著者
原田 周作 山本 恭史
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2014-04-01

本研究では,液体中に不均一に分散した固体微粒子の重力沈降挙動について,その集団性を理解するとともに,沈降速度や分散挙動を能動的に制御するための技術を確立した.純粋な液体との間に濃度界面を有するような微粒子分散系の沈降挙動に関して,濃度界面における流体との相対運動を微視的に観察することにより,集団性の形成メカニズムについて明らかにした.さらに分岐や断面積変化を有するような複雑流路中での集団的な粒子沈降挙動について調べ,流路の幾何学的特性量から沈降速度を予測・制御可能な物理モデルを構築した.
著者
小内 透 野崎 剛毅 濱田 国佑 佐々木 千夏 小野寺 理佳 小内 純子 品川 ひろみ 新藤 慶 新藤 こずえ
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2012-04-01

かつてアイヌの人々への差別は激しかった。とくに学校での差別が多く、差別を嫌い上級の学校へ進学せず条件の悪い職に就く傾向が強かった。その結果、個人所得が低くなり、結婚して子どもが生まれると、世帯所得の低さが子どもの進学にマイナスの影響を与えていた。そのため、アイヌの人々は経済支援や教育支援に対して強い要望をもっている。しかし、一般の住民は差別を解消したり、アイヌ文化を振興したりすることに対しては積極的に支持するものの、アイヌの人々だけを対象にした経済支援や教育支援については否定的であった。今後のアイヌ政策はアイヌの人々と一般の住民の間にある意識のずれを考慮に入れる必要があることがわかった。
著者
小林 英嗣 倉田 直道 上野 武 小篠 隆生 坂井 猛 小松 尚 鶴崎 直樹 斎尾 直子 遠藤 新 三宅 諭
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2009

地域・環境の再生を実現するために、関わる主体の関わり方、システム、実現組織のあり方という3つの分析視点を持ち、国内外の事例調査を行った。研究成果として、地域・環境の再生を実現に導くための共創の状態とは、既存の主体同士の中で実現されるものではなく、新たな主体同士の関わり方が必要であること、その中で、大学の果たす役割が非常に重要であること、また、活動の具体的な場所や地域の設定が重要であることが明らかになった。
著者
山本 興太朗
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

傾斜屈性を示すシロイヌナズナ突然変異体hy5 の側根を用いて、傾斜屈性が生ずる機構を調べた。その結果、側根では成長とともに根端のオーキシン濃度が低下し、それに従って成長方向が傾斜方向から下方へ転換するが、hy5 ではオーキシン濃度の低下が遅れる結果、野生型より長い間、傾斜屈性が維持されるとみられる。また、hy5 側根傾斜屈性を抑制する遺伝子座の位置を5番染色体の下腕、14遺伝子を含む領域にまで絞り込んだ。
著者
北原 敦
出版者
北海道大学
雑誌
一般研究(C)
巻号頁・発行日
1994

近代シチリアの社会と文化を考えるにあたって、まずシチリアの大土地所有地帯の社会のあり方ということを問題に取り上げた。シチリアにおいては大土所有制が何世紀にもわたって持続しており、この事実からシチリアを変化のない動かざる社会だとするイメージが行き渡り、近代社会のなかでの遅れた地域ないし周縁の地域として位置付けられることが多い。しかし、大土地所有制の存続からただちにこのような判断を下すことはできないのであって、大土地所有の持続の意味とその性格の変化を歴史的に検討することが必要なのであり、そうした検討を通じて近代シチリアの社会と文化の具体的な理解がはじめて可能となるのである。こうした観点に基づいて、研究全体としては19世紀末のシチリア・ファッシの運動を具体的な手がかりとして課題の解明に努めた。また近代シチリアの社会と文化を考えるにあたっては、マフィア現象をどう捉えたらいいかという問題がある。シチリアの一部の政治家および知識人の間に、マフィアを犯罪組織としてよりは、シリチアのサブカルチャーとして意味づけようとする動きが根強く存在し、それがシチリア主義といわれるものと結びついて、シチリアの社会と文化の特殊性を強調する立場が生じており、そうした立場からシチリアについての一定のイメージが意図的に生み出されていることの分析も試みた。
著者
小林 快次 金子 勝比古
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2006

