著者

平山 るみ 楠見 孝

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.157-160, 2010

被引用文献数

1

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本研究では,知識や学習について個人がもっている認識論的信念(epistemological beliefs)を測定するために,SCHOMMER(1990)の認識論的信念尺度に基づいて,日本語版認識論的信念尺度を構成した.大学生426名の評定値に基づいて因子分析をおこない,「生得的な能力」,「じっくりした学習」,「自己努力による学習」,「単純な知識」の4因子25項目の日本語版認識論的信念尺度を構成した.さらに,認識論的信念と批判的思考態度との関連性の検討をおこなった.認識論的信念の「生得的な能力」,「じっくりした学習」,「自己努力による学習」と,批判的思考態度との間に,有意な相関がみられ,どのような認識論的信念をもつかが批判的思考態度と関連していることが明らかとなった.

著者

小島 一生 村松 浩幸 室岡 聡也 小松 裕貴

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.169-172, 2011

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中学生にネットトラブルに関して保護者への相談を意識させるために,ゴールベースシナリオ(GBS)理論に基づいたシナリオゲーム教材を開発することを目的とした.教材は,主人公を女子中学生とし,母親と関わりながら「不当な請求」,「個人情報」,「著作権」,「掲示板トラブル」の各内容に関する情報を収集し,その対応法を選択する構成とした.開発は,Flashによるゲーム制作ツールでおこなった.1年生64名を対象にした授業実践での評価から,1)中学校の授業で使用可能なこと,2)シナリオゲーム型や親子の設定により,本実践の範囲内において保護者への相談の意識が一定程度向上したこと,が確認できた.

著者

竹中 真希子 稲垣 成哲 山口 悦司 大島 純 大島 律子 村山 功 中山 迅

出版者

日本教育工学

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.193-204, 2005

被引用文献数

8

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本研究は,CSCLシステムを小学校の理科授業へ導入し,その利用が子どもたちの理科学習をいかに支援できるのかについて実践的に検討したものである.CSCLシステムを利用した授業は,5年生の単元「物の溶け方」で実施された.オンライン上の相互作用に関する分析を通して,CSCLシステムで提供される情報共有環境を利用した情報探索ならびにその探索に基づいた理解深化を概ね実現できるようになったことがわかった.オフライン上の相互作用に関する分析を通して,CSCLシステムを利用した他者のノート閲覧が契機となり学習活動が活性化されていた,つまり,オンライン上の相互作用はオフライン上の相互作用を促進するリソースになり得ていたことがわかった.

著者

池谷 のぞみ

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.189-192, 2011

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ワークのエスノメソドロジー研究は,理論に依拠しないで「リアリティの中の業務」を理解することをめざす.その結果,1)特定の文脈における学習機会をワークの詳細と関係づけて明らかにすると共に,2)その機会が誰に向けて,その人のワークとの関係でいかにデザインされ,実現されているのかを明らかにすることが可能になる.これを救急医療のカンファレンスとプロジェクト評価会議のフィールドワークに基づく研究事例を通じて示した.従来OJTと一括りにされてきたことを,こうした分析の対象とすることの意義を,職場における学習の再考,特に学習を業務の効果的な遂行と関係づけながら実現を考える上での示唆を提示した.

著者

三島 知剛 安立 大輔 森 敏昭

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.69-72, 2009

被引用文献数

2

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本研究の主目的は,教育実習生が必要と感じている学習内容を実習前後の変容の可能性と合わせて検討することであった.そのため,学習を大学講義で扱われることが多い理論的内容と,大学講義では扱われにくい実践的内容に大別し,実習生135名を対象に調査を行った.その結果,(1)教科の指導法や心理学的な背景を必要とする理論的学習や,学習指導や授業作りに直結した学習内容を必要と感じていること,(2)実習経験により,実践的な学習内容より理論的な学習内容を必要と感じるようになること,の2点が主に示唆され,実習経験による実習生の求める学習内容への意識の比重の変化の可能性や大学カリキュラム構築に関する示唆と合わせて検討された.

