SLB(18%)。認知検査ではWAIS-Ⅲを可能な範囲で実施しクラス分類ごとに平均値を算出した。外出実態状況から利用者の移動能力を小林らが作成した『実用的歩行能力分類(改訂版)』を用いて各クラスに分類した。(class2「平地・監視歩行」:11名、class3「屋内・平地自立」:23名、class4「屋外・近距離自立」:13名、class5「公共交通機関限定自立」:19名、class6「公共交通機関自立」:40名)各クラスごとに歩行能力とWAIS-Ⅲの平均値を比較した。統計処理は一元配置分散分析および多重比較を行った。</p><p>【結果】</p><p>10m歩行タイム〔最速〕とTUGで屋内歩行自立群(class2・class3)と屋外歩行自立以上の群(class4・class5・class6)で有意差あり(p<0.01)。6分間歩行距離で屋内歩行自立群(class2・class3)と公共交通機関利用群(class5・class6)で有意差あり(p<0.01)。歩行能力とWAIS-Ⅲのいずれの項目でも公共交通機関利用限定自立(class5)と自立(class6)で有意差はみられなかった。</p><p>【結論】</p><p>10m歩行タイム、6分間歩行距離、TUGによる歩行能力評価は、前回調査結果と同様に歩行自立が屋内レベルか屋外レベルに広がるかの判断材料になる可能性が示唆された。しかし歩行能力評価やWAIS-Ⅲ(平均値)の今回選択した指標についても公共交通機関利用の自立を見極めるには有効でなかった。今後は、class5とclass6の差を生じさせる因子について、各症例の状況を分析することにより、歩行能力評価や認知機能検査や環境なども含めて探っていきたい。また、生活範囲が大きく異なる、公共交通機関が利用できる群(class5と6)と屋外近距離自立に留まる群(class4)の差の要因についても検討をしていきたい。</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>当施設の臨時倫理委員会にて承認を得た。</p>

著者

野澤 充

出版者

日本刑法学会

雑誌

刑法雑誌 (ISSN:00220191)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2-3, pp.139-158, 2010-03-01 (Released:2020-11-05)

著者

萩尾 慎二 黒佐 義郎 小島 秀治 相澤 充 青山 広道 前原 秀二 三宅 諭彦 藤田 浩二 多川 理沙 佐藤 智哉

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 第54回日本農村医学会学術総会 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

pp.256, 2005 (Released:2005-11-22)

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高齢の大腿骨頸部骨折患者が入院時に熱発を呈することをしばしば経験する。また大腿骨頸部骨折患者の主な合併症として肺炎や尿路感染症が挙げられる。今回、入院時に採取した尿の細菌培養を行ない熱発と尿路感染(腎盂腎炎)との関係を調査した。【方法】大腿骨頸部骨折患者を入院時熱発群(術前最高体温38.0以上)と非熱発群に分け年齢、性別、入院時血液検査(白血球数、CRP、好中球%)、尿沈渣による白血球数、尿培養結果、入院時胸部レントゲン像による肺炎の有無、術後最高体温との関連を調査した。【結果】調査数15症例(平均82歳、男性1例、女性14例)のうち術前38.0度以上の熱発が見られたのは4例(全て女性、平均78.8歳)だった。熱発群ではCRPが平均3.5と上昇していた(非熱発群は平均1.6)。血液検査の白血球数、尿沈渣による白血球数、胸部レントゲン写真による肺炎像の有無、術後最高体温については非熱発群との差を認めなかった。尿培養では熱発群2例(50%)、非熱発群4例(36.4%)で陽性であり計7例中大腸菌が3例で検出された。【考察】大腿骨頸部骨折患者は大多数が高齢者であり、複数の合併症を有することが多い。入院後患者が熱発したとき、その原因として(1)骨折自体による熱発 (2)肺炎 (3)腎盂腎炎などが考えられる。受傷後、臥位が続けば肺炎、腎盂腎炎を併発するリスクは高くなると予想されるが、今回の調査では入院時検査において発熱群と非発熱群との差を認めなかった。その理由として(1)感染症の併発の有無を問わず骨折自体による熱発が多くの症例でみられる (2)入院後早期に手術が施行(平均手術待機日数1.5日)され、その際に使用される抗生剤により感染症が治癒したと考えた。尿培養では一般的に言われているように大腸菌が検出されることが多かった。我々の施設では術後抗生剤としてセファメジンα(セファゾリンナトリウム:第一世代セフェム)を使用しているが、今回の調査中に培養で検出された6菌種のうちセファメジンに感受性がなかったのは1菌種のみであった。 熱発がないにも関わらず尿培養陽性だった例(無症候性細菌尿)が多くみられたことより、熱発時に細菌尿を認めたからといって熱源の探索を怠ると他の原因の見落としにつながる危険性が十分にあると思われた。

