著者
影向 範昭 山本 加代子 高橋 美枝子 岡田 道子 遠藤 泰 千葉 智子 遠藤 初恵 鬼頭 健二 鈴木 恵美子 森塚 光子 吉田 紀昭 遠山 邦子 大久保 幸子 大橋 恵 上中 清隆
出版者
一般社団法人 日本歯科薬物療法学会
雑誌
歯科薬物療法 (ISSN:02881012)
巻号頁・発行日
vol.27, no.1, pp.36-44, 2008-04-01 (Released:2010-06-08)
参考文献数
10
被引用文献数
2

The present study surveyed the application of antimicrobials in dental practice in 17 private dental college or university hospitals in Japan, in order to investigate the actual conditions of using antimicrobials.According to the medicinal virtues, a drug list with percentage was prepared depending upon the number of actual use of internal medicine, injections provided in the prescription or instructions for the 10-day period from September 4 to 15, 2006. Furthermore, a survey of the kind of antimicrobials with consumption for each hospital was also done for the six-month period from April 1, 2006 to September 30, 2006.Classified by medicinal virtues by internal use medicines, the proportion of antibacterial and anti-inflammatory analgesic drugs accounted for 32% each, and gargle and gastrointestinal medicine for 12% and 10% respectively. Among the internal use antimicrobials, usage of the cephem system was 54% whereas penicillin and macrolide system were 23% and 21%, respectively. The largest consumption was cefcapene pivoxil hydrochloride for antibacterial medicines. This drug was widely used in 10 out of 17 hospitals. Erythromycin ethylsuccinate was in second position, followed by cefdinir, rifampicin and ampicillin.The method of marking order of each hospital and order of the total consumption were analyzed and some differences in consumption of different drugs were observed. Many hospitals suggested the use of clarithromycin, cefaclor and amoxicillin although consumption was low.According to the medicinal virtues of injectable medicines, the frequency of use of antimicrobials was the highest (34%) . Among the injectable antimicrobials, the cephem based system (60%) and penicillin system (33%) accounted for more than 90% of the total use. Cefazolin was the most consumed drug, followed by asoxicillin, flomoxef sodium and ceftriaxone.
著者
鈴木 誠 栗田 和弥 麻生 恵
出版者
社団法人日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌 : journal of the Japanese Institute of Landscape Architecture (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.58, no.5, pp.5-8, 1995-03-31
被引用文献数
3 3

日本人と結婚し在日する知日家欧米人とその伴侶の日本庭園に対する認識・イメージをアンケート調査し比較考察した。その結果、彼等の日本庭園の体験度、理解度は日本人と大差はな<、日本庭園に対する感覚的イメージもほば同様であった。日本庭園関連用語などはむしろよく理解していると自認し、外国人にも日本庭園は理解できると彼我共に認めていた。彼我で異なるのは、借景の意味内容や枯山水の認識、わび・さびについての理解がやや低くなることであった。また、「日本庭園」から日本人が具体的庭園要素を連想イメージするのに対し、欧米人は静寂、緑、平和などの印象を多くあげ感性的に庭の雰囲気を享受する姿勢をもつことが認められた。
著者
西川 潤 宮嵜 孝子 鈴木 庸弘 板谷 優子 山脇 秀元 三原 弘 蓮本 祐史 藤浪 斗 小川 浩平 細川 歩 工藤 俊彦 杉山 敏郎
出版者
一般財団法人 日本消化器病学会
雑誌
日本消化器病学会雑誌 (ISSN:04466586)
巻号頁・発行日
vol.108, no.9, pp.1535-1539, 2011 (Released:2011-09-05)
参考文献数
24

infliximab投与により薬剤誘発性ループスを発症した潰瘍性大腸炎の1例を経験した.ステロイド依存性潰瘍性大腸炎患者に対し,寛解導入ならびに寛解維持目的でinfliximab投与を施行した.第5回目のinfliximab投与後に多関節痛,リンパ球減少,抗二本鎖DNA抗体陽性,抗核抗体陽性を呈し薬剤誘発性ループスと診断した.保存的治療とinfliximab投与中止により症状の改善が得られた.
著者
山田 美代子 宮前 珠子 鈴木 達也 佐野 哲也
雑誌
リハビリテーション科学ジャーナル = Journal of Rehabilitation Sciences Seirei Christopher University
巻号頁・発行日
vol.9, pp.49-55, 2014-03-31 (Released:2014-07-14)

