1 0 0 0 化学交換ウラン濃縮法の異常同位体効果の研究
昨年度の研究結果に基づき、本年度の主要な研究タ-ゲットを次のように設定した。1.ガドリニウムのイオン交換クロマトグラフィ-を行い、同位体分離係数を実測する。2.高速陰イオン交換樹脂を充填した、分離装置を使用してUー232,Uー233の濃縮挙動を解析し、他のウラン同位体と比較する。3.100℃以上での化学交換ウラン濃縮実験を行い、同位体分離係数の温度依存性を検討する。本年の研究結果は上記番号と対応し、次の通りである。1.EDTA、りんご酸を錯形成剤とするガドリニウムのイオン交換クロマトグラフィ-を行い、20m及び14mの長距離展開により、Gdー156,Gdー157,Gdー158のGdー160に対する同位体分離係数を決定した。EDTA系ではこの値が3.9×10^<-5>,4.0×10^<-5>,2.5×10^<-5>(上記同位体に対し)の値であった。2.U(IV)ーU(VI)交換陰イオン交換クロマトグラフィ-を90m/日の速度で約200m展開し、Uー232,Uー233,Uー234,Uー235の濃縮挙動を実験的に検討した。その結果、奇数のUー233はUー235と同じ方向の異常性示し、Uー232は他の偶数核種と同じ正常性を示した。この事から同位体効果の偶・奇数依存性が確認され、核スピンが関与することが明らかとなった。3.87℃と160℃でU(IV)ーU(VI)交換陰イオン交換クロマトグラフィ-を行い、同位体分離係数が温度に依存しない結果を得た。これも従来の理論を覆す事実である。
1 0 0 0 運動学習と視線の関係 -目の付け所を探る
物の操作を獲得するためには,学習や慣れが必要である.これまでは,試行錯誤により操作を覚える,あるいは繰り返し反復練習により熟練度を上げる方法だけで,システマテイックに教育する方法は提案されていない.さらに,高齢化社会を迎え,高齢者がたとえば,車の運転を行なうときに,それまでに獲得した操作にたいする感覚と,筋肉骨格系の衰えによる運動系の誤差が生じると危険な場面に遭遇したり,最悪の場合事故を起こすことになってしまう.安全性という観点からも,物の操作の獲得過程を明らかにすることは重要である.本研究では,「視線の移動が操作の習熟度と関連しているのではないか」という点に着目し,操作に必要な情報をどのように取得するかという,学習と視線の移動の関係を明らかにし,時空間パターンの中からどこの情報をどのような割合で操作に用いているのかを計算機上でのモデル化と行動実験を通して明らかにすることを目的としている.本研究では,複数の制御入力を用いて,最適な制御ができる位置を求めるモデルを強化学習を用いて作成した,強化学習を用いたため,どの位置を見るかは指示せず,最終的な運転結果ができるだけ将来にわたり良くなるような報酬を与えるだけで,学習を行うことができた.また,過去に示されている視野制限での運転方法と,学習によって獲得されたモデルでは,ほぼ同じ方策をとっていることもシミュレーションにより示して,本モデルの有効性を示した.また,行動実験において,視線計測を簡易なドライビングシミュレータを作成して行った.その結果,これまでに提案されているモデルが,幾何学的な情報に基づいて視線が決まっているものであったが,速度が速くなるにつれて視線の位置が遠くに変化することを新たに発見した.さらに,同じ速度であっても,習熟度によって視線が変化することも発見した.具体的には,習熟度が上がるにつれて視線が遠くの方にシフトし,その結果運転操作が滑らかになった.
1 0 0 0 OA ナノグラフェンの端の精密科学:エッジ状態の解明と機能
ナノグラフェンの電子状態は端の幾何学構造により大きく影響を受ける。この問題は、固体物理学からは、質量のない相対論的Dirac電子の境界条件の問題としてまた、化学の視点からは、Clarの芳香族則の問題として捉えることができる。本研究では、STM/STS、AFM、Raman効果、NEXAFS、磁気測定、電子輸送測定を通して、ジグザグ端構造では、局在非結合状態が発生し、この状態は端の化学構造にも大きな影響を受けること、アームチェア端構造では電子波の干渉が起こり、電子的安定化が起ることを実験的に解明した。
1 0 0 0 OA ペリラスバイク・ディテクターの新設計開発とその実用性
無数に存在する交差点での自転車と自動車の出合い頭事故を防ぐことを目的とし,自転車を検知するディテクターの諸元の検討,および事故を再現できるシステムの構築を行なった.その結果,歩道上の自転車の検知には70[mm]×150[mm]、300[μH]程度の四角形コイルが適していた。また,動体視野角の概念と実地観測調査結果を用い,仮想空間内で対象とする出合い頭事故の再現を可能とし,ドライビングシミュレータにより左側から進入する自転車を見落とし,衝突に至る過程を再現することができた.
