著者

青木 滋之 小城 拓理 沼尾 恵

出版者

日本イギリス哲学会

雑誌

イギリス哲学研究 (ISSN:03877450)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.99-114, 2017-03-20 (Released:2018-07-25)

参考文献数

156

著者

青木 順子 Junko Aoki

出版者

安田女子大学

雑誌

安田女子大学紀要 = Journal of Yasuda Women's University (ISSN:02896494)

巻号頁・発行日

no.46, pp.31-50, 2018-02-20

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2017年1月トランプ政権誕生後、「代替的事実」や「偽ニュース」の言葉で、政権側から公然と事実と異なることが事実として提示される、または、都合の悪い事実は信用ならないものとして貶められる、という驚愕するような言動が民主国家の代表とされてきた米国の政権でも通用することを世界は見せつけられることになる。多種多様なメディアの出現によって、虚構世界と現実世界の物語の境界が曖昧になっている今、他者のメディア表象に拘ることへの尊重が一層必要とされている。社会で優位にあるグループであれば「気にかけない」として済ませられるかもしれない出来事について、一つひとつに「拘る」ことで権利を主張する必要がある少数派が社会には存在する。「我が国・自国への愛国心」、「我々・自国中心」、「テロリストの彼ら」、「犯罪者の彼ら」と、「我々だけ」を尊重し、他者「彼ら」への敵対心や恐怖のみを煽り立てる乱暴なレトリックが民主国家の政治の権力側から公然と示され得る時、社会で少数派の拘りの行為が抑圧される可能性は高くなっているのである。ポピュラーカルチャーに見える「ホワイトウォッシュ」から大国の政権による「壁を作る」政策まで、全て関係し合い、相互に影響しないではいられないグローバル化した世界を私達は生きている。ジジェクの言う「人間の顔をもったグローバル資本主義」の実現のために、一人ひとりが拘り、今自分に出来ることを丁寧に問い、真摯な他者とのコミュニケーションを通して実現しようとする、そうした人々を育てることが異文化教育には要求されているのである。

著者

青木 克仁 Katsuhito Aoki

出版者

安田女子大学

雑誌

安田女子大学紀要 = Journal of Yasuda Women's University (ISSN:02896494)

巻号頁・発行日

no.48, pp.33-42, 2020-02-28

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竹島問題を機に、日韓両国間の摩擦が激しくなっている中、東京の新大久保で、「韓国」を排斥する排外主義的デモが展開されるなど、特定民族や人種を排撃する、所謂「ヘイト・スピーチ」の問題は放置しておけない状況にある。ヘイト・スピーチを規制しようとすると、その発信者は「言論の自由」を盾とすることだろう。規制の楔を打っても、それが「滑り易い坂道」議論によって、解釈の恣意性を招き、「言論の自由」そのものをも脅かす可能性がある、といった議論がなされる。本論文では「言論の自由」という価値観の重要性にもかかわらず、それでも「ヘイト・スピーチ」を規制し得る可能性を探る。

著者

佐藤 哲也 田口 秀之 土屋 武司 藤川 貴弘 小林 弘明 増田 和三 鈴木 宏二郎 松尾 亜紀子 手塚 亜聖 宮路 幸二 青木 隆平 横関 智弘 津江 光洋 中谷 辰璽 廣谷 智成 本郷 素行 小島 孝之 Sato Tetsuya Taguchi Hideyuki Tsuchiya Takeshi Fujikawa Takahiro Kobayashi Hiroaki Masuda Kazumi Suzuki Kojiro Matsuo Akiko Tezuka Asei Miyaji Koji Aoki Takahira Yokozeki Tomohiro Tsue Mitsuhiro Nakaya Shinji Hirotani Tomonari Hongoh Motoyuki Kojima Takayuki

出版者

宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所(JAXA)(ISAS)

