著者
池亀 彩 石坂 晋哉 田辺 明生 竹村 嘉晃
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2016-04-01

本研究は、研究代表者・研究分担者によって、本研究のテーマであるボトムアップ型のさまざなな開発のあり方を記述・分析するためにそれぞれのフィールドワークが行われた他、インド人研究者を招いて研究会を行った。1:フィールドワーク:池亀は南インド・カルナータカ州における宗教リーダーの開発プロジェクトを調査した他、ダリトのリーダーによる活動も当該年度は調査を行った。また東南アジアへプランテーション移民として渡ったインド人コミュニティーについての歴史的調査も並行して行った。田辺はインド西部プーネ市近郊で部族出身の若者によるNGOの調査を行った。竹村はインド・ケーララ州、タミル・ナードゥ州およびシンガポールでインド舞踏の教授法とメディアとの関わりについて調査を行った。石坂はインド・ウッタランチャル州で自然農法運動の展開に関する調査を行った。2:研究会では、国立民族学博物館に客員教授として来日していたジャナキ・ナーヤル教授を招聘し、ジェンダーと近代開発について歴史的に考える研究会(開催日2017年10月22日、東京外国語大学本郷サテライト、東京外大南アジア研究拠点FINDASとの共催)を持った。当該年度は、代表者・分担者のそれぞれが多くの媒体で研究成果を積極的に発表した年でもあった。今後はそれぞれの研究を全体のテーマである「ポスト開発」という概念の発展へとどう結びつけるかが鍵となる。当該年度ではそこまでの概念のすり合わせは出来なかった。
著者
田辺 直仁 豊嶋 英明 林 千治 和泉 徹 松本 一年 関 奈緒 渡部 裕 小玉 誠 相澤 義房
出版者
Japanese Heart Rhythm Society
雑誌
心電図 (ISSN:02851660)
巻号頁・発行日
vol.26, no.2, pp.111-117, 2006-03-25 (Released:2010-09-09)
参考文献数
13
被引用文献数
2

突然死を発症後24時間以内の急性死と定義した場合の発生率は, 年間人口10万対114 (愛知県, 全年齢) , 15歳以上の145 (新潟県, 15歳以上) との報告がある.また, これらを含む4調査では, 男性に多いこと, 年齢とともに発生頻度が高くなることなどの共通した特徴が認められる.40~59歳の発生率 (年間人口10万対) は男性が52~89, 女性17~29であり, 主要死因死亡率に比べても高く, この働き盛りの年代で年間約1.2~2万人が突然死していると推計される.新潟市・長岡市の調査では突然死の約20%に虚血性心疾患, 13%に他の心疾患の関与が疑われ, 死因が確定できない例も37%認められた.意識消失での発症が約40%あり, 自宅や職場など普段の生活の場での発症や, 安静時や睡眠時の発症が多かった.排尿・排便時の発症が約9%認められ, 排尿・排便が発症の誘因となった可能性がある.危険因子としては高血圧や高血圧性臓器障害, 喫煙が重要であり, 過去1週間のストレスや睡眠時間の減少も突然死と関連していた.平成16年の新潟県中越地震では被災後1週間に突然死が有意に増加しており, 強いストレスが突然死の誘因となることの有力な証拠と考えられる.
著者
田辺 正樹
出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)
巻号頁・発行日
vol.103, no.11, pp.2761-2769, 2014-11-10 (Released:2015-11-10)
参考文献数
20

世界的な大流行(パンデミック)を引き起こす可能性のある感染症(新型インフルエンザ・新感染症)が発生した場合の対応について定めた新しい法律「新型インフルエンザ等対策特別措置法」が,2013年4月に施行された.同年6月,具体的な対策などを定めた「新型インフルエンザ等対策政府行動計画」「新型インフルエンザ等対策ガイドライン」が策定された.各医療機関においては,地域における役割に応じ,診療継続計画を策定し,対策を立案していく必要がある.
著者
田辺 健 矢野 博明 岩田 洋夫
出版者
公益社団法人 計測自動制御学会
雑誌
計測自動制御学会論文集 (ISSN:04534654)
巻号頁・発行日
vol.53, no.1, pp.31-40, 2017 (Released:2017-01-22)
参考文献数
20
被引用文献数
1 1