1 0 0 0 OA 分子高次系機能解明のための分子科学―先端計測法の開拓による素過程的理解
平成23年度までの5年間で得られた特定領域研究「分子高次系機能解明のための分子科学-先端計測法の開拓による素過程的理解-」(領域番号477)の研究成果を取りまとめ、新たな研究領域「高次系分子科学」としてのアピールを行うために公開シンポジウムを5月25、26日の2日間、東京工業大学すずかけ台キャンパスにおいて開催した。全ての研究を概観できる様にまとめのポスターセッションを班員にお願いすると共に、本領域研究5年間の中で特に顕著な成果を上げた研究を選んで口頭発表を行った。各研究者には本公開シンポジウム参加の為の旅費が無いため、国内評価委員や遠方からの一般参加者と共に必要に応じて旅費を支援した。その甲斐もあり、100名を大きく上回る参加者を数え、白熱した討論も行うことができ盛況のうちに公開シンポジウムを終えた。なお、公開シンポジウムの運営には、受付、会場設営などにアルバイトを雇用して対応した。さらに、公開シンポジウム開催と合わせて本特定領域研究5年間の成果を取りまとめた全体の終了報告書を日本語と英語で作成し、公開シンポジウム参加者並びに関係する各方面に配布して研究成果の公開を進めた。従来より、研究論文、新聞発表、受賞、国際会議運営などに関しではニュースレターに記事として掲載し、毎月1号のペースでメールマガジンとして配信してきた経緯があり、平成24年度も引き続き、取りまとめられた研究成果をメールマガジンとして配信した。また、ホームページにも従来通りニュースレターを掲載した。ホームページは国際発信の重要な手段でもあるため、成果取りまとめに合わせて更新し、成果集の英文内容を反映させた。
1 0 0 0 OA 大学主導による高速駆動衛星の開発と突発天体のγ線偏光観測実証
小型衛星を用いた突発天体からのX線・ガンマ線偏光観測に向け、東工大で開発する50kg級小型衛星「つばめ」に搭載する観測装置(硬X線偏光検出器、バースト位置検出器)および高速姿勢制御装置の試作開発を行った。詳細なシミュレーションと実機(エンジニアリングモデル)による評価・試験から、目的とした観測性能をすべて達成できることを示した。大型衛星では困難な「小回りの良さ」と「最先端の観測機器」を駆使した小型衛星の新しいアプローチ、また小型衛星を用いた新しいサイエンスの方向性を示すことができた。
1 0 0 0 OA 簡易ヘリカルコイルによるトカマクのプラズマ位置安定化の実証
展開図では平行四辺形の簡易ヘリカルコイルのプラズマ位置安定化作用を、円形断面小型トカマク装置で確かめた。3次元の自由境界平衡計算で、トロイダル磁場コイルとトーラス片側だけのヘリカルコイルの構成であってもMHD平衡が取れ、コイル電流が一定でプラズマ電流が半減しても水平位置はほとんど変化しないことを見出した。縦長断面トカマク装置で簡易ヘリカルコイルによる受動的位置制御を実証するために製作した小型トカマク装置のトロイダル磁場コイルは、導体をエッジ巻きにしてトーラス外側のみの支持構造とした。誘導電動機を用いたフライホイール電源をベクトル制御してトロイダル磁場を1秒以上ほぼ一定に励磁できるようにした。
1 0 0 0 Mosによる胚性がん腫細胞形成の抑制
テラトーマなどの胚細胞性腫瘍は胚性がん腫細胞に由来し、これは受精によらない胚細胞の増殖、つまり単為発生に起因している。本研究の目的は、Mosが単為発生を抑制し、その結果として胚性がん腫細胞の形成を抑制する機構の解明である。これらの抑制は、卵母細胞においてMosが減数第二分裂を成立させ、かつその後に細胞周期の進行を停止させるのによることを、筆者らの最近の研究は示している。それらの分子機構について、ヒトデ卵を用いた本研究により、以下の点が判明した。1.Mosが減数第一/第二分裂移行をもたらす機構については、Mos-MAPキナーゼ経路の下流にPlk(pdo-likekinase)が介在すると判明した。PlkはCdc25活性の維持よりはむしろMyt1の抑制維持に関わり、それによってCdc2キナーゼの速やかな活性化をもたらし、その結果、M/M期移行が成立する。この際、Mos-MAPKからPlk活性の維持に至るには、蛋白質合成を必要とする。他方、PlkはMyt1を直接リン酸化できるが、それが活性抑制に関わっているかどうかは、現在検討中である。