著者

山崎 広光

出版者

朝日大学

雑誌

朝日大学一般教育紀要 (ISSN:13413589)

巻号頁・発行日

no.35, pp.17-31, 2010-01-31

著者

安藤 千春

出版者

聖トマス大学

雑誌

サピエンチア 聖トマス大学論叢 (ISSN:02862204)

巻号頁・発行日

no.48, pp.36-47, 2014-02

著者

北村 地人 井上 隆 澤地 孝男 吉野 博 鈴木 憲三 大野 秀夫 松原 斎樹 菅原 敏晴 大竹 賢

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. D-2, 環境工学II, 熱, 湿気, 温熱感, 自然エネルギー, 気流・換気・排煙, 数値流体, 空気清浄, 暖冷房・空調, 熱源設備, 設備応用 (ISSN:1341450X)

巻号頁・発行日

vol.1998, pp.219-220, 1998-07-30

被引用文献数

1

著者

伊藤 昭博

雑誌

情報処理学会研究報告情報システムと社会環境(IS)

巻号頁・発行日

vol.1992, no.81, pp.5-13, 1992-10-20

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日本DECは米国DECの日本支社として、1968年に業務を開始し,1982年に日本法人化を行われた。電子メールについては、当初は海外との通信用にTELEXが使用されてきたが、1982年 VAX導入後は社内メール用に VAXmailを使用開始しました。1987年にVAXでの日本語サポート及び漢字端末の導入を行い、ALL?IN?1による社内のOAシステムが構築された。現在では、全従業員が使用できる環境が提供され、電子メールは社内のコミニケーションツールの一つとして、重要な位置を占めている。Digital Japan has been established as a liaison office in Japan in 1968 and incorporated in 1982. In the first stage, telex has been used as a means of communications with overseas. Then in 1980 after VAX system installed, VAXmail replaced it. In 1985, internal office automation system has been constructed by ALL-IN-1 with Japanese VAX os and Kanji charactor terminals. Nowadays, the electric mail system in ALL-IN-1 is available to use all employees, and has come to take a place in importance in one of communication tools.

著者

藤井 厚志

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨 (ISSN:13483935)

巻号頁・発行日

vol.2004, 2004

著者

登石 健三 見城 敏子

出版者

一般社団法人 色材協会

雑誌

色材協会誌 (ISSN:0010180X)

巻号頁・発行日

vol.39, no.8, pp.414-416, 1966

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地の粉にうるし液を混合し基材上に塗布したところ, 数日間固化が起こらなかった。用いた地の粉はセメント工場の粉砕機で細粉されたものであり, これを水に分散しpHを測定すると明らかにアルカリ性を示した。そこでセメント中のアルカリ性要素をCaOと考え地の粉中のCaOを定量すると共にCaOの共存量とうるし液の固化との関係を検討し, 地の粉中に0.0065%のCaOが存在すると地の粉のみの場合と違ってツヤが失われるが固化速度への顕著な影響は0・312%以上で現われかつ2.5%以上では2.5力月後に固化するが下地うるしとしての性能が失われることがわかった。またうるしの固化に関して水分が絶対に必要であり, MnO<SUB>2</SUB>, Fe<SUB>2</SUB>O<SUB>3</SUB>の添加は下地うるしの固化にあまり影響がないことがわかった。

著者

濱野 周泰 古賀 正 青木 司光 北沢 清

出版者

社団法人日本造園学会

雑誌

造園雑誌 (ISSN:03877248)

巻号頁・発行日

vol.50, no.5, pp.155-160, 1987-03-31

被引用文献数

1 2

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ハマヒサカキ、サツキを供試植物として無給水日数と生存率ならびに土壌水分との関連について実験を行った。両種とも土壌水分の推移を修正指数曲線によるモデルにより予測した。生存率は折れ線回帰によるモデルにより解析を行い、ハマヒサカキは第1折曲点19日、第2折曲点37日、サツキは同41日、同44 75日という値を得た。さらに両極の生存率の折曲点の値を修正指数曲線によるモデルに代入し、その時点の土壌水分を推測した。