This paper describes the properties of proprioceptive sensations induced by an asymmetric vibration using a vibration speaker-type non-grounded haptic interface. We confirm that the vibration speaker generates a perceived force that pulls or pushes a user's hand in a particular direction when an asymmetric amplitude sound signal that is generated by inverting a part of a sine wave is input. We conducted 5 psychophysical experiments and evaluated the subjects' physical properties in order to apply this phenomenon for a variety of applications. As a result, we confirmed that the vibration speaker was able to control both the direction and magnitude of the reaction force by changing the input signal.
著者
吉田 英爾 柳澤 宏昌 田辺 雅幸 森本 泰臣 伊地知 雅典 小池 大介 Paul Boyadjian Tamas Liszkai
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)
巻号頁・発行日
vol.63, no.8, pp.580-584, 2021 (Released:2021-08-10)

NuScale社が開発している小型モジュール炉(SMR)は,2020年8月にNRCがFSERを発行し,米国における標準設計認証を取得している。NuScale SMRは受動安全系を備えており,設計基準事故のみならず設計基準を超過する事故においても運転員操作に頼らずに事故収束が可能で,また公衆への社会的リスクも大幅に低減できる,革新的な軽水炉である。米国においては,従来の軽水炉との違いを考慮し,適用規定の除外等,合理的に許認可プロセスを進めている。本報では,NuScale SMRの特徴と,日本国内導入に向けた安全規制の在り方についての課題を提起している。
著者
工藤 慎一 桑原 保正 Zoltán Korsós 市来 弥生 森田 将史 浅野 泰久 中村 泰之 田辺 力
出版者
一般社団法人 日本昆虫学会
雑誌
昆蟲.ニューシリーズ (ISSN:13438794)
巻号頁・発行日
vol.17, no.4, pp.135-137, 2014-10-05 (Released:2019-04-25)
参考文献数
9

We observed egg-brooding behavior in two Japanese millipedes, Eutrichodesmus elegans (Miyoshi, 1956) (Polydesmida: Haplodesmidae) and Cryptocorypha sp. (Pyrgodesmidae), under field conditions. In the former, females remained curling the body around the soil-made mound-like egg-chamber (containing eggs) constructed on dead leaves in the litter. In the latter, a female brooded an egg-mass under the bark of a decaying fallen log.
著者
田辺 和俊 鈴木 孝弘
出版者
日本コンピュータ化学会
雑誌
Journal of Computer Chemistry, Japan (ISSN:13471767)
巻号頁・発行日
vol.20, no.2, pp.A41-A48, 2021 (Released:2021-09-15)
参考文献数
15

全世界に蔓延している新型コロナウイルス(COVID-19)の日本における死亡要因を探るために,都道府県別の死亡率を目的変数とし,生活や健康,社会経済的要因など各種の指標を説明変数として重回帰分析による実証研究を試みた.目的変数と説明変数との非線形関係に対処するためにSupport Vector Machineを適用し,感度分析により要因を探索した.その結果,死亡率を上げる危険要因として生活保護,都市化,貧困率,サービス業,性比の5種,死亡率を下げる防御要因として単独世帯,食事,睡眠の3要因,併せて計8種の要因が得られた.特に,いわゆる「三密」に関連する都市化,サービス業,単独世帯の3要因の寄与がもっとも大きいこと,次いで貧困層の実態を反映する生活保護と貧困率の寄与が大きいことなど,新型コロナウイルスの予防対策に関して新規かつ有用な知見が得られた.
著者
田辺 祐子
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.57, no.11, pp.818-825, 2015-02-01 (Released:2015-02-01)
参考文献数
6
被引用文献数
1

学術出版社のシュプリンガー(Springer)で近年特に力を入れて取り組んでいるオープンアクセスプログラムと電子書籍に関連する現状や最新情報を報告する。隆盛著しいオープンアクセスであるが,本稿ではジャーナル論文ではなく,オープンアクセス書籍,およびそれにまつわる昨今の出版状況に主眼を置く。また,新しい学術書籍の出版プログラムSpringerBriefsおよびSpringer Book Archives,最新の取り組みとしてSpringer SmartBooksの紹介,関連して電子教科書に対する国内外の利用者からのフィードバックを詳説する。
著者
松本 和浩 李 忠峴 千 種弼 金 泰日 田村 文男 田辺 賢二 黄 龍洙
出版者
一般社団法人 園芸学会
雑誌
園芸学研究 (ISSN:13472658)
巻号頁・発行日
vol.7, no.2, pp.293-297, 2008 (Released:2008-04-25)
参考文献数
10
被引用文献数
4 4