2.減数第二分裂後のG1期停止の機構を解明する手掛かりとして、G1期での停止状態、つまり、成熟未受精卵ではDNA複製開始装置はどのような状態にあるのかを解析した。その結果、G1期に停止した成熟未受精卵では、Mcm2は未だMcm7と結合しているにもかかわらず、その後のDNA複製の開始にはサイクリンE-CDK2を必要としないことが判明した。これらの事実は、受精後のDNA複製開始は、通常の体細胞におけるDNA復製開始(サイクリンE-CDK2を必須とする)とは全く異なった様式による可能性を示唆している。こうしたS期開始の抑制にMos-MAPキナーゼ経路がいかに関わっているかを、現在解析中である。
日本で実施されている政策評価の多くは定性的なものが主であり、定量的に行われているものは数少ない。そこで、本研究では、昨年度に引き続き、日本で実施されている自動車排気ガス規制を取り上げ、定量的な政策評価の重要性を示した。昨年度は規制が始まる前の情報を用いた事前評価を行ったが、今年度は規制後の情報を用いた事後評価も試みた。現在、日本では3種類の自動車排ガス規制が用いられている。それらは、古くからある単体規制と近年になり施行された車種規制、運行規制である。単体規制は新車を対象とした汚染物質の原単位規制であり、車種規制と運行規制は旧車を対象とした直接規制である。ただし、運行規制は自治体条例の下で実施されている規制であり前者と比べると規制順守の度合いは弱いものとなっている。しかし、実際にこれらの規制がどの程度の大気環境改善に寄与したのかどうかは明らかとなっていない。そこで、日本の長期大気環境測定情報を用いて、この点について検証を試みた。分析の結果、単体規制と車種規制は大気環境を改善していることが示された。一方で、運行規制の効果は限定的であった。したがって、条例のような大きな強制力を持たない規制については、遵守を担保するような制度設計を行う必要がある。また、大気環境改善効果を見ると、単体規制のそれは他の2規制に比べて大きなものであることが明らかとなった。つまり、まず、新車の環境能力を改善させ、その後に旧車から新車への代替を促進させるような制度の在り方が望ましいことを示していよう。
1)新たな人工衛星リモートセンシング画像解析法に基づいて統合沿岸環境モニタリングシステムを一般化・汎用化するとともに,フィリピン,フィジー,サモア,沖縄における沿岸環境モニタリングを行った.そして,画像データのそろっている沖縄・石西礁湖及びその周辺陸域を対象とした過去約20年間の衛星画像(LANDSAT-TM)の解析を通して,石西礁湖内のサンゴ礁生態環境(特に海底被覆状態)の変遷と,それに対応した周辺陸域における土地利用や植生被覆状態の変遷を明らかにした.さらに,この陸域情報に基づいて,各流域からの赤土流入負荷の変遷を定量的に評価し,その結果を上記の沿岸生態環境の変遷に関する解析結果を照らし合わせることにより,周辺流域圏の土地利用形態等のあり方から見た沿岸-陸域統合型の資源管理策について検討した.2)流域からの環境負荷の定量的評価に基づいた陸域-沿岸統合型資源管理フレームの展開のために,フィジー,サモア,フィリピンにおいて,赤土流入量負荷や沿岸水質の長期モニタリング体制を構築し,従来にない長期連続データを得た.3)観光開発による生活雑排水流入などによって水質悪化と沿岸生態系劣化が著しいフィリピン・ミンドロ島北端に位置するプエルトガレラ沿岸域を対象として,同水域における物理・水質・生物環境調査や地元コミュニティーについての社会的調査を地元自治体,NGO,フィリピン大学等との共同で実施し,関連する数値シミュレーション等も併せて行うことにより,同水域における物理・水質・生物環境の特徴や水質劣化構造の実態を明らかにするとともに,「人間-沿岸生態」共存系の観点から,有効かつ持続的な環境保全策の立案にむけての検討を行った.4)サンゴ食害生物であるオニヒトデを対象として,有効な遺伝子マーカーを開発することによって集団遺伝学的な解析を行うとともに,広域的な海水流動・幼生輸送計算モデルによって幼生の広域輸送パターンを解析することによって,広域的な沿岸生態系の相互依存ネットワークの内容を調べた.この成果は重点的海洋保護区の設定に関して合理的・科学的な根拠を与えるための基礎情報となる.