著者

入江 政安 西田 修三 寺中 恭介 辻 陽平 平澤 充成 藤原 敏晴 中筋 みゆき

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.1066-1070, 2010 (Released:2010-11-09)

参考文献数

17

被引用文献数

3

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A field survey and laboratory analyses of sediment quality in the eastern part of Osaka Bay are carried out to clarify their characteristics and influence on the dynamics of hypoxia. Nitrogen, phosphorus and sulfur cycling in the coastal water and sediment are modeled with a focus on the formation of hydrogen sulfide in hypertrophic sediment and its release to the bottom water. In the calculated results the oxygen consumption in the bottom water by the release of sulfide is much larger than the direct oxygen consumption by the sediment in the northern port of the bay. Without the release of sulfide, the hypoxic water area would be estimated to be limited in and near the port area of the head of the bay. The wide spreading of hypoxia in the eastern part of the bay would be contributed largely by the sulfide release.

著者

山下 英俊 戸張 幾生 澤 充 堀 貞夫 宮園 浩平 HELDIN C-H HELDIN P DIJKE P ten SAMPATH T Kuber 水流 忠彦 江口 秀一郎 北野 滋彦 鈴木 水音 一條 秀憲 加藤 光保 山本 禎子 船津 英陽 鈴木 雅信 池上 靖子 加藤 聡 小幡 博人 堀江 公仁子 茂木 豊 征矢 耕一 田中 義和 清水 顕 加治 優一 出田 隆一 三田 知直 山田 秀之 石田 耕一 東 マルシア 羽生 亜紀 三浦 雅一 白澤 榮一 酒井 宏之

雑誌

日本眼科學会雜誌 (ISSN:00290203)

巻号頁・発行日

vol.101, no.12, pp.927-947, 1997-12-10

被引用文献数

6

著者

小野田 正利 佐藤 晴雄 吉川 武彦 野田 正人 古川 治 楠 凡之 松本 剛 和井田 節子 岩切 昌宏 山野 則子 瀧野 揚三 西川 由紀子 新井 肇 小林 正幸 山下 晃一 岩永 定 入澤 充 嶋崎 政男 清水 和夫 清水 和夫 嶋崎 政男

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2009

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2000 年代に入ってわが国の学校現場では、教職員と保護者の間に時として激しい対立やトラブルが生じようになり、それらをどのように解決していくか、あるいは減少させていくかという課題が生まれてきた。本研究は、このような問題現象が増加している理由や背景の分析はもちろんのこと、具体的にどのようにすれば、トラブルが大きくならずに解決につながっていくかを考察したものである。このために研究者のメンバーの専門領域をより学際的なものとし、教育学だけでなく、法律学、精神医学、臨床心理学、福祉学などの幅広いものとして構成した。そこで得られた研究成果を、全国の12か所でシンポジウムとワークショップを開催する形で発表したが、これらの成果の多くは、6つの書籍などの成果物として結実した。