著者

中澤 明子 松河 秀哉 奥林 泰一郎 森 秀樹 前迫 孝憲

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.85-88, 2010

被引用文献数

2

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日本とシンガポールの学校間において,通常のインターネット回線と低帯域高精細映像伝送方式を用いたところ,2Mbps程度で高精細映像による国際間遠隔学習を行うことができた.映像の遅延は約1秒あったため,生徒からは遅延が気になるという意見も聞かれた.その一方,高精細映像により遠隔地の細かな文字等を含む発表資料がはっきりと見え,高精細映像利用の意義が示唆された.

著者

中山 迅 牛島 克宏 山口 悦司 都築 章子 武田 一則 竹内 慎一 後藤 大介

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.93-96, 2005

被引用文献数

3

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観察と実験の実施が重視される教科としての理科では, 授業へのICT導入が順調とは言えない.本研究では, 電子掲示板を利用した理科の学校間協同学習によって, 児童による観察や実験を中心とした学習を促進できる事例を示そうとした.電子掲示板の対話分析や児童を対象とした質問紙調査の結果から, その可能性が示唆された.

著者

瀬下 仁志 田中 明通 丸山 美奈 鈴木 英夫 高橋 時市郎

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.359-369, 2006

被引用文献数

1

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学習活動におけるITの利用が進むなかで,学習者主導の学習活動が盛んになってきた.加えて,そうした学習をより深めるための情報として,各学習者の学習履歴を豊富に取得することも可能となっている.しかしながら,豊富で詳細であるがゆえに取り扱いも難しく,収集された履歴を各学習者への適切なフィードバックに活用することは困難であった.そこで我々は,多量な学習履歴をより手軽に活用することを目的として,各学習者の学習履歴を,想定される学習活動の段階に基づいて抽象化することで,活動の変遷や特徴を端的に表現する可視化手法を提案する.本可視化手法は,学習者の活動状況や活動の特徴を,意味内容に立ち入らず,定量的に俯瞰することを可能にする.本論文では,提案する可視化手法の概要と,我々がこれまでに開発した,調べ学習支援システムを用いた授業実践結果への適用とその分析について述べる.

著者

光原 弘幸 森山 利幸 山田 佳幹 金西 計英 矢野 米雄

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.191-200, 2010

被引用文献数

4

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本研究では,ノートテイキング支援として,AR(Augmented Reality)技術を用いてノートとデジタル教材を融合するPaper-Top Interface(PTI)を設計・開発する.PTIは,ノートの各ページに貼付したビジュアルマーカをビデオ映像から検出・認識し,対応するデジタル教材をプロジェクタでノートに投影する.これにより,学習者は授業中に教材内容を書き写さなくてよくなり,学習内容をアノテーションとしてノートに書き留めることが促進される.比較実験から,PTIがノートテイキングの負担を軽減し,学習者に受け入れられることが示唆された.

著者

大山 牧子 村上 正行 田口 真奈 松下 佳代

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.105-114, 2010

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本論文では,構造の異なる大学生対象の中国語e-Learning教材を用いて,学習者特性と学習行為の関連性を明らかにすることを目的とする.学習者特性としては,FELDERによってモデル化された学習スタイルのうち<活動-内省>の軸に着目し,協力者を選定した.その上でケーススタディを行い,学習行為のプロセスを詳細に分析し1面で見られるように可視化した.その結果,学習スタイルの違いが学習行為を決定付ける1つの要因としてあげられることが示唆された.

著者

崎濱 秀行

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.129-132, 2008

被引用文献数

1

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本研究の目的は,文章産出の練習を繰り返すことにより,書き手の文章産出活動や産出文章にどのような変化が見られるのかを検討することであった.大学1年生40名(男性22名,女性18名,平均年齢19.0歳)に教育心理学の講義での学習事項を高校1年生に紹介する文章の産出を求め(600字程度),初期と後期とを比べての違いを検討した.その結果,以下の事項が示された:(1)初期に比べ,文章が書きやすくなったと答えた学生が多かった,(2)初期に比べ,後期の方が文章完成までの時間が短くなった,(3)産出文章の総合得点には変化が見られなかったが,情報選択及び情報同士のつながりの検討の点でスキルの上昇が見られた.