1 0 0 0 有機電気化学の新領域-特異な電極界面反応場における電極反応-
次世代の有機電気化学における新しい先端的研究領域の開拓と創造が模索された。前年度における研究成果に基づいて、有機電気化学の新領域は、電極反応の反応場である電極界面に対する新しい概念の構築と展開なしでは開拓できないという基本理念の下で研究が進められた。その結果、電極界面反応場は下記の3つの新しい概念から成り、各々に設計・制御の新しい原理と手法が求められることが検証された。(1)三次元機能修飾電極界面反応場:分子識別機能、選択的吸着・透過・配向機能、不斉機能などをもつ反応場が設計され、そこでの有機電極反応の解析を通じて機能発現が実証された。(2)超イオン雰囲気電極界面反応場:溶融塩系、固体電解質系、気相電解系、不均一電解液系、超強酸、超強塩基系、電解発生酸・塩基系、溶解電極系、超疎水性電極系などの反応場が設計され、そこでの有機電極反応の解析を通じて反応制御の新しい局面が開かれた。(3)エネルギー照射電極界面反応場:プラズマ系、超音波照射系、光照射系、磁場照射系、超高電位印加系などの反応場が設計され、そこでの有機電極反応の解析を通じて化学エネルギーだけでは生起しない新しい電極反応が開発された。以上により、有機電気化学の新しい研究領域は、電極界面反応場の新しい概念と原理・手法に基づく設計と制御によってもたらされる反応の帰納的、能動的かつ合目的的な超精密制御の追究にあると結論される。
本研究課題では、地球型惑星の大気および表層環境について、その形成と初期進化を理論的手法によって議論する。初年度に初期金星大気の進化についての結果が得られたので、前年度からはより一般的な地球型惑星に着目して研究を進めた。近年発見が相次いでいる太陽系外の地球型惑星、および巨大な地球型惑星(スーパー地球)について、その系の特徴が木星・土星の衛星系の特徴と類似している点に注目し、巨大ガス惑星周りの衛星形成についての研究を行った。具体的には、惑星形成モデルを衛星形成に適応することにより、木星・土星の衛星系(ガリレオ衛星・タイタン)の形成過程を計算した。計算の結果、衛星形成環境の違いから、木星・土星の衛星系の特徴の違いが自然に説明されることが明らかになった。また近年注目されている原始惑星系円盤内での氷境界の移動について、その表式を惑星形成モデルに組み込み、様々なパラメータの下で形成される地球型惑星の特徴について見積もった。その結果、氷境界の移動を考慮すると極めて水に富んだ地球型惑星しか作ることができないことが示唆された。以上の結果は、太陽系やスーパー地球系の形成過程の違いにも重要な示唆を与えており、今後一般的な地球型惑星の形成・進化の議論が大きく進むことが期待される。また巨大ガス惑星周りに形成される周惑星円盤の特徴を議論することで、原始星周りに形成される円盤についても新たな知見が得られている。これも地球型惑星の形成環境を議論する上で非常に重要な結果である。以上の成果について、複数の論文および学会において発表を行った。
1 0 0 0 OA 回転自由に支持された振り子型直方体容器内液面のスロッシング特性
1 0 0 0 OA アフェクティブ・テクノロジーの概念と方法論の確立
現在,高エネルギー加速器研究機構が中心になって計画を進めている大型ハドロン計画(JHL : Japan Hadron Facility)の50GeV陽子加速器には55MWの高性能・大容量の電磁石電源が必要となる。この電磁石電源は,電磁石電流が0〜5kA,有効電力が+55MW〜-55MW,周期約4秒で激しく変動する。しかも陽子加速器はひとたび実験に入ると,昼夜を問わず2,3週間の連続運転が行われる。このような連続した激しい電力変動は,周囲の配電系統だけでなく上位の電力系統に種々の障害を引き起こす恐れがあるため,電力変動の抑制を目的とした電力補償装置の設置が必要不可欠となる。本研究では,加速器電磁石電源の電力変動を抑制する交流励磁フライホイール発電機システムの開発を目的としている。具体的には理論解析とコンピュータシミュレーションをベースに,7.5kW実験システムを設計・製作し,交流励磁フライホイール発電機システムの有効性を実証しようとするものである。