本研究によって、非鳥類型恐竜類から鳥類への脳や骨の進化過程において多くの情報を得ることができ、またそれらの境界を探ることができた。脳の進化過程としては、特に嗅覚の肥大・縮小というマクロの構造変化に注目することによって、非鳥類型恐竜から鳥類への生活や食性の変化を明らかにすることができた。このことは、中生代当時の生態系において、恐竜たちがどのようにニッチを奪い合って進化してきたかをみることが可能になり、これまで考えられてきた以上に複雑な進化をしていたことがわかった。また、これらの境界にあたるグループで鳥類に属すか否かの議論がされているオビラプトロサウルス類においても、脳の構造の視点から、これは非鳥類型恐竜に属すことが考えられ、体骨格の鳥類に類似した特徴は収斂進化であることを示す。活や食性の進化と同様、恐竜は複雑な進化を遂げながら、鳥類へ移行していったことがわかった。今後の課題としては、マクロなスケールではなくよりミクロな構造を分析することである。このさらなる研究によって、脳や神経システムからみた恐竜類の進化過程がより明らかになってくるであろう。
著者
宮下 和士 三谷 曜子 綿貫 豊 米崎 史郎 服部 薫
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010

北方海洋生態系を広く回遊し,摂餌を行っている海鳥や海棲哺乳類などの高次捕食者をモデルとして,様々な計測機器や分析によりモニタリングを行った.各種において回遊や摂餌生態は個体・地域によって様々であり,このような違いが繁殖成功や生残を左右する可能性が考えられた.また,高次捕食者の生態を通じて,海洋生態系の変動を捉えることができた.今後もモニタングを続けていくことで,我々の目には見えにくい海の中での生態系変動を把握することができるようになるだろう.
著者
鈴木 賢 高見澤 磨 石塚 迅 坂口 一成 宇田川 幸則 崔 光日 川島 真 石井 知章
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2010-04-01

国家と市場の間の市民社会に射照することにより、中国の権威主義的政治と市場経済という組合せが、いかなる構造によって接合されているかを解明した。民間組織は意図的に不安定な法的地位におかれ、自主的活動空間を偶然的にしか与えられず、社会は政治に飼い慣らされている。共産党が国家、市場ばかりか、社会にまで浸透し、国全体を覆い尽くす存在として君臨し続けている。しかし、悪化する環境、労働、差別、弱者、食品安全の問題など、政治制度と経済システムの軋みは、外部不経済となって拡大し、有効な処方箋の提示が急務である。政治の民主化によるミスマッチ解消というシナリオはなお見通せず、宛てなく徘徊を続けている。
著者
小島 廣光 寺本 義也 平本 健太 金井 一頼 工藤 剛治 梅本 勝博
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1999

『地域におけるNPOの知識ネットワーキング-経営学的実証研究』は,平成11年度に開始され,平成13年度に終了した。研究は,当初の実施計画にほぼそって遂行され,次のような4章からなる非常に有意義な内容の報告書を作成することができた。第1章NPOを取り巻く現状と課題我が国のNPOが直面している4つの危機((1)資金不足の危機,(2)市場競争の危機,(3)有効性の危機,(4)正当性の危機)と2つの明るい兆候が説明されるとともに,自己革新による危機の克服方法について考察された。第2章知識ネットワーキングに関する先行研究の検討組織学習,社会的学習,知識創造等の知識ネットワーキングに関する広範な先行研究が検討された。検討に際しては,未来志向のダイナミックな視点が採用された。第3章NPOの知識ネットワーキングの分析枠組NPOの知識ネットキングを分析するための枠組が提示された。この分析枠組は,(1)SECIモデル,(2)場,(3)知識資産,(4)ナレッジ・リーダーの4つの概念から成り立っており,NPO・政策形成過程・営利企業を含む広範な組織現象が分析可能な非常に有効な枠組である。第4章NPOの知識ネットワーキングに関する事例研究-NPO法立法過程の分析事例研究は,我が国のNPO法の立法過程を詳細に分析することにより,(1)本法律の特徴である市民に広く開かれた立法過程のあり方の提示,および(2)本法律の見直すべき問題点と有効な活用方法の解明を目指したものである。事例研究に際しては,全立法過程が6期に区分され,(1)政府,(2)議員・国会,(3)市民団体の3つの参加者の孑于動が詳述されるとともに,上述の枠組にもとづき詳細な分析が試みられ,次のような多くの興味ある事実が発見された。(1)NPO法立法過程は,知識ネットワーキングのプロセスであった。(2)NPO法立法過程の参加者は,見える参加者と隠れた参加者の各クラスターから成り立っている。(3)NPO法立法過程において,政策アクティビストである加藤紘一,坂本導聡,松原明が果たした役割は極めて大きい。(4)6つの政策の窓が開き,問題・政策・政治の3つの流れが合流することにより,NPO法は成立した。
著者
本田 晃子
出版者
北海道大学
雑誌
研究活動スタート支援
巻号頁・発行日
2012-08-31