韓国産イチゴ品種‘Mae-hyang’,‘Seol-hyang’および‘Keum-hyang’と‘章姫’を4℃または20℃で4日間貯蔵し,果肉硬度,可溶性固形物濃度,滴定酸度,アントシアニン濃度および糖組成の品種間差異を調査した.各品種の糖組成をみると‘Mae-hyang’および‘Keum-hyang’はスクロースが,‘Seol-hyang’および‘章姫’はフルクトースとグルコースが主体であった.また糖蓄積型ごとに各貯蔵温度における糖組成の変化が異なることが明らかになった.低温貯蔵によりいずれの品種も果肉硬度が上昇したが,特に‘Mae-hyang’において顕著であった.また,‘Mae-hyang’は貯蔵温度にかかわらず酸含量および糖酸比の変化が少なく,20℃貯蔵区における総可溶性糖含量の低下も他品種比べ少なく,安定した貯蔵品質を示した.一方,‘Seol-hyang’は他品種に比べ20℃貯蔵区において酸含量の上昇と糖酸比の低下が起こりやすかった.また,‘Keum-hyang’はいずれの貯蔵区でもアントシアニン濃度が高く,4℃貯蔵区でも糖含量の低下がみられた.これらの結果より,‘Mae-hyang’が他の韓国産新品種に比べ貯蔵中の硬度と品質を保ちやすい長期貯蔵に適した品種であると認められた.
著者
千代田 路子 藤村 亮太郎 田辺 聖子 右田 京子 山形 徳光 重松 康彦
出版者
日本調理科学会
雑誌
日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成21年度日本調理科学会大会
巻号頁・発行日
pp.1059, 2009 (Released:2009-08-28)