著者

前山 総一郎

出版者

福山市立大学都市経営学部

雑誌

都市経営 : 福山市立大学都市経営学部紀要 = Urban Management : Bulletin of the Faculty of Urban Management, Fukuyama City University (ISSN:2186862X)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.51-62, 2013-03-15

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世界的に,地域が縮小し,集合住宅地(団地)が縮小するに動向がある中で,いくつかの試みがなされてきている.拡大型開発ではなく,持続可能都市型開発として着目される新たな手法ないし方式として,PPPによる手法とPDAの手法を,米国において,サン・バーナーディーノ市(カリフォルニア州)でのPPP 再開発と,タコマ市(ワシントン州)でのPDA開発をベンチマークとして見た.その結果,1000 軒を超える集合住宅地で実際の再開発で明確な成果を出している事例があること(タコマ市におけるPDAによるサリシェンプロジェクト),かつその結果ドラスティックな犯罪率の低下が警察により確認されていることがさしあたり見られた.そして,とりわけPDAの場合の結果は,ビジネス界の財力・マンパワーを公共施設運営等に誘導しようとして生まれたPPP とは対照的に,地区再開発プロジェクトの基幹的フォーメーションに地域住民を入れることを保証することを有効な条件として生じていることを得た.

出版者

白水社

著者

岡本 信司

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

研究技術計画 (ISSN:09147020)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.367-382, 2009-05-25

被引用文献数

1

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地域におけるイノベーション・システムの構築は我が国の重要政策課題であり,文部科学省の知的クラスター創成事業や経済産業省の産業クラスター計画等の地域クラスター政策をはじめ地方公共団体においても数多くの取り組みがなされている。これら地域クラスター政策の課題として,科学技術基本計画における重点4分野等への偏りが見られており,中央集権的志向,行政主導で地域特有の既存産業や中小企業家等のイニシアティブを促す「内発的発展」の姿勢はないとの指摘がある。一方,我が国には長い歴史と各地域の特性に立脚した伝統工芸産業があるが,需要の低下,新規市場開拓の問題,後継者難等の多くの課題を抱えている。これら伝統工芸に関する技術の中には先端科学技術に応用発展した事例があり,将来の地域イノベーション・システム構築に向けては,各地域の特性を生かした地場産業の一つである伝統工芸産業を基盤とした新たな展開が考えられる。本稿では,伝統工芸から先端技術への創出に向けた産学官連携活動を行っている京都地域と石川地域における活動の事例を分析して,地域における伝統工芸産業などを基盤とする科学技術を活用した「地域伝産学官連携」(地域における伝統工芸産業と大学,国及び地方公共団体,産業界との有機的な連携)の概念を導入した新たなイノベーション創出による地域活性化に関する提言を行う。

著者

白峰 旬

出版者

別府大学史学研究会

雑誌

史学論叢 (ISSN:03868923)

巻号頁・発行日

no.46, pp.107-128, 2016-03 (Released:2016-08-04)

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首帳とは「戦場で討ち取った敵の首と、それを討ち取った人の名前とを記す帳簿」(1)である。本稿で扱う『関原首帳(福嶋家)』は、関ヶ原の戦いにおいて、福島正則隊が討ち取った敵の首の数と討ち取った福嶋家家臣の名前を記載したものである。『関原首帳(福嶋家)』は東京大学史料編纂所ホームページの所蔵史料目録データベース(2)において『史料稿本 四十三』に収録されているが、活字化されていないためか、これまでの関ヶ原の戦いに関する研究史において、『関原首帳(福嶋家)』について論及した研究は管見の限り見られないので、本稿では、この『関原首帳(福嶋家)』の内容を検討することにしたい。 同様の史料としては、関ヶ原の戦いにおける細川家の「首注文」があり(3)、その内容については拙著『新解釈 関ヶ原合戦の真実-脚色された天下分け目の戦い』(4)において検討をおこなった。 なお、合戦における首取りの慣行については、すでに鈴木眞哉『刀と首取り-戦国合戦異説』(5)において論及されており、首取りがおこなわれた理由として「当時の武士たちにとっては、それが即功名につながっていたから」であり、「首取りは、このように誰でも、比較的容易に立てることのできる功名であったから、功名の代名詞のようになった」と指摘されている。