本研究の成果は,以下のように要約することができる。1.立型フライホイール発電機を設計した。次に,交流励磁用PWMコンバータ・インバータを設計・製作し,7.5kW実験システムの基礎特性を評価した。2.交流励磁フライホイール発電システムの新しい制御法として,交流電動機ベクトル制御と非干渉制御を融合した制御法を開発し,その有効性を実験によって確認した。3.交流励磁フライホイール発電機の直流偏磁現象を実験的に検討し,直流偏磁を抑制する新しい制御法を開発した。さらに,その有効性を実験によって確認した。
1 0 0 0 OA 社会人分散協調学習における知識共有プロセス構造化・可視化ICTシステムの研究
分散環境下でのグループ学習を支援するためのツールであるGroup Memory Support System (GMSS)の活用よる効果的支援方法を調査・提案し、その有効性を検証することを目的として実施し、次のような検証結果を得た:①GMSSログをソーシャルプレゼンスの代理指標として検証した結果、GMSSの機能と代理指標との間には十分な相関が見られなかったが、代理指標と学習移転には中程度の相関が見られた。②GMSSの活用度合と学習に対する満足度の間に相関関係が確認された。③新たに提案した「参加型ファシリテーター」の存在が、発言数や発言階層などから見て議論を活性化させることが確認された。
グラフ理論に新しい計算手法を導入し、1)文献資源のトピックスを対象としたオントロジーの半自動生成と2)日英の双方に関し、連想概念情報検索システム-連想作文支援システムの開発(教育・学習資源の構築)に同時に適用する試み、3)日英双方の辞書資源(学研国語大辞典、WordNet)の意味ネットワークを介したシソーラスの自動生成や、4)様々な文献資源、特にフランス語の思想書(カバニス、メスメル)、小説(サンティグチュペリ)のトピックスの潜在的な意味分析を行った。特にグラフクラスタリング技術であるMCLを改良し、その結果をRMCLnet(グラフクラスタリング表示検索システム)、ACSS(連想作文等創造的発想支援システム)という、Web情報検索システムの形で公開した。また、国語辞典の意味ネットワーク形成にも応用すべく、形態素解析の後の人手によるチェック、特にひらがなに開かれた同音異義語の選定作業を行った。これらの成果は、国内外の学会(LREC2006, ICALT2006、 PACLIC21、 PACLNG-2007、 ED-MEIDIA2007など)で発表されている。RMCLは、収束段階で非連結になったMCLのクラスター結果を再入力し、クラスタリングの計算段階で過去に記録された隣接関係を復元して、それをもとに潜在的な隣接関係を復元したうえで、MCLを反復しておこなうものである。また、ハブ語のまわりにサイズの大きすぎるコアクラスターが生成したり、1クラスター1語というシングルトン・クラスターが生成したりする場合に、事後的にサイズ調整を行なうため、潜在隣接の概念を導入し、それをもとにしたBMCL(潜在隣接クラスタリング)という方法を編み出した。
1 0 0 0 軌道系交通に配慮した都市空間の計画・設計手法に関する研究
本研究は、鉄道を始めとする軌道系交通に配慮した都市空間の計画・設計の考え方やその手法を提示することを目標に定め、以下のような具体的成果を得ることが出来た。まず、軌道系交通空間の都市における意味的な位置づけを把握する方向において、1.「地下鉄路線の認知構造に関する研究」を行い、地下鉄の利用者側から見たイメージアビリティとその路線認知のイメージ構造を明らかにし、都内地下鉄路線網のイメージ形成要因を整理した。2.「情景描写からみた駅のイメージに関する基礎的研究」を行い、駅空間の都市における位置づけを明らかにする目的で、「都市の顔」としての駅空間の原初的な特性と、交通網の結節点としての機能獲得と並行して個性喪失が進行した経緯を明らかにした。また今後の都市駅の在り方を国土全体のイメージの縮図として提言した。次に、視点場として軌道系交通空間をとらえ、得られる眺望景観が都市の骨格形成やイメージ形成に与える影響を分析する方向として、1.