雑誌

観測ロケットシンポジウム2019 講演集 = Proceedings of Sounding Rocket Symposium 2019

巻号頁・発行日

2019-08

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第2回観測ロケットシンポジウム(2019年8月5日-6日. 宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所(JAXA)(ISAS)), 相模原市, 神奈川県

著者

青木 葉子

出版者

京都大学東南アジア地域研究研究所

雑誌

東南アジア研究 (ISSN:05638682)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.397-418, 2006-03-31 (Released:2017-10-31)

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Three dominant changes have occurred in the study of the ethnic Chinese in Indonesia after the fall of Soeharto. First, the study of Indonesian Chinese was freed from the threat of SARA censorship (Suku, Agama, Ras, dan Antar Golongan, or ethnic, religious, racial, and class relations), which was removed after Soeharto. Second, ethnic Chinese studies have accelerated. Many seminars and discussions are now held and many books about the ethnic Chinese have been published in Indonesia. Some aim to abolish inequalities and discriminatory measures and claim justice. Although changes have been made in the law, anti-Chinese hostility still exists in society. Other studies analyze the discourses of Dutch colonialism and Indonesian nationalism and reconsider the Chinese role in nation building, so as to rewrite Indonesian history, which has largely ignored the ethnic Chinese. Third, foreign researchers are shifting their attention from political issues, such as assimilation, national integration, and political identity to subjects reflecting the changing role of the ethnic Chinese in East and Southeast Asia in an era of globalization and rapid economic growth. In this paper I will focus on such changes by reviewing studies done during the New Order regime and the subsequent period of Reformasi.

著者

加藤 承彦 青木 康太朗

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.66, no.8, pp.426-438, 2019-08-15 (Released:2019-09-21)

参考文献数

28

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目的 本研究は,小学校児童と中学校生徒を対象に,家庭の状況と子どものインターネットの長時間使用との関連を分析することを目的とした。方法 国立青少年教育振興機構が2017年に20の都道府県の小・中学校で実施した「インターネット社会の親子関係に関する意識調査」のデータを用いて分析を行った。分析の対象者は,インターネットを使用していない210人を除いた小学5年生から中学2年生の2,062人だった。説明変数として,インターネットに接続できる機器の所有,家庭での親の携帯電話やスマートフォンの使用のあり方,親子関係などを用いた。平日における1日3時間以上のインターネット使用または休日における1日5時間以上のインターネット使用を長時間使用と定義し,アウトカム変数として用いた。また,睡眠不足の経験もアウトカムとして用いた。多変量ロジスティック回帰分析を行い,長時間使用および睡眠不足の経験の調整オッズ比と95%信頼区間(95%CI)を算出した。結果 子どものスマートフォンやタブレットの所有と平日と休日の長時間使用および睡眠不足に関連が見られた。スマートフォンを所有していない群と比較して,所有している群の平日の長時間使用の調整オッズ比は,2.55[95%CI:1.92-3.38],睡眠不足は,1.66[1.17-2.34]だった。親子の会話中に親が携帯電話やスマートフォンを操作することが良くある家庭では,子どものインターネットの長時間使用の可能性が高かった(休日の長時間使用の調整オッズ比は,1.59[1.03-2.44])。家族と一緒にいて楽しくないと子どもが答えた場合,休日の長時間使用の調整オッズ比は,2.05[1.00-4.18]だった。追加分析の結果,会話中に親が携帯電話などを操作することがよくある家庭,家族が一緒にいても各々が携帯電話などを操作することがよくある家庭,親子関係が良好でない家庭では,家での携帯電話やパソコンの使い方などに関してルールを決めていない傾向が見られた。結論 親の携帯電話やスマートフォンの使用のあり方など家庭の状況と子どものインターネットの長時間利用が関連していた。今後,子どもが適切にインターネットを使用する環境づくりを考える上で,親自身の使用のあり方への注意や家庭におけるルール作りおよび家族全員の遵守の重要性が示唆された。

著者

青木 栄一

出版者

日本地理教育学会

雑誌

新地理 (ISSN:05598362)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.1-11, 1982