著者

中島 康比古

出版者

記録管理学会

雑誌

レコード・マネジメント (ISSN:09154787)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.3-24, 2006

被引用文献数

3

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レコード・コンティニュアムというレコード・アーカイブズ・マネジメントの新たな理論的枠組みが提唱されて10年。レコード・マネジャーやアーキビストのコミュニティ、特に日本のコミュニティによって共有される新たなパラダイムとはまだなり得ていない。本稿は、同理論の本質的要素を出来るだけ簡潔に提示するとともに、その枠組みにおけるrecord、archive、archivesの日本語の訳語を提示する。次に、レコード・コンティニュアム論を基盤にしてオーストラリアで作り出されたレコードキーピングの実践的方法論であるDIRKSおよびDIRKSを用いて策定される記録最終処分規準について紹介し、レコード・コンティニュアム論がレコード・アーカイブズ・マネジメントの実務に実際にどのように影響を与えているかを考察する。

著者

岩田 拓記 浅沼 順 大谷 義一 溝口 康子 安田 幸生

出版者

The Society of Agricultural Meteorology of Japan

雑誌

農業気象 (ISSN:00218588)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.1-9, 2009

被引用文献数

2

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サーフェスリニューアル法を顕熱輸送モデルとして用いて,日中の平坦なマツ林上における複数高度での乱流観測から算出した鉛直長さスケールと乱流輸送の関連性を調べた。鉛直方向の積分長さスケールは大気不安定が強くなるに従い大きくなる傾向を示したが,Raupach <i>et al.</i> (1996, Boundary-Layer Meteorol., 78, 351-382) のシア長さスケールは大気安定度に比較的依存しなかった。これらの長さスケールを輸送渦の高さとして用い,サーフェスリニューアル法によって顕熱フラックスを算出した。渦相関法で算出したフラックスと比較した結果,異なる長さスケールを用いたサーフェスリニューアル法のパフォーマンスは不安定条件下で大きく異なり,積分スケールを用いた場合のフラックスの精度が最も良かった。これらの相違は長さスケールの安定度依存に関係していると考えられる。この結果は,渦のスケールを直接測定した積分スールをサーフェスリニューアル法において用いることが妥当であることを示している。また,乱流生成において浮力の影響が大きいときには,シア長さスケールは粗度層の渦スケールを表すのに制限がある可能性が示唆された。

著者

Minemori Watanabe Chikako Asai Kota Ishikawa Atsushi Kiyota Tatsuhiro Terada Satoshi Kono Hiroaki Miyajima Ataru Okumura

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

Internal Medicine (ISSN:09182918)

巻号頁・発行日

vol.49, no.15, pp.1581-1585, 2010 (Released:2010-08-02)

参考文献数

24

被引用文献数

3 10

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Aceruloplasminemia is a rare autosomal recessive disease first reported by Miyajima et al. (Neurology 37: 761-767, 1987); it is clinically characterized by diabetes mellitus, retinal degeneration and neurological abnormalities, such as cerebellar ataxia, extrapyramidal signs and dementia. Aceruloplasminemia is caused by mutations in the ceruloplasmin gene, which results in the absence of serum ceruloplasmin and iron overload in the brain, liver, pancreas and other organ tissues. However, little is known about endocrine diseases associated with aceruloplasminemia. We report herein a case of aceruloplasminemia accompanied by central diabetes insipidus and hypothalamic hypothyroidism.

著者

吉山 尚裕

出版者

大分県立芸術文化短期大学

雑誌

大分県立芸術文化短期大学研究紀要 (ISSN:13466437)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.81-89, 1994-12-31