著者

所澤 潤 中田 敏夫 入澤 充 小川 早百合 古屋 健 江原 裕美 澤野 由紀子 志賀 幹郎 山口 陽弘 田中 麻里 YOFFE LEONID G 服部 美奈 山崎 瑞紀 日暮 トモ子 猪股 剛 小池 亜子 小室 広佐子 近藤 孝弘 三輪 千明 市川 誠 音山 若穂 前田 亜紀子 徳江 基行 モラレス松原 礼子 佐藤 久恵 林 恵 清水 真紀 福田 えり (石司 えり) 白石 淳子

出版者

東京未来大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-11-18

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ドイツ、イタリア、チェコ、ブラジルは、学齢児の就学義務を設定している。ドイツとイタリアでは子供は社会の責任で国籍に拠らずに最低限の教育を受けさせねばならないという考えがあり、また、4国には、居住する子供を国籍で判別することが技術的に困難であるという共通の事情がある。それに対して、中国、韓国、台湾、タイでは、日本と同様、国家は自国民の子供に対してだけ就学/教育義務を課すという考えが主流である。いずれの国でも教授言語を習得させる特別な教育が設定されているが、並行して母語保持教育を実施する点についてはいずれの国もほとんど制度化が進行していない。

著者

深澤 充

出版者

独立行政法人農業・食品産業技術総合研究機構

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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本研究では、乳中のコルチゾル濃度とストレス刺激に対する個体差を明らかにすることを目的とした。乳中コルチゾル濃度に対する環境要因の影響を検討し、泌乳ステージの影響を受けることを明らかにした。ストレス条件下での行動特性と乳中コルチゾル濃度との関係を検討した。分娩牛を新奇群に導入した際の行動および同じ牛を乾乳後に隔離試験での行動では、行動反応と搾乳期中の乳中コルチゾル濃度との間に一定の関係が認められた。

著者

芦澤 充 乾 敏郎

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. TL, 思考と言語 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.353, pp.7-12, 2008-12-06

被引用文献数

2

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我々は,心的回転を自己中心座標で表現された物体の心的イメージが,自己の仮想的な運動によって回転される認知過程であると仮定し,神経メカニズムの解明を試みている.最近の研究では,頭頂葉のCIPおよびAIPと呼ばれる領域が,それぞれ対象の自己中心的立体表現,視覚と運動の統合に重要な役割を果たしていると考えられている.本研究では,これらの知見を踏まえた神経回路モデルを提案し,提案モデルが三次元心的回転を部分的に再現可能であることを示す.

著者

米澤 充

出版者

山口大学

雑誌

山口大学独仏文学 (ISSN:03876918)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.ii-iv, 2007

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河中正彦教授追悼号

著者

塚田 英晴 深澤 充 小迫 孝実 小針 大助 佐藤 衆介

出版者

日本草地学会

雑誌

日本草地学会誌 (ISSN:04475933)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.166-169, 2009-07-15

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飼料の国内自給率の向上や中山間地域の振興を図る一つの方策として、林地の畜産的利用が近年注目されている。一方、日本の森林は、多くの野生哺乳類の生息地として重要な役割を担っており、林地への放牧導入が林床植物の種構成や草冠構造への影響を通じて、野生哺乳類の生息環境の質や量にも変化をもたらすことも予想される。林地の野生哺乳類に対する牛による放牧の影響については報告例がほとんど認められないが、低木を含む放牧地での研究では、植生の被度、草高およびリターなどの減少を通じて小型哺乳類の個体数を減少させることが報告されている。また、牛以外の反芻動物による影響としては、シカ類の増加による森林植生の変化が、小型哺乳類相の貧弱化を招く可能性が英国の研究で指摘されている。したがって林地への牛の放牧導入を推進する上で、野生哺乳類と共存しうる林内放牧の適正水準に関する情報が重要となる。しかし、林内放牧が野生動物の生息に及ぼす影響に関する日本での研究報告はほとんどなされていない。本研究では、林地への乳牛の放牧を新たに導入した一農家の事例において、放牧が小型哺乳類に及ぼす影響に関し、捕獲数およびいくつかの環境指標をもとに評価したので報告する。