本研究の目的は、1930年代から1950年代にかけて生じたソヴィエト・ロシア建築の全体主義化において、マスメディアの果たした役割を検証することにある。このような目的のもとに、スターリンの首都再開発計画ゲンプランによって激しい変化のさなかにあった首都モスクワをめぐる、建築批評のテクストおよび映画作品をとりあげた。そしてこれらのメディアによって媒介された言説・イメージの分析を通して、連邦の特権的中心としての首都モスクワという神話的建築空間が形成されていった過程を明らかにした。
著者
鈴木 恵二 川村 秀憲
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

大規模計算の能力を活用し,意思決定手法の活用において,利用者の負担を軽減し簡易にかつ素早く意思決定を行なうための理論開発をおこなった.具体的には,意思決定手法としてAHP(Analytic Hierarchy Process)を取り上げた.AHPの利用における問題としては,評価項目間や,各評価項目における代替案間の全ての一対比較をしているため,評価項目数,代替案数が多いと一対比較数は膨大となるという弱点,すなわち,多数代替案問題がある..本研究では,この問題点に対するアプローチとして,多数代替案問題を一対比較の順序決定にかかる探索問題と考え,大規模並列計算を使った先読み探索手法の開発を行った.
著者
高橋 晃周
出版者
北海道大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2004

研究計画に基づいて以下の野外調査を行い、様々な海洋大型動物の環境利用についてデータを取得した。(1)2004年7月より8月まで、米国アラスカ州プリビロフ諸島セントジョージ島に滞在し、同島に繁殖するハシブトウミガラスの海洋環境利用について調査を行った。ハシブトウミガラスに潜水深度・水温・体軸方向の加速度などのパラメータをファインスケールで測定するデータロガーを装着し、12個体から採餌行動に関する情報を得た。その結果、ハシブトウミガラスが水温躍層深度の異なる複数の水塊を利用し、水温躍層直下へ頻繁に潜水を行っていることなど、ハシブトウミガラスのファインスケールでの海洋環境利用について新しい事実があきらかになった。(2)2004年9月より10月まで、伊豆諸島御蔵島に滞在し、同島に繁殖するオオミズナギドリの環境利用について調査を行った。照度・着水の有無・水温を記録するデータロガーをオオミズナギドリ11個体に装着した。来年度(2005年6-7月)にデータロガーを回収し、海洋環境利用についてのデータを取得する予定である。(3)2004年11月より2005年3月にかけて、英国サウスジョージア諸島バード島にあるBritish Antarctic Survey Bird Island Research Stationに滞在し、同島に繁殖する南極海洋生態系の様々な高次捕食動物の海洋環境利用について調査を行った。潜水深度・遊泳速度・水温・体軸方向の加速度などのパラメータをファインスケールで測定するデータロガーを装着し、マカロニペンギン43個体、ジェンツーペンギン12個体、アオメウ15個体、マユグロアホウドリ5個体、ナンキョクオットセイ10個体から採餌行動に関する情報を得た。繁殖期間の進行に伴う環境利用の変化や海洋環境利用の種間の違いなどについて、現在データ解析を進めている。
著者
得 津晶
出版者
北海道大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2010

銀行法や独占禁止法上の株式保有制限等の業法規制が、適切な会社経営のインセンティヴのある者(株主)に議決権を認めるという会社法上の考慮を実現する機能を果たすことを導き、従前の私的利益の議論と関係することを導いた。他方、私的利益規制論は会社への出資のうち株式のみに着目したものであるため、一般的・普遍的な議論はできず、広く資金提供者にコミットメントを供給することが重要であるとした。
著者
五十嵐 学
出版者
北海道大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2011