著者

見舘 好隆 永井 正洋 北澤 武 上野 淳

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.189-196, 2008

被引用文献数

4

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学生の「学習意欲」や「大学生活の満足度」は,どのような要因が押し上げているのか.想定される様々な要因を探るアンケートを公立S大学の学生に実施し,その結果から因子分析によって「学習意欲」「大学生活の満足度」に影響を与えていると想定される因子を抽出した.そして抽出された因子間の因果関係を共分散構造分析にて分析した結果,「教員とのコミュニケーション」は「学習意欲」を高め,さらに「大学生活の満足度」にも影響を与えていた.また,「友人とのコミュニケーション」は「大学生活の満足度」にあまり影響を与えておらず,「学習意欲」には関連がないことが示唆された.

著者

湯川 高志 川野 光太郎 福村 好美

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.61-64, 2008

参考文献数

4

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e-Learningにおいて受講者のモチベーションを維持させるためには,受講者相互のつながりが必要であると考えられる.これに関し,実際のeラーニング受講者を対象としてアンケート調査を行い,受講者が互いの学習状況やリアルタイムで多人数のコミュニケーションを望んでいることを明らかにした.これらを受講中に常時伝達し合うことができれば,受講者同士のつながりを醸成し,モチベーションを維持させることが期待できる.そこで,受講者が互いの学習状況をリアルタイムに把握できるフラクタル表現による学習進度表示機能と,会話に関する情報を速覧できるチャット機能とを提案した.さらに,それぞれの機能を設計・実装し,実際のe-Learning環境に組み込んで使用感やモチベーション維持の度合いの評価した.

著者

神藤 貴昭 酒井 博之 山田 剛史 村上 正行 杉原 真晃

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.113-116, 2006

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本研究では,京都大学教育学部の授業と,鳴門教育大学大学院学校教育研究科の現職小・中・高教員対象の授業を連携させ,教育の理論と実践について議論することを目的とした京鳴バーチャル教育大学(KNV)実践の概要を示し,また,相手大学に現職教員あるいは京大学生という自己とは異なった顔を持つ<他者>がいることによる「フレーム」の変容に関する考察を,インタビュー及び電子掲示板の発言をもとにおこなった.その結果,一部「フレーム」の変容が困難であった受講生もいたが,教育に関する知識に関する「フレーム」変容だけではなく,教育に関する考え方や議論の仕方等,形式に関する一定の「フレーム」の変容が認められた.

著者

嵯峨山 和美 久米 健司 金西 計英 松浦 健二 三好 康夫 松本 純子 矢野 米雄

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.53-56, 2008

参考文献数

8

被引用文献数

4

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近年,SNSは大学生間の新しいコミュニケーションの形として紹介されている.我々は,大学生活を支える新たな学生支援のツールとして2007年1月23日から徳島大学工学部を中心に「キャンパスSNS」の運用を開始した.本研究では,本SNSのログデータを抽出し,参加者の属性を明確に分類したうえで,大学版SNSの特性と学生の動向とを解析した.日記関連の機能に焦点を当てたところ,学生は不特定多数のユーザの最新日記を確認するより特定のユーザの日記を読む割合が高く,仲間同士の閉じたコミュニケーションで終始しまいがちであることが示唆された.明確な目標を掲げて運営側が構造化した形を提示することの必要性が推測された.

著者

村上 正行 西口 敏司 亀田 能成 角所 考 美濃 導彦

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.253-262, 2005

被引用文献数

7

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本稿では,講義自動撮影システムを用いて行っている講義アーカイブ実践において,(1)講義を撮影されることによる講師や受講生への影響,(2)講義アーカイブを理解するために重要な情報,(3)自動的に作成された講義アーカイブの有効性,の3点を明らかにすることを目的として,質問紙調査及びインタビュー調査を実施し,分析及び考察を行った.その結果, (1)授業を撮影されることによって,当初講師や受講生には心理的な負担が若干かかるものの,経験によってその負担は減少していくことが分かった.(2)講義アーカイブを見る際に受講生が重視しているのは,音声情報と教材情報であること,アーカイブ化される授業においては「教材への適切な指示」が非常に重要であることが示唆された.(3)作成された講義アーカイブについては画質や音質の面では十分高い評価を得ることができ,FDに役に立つ可能性があることが分かった.