【目的】日本では少子高齢化が進み、核家族化、女性の社会進出、単身生活者の増大に伴い、調理の簡便化や省力化の傾向が見られ、カット野菜に対する消費者のニーズが高まってきている。カット野菜は微生物制御を目的に次亜塩素酸ナトリウム溶液による浸漬処理が広く行われており、微生物的な安全面や生理的・化学的変化について多くの報告がなされているが、栄養成分についての研究はあまり進んでいない。そこでカット野菜として需要が高いレタスについて、次亜塩素酸ナトリウムによる洗浄殺菌処理と水道水による洗浄処理がカットレタスの栄養成分に与える影響を明らかにすることを目的に本実験を行った。【方法】レタスの外葉及び芯を除去した後、包丁にて4cm四方にカットしたレタスを試料とし、次亜塩素酸ナトリウム溶液(200ppm)浸漬による洗浄殺菌処理と水道水による洗浄処理(1分間、20分間)を行った。その後、調製したカットレタスの各栄養成分[ビタミンC及びミネラル類(カリウム、カルシウム、マグネシウム、リン、鉄)]について定量分析を行った。実験期間は栄養素の季節変動を考慮し、季節ごとに年4回(2007年秋~2008年夏)と設定した。【結果】調製したカットレタスの栄養成分データについて比較した結果、いずれの栄養成分においても各調製試料間に有意な差は確認されなかった。以上の結果より、洗浄方法の違いによってカットレタスのビタミンC及びミネラル類(カリウム、カルシウム、マグネシウム、リン、鉄)に有意な損失はないことが示唆された。また、季節ごとの栄養素の変動について一定の規則性は確認されなかった。
著者
小林 宏行 武田 博明 渡辺 秀裕 太田見 宏 酒寄 享 齋藤 玲 中山 一朗 富沢 麿須美 佐藤 清 平賀 洋明 大道 光秀 武部 和夫 村上 誠一 増田 光男 今村 憲市 中畑 久 斉藤 三代子 遅野井 健 田村 昌士 小西 一樹 小原 一雄 千葉 太郎 青山 洋二 斯波 明子 渡辺 彰 新妻 一直 滝沢 茂夫 中井 祐之 本田 芳宏 勝 正孝 大石 明 中村 守男 金子 光太郎 坂内 通宏 青崎 登 島田 馨 後藤 元 後藤 美江子 佐野 靖之 宮本 康文 荒井 康男 菊池 典雄 酒井 紀 柴 孝也 吉田 正樹 堀 誠治 嶋田 甚五郎 斎藤 篤 中田 紘一郎 中谷 龍王 坪井 永保 成井 浩司 中森 祥隆 稲川 裕子 清水 喜八郎 戸塚 恭一 柴田 雄介 菊池 賢 長谷川 裕美 森 健 磯沼 弘 高橋 まゆみ 江部 司 稲垣 正義 国井 乙彦 宮司 厚子 大谷津 功 斧 康雄 宮下 琢 西谷 肇 徳村 保昌 杉山 肇 山口 守道 青木 ますみ 芳賀 敏昭 宮下 英夫 池田 康夫 木崎 昌弘 内田 博 森 茂久 小林 芳夫 工藤 宏一郎 堀内 正 庄司 俊輔 可部 順三郎 宍戸 春美 永井 英明 佐藤 紘二 倉島 篤行 三宅 修司 川上 健司 林 孝二 松本 文夫 今井 健郎 桜井 磐 吉川 晃司 高橋 孝行 森田 雅之 小田切 繁樹 鈴木 周雄 高橋 宏 高橋 健一 大久保 隆男 池田 大忠 金子 保 荒川 正昭 和田 光一 瀬賀 弘行 吉川 博子 塚田 弘樹 川島 崇 岩田 文英 青木 信樹 関根 理 鈴木 康稔 宇野 勝次 八木 元広 武田 元 泉 三郎 佐藤 篤彦 千田 金吾 須田 隆文 田村 亨治 吉富 淳 八木 健 武内 俊彦 山田 保夫 中村 敦 山本 俊信 山本 和英 花木 英和 山本 俊幸 松浦 徹 山腰 雅弘 鈴木 幹三 下方 薫 一山 智 斎藤 英彦 酒井 秀造 野村 史郎 千田 一嘉 岩原 毅 南 博信 山本 雅史 斉藤 博 矢守 貞昭 柴垣 友久 西脇 敬祐 中西 和夫 成田 亘啓 三笠 桂一 澤木 政好 古西 満 前田 光一 浜田 薫 武内 章治 坂本 正洋 辻本 正之 国松 幹和 久世 文幸 川合 満 三木 文雄 生野 善康 村田 哲人 坂元 一夫 蛭間 正人 大谷 眞一郎 原 泰志 中山 浩二 田中 聡彦 花谷 彰久 矢野 三郎 中川 勝 副島 林造 沖本 二郎 守屋 修 二木 芳人 松島 敏春 木村 丹 小橋 吉博 安達 倫文 田辺 潤 田野 吉彦 原 宏起 山木戸 道郎 長谷川 健司 小倉 剛 朝田 完二 並川 修 西岡 真輔 吾妻 雅彦 前田 美規重 白神 実 仁保 喜之 澤江 義郎 岡田 薫 高木 宏治 下野 信行 三角 博康 江口 克彦 大泉 耕太郎 徳永 尚登 市川 洋一郎 矢野 敬文 原 耕平 河野 茂 古賀 宏延 賀来 満夫 朝野 和典 伊藤 直美 渡辺 講一 松本 慶蔵 隆杉 正和 田口 幹雄 大石 和徳 高橋 淳 渡辺 浩 大森 明美 渡辺 貴和雄 永武 毅 田中 宏史 山内 壮一郎 那須 勝 後藤 陽一郎 山崎 透 永井 寛之 生田 真澄 時松 一成 一宮 朋来 平井 一弘 河野 宏 田代 隆良 志摩 清 岳中 耐夫 斎藤 厚 普久原 造 伊良部 勇栄 稲留 潤 草野 展周 古堅 興子 仲宗根 勇 平良 真幸
出版者
Japanese Society of Chemotherapy
雑誌
日本化学療法学会雜誌 = Japanese journal of chemotherapy (ISSN:13407007)
巻号頁・発行日
vol.43, pp.333-351, 1995-07-31
被引用文献数
2