東日本大震災に伴う津波により被災した岩手県T 村S 地区の仮設団地で,筆者らは震災一年後に「意味のある作業開発」を目的に活動を開始した.本稿は,その内の第4 回目の訪問時(2013年3 月)に行った音楽を中心とした文化的活動(以下,音楽セッションとする)の報告である.「ふる里」をテーマとし,参加者と筆者らが住む地域の共通する話題に沿って音楽セッションを行った結果,親和的な双方向のコミュニケーションが展開したので,その経過と結果及びアンケート結果について報告する. The project aiming at the development of meaningful activities began one year after the Great East Japan Earthquake in the temporary housing complex in the Iwate Prefecture, where survivors of the tsunami disaster have been staying. This article is a report of the activity whichwas undertaken at the fourth stage (March, 2013) of the project. The theme was set as “myhometown” and cultural activities which focused on music were performed in accordance withtopics common to the local community and that of the authors. As a result, a friendly nteractivecommunication developed. The process and the results of the sessions are introduced in thearticle.
著者
鈴木 秀雄
出版者
関東学院大学人間環境学部人間環境学会
雑誌
関東学院大学人間環境学会紀要 (ISSN:13489070)
巻号頁・発行日
vol.4, pp.1-16,

The purpose of this study is to clarify the denotation and connotation of a concept of"Therapeutic Exercise< in terms of a taxonomical point of view such as the cognitive,affective and psycho-motor domains. In this study Therapeutic Exercise is also discussedin terms of maintaining mobility and obviating the need for care. More over, a conceptualframework is discussed, within which important trials to establish a hierarchical order ofspecific exercises and instructions for Therapeutic Exercise. Therapeutic Exercise in thispaper is defined as an integral part of physical recreation as well as an essential domain oftherapeutic recreation.要介護予防運動指導者資格制度が導入され、既に660名を超す公認指導者が養成されている。日常の身体運動が容易に要介護予防運動になるというものではなく、意図的に計画された身体運動の実施により要介護予防ができるのであり、その視点から要介護予防運動指導特論が論じられている。概念の共有化には、その概念自体の外延と内包が曖昧であるほど、概念の特定化と焦点化が難しいのは当然である。本稿は、要介護予防運動指導特論の教育課程の内容を特定化し、健康を有する人へのプログラム提供と、既に課題を抱え可動性の維持に対する問題をかかえていたり要支援・要介護になっている人への自立支援プログラム提供という二焦点化を明確に捉え要介護予防運動、即ち、"療育、療法、治療的運動(therapeutic exercise セラピューティックエクササイズ 商標登録出願中)<の提供を快追求と癒しの両側面を持つ形態で進めていくことを意図するものである。
著者
鈴木 比奈子 内山 庄一郎 堀田 弥生 臼田 裕一郎
出版者
The Association of Japanese Geographers
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
pp.234, 2013 (Released:2013-09-04)

1.背景と目的過去の自然災害の履歴は,その場所における現在の自然災害リスクに大きく関係するため,ハザード・リスク評価に必須の情報である.特に,地域等での防災の現場において,その場所で発生した過去の自然災害を知ることは,地域の脆弱性をより正確に把握し対策を立案していく上で欠かすことができない.一方で,国内の過去の災害事例は膨大であり,それらが記載された文献資料の種類や形態も様々である.そこで,日本国内における過去の自然災害事例を網羅的に収集し,一般にも公開可能な共通の知識データベースを構築することを目的として,全国の地方自治体が発行する地域防災計画に記述されている自然災害事例の抽出とそのデータベース化を開始した.データベースは現在試験段階であるが,将来的には相互運用可能なAPIを通して配信し,外部システムから動的に呼び出して使用可能となる予定である.2.自然災害事例のデータモデリング災害事例をデータベース化するためには,地域防災計画等の出典資料から,発生した災害の記述を読み取り入力する必要がある.しかし地域災害史の項目は説明的な記述が多く,統計データ的な取り扱いをすることが難しい.そのため,次の要件を満たすべくデータモデリングを行った.要件1:情報の取りこぼしを最小限に抑える要件2:できる限り簡易な作業で入力できる要件3:内容をベタ打ちする項目を作らないこの結果,データベースの内容を9つに大分類し,合計112の入力項目を設定した.データ項目を詳細に区分したこと,およびデータ入力の際に,文献に記載がない情報は原則として空欄とするルールを設定したことによって,出典資料の情報の取りこぼしを抑え,入力作業に必要な専門的な判断を最小限にした.また,分類項目のいずれにも格納できない例外的な情報の発生は許容することとし,例外情報を文章としてベタ打ちでデータベースに入力しないこととした.この理由は,入力作業の簡易化とデータベースとしての可用性向上である.また,歴史災害を対象とした自然災害事例の抽出を行うため,現在の災害種別と災害発生当時の災害種別とを対比させる必要がある.災害種別は大分類として5種類に分け,さらに小分類として23の災害種別を設定した.過去の文献における災害の呼称と,小分類の災害種別との対応を各種文献から調査し対応表を作成した.この他,災害名称は地域の自然災害のインパクトを推し量る上で重要な要素と考え,比較的詳細な入力仕様を設定した.3.今後の展開現在,約34,000件の災害事例を試行的に入力した.このペースでは,日本全国でおよそ10万件程度の災害事例が抽出されると推定している.まずは,このデータベースの充実を推進する.次のステップとして,このデータベースから自然災害が社会に与えたインパクト‐災害マグニチュード‐を求める手法を検討する.一定の災害マグニチュード以上の自然災害については調査・解析を行い,データベースの高度化を行いたい.このデータベースによって,地域の災害脆弱性とその影響範囲をより明確に提示し,地域の防災力向上に資するシステムを目指す.
著者
山崎 圭 柳 圭一郎 泉谷 瞬 鈴木 励一 中村 一生 上田 裕司 上園 敏郎 田代 真一 田中 学
出版者
一般社団法人 溶接学会
雑誌
溶接学会全国大会講演概要
巻号頁・発行日
vol.90, pp.90-91, 2012-03-15
被引用文献数
2