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There have been many oral traditions relating to oppositions against railway constructions in the early period of railway development in Japan. The most famous oral traditions have been in <i>Shukubamachis</i> (towns or villages with facilities for relay post-horse), where the inhabitants had There have been many oral traditions relating to oppositions against railway constructions in the early period of railway development in Japan. The most famous oral traditions have been in <i>Shukubamachis</i> (towns or villages with facilities for relay post-horse), where the inhabitants had opposed to railway constructions for fear of losing their travel customers. Curiously, however, in Japan, there have been no reliable historical documents relating to the oppositions, or no historical articles certifying the facts of oppositions, using reliable records. Many stories of railway opposition have remained in vague condition from a view-point of positivism, today. The author insists that it is necessary to prove the fact of railway oppositions, through the following procedures. They are, (1) discovery of reliable documents written contemporaneously, (2) consideration to policies and general opinions about railways on the day, and (3) investigation of ideal rail-routes in relation to topographic feature and railway track gradient (25&permil; in maximum gradient in case of Japanese trunk railways).<br>There were two periods of railway mania in Japan, in the closing years of 19th Century, 1885-90 and 1894-99. In those days, inhabitants of rural towns made passionate movement to raise their fund for private railway construction, or to introduce national railways to their towns. It is unreasonable to suppose railway oppositions in those days without showing any reliable documents. As for the Kobu Railway, between Tokyo and Hachioji (opened in 1889), having famous oral traditions of railway opposition by <i>shukubamachis</i> along a traditional trunk road, we have no reliable records to prove the existence of oppositions, and many preserved documents showing the insistence of introduction of railway construction in those days, showed the decision in ideal rail-route in relation to topographic feature and track gradient.<br>There were some categories of railway oppositions, capable to certifying their existence by reliable documents. They were, (1) the oppositions to coastal or riverside railways, which compete with steamship operations, by officers of national railways, (2) the oppositions by military authorities or conservative <i>samurais</i> (feudal warriors) class, insisted the precedence of military expansion or anti-foreign spirit, and (3) the oppositions by farmers, protested the change for worse utilization of water in paddy field, because of the construction of embankment for railways. The first and second categories had lasted by about 1880s and 1870s, respectively, but the third one has continued toward the 20th Century. The author presents some examples belonging to the first and the third categories of oppositions during the Meiji Era (1868-1912) in this article.

著者

安藝 雅彦 中野 公彦 須田 義大 岸波 友紀 高須賀 直一 磯貝 俊樹 川合 健夫 小野口 一則 青木 啓二

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.105-107, 2013-03-01 (Released:2013-06-19)

参考文献数

4

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本稿は専用道における大型車両自動運転のためのセンサシステムのフィージビリティスタディ環境構築の報告である.エネルギーITS 推進事業「自動運転・隊列走行に向けた研究開発」において,これまで開発した技術実証の場として,専用道を走行するダブルストレーラを対象に自動運転のためのセンシングシステム検証のために長期計測環境を構築したので報告する.

著者

青木(秋枝) 美保

雑誌

福山大学人間文化学部紀要 = Journal of the Faculty of Human Cultures and Sciences of Fukuyama University

巻号頁・発行日

no.20, pp.(1)-(16), 2020-03-01

著者

青木 宏 高野 裕 和田 盛哲 岩永 則城 宜野座 朗 Aoki Hiroshi Takano Yutaka Wada Shigeaki Iwanaga Noriki Ginoza Akira

出版者

宇宙開発事業団

雑誌

宇宙開発事業団技術報告 = NASDA Technical Memorandum (ISSN:13457888)