インフルエンザの流行を効率よく制御するためには、抗原変異の機序を理解し、予測することが必要である。本研究では、インフルエンザウイルスの主要抗原であるヘマグルチニン(HA)とそのモノクローナル抗体(mAb)に焦点をあて、ウイルスがmAbからエスケープする際に起こるHA上のアミノ酸置換の特徴を明らかにすることを目的とした。具体的には、アミノ酸置換に伴うHA-mAb複合体の相互作用変化、およびHAの機能や構造安定性への影響を分子シミュレーション等の計算科学的手法により解析し、実際にエスケープ変異株で観測されるアミノ酸と比較した。
著者
児矢野 マリ 高村 ゆかり 久保 はるか 増沢 陽子 島村 健 鶴田 順 堀口 健夫 北村 喜宣 遠井 朗子 山下 竜一 佐古田 彰 藤谷 武史 坂田 雅夫 亘理 格 城山 英明 加藤 信行 郭 舜 小林 友彦 藤谷 武史 坂田 雅夫 及川 敬貴 梅村 悠 村上 裕一 伊藤 一頼
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2010-04-01

地球温暖化、海洋汚染、生物多様性の減少等、グローバル化した現代社会の環境問題に対処するためには、環境条約と各国の国内法・政策との連結と相互浸透が不可欠だが、その適正な確保は必ずしも容易ではない。本研究はこの問題に対処するため、国際法学、行政法学、行政学、環境法政策論を含む学際的研究として、地球温暖化、オゾン層の破壊、廃棄物・化学物質の規制、海洋汚染、生物多様性・自然保護、原子力安全規制を含む主要問題領域について、日本における多国間環境条約の国内実施及び環境条約の定立と発展に対する国内法・政策の作用の動態を実証分析し、その結果を統合して日本の特徴を解明するとともに、その課題と将来展望を探った。
著者
南保 明日香
出版者
北海道大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2011-04-28

エボラウイルス侵入機構の分子基盤を解明するため、本研究においては、侵入過程に関与する宿主因子の網羅的同定を目的として検討を行った。その結果、エボラウイルス様粒子(VLP)の細胞表面への吸着、ならびに細胞への取込み、エンドソーム膜との膜融合における効果を定量的に評価することに成功した。現在、ハイコンテンツイメージング機器を用いた系の最適化とsiRNAスクリーニングを計画している。今後、同定された各種候補因子の機能解析を進めることで、エボラウイルス侵入機構の分子基盤の理解、ならびに抗エボラウイルス薬の開発に大きく貢献することが期待される。
著者
渡邊 継男 柴田 健一郎
出版者
北海道大学
雑誌
試験研究(B)
巻号頁・発行日
1992

汚染細胞から高率に検出されるマイコプラズマ(Mycoplasma oraleとMycoplasma fermentans)の増殖能に対する界面活性剤、trypsin、MnCl_2、加熱ならびに培養温度の影響を調べた結果を参考にして、人為的にM.oraleで汚染したHeLa細胞からのマイコプラズマの除去を以下の通り試みた。1.Triton X-100処理:汚染細胞5x10^4個を0.01%Triton X-100添加DME medium5mlに浮遊させ、37℃で3、6、9分間強く振盪しながらincubateした。遠心(1,000rpm、5分間)で細胞を沈澱させ、10%FCS添加DME medium(FCS-DME)10mlで3回、毎回遠心管をかえて、洗浄した後に、FCS-DME5mlに浮遊させ、flask(25cm^2)で培養した。confluent layerとなったところで、細胞を収穫し、マイコプラズマ増殖用培地に浮遊させ、培養し、マイコプラズマの検出を試みた。2.trypsin処理:汚染細胞5x10^4個を0.25%trypsin(Gibco)5mlに浮遊させ、37℃で30分間、Triton処理と同様に、incubateし、以下、同様の処理を行った。3.MnCl_2添加培地での培養:0.5、1.0あるいは2.0mM MnCl_2添加FCS-DME5mlに汚染細胞5x10^4個を浮遊させ、flaskで培養し、confluent layerとなったところで、細胞を収穫して、以下、Triton処理の場合と同様の処理を行った。4.50℃での加熱:汚染細胞5x10^4個を5mlのFCS-DMEに浮遊させ、50℃で1、2、3分間加熱して、遠心で細胞を収穫し、以下、Triton処理の場合と同様に処理した。5.40℃での培養:汚染細胞5x10^4個を5mlのFCS-DMEに浮遊させ、40℃で強く振盪しながらincubateし、48、72、そして96時間後に、細胞を集め、以下、Tritonの場合と同様に処理した。その結果、40℃での培養で、比較的高い成功率でマイコプラズマを除去することが出来たので、以下の方法を確立した。1.汚染細胞5x10^4個をFCS-DME5mlに浮遊させ、40℃で強く振盪しながらincubateする。2.24時間後に、細胞を集め、10mlのFCS-DMEで、3回、毎回遠心管を変えて、洗浄する。3.step1と2をさらに3回以上繰り返す。以上の実験と同時に、M.fermentansの諸性状について検索していたところ、このマイコプラズマはprotein tyrosine phosphatase活性を持つことが明らかにされた。
著者
Meas Sothy Nakayama Megumi Usui Tatsufumi Nakazato Yoshikazu Yasuda Jim Ohashi Kazuhiko Omimau Misao
出版者
北海道大学
雑誌
Japanese journal of veterinary research (ISSN:00471917)
巻号頁・発行日
vol.52, no.1, pp.3-8, 2004-05-31