亜鉛めっき鋼板の重ねすみ肉溶接を対象としたガスシールドアーク溶接において、気孔発生量に及ぼす溶接姿勢、電流、電圧等の影響を報告する。また、気孔発生メカニズムについて、アーク直下におけるガス放出に着目し、観察結果から考察する。
著者
鈴木 雄一
雑誌
文学史研究 (ISSN:03899772)
巻号頁・発行日
vol.35, pp.20-35, 1994-12
著者
大西 丈二 益田 雄一郎 鈴木 裕介 石川 美由紀 近藤 高明 井口 昭久
出版者
THE JAPANESE ASSOCIATION OF RURAL MEDICINE
雑誌
日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)
巻号頁・発行日
vol.53, no.4, pp.641-648, 2004-11-30
被引用文献数
5 1

加齢に伴いこれまで担ってきた家庭的・社会的役割を喪失することの多い高齢者では,活動性が低下しやすく,時に身体的・精神的機能低下を引き起こしてしまうこともある。地域で行われる余暇活動の開発は高齢者の活動性やQuality of Life (QOL) の維持・向上に役立つものと思われるが,こうした余暇活動の効果はまだあまり実証されていない。今回われわれは農村部に居住する424名の高齢住民 (平均年齢71.6±4.8SD歳) を対象に,余暇活動を楽しむことと幸福感等との関連を明らかにするため調査を行った。調査項目として生活環境や,日常生活動作 (ADL) などの身体状況,外出の頻度,余暇活動を楽しいと感じる程度およびPGC主観的幸福感を含めた。この結果,楽しいと思う活動は「入浴」,「食事」,「テレビ」の順であった。余暇活動の中では「食事」や「入浴」を楽しむことがPGC主観的幸福感と正の関連を持ち,逆に「パチンコや麻雀などの賭けごと」を楽しむことは負の関連を示した。「動物の相手」を楽しむ者は閉じこもりが少なかった。PGC主観的幸福感を従属変数とする回帰分析では,人間関係の悩み,「パチンコや麻雀などの賭けごと」を楽しむこと,基本的ADL,体の痛み,独居を予測値とした有意なモデルが構築された。これらの結果は今後地域で高齢者の余暇活動を促進していくにあたり,有用な知見を与えた。
著者
辻 隆 祖父江 義明 岡崎 廉治 川島 隆幸 齋藤 太郎 井本 英夫 新井 良一 雨宮 昭南 霜越 文夫 長谷川 修司 小嶋 壮介 下園 文雄 川村 正義 飯島 健 鈴木 英雄 佐藤 寅夫
出版者
東京大学大学院理学系研究科・理学部
雑誌
東京大学大学院理学系研究科・理学部廣報
巻号頁・発行日
vol.29, no.4, pp.4-21, 1998-03

低温度星の分光学とともに/辻先生を送る/東京大学を去るにあたって/岡崎廉治先生を送る/新しい化合物を求めた30年/齋藤太郎先生を送る/大学を去るにあたって/新井良一先生を送る/シモコシ・回路の完成を追い求めた日々/霜越さんを送る/再見!東大・小石川植物園/小嶋壮介事務主任を送る/云うべき事と云わざるべき事:流転/川村さんのこと/三崎臨海実験所退官にあたって/鈴木英夫さんを送る
著者
廣瀬 美幸 森山 紋由美 鈴木 孝夫 李 相潤
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.A0231, 2008 (Released:2008-05-13)