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本研究では、ブティックを対象にして、(1)店舗の魅力を決めている要因は何か、(2)消費者の購買態度によって店舗の魅力の規定因に違いが見られるかを検討した。予備調査の結果から、ブティックの特徴に関する28項目の質問項目を作成。また、魅力度測定のための5項目と、山本(1992)の購買態度項目をブティック向けに一部修正した19項目を加えて調査票を構成した。本調査では、調査対象者に日頃よく行くブティックを1店舗あげてもらい、その店の特徴や魅力度について回答を求めた。購買態度については、各項目が自分にどのくらいあてはまるかを回答させた。調査対象者は、短期大学生女子176人。そのうち173人を分析対象とした。主な結果は、次の通りである。(1)店舗の特徴に関する28項目に因子分析を行った結果、「店員の親しみやすさ」「店員のしつこさ・強引さ」「店内の広さと明るさ」「店の個性づくり」「買う・買わないの自由」の5因子が見い出された。(2)魅力と店舗の特徴因子の関係を検討した結果、ブティックの魅力は、「店員の親しみやすさ」「店員のしつこさ・強引さ」「店の個性づくり」と強く関連していた。また、店員の非言語的行動が、店舗の魅力に影響していることも示唆された。(3)購買態度を含めた分析から、とくに、新商品への関心の高い客や、良い商品を積極的に求める客に対して、「店員のしつこさ・強引さ」は店舗の魅力を低めやすいことが示唆された。本研究から、店舗の魅力を規定する店舗の特徴(属性)のいくつかが明らかにされた。また、客の購買態度によって店舗の魅力の規定因に違いがあることも示唆された。今後、店舗の空間構造や店員の動作が、客の店舗に対する認知にどのような影響を与えているか、などの問題を併せて検討する必要がある。

著者

山岡 裕一

出版者

日本植物病理学会

雑誌

日本植物病理学会報 (ISSN:00319473)

巻号頁・発行日

vol.80, no.100th_Anniversary, pp.S40-S48, 2014 (Released:2014-12-27)

参考文献数

132

著者

髙坂 健次

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.621-622, 2013-03-31 (Released:2014-03-31)

著者

水本 徹 山岡 俊樹

出版者

日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究 (ISSN:09108173)

巻号頁・発行日

vol.60, no.6, pp.6_103-6_108, 2014-03-31 (Released:2014-06-10)

参考文献数

13

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BtoB (Business to Business)製品とBtoC(Business to Consumer)製品の間には多くの相違点が存在する.例えば,BtoC 製品は,操作者と購入決定者が同じ人物である,初心者を含めた幅が広いユーザーが使用する,様々な場所や時間に利用されるといったケースが多い.一方,BtoB 製品は,操作者と購入決定者が異なる,専門的な知識を持ったユーザーが使用する,業務で使用されるため利用状況が限定的であるといったケースが多い.このような違いがあるBtoB 製品に対して,BtoC 製品のユーザビリティ評価で用いられる「見やすさ・判断しやすさ・操作しやすさ」などといった一般的なチェックリストによる評価を実施しても,ユーザビリティ上の問題点をうまく抽出することができるかは疑問である.そこで,BtoB 製品である医療機器のユーザビリティ評価を通じて,BtoB 製品に適したユーザビリティ評価手法を考察した.

著者

大井田 孝

出版者

神戸大学大学院海事科学研究科

雑誌

海事博物館研究年報 = Annual bulletin of Maritime Museum (ISSN:1880005X)

巻号頁・発行日

no.43, pp.20-23, 2015

著者

鈴木 幸子

出版者

日本甲殻類学会

雑誌

甲殻類の研究 (ISSN:02873478)

巻号頁・発行日

no.10, pp.61-68, 1980-11

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アカテガニの脱皮に及ぼす歩脚除去の影響を眼柄を切除した場合と熱処理の場合とで比較した。アカテガニを脱皮直後に2(1対),4(2対)あるいは6(3対)本の歩脚を除去すると次の脱皮は正常(歩脚を除去しない)個体よりも促進され,脱皮率も上昇する。この脱皮の促進は除去した歩脚数に比例する。一方眼柄を切除した場合には今まで十脚類で報告されたようにアカテガニでも脱皮を誘発し歩脚除去よりも著しい効果を示す。眼柄と歩脚を同時に除去すると次の脱皮は眼柄だけを切除した個体よりも遅延する。この脱皮の遅れる程度は除去歩脚数と比例関係にあった。FINGERMAN and FINGERMAN(1974)はUca pugilatorで,McCARTHY and SKINNER(1977a)はGecarcinus lateralisでそれぞれ無眼のカニから歩脚を除去すると脱皮は遅延することを認めているが,アカテガニによる結果とは多少相違している。