著者

高橋 純 堀田 龍也 青木 栄太 森下 誠太 山田 智之

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.117-120, 2009

被引用文献数

2

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教科書に準拠した算数科提示用デジタルコンテンツを活用した授業実践を行い,実物投影機を活用した授業との比較から,本コンテンツを評価した.その結果,提示用デジタルコンテンツを活用した授業では,実物投影機を活用した授業と同じレベルまで理解度が高まっていた.児童や教員を対象にしたアンケート結果では,両群共に4段階評価で平均3を越える高い評価であったが,両群を比較すれば,本コンテンツを活用した授業の方が高い評価であった.児童の楽しさや満足,教員の板書のしやすさといった項目で,より高い評価が得られていた.また,本コンテンツを活用した授業の方が,拡大提示にかかる操作時間は短く,数多くの指導場面で教科書の拡大提示が行われるといった授業の特徴も明らかとなった.

著者

脇本 健弘 苅宿 俊文 八重樫 文 望月 俊男 酒井 俊典 中原 淳

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.209-218, 2010

被引用文献数

1

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本研究では,初任教師の育成として授業に関するメンタリングに注目をした.メンタリングとは,経験を積んだ専門家(熟達教師)が新参の専門家(初任教師)の自立を見守り,援助することである.初任教師を対象に授業に関するメンタリングを行う際は,初任教師が授業を行い,子どもの姿をもとにした授業の振り返りを行うことが有効である.しかし,子どもの姿をもとにした授業の振り返りを行う際に,(1)対話内容が授業技術や理論的なもの中心で,具体的な子どもの話がでてこない,(2)熟達教師の子どもの話が初任教師に伝わらない,(3)振り返る子どもに偏りが出るという問題がある.上記問題を解決するために,メンタリング支援システムFRICA(読み方:フリカ)を開発した.その結果,FRICAを利用することにより,子どもの話が引き出され,初任教師に伝わるように熟達教師が子どもの話ができるようになった.また,子どもの偏りに関しても効果がみられた.

著者

長谷川 真里 堀内 由樹子 佐渡 真紀子 鈴木 佳苗 坂元 章

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.105-108, 2006

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本稿は,日本のテレビ番組の内容分析によって現在のメディア状況を明らかにし,メディア・リテラシー教育に必要な情報を得ることを目的としている.米国のNational Television Violence Study(1996-1998)をもとにコード化マニュアルとコード票を作成し,2003年と2004年の2時点,各1週間の中からフィクション番組を抽出し,向社会的行為にかかわるキャラクターの特徴について内容分析を行った.その結果,向社会的行為実行者はあまり魅力的なキャラクターとして描写されておらず,観察学習の促進要因は乏しかった.また,おおむね女性よりも男性の描写数が多く,現実との乖離も示唆された.最後に,悪人キャラクター,善悪複合キャラクターに対する報酬はほとんどなかった.

著者

宮田 仁

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.165-168, 2006

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筆者が2002年に開発した携帯電話対応コメントカードシステムを応用し,愛知万博の中米パビリオンで来館者対象の携帯電話対応万博パビリオン展示評価システムを構築し,実施した.中米7ヶ国のパビリオン関係者に日本のモバイル先端技術を提供するとともに,来館者に混雑したパビリオンでの待ち時間や移動時間にアンケートに回答できるモバイル環境を提供した.その結果,毎日来館者約1,000名から回答が寄せられ,その評価得点や意見をもとにパビリオン展示を具体的に改善し,改善点が来館者から歓迎されたことを確認できた.来館者による本システムの評価も良好であった.