【目的】最近、患者一人ひとりの栄養状態が極めて重要視され、栄養状態の管理・改善を院内栄養サポートチーム(Nutrition Support Team)で取り組んでいる病院もある。そこで、ラットを用いて運動と食餌・カロリー摂取量の違いが骨格筋にどのような影響を及ぼすかを比較・検討した。【方法】実験動物は生後8週齢の雄性Wistar系ラット15匹を用い、普通食自由摂取+運動負荷(CT)群、普通食制限摂取+運動負荷(LT)群、高カロリー食自由摂取+運動負荷(HT)群の3群各5匹に分けた。実験期間を通して、CT群には普通食、LT群にはCT群の餌摂取量の60%、HT群には普通食比カロリー120%、脂肪含有率332.6%の高カロリー食を与えた。その間、1日1回45分同時間帯に、最高速度25m/minのトレッドミル走行を5回/週、2週間実施した。実験終了後、対象筋である左右のヒラメ筋、足底筋、腓腹筋外側頭を摘出し、通常の方法、手順により筋線維横断面積を測定し、統計処理を行った。なお、運動負荷のない通常飼育の対照(C)群は先行研究の同週齢ラットの値を参考とした。【結果】体重:実験開始時には群間有意差は見られなかったが、実験終了時にはLT群はCT群に比較し78.1%の低値と有意差を示した。一方、CT群とHT群間には有意差は認められなかった。平均餌摂取量:HT群はCT群の摂取量の83.5%であった。筋線維横断面積:3種の筋においてCT群はC群と比較し有意の高値を示した。LT群はCT群と比較し有意の低値を示したが、C群と比較すると有意の高値を示した。HT群はヒラメ筋においてCT群と有意差が認められた。【考察】3筋の筋線維横断面積において、LT群はCT群、HT群と比較し有意の低値を示した。従って、栄養不良状態では筋萎縮が進行することが示唆された。これは、1)低栄養状態で筋内蛋白質の合成不良によること、2)筋線維横断面積は収縮の強度に関係するので、LT群は各筋の収縮の強さが飢餓の影響を受け低下したことが考えられる。一方、LT群はC群と比較すると有意の高値を示した。これはLT群は週5回の運動を実施したため、低栄養状態であっても運動負荷により筋萎縮予防、筋肥大が得られたと考えられる。 今回、足底筋と腓腹筋においてはHT群とCT群間に有意差が認められなかった。これは筋肉の主要構成成分は蛋白質であり、運動時には蛋白質の必要量が増加するが、今回与えた高カロリー食は蛋白質含有量が普通食とほぼ同じであったためと考えられる。蛋白質を多く摂取することで、より効果的に筋力増強が得られると考えられる。【まとめ】低栄養状態であっても運動負荷により筋萎縮予防、筋肥大が得られ、また蛋白質を多く摂取することにより、より効果的に筋力増強が得られると考えられる。
著者
根本 淳子 柴田 喜幸 鈴木 克明
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.35, no.3, pp.259-268, 2011
被引用文献数
1

本論文は,教育実践において学習デザインの定期的な改善サイクルを実現することでよりよい教育実践を生み出すことの重要性に焦点を当てたデザインベース研究のアプローチによる実践研究の報告である.国内では新しい学習デザインであるストーリー中心型カリキュラム(SCC)を採用した実践を取り上げ,SCC応用の可能性の手がかりを探りつつ,より深い学びを目指した実践に取り組んだ結果から得られた知見を整理した.学習デザインの定期的な改善サイクルを通じ,実践者のリフレクションを促すだけではなく,学習者の内容理解を深めていくことについて確認した.その結果,学習者個人と学習共同体双方への影響を確認することができた.本実践は,本論文の対象である2008年度と2009年度の実践を踏まえ,現在三回目のサイクルの最終段階にある.更なる検証を通じ新しい学習アプローチがより広く使われていくために,知見をデザイン原理として整理し,SCC実践に関する学習者の声を収集し整理していくことが課題となる.
著者
渡邊 浩之 鈴木 克明 戸田 真志 合田 美子
出版者
日本リメディアル教育学会
雑誌
リメディアル教育研究 (ISSN:18810470)
巻号頁・発行日
vol.9, no.2, pp.161-172, 2014-11-30

The role of student tutors is to support new students, as well as other students who are having trouble with learning, so as these students can teach themselves. In Japan, however, there are but a few case examples that verify the quality of these tutors. Therefore, for the purpose of this research an examination of established peer support learning guidelines and other guidelines applied by North American universities was conducted in order to manifest new guidelines. In order to establish the guidelines, elements required of tutoring were extracted from various tutor handbooks, guidelines, and manuals used by twenty-six institutions and universities in Japan and the United States. These extrapolated elements were then integrated to complete the guidelines. Furthermore, the guidelines were revised through a two-step formative evaluation. Finally, the guidelines were tested in order to evaluate their effectiveness in improving the quality of tutors. To conclude this paper, future topics for consideration are discussed.