巻号頁・発行日

pp.1冊, 1995-08-31

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現在「再使用型のロケット」の帰還形態として有翼型と垂直軟着陸型の2つが考えられている。前者の有翼型はH-2ロケット打上げ型有翼回収機(HOPE)実験による検討が進んでいる。後者の「垂直軟着陸技術」は大量貨物輸送において有利で、月面着陸探査において常用されている降着手段である。米国では「デルタクリッパ」の飛行試験が進んでいる。本研究ではロケット・エンジンによる垂直着陸技術を確立する第1歩として地上における離着陸飛行実験を計画したものである。本報告書は離着陸飛行実験について、(1)ミッションの検討、(2)システムの検討(エンジン、全体配置、システム構成、制御など)、(3)サブシステムの検討(推進系、構造系および熱制御系、航法誘導制御系、電気系、全機組立、飛行試験構想など)、(4)地上設備の検討、(5)運用計画、(6)開発スケジュールなどを検討しその結果をまとめたものである。

著者

古澤 明 青木 隆朗 高橋 浩之

出版者

東京大学

雑誌

特別推進研究

巻号頁・発行日

2018-04-23

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2次元大規模連続量クラスター状態生成のための要素技術開発として、広帯域スクイーズド光4本の同時生成法確立、スクイーズド光の相対位相ロック法の開発、スクイーズド光の相対位相ロックのデジタル制御系構築を行った。広帯域スクイーズド光4本の同時生成法確立としては、100MHzスクイーズ帯域の光パラメトリック発振器を4台作製した。これらをひとつのポンプ光で同時に駆動し、それぞれ6dB以上のスクイーズド光の観測に成功した。スクイーズド光の相対位相ロック法の開発として、新規ロック法を開発した。従来のスクイーズド光相対位相ロック法は、光パラメトリック発振器それぞれに導入しているプローブ光に変調を掛け、そのビート信号からロックのためのエラー信号を得るため、高い信号/雑音比を得るのが困難であった。そのため、ロックの安定性がそれほど高くなかった。しかし、スクイーズド光4本を複雑な干渉計において、その相対位相を安定してロックするためには、従来の方法では困難であることが予想された。そのため、新規スクイーズド光相対位相ロック法として、プローブ光に変調を掛けるのではなく、周波数をシフトすることによりヘテロダイン信号として読み出す方法を開発した。これにより劇的に信号/雑音比が改善し、安定してスクイーズド光の相対位相をロックできるようになった。スクイーズド光の相対位相ロックのデジタル制御系構築としては、新たにフィールドプログラマブルゲートアレイ(FPGA)を導入し構築を行った。アダプティブヘテロダイン測定のための補助状態生成技術開発として、超伝導光子数識別器作製のためのスパッタリング装置調達とその立ち上げ、共振器QED系の立ち上げを行った。

著者

阪田 史郎 青木 秀憲 間瀬 憲一

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.J89-B, no.6, pp.811-823, 2006-06-01

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インターネットや携帯電話網などの従来のネットワークにはない無線マルチホップの新しい形態で通信を行うアドホックネットワークは,ユビキタスシステムにおける重要なネットワークとして,特に1990年代末以降活発な研究がなされてきた.2003~2004年にはユニキャストルーチングについて,IETF(Internet Engineering Task Force)のMANET(Mobile Ad hoc NETwork)WGにおいて三つのプロトコルがExperimental RFCになり,現在Standard TrackのRFCに向けた作業が進展している.また,大規模なテストベッドの構築が進展し,実用化への期待が高まっている.本論文では,アドホックネットワークについて,これまでの研究,標準化の動向を述べた後,MAC層でのアドホック(無線マルチホップ)ネットワークの実現技術として,2004年5月に検討が開始されたIEEE802.11sにおける無線LANメッシュネットワークに関する標準化状況,研究内容,アドホックネットワークの今後の進展を展望する.