新規キノロン系経口合成抗菌薬grepafloxacin (GPFX) の内科領域感染症に対する臨床的有用性を全国62施設の共同研究により検討した。対象疾患は呼吸器感染症を中心とし, 投与方法は原則として1回100~300mgを1日1~2回投与することとした。<BR>総投与症例525例のうち509例を臨床効果判定の解析対象とした。全症例に対する有効率は443/509 (87.0%) であり, そのうち呼吸器感染症432/496 (87.1%), 尿路感染症11/13 (84.6%) であった。呼吸器感染症における有効率を疾患別にみると, 咽喉頭炎・咽頭炎19/22 (86.4%), 扁桃炎17/18 (94.4%), 急性気管支炎53/58 (91.4%), 肺炎104/119 (87.4%), マイコプラズマ肺炎17/19 (89.5%), 異型肺炎5/5, 慢性気管支炎117/133 (88.0%), 気管支拡張症48/63 (76.2%), びまん性汎細気管支炎17/19 (89.5%) および慢性呼吸器疾患の二次感染35/40 (87.5%) であった。<BR>呼吸器感染症における細菌学的効果は233例で判定され, その消失率は単独菌感染では154/197 (78.2%), 複数菌感染では22/36 (61.1%) であった。また, 単独菌感染における消失率はグラム陽性菌48/53 (90.6%), グラム陰性菌105/142 (73.9%) であり, グラム陽性菌に対する細菌学的効果の方が優れていた。呼吸器感染症の起炎菌のうちMICが測定された115株におけるGPFXのMIC<SUB>80</SUB>は0.39μg/mlで, 一方対照薬 (97株) としたnornoxacin (NFLX), onoxacin (OFLX), enoxacin (ENX) およびcipronoxacin (CPFX) はそれぞれ6.25, 1.56, 6.25および0.78μg/mlであった。<BR>副作用は519例中26例 (5.0%, 発現件数38件) にみられ, その症状の内訳は, 消化器系18件, 精神神経系13件, 過敏症3件, その他4件であった。<BR>臨床検査値異常は, 490例中49例 (10.0%, 発現件数61件) にみられ, その主たる項目は, 好酸球の増多とトランスアミナーゼの上昇であった。いずれの症状, 変動とも重篤なものはなかった。<BR>臨床効果と副作用, 臨床検査値異常の安全性を総合的に勘案した有用性については, 呼吸器感染症での有用率422/497 (84.9%), 尿路感染症で10/13 (76.9%) であり, 全体では432/510 (84.7%) であった。<BR>以上の成績より, GPFXは呼吸器感染症を中心とする内科領域感染症に対して有用な薬剤であると考えられた。
著者
尾方 壮行 井上 莉沙 竹内 悠香 秋山 雄一 都築 和代 田辺 新一
出版者
公益社団法人 空気調和・衛生工学会
雑誌
空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 平成30年度大会(名古屋)学術講演論文集 第6巻 温熱環境評価 編 (ISSN:18803806)
巻号頁・発行日
pp.89-92, 2018 (Released:2019-10-30)

Field surveys were conducted in bedrooms to investigate the relationship between the environment and sleep quality. Sleep efficiency was relatively low when the average CO2 gas concentration at sleep was low which may be due to the high noise level. The percentage of wake-after-sleep-onset was the lowest under thermally neutral.
著者
鈴木 宏昌 藤浪 健二 金 政秀 田辺 新一
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)
巻号頁・発行日
vol.74, no.645, pp.1253-1259, 2009-11-30 (Released:2010-04-01)
参考文献数
24
被引用文献数
2 1

Air-conditioners are going to be set up in public elementary schools. The installation rate reached 64% in Tokyo 23 wards in 2007. The increase of energy consumption is a concern as air-conditioner use spreads all over the country. In this study, the forecast of energy consumption until 2030 is illustrated. This is calculated by forecasting the number of classes in which air-conditioners have been installed and the air-conditioning load in each 47 prefectures. In addition, the energy-saving measures such as natural ventilation and Low-e glass are accounted. It is possible to reduce energy consumption to the level of 1990 by 2030, when all the measures and improvement in COP of air-conditioner are taken.
著者
田辺 智子
出版者
特定非営利活動法人 日本評価学会
雑誌
日本評価研究 (ISSN:13466151)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.3-18, 2016-11-17 (Released:2023-06-01)
参考文献数
53

日本において、エビデンスに基づくがん検診がなぜ実現しにくい状況となっているかについて、政治学で発展したアイディア理論を用いて分析を行った。日本のがん検診は世界的に見ても早い時期に導入されたが、その後、死亡率減少のエビデンスがあるがん検診を行うべきという新たなアイディアが海外から輸入され、既存のがん検診を見直す政策変容が進められた。分析の結果、この政策変容が不徹底となっており、エビデンスが確立したがん検診に加え、エビデンスが不十分ながん検診が広く実施されている状況が明らかとなった。 その原因としては、死亡率減少という観点で有効性を評価すべきというアイディアが市町村レベルでは十分受容されていないこと、過去の政策が次の政策選択に影響を与える政策遺産が存在することが挙げられ、政策決定は必ずしもエビデンスのみに基づいて行われるわけではないという現実が浮き彫りとなった。 今後も、他の政策分野を含め、エビデンスに基づく政策を阻害する要因について、さらなる分析が求められる。