「ウオーターフロントの景観計画に関する基礎的研究」を行い、昭和初期の臨海都市開発における複合的な機能の接合に際して、鉄道が果たしたパブリックアクセス上の機能的役割、ならびに都市イメージ形成上の役割を明らかにした。また海水浴場の経営にあたっての、開発地域内での水上交通との連係方法を示した。2.「高架鉄道の車窓景観の分析手法に関する研究」において、JR京葉線/東京モノレールなど6路線を対象に、車窓からのシーケンス景観における視野占有要素の露出に着目した数量的評価手法を示した。また形態・文字情報からなる車窓景観の認識パターンや、車窓景観の移り変わりの度合いに着目した評価手法を示した。以上の研究の成果は、軌道系交通を活用した都市計画・設計に有用な知見を提供できるものと期待される。
1 0 0 0 都市の地理的イメージ形成における概念図形の影響
我々は自分の頭の中に描いたある種の概念図形を利用して,実際には見ることのできない巨大な都市空間を理解している。本研究では,都市の基本骨格となるような環状の鉄道路線について,その地理的イメージを計量的に抽出し,どのような概念図形を用いて理解しているのかについて検討した。まず,イメージマップを用いた山手線に関する過去の研究をもとに,同じ環状構造を有する大阪環状線について同様の分析を行った。その結果,大阪環状線はほぼ円に近い円環状の形態として,また,内部を縦断する御堂筋線は直線に近い形態として,非常に単純化した概念図形のもとに理解されていることが判明した。さらに,居住歴の長い人ほどイメージ変形は小さいと予想されたが,イメージ変形の程度と居住歴との間には相関性は認められなかった。以上のような地理的イメージ形成に重要な概念図形は,文化的な枠組みを背景として形成されることから,文化の異なる場所では概念図形自身が異なっていたり,イメージ変形のメカニズムが異なっているという可能性がある。そこで,このことを比較検証するため,大韓民国ソウル特別市の環状線(2号線)について,韓国人と日本人(何れもソウル市に在住の人)に同様のイメージマップを用いた調査分析を試みた。その結果,山手線・大阪環状線についての調査結果と同様に,環状線である2号線を横長の楕円状の形状として,実際の形態を非常に単純化して理解していることがわかった。すなわち,図式による理解構造には,文化的枠組みの違いや,(ソウル市内での)居住暦の差異に依存した傾向は見いだすことができなかった。以上の結果を総合すると,本研究で調査分析した環状の鉄道路線に限って言えば,文化的な枠組みにはそれ程影響されない幾何図形のような普遍的なものが模式図として用いられていると言える。
1 0 0 0 ポストペロブスカイト相の物性測定と最下部マントルの物質学
本研究は、マントル最下部に相当する超高圧実験を行うことにより、ペロフスカイト/ポストペロフスカイト相の安定領域、熱弾性的性質、元素分配などを明らかにすることを目的としている。今年度はより高い温度を発生することを目的とした技術開発を精力的に行い、150万気圧において4500ケルビンに至る高温の発生に成功した。これまでメガバール領域(100万気圧以上)で4000ケルビン以上の実験結果が報告されたことはなく、135万気圧3000-4000ケルビンにあるとされるコア・マントル境界域の超高圧高温の発生に世界ではじめて成功したことになる。このような世界をリードする実験技術により、今年度は放射光施設スプリングエイトにおいてX線を用いたMgSiO3組成におけるペロフスカイトとポストペロフスカイトの相転移境界を4500ケルビンまでの超高温下で決定することを試みた。その予察的な結果は、マントルの底における相転移温度は3400ケルビンと、従来の推定よりもはるかに温度が低いことを示している。マントル最下部における地震波の二重不連続面の存在により、マントルの底はペロフスカイト相が主要鉱物であると考えられる。すなわちその温度はポストペロフスカイトからペロフスカイトへの相転移温度よりも高いことが示唆されており、今回の結果はコア・マントル境界の温度を制約する重要なデータになりうる。今後、より詳細な検討が期待される。