著者

青木 隆浩

出版者

The Human Geographical Society of Japan

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.52, no.5, pp.425-446, 2000-10-28 (Released:2009-04-28)

参考文献数

99

被引用文献数

1

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The aim of this paper is to examine how the association of sake brewers ("syuzo-kumiai") was organized and expanded in modern Saitama. The trade association was an organization principally involved in the production and sale of sake. Research related to this field in Japan has focused on, first, how trade associations were established, although a cartel was banned by the Government at the beginning of modern era; second, why they increased in number; and, third, what were their main functions?A new entry into a cartel had been prohibited by the Shogunate until the end of the Edo era. The liberalization of business brought about a sudden increase in the number of sake brewers. Small newly-established sake brewers often attempted to evade liquor tax and to ensure bargain sales which caused confusion in the market. Meanwhile, large and medium-sized sake brewers organized the association of sake brewers ("syuzo-kumiai") in 1875 to stabilize the market and restore order. However, the association of sake brewers did not perform well in Saitama Prefecture.The association grew into a nationwide organization to oppose a proposed tax increase in the 1880s. Although the campaign was initially supported by the opposition parties "Jiyu-to" and "Kaisin-to", the former agreed to the necessity of a tax increase in 1896. As a result, the liquor tax was increased substantially in 1898, 1900, and 1902, respectively. The association of sake brewers ("syuzo-kumiai") was obliged to halt its campaign since it had lost its raison d'être.The price rise due to the tax increase reduced the demand for sake and resulted in strong competition within the industry. The sake brewers thus had to improve quality to overcome competition. Some members of the association of sake brewers established a brewing research laboratory, and held annual meetings to evaluate the quality of sake. The sake brewers who assiduously improved quality differed from those who had objected to the tax increase. The aims and achievements of each member of the association of sake brewers thus became quite diverse.

著者

青木 健

出版者

東京大学東洋文化研究所

雑誌

東洋文化研究所紀要 (ISSN:05638089)

巻号頁・発行日

vol.160, pp.127-224, 2011-12-22

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A Persian treatise ‘Ulamā-ye Islām, whose origin is supposed to be the Pahlavi Edict by the Sasanian Prime Minister Mihr Narseh (5th CE) to force Armenian Christians to convert to Zoroastrianism at that time, i.e. Zurvanism, is the only surviving work from Zurvanite point of view. Although the Persian text is published in lithograph and print since 1820s, no critical editions exist thus far. To address this situation, I have collected independent MSS of that treatise both already known in Mumbai (3) and Navsari (1) and unknown in Tehran (2) and Hyderabad (1), then prepared the stemma codicum of ‘Ulamā-ye Islām and established an Urtext that could account for the variants. This process generated a number of findings, not confined to detailed textual issues, but including religious history. The Zurvanite thought expressed in this Urtext is quite resemble with Manichaeism in its Cosmology, Anthropology and Eschatology rather than Dualistic Zoroastrianism in Pahlavi Books written between the 9th and 10th centuries. If Zurvanism is allowed to speak for itself, it can tell us a great deal about the Religionsgeschichte in the Early Sasanian Persia which focuses on Zurvanism's unexpected much influence on Manichaeism in historical context.

著者

青木 聡

雑誌

大正大學研究紀要

巻号頁・発行日

no.102, pp.212-230, 2017-03-15

著者

青木 健

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究 (ISSN:03873293)

巻号頁・発行日

vol.79, no.1, pp.25-47, 2005-06-30

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本稿の目的は、古代のパフラヴィー語文献資料と、現代イランの現地調査を総合して、ゾロアスター教における聖地の概念を明確にすることにある。先ず、文献資料から、古代ゾロアスター教の聖地は、(1)「移動・純粋聖火型」と(2)「定着・他信仰融合型」に分類できることが指摘される。しかし、それぞれのケースは、ゾロアスター教史上、謎めいた展開を遂げている。次に、イランの現地調査から、現代ゾロアスター教の聖地は、(1)「神官レベルでの聖地」と(2)「平信徒レベルでの聖地」に分類できることが指摘される。そして、これらの各聖地は、古代の(1)、(2)と密接な関係があると類推された。ここに、古代の文献データと現代の現地調査データをリンクさせる根拠がある。その結果、(1)系の聖地は、ゾロアスター教の教義に忠実だが、神官団だけの占有物であり、(2)系の聖地は、イランの民間信仰に聖火を被せたものであることが立証された。古代から現代に至るまで、ゾロアスター教の聖地は大きくこの二系統で構成されているのである。