We report herein on the first evidence for presence of bovine immunodeficiency virus (BIV) in Zambia. Serological surveillance of BIV and bovine leukemia virus (BLV) was conducted in traditional cattle herds in Zambia. Out of a total of 262 sera analyzed, 11.4% were found positive for anti-BIV p26 antibodies as determined by Western blot analysis, while 5.0% were positive for anti-BLV gp51 antibodies as detected by immunodiffusion test. Peripheral blood mononuclear cells from BIV seropositive cattle were found to have BIV-provirus DNA, as detected by nested polymerase chain reaction. A nucleotide sequence corresponding to a 298 bp fragment of BIV pol gene wea also analyzed. Amino acid sequences of these Zambian pol gene products showed 98.0 to 100% homology to the American strain BIV R29, 97.0 to 99.0% to Japanese BIV isolates, and divergence ranged from 0.0 to 2.0% among Zambian BIV isolates.
著者
持田 徹 垣鍔 直 堀越 哲美 桑原 浩平 窪田 英樹 松原 斎樹 くわ原 浩平
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2002

世界の二大指標であるISO-7730のPMV指標と,ASHRAE(米国暖冷房空調学会)の基準であるSET^*指標の長所・短所を整理した。そして,平均皮膚温およびぬれ面積率と心理量の関係を,熱伝達論および人体の温熱生理特性から検討し,椅座の被験者実験の結果から,新しい温冷感の評価法を提案した(持田・桑原・窪田・長野)。また,屋外における夏服と冬服の着用実験から,著者らが提案した日射の影響を組み込んだSET^*が屋外においても適用可能であることを確認すると共に,屋外熱環境評価のための新しい温熱指標として予想温冷感ETSを開発した。札幌・名古屋での温冷感・快適感申告データから,SET^*の温冷感中立域・快適域を決定した(桑原・堀越・持田)。汗による水分吸収により着衣の電気抵抗が変化すると考え,着衣面の電気抵抗を測定することにより吸汗量を推定する方法を実験により検討した。また同方法を用い,軽装時において,冬期と夏期に40℃に曝露したときの胸部,上腕部,大腿部の局所の放熱過程を測定した結果,皮膚面の受熱量は着衣の表面温度が低下し始めてから,冬期の実測では約10分,夏期の実測では約6分遅れて低下することを確かめた。(垣鍔)。さらに,人体と環境との対流熱交換量を正確に算定するために,椅座・立位時の対流に関与しない面積(非対流伝熱面積)の実測を行った。姿勢による部位別の対流伝熱面積の違いを明確にし,対流伝熱面積を考慮した立位と椅座時の平均皮膚温算出用の重み係数を提案した。全体表面積に比し,対流伝熱面積が小さいほどHardy-DuBoisの平均皮膚温との差が大きいという姿勢に依存する特性を示した(松原)。