著者

村瀬 善彰 田中 和彦 村上 典央 平尾 純子 加藤 忠幸 青木 隆明 糸数 万正

出版者

東海北陸理学療法学術大会

雑誌

東海北陸理学療法学術大会誌 第23回東海北陸理学療法学術大会

巻号頁・発行日

pp.O045, 2007 (Released:2007-11-02)

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【はじめに】 線維筋痛症あるいは線維筋痛症候群(fibromyalgia syndrome:以下、FMS)は、長時間持続する全身の結合織の慢性疼痛やびまん性疼痛、こわばり、疲労感を主訴とし、他覚症状として特徴的な圧痛点を有する疾患である。その他、しびれ感、頭痛などの精神神経症状もかなりの頻度でみられる。このような関節リウマチ様の全身症状を呈するため多くの患者がリウマチ専門医を受診するが、器質的障害の存在を裏付ける明確な臨床所見を認めず、多彩な不定愁訴を呈するため、別名「心因性リウマチ」ともいわれている。FMSは日本ではなじみの薄い疾患であるが、欧米では比較的頻度の高い疾患であり、一般人口の2%にみられるとの報告もある。40~50歳前後の壮年期~更年期の女性に多く(約85~90%は女性)認められ、原因の詳細不明な疾患であるため効果的な治療法に乏しい。そのため、薬物療法以外にも様々な治療が試みられているのが現状である。 今回われわれは、このような疾患に対して理学療法を行い、痛みとQOLの評価を用いて理学療法アプローチの必要性について検討したので、文献的考察をふまえ報告する。 【方法】 当院整形外科外来患者のうちリウマチ専門医により、FMSと診断され経時的評価が可能であった女性7例(平均年齢49.4歳)を対象とし、身体ストレス緩和のためのリラクゼーションを目的とした環境作りの提案や生活指導及び拘縮予防や除痛を目的とした運動療法を行った。FMSは他覚的所見として全身の各部位に18ヶ所の圧痛点が存在するのが大きな特徴であるため、その圧痛点の変化とVAS(Visual Analogue Scale)を用いた痛みの評価を行った。QOL評価にはMedical Outcome Study Short-Form8Item Health Survey(以下、SF-8)を評価ツールとして使用し、理学療法施行前後及びその後の経過観察において各々評価を行った。 【結果】 全例において多彩な不定愁訴に加え、両側性筋痛症状が認められ、疼痛の評価から何らかの改善が得られたのは7例中6例であった。また、SF-8においては国民標準値を下回っている症例を認めたが、評価カテゴリーによって改善傾向を示す結果であった。 【考察】 今回の結果から、理学療法による一定の傾向を示すことは困難であったが、環境改善についての生活指導や運動療法の介入によって、身体及び精神環境の面において何らかの改善が得られることが示唆された。FMSは日本以外の先進国の常識であり、症状が多彩であるがゆえに必然的に、原因不明、経過観察という説明のもと、診断、治療を受けられずに医療機関を転々としながら長い経過をたどっていることが予測されることからも、今後さらなる調査を継続して行い、理学療法の立場から長期的に検討していくことが必要と思われた。

著者

林 大輔 青木 健 柴田 瑠美子 市川 邦男

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.59, no.12, pp.1628-1633, 2010-12-30 (Released:2017-02-10)

参考文献数

10

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症例は6歳男児.現在までにアサリ以外は貝類を含む食物のアレルギーはない.2歳よりアサリ摂取後に嘔吐を繰り返しているため近医を受診したが,アサリ特異的IgEが陰性であり,精査のため当院に紹介された.アサリ特異的IgEは1.04UA/mlでスキンプリックテストは膨疹径4mmであった.生アサリによるパッチテストは陽性,リンパ球刺激試験も陽性(5305cpm,SI=1211%)であった.ゆでたアサリによる経口負荷試験では摂取2時間後に腹痛と嘔吐が出現,末梢血好中球数も負荷前の2924/μlから負荷6時間後に16082/μlまで増加した.これらの検査所見よりアサリによるFood protein enterocolitis syndrome(FPEIS)と診断した.現在まで貝類によるFPIESの報告はなく,本報告が初となる.

著者

青木 聖久 Kiyohisa Aoki

出版者

日本福祉大学社会福祉学部

雑誌

日本福祉大学社会福祉論集 (ISSN:1345174X)

巻号頁・発行日

no.133, pp.47-73, 2015-09

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精神障害を有する本人(以下,本人)が暮らしを営むにあたって,障害年金を継続して受給するのは大切なことだといえる.ところが,就労したことによって,障害等級の級落ち(以下,級落ち)や支給停止になれば,暮らしに大きな影響を受けることになる.これらの状況をふまえ,本稿では,実際,障害年金が級落ちや支給停止になっている,あるいは,その可能性が高い状況にある本人の実態及びその後の相談体制,さらには,本人や家族が,障害年金や就労をどのように捉えているかを明らかにした.その結果,障害年金が級落ちや支給停止になっている者は6.7%いることがわかった.一方で,殆どの本人や家族が障害年金の意義を認めていた.また,就労についても,多くの本人や家族がその意義を認めていたものの,再発を危惧したり,障害年金の支給停止を気にしていることがわかった.そのため,就労に対して,ためらっているような意見も多く見られた.本稿では,生活支援に携わる者(以下,生活支援者)が,これらの複雑な想いを理解したうえで,本人や家族への直接的支援と共に,障害年金が使いやすい社会資源として位置付くように,社会へ働きかける等の間接的支援の取り組みが重要であるということを示した.

著者

谷 由美子 山本 命子 深谷 幸子 青木 みか タニ ヤマモト フカヤ アオキ Y. TANI N. YAMAMOTO S. FUKAYA M. AOKI

雑誌

名古屋女子大学紀要 = Journal of the Nagoya Women's College

巻号頁・発行日

vol.24, pp.93-102, 1978-03-15

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"1.リノール酸またはコーンオイル添食による脂肪酸の生体内における挙動 リノール酸5g摂取によって血清のリノール酸は低下しアラキドン酸が4倍以上に増加した.しかしコーンオイル60g摂取によって,血清脂肪酸組成はアラキドン酸がやや減少しステアリン酸とオレイン酸は増加した.この相違については今後検討するつもりである.皮膚分泌物の脂肪酸組成は,リノール酸またはコーンオイル添食によっていずれもほとんど変動なく,パルミテン酸が30~40%をしめ次にステアリン酸,アラキドン酸が多く,いずれの場合も血清には不飽和脂肪酸が多く皮膚分泌物は大部分飽和脂肪酸よりなっていた.即ち血清成分がそのまま皮膚に浸透して分泌されるのではなく,汗腺,皮脂腺などで選択されて分泌されると考えられる.尿中脂肪酸組成はオレイン酸,ステアリン酸,パルミチン酸が多く,バルミトレイン酸は個体差が大きかった.必須脂肪酸は血清に比べて少く,コーンオイル摂取によって血清中の必須脂肪酸はほとんど変動しなかったが,尿中多価不飽和脂肪酸は増加した.2.リノール酸またはコーンオイル添食による血清脂質成分の変動 CHはいずれの場合も減少し,特にコーンオイル添食で著しく,従来血中のCHを低下させる因子の1つとして高度不飽和脂肪酸を含む植物油がよいとされている事実を裏付けた.CHを約48%含むβ-LPも同様に食後減少がみられた.TGは食後3時問に有意に増加した.これらの現象はリノール酸5g摂取よりもコーンオイル60g摂取の場合の方がその影響は顕著であった."