1 0 0 0 視覚障害者のための建築音響設計手法に関する研究
前年度の視覚障害者に対するインタビュウー調査結果により、建築音響の影響、すなわち空間の音の響きや壁面での音の反射性状が実際によく意識されており、屋内での歩行・行動のし易さに影響を与えているという結果が得られた。これらの具体的影響とその度合いを実際の歩行行動の中で確認し、その影響因子となる建築音響の物理量を究明するため、残響時間や空間の大きさ・形などの建築音響条件の異なる4つの空間において、視覚障害者と晴眼者(アイマスク着用)の歩行実験を行った。その結果、残響時間やSTI、IACC(両耳間相関係数)などの音響指標との直接の対応は確認されなかったものの、建築音響条件の影響が有意であること、また、細長く1次元的な音響空間では、広い空間より歩行時の方向感が良くなることが実験結果により確認された。更に、これらの結果は実験空間における実験結果であることから、実際の空間条件での実験検討として、空間ロビーやデパートなどの各種建物や施設内での歩行実験を行った。その結果でも、細長い空間と広い空間との識別、細長い空間での方向感の良さなどが実際に確認された。視覚障害者の歩行・行動に対する建築音響条件の影響については確認がなされたが、これを制御し,最適化を図って行くためには、具体的な影響因子の抽出が不可欠である。今後、さらに建築音響指標の範囲とその組み合わせの幅を拡げ、建築音響の影響メカニズムを明確化する予定である。
1.研究の目的視覚障害者の道路横断に生じる心身のストレス状態を明らかにするとともに,各種ストレスが歩行にどのような影響を及ぼすかを検討することを目的とした.2.対象全盲の視覚障害者6名.被験者の単独歩行歴は20年〜35年であった.3.手続き市街地域の音響式誘導設備が設置された横断歩道(道幅11.6m)を利用し,単独歩行時の生理的反応(心拍率,皮膚電気反射:トーヨーフィジカル社製),心理的反応(POMS不安・緊張尺度),騒音音圧(Rion社製騒音計),横断軌跡,方向見失い(内観)を測定した.各被験者の試行回数は11〜16回であり,総データ数は85であった.4.結果と考察各指標の変化を検討した結果,心拍,皮膚電気反射ともに騒音音圧が上昇する時期と同期して上昇するが,覚醒のピークは皮膚電気反射の方が早い傾向にあった.この結果は昨年度の結果を支持するものであった.また,歩行軌跡のパターンをクラスター分析によって検討すると,歩行軌跡は「離脱無し」,「離脱後復帰」,「離脱」,「後半離脱」の4パターンに分類可能であった.各群における各指標の差異を検討した結果,横断初期(0秒〜5秒)の騒音音圧に顕著な違いが認められ,離脱群の初期騒音は離脱無し群に比べて顕著に高かった.そこで,横断初期の騒音音圧のデータを基準として騒音高群(70db以上)と騒音低群(65db以下)を構成し,ストレス反応の差異を検討した.その結果,騒音高群における横断開始後7〜8秒後の皮膚電気反射は騒音低群にくらべて顕著に高く,横断開始後14〜15秒後の心拍率は騒音低群に比べて顕著に低いことが明らかにされた.これらの結果は,昨年度の研究において示唆された知見を支持していた.以上本研究の結果をまとめると,(1)横断歩道離脱度の高い試行は,初期騒音が高い,横断前半の皮膚電気反射が高い,横断後半の心拍率が低いという特徴がある,(2)横断中の皮膚電気反射の変化は騒音音圧の変化と類似したパターンを示す,(3)横断後半の心拍率は,離脱度の高い試行ほど低い,(4)皮膚電気活動は情緒的反応成分を反映し,心拍率は方向定位に伴う認知的反応成分を反映している,と言うことができる.これらのことから視覚障害者の単独歩行による横断歩道離脱に及ぼすストレスの影響性を考察すると,視覚障害者が横断初期に高い騒音を経験することによって情緒的なストレス反応が高まり,それによって方向定位に関連する認知的活動が妨害され,離脱が生じると考えることができる.
1 0 0 0 視覚障害者の単独歩行を支援するための装置に関する研究
視覚障害者が介助者なしで自由に歩行することができるような支援機器の開発が本研究の目的である。このために以下に示す3つの装置の開発を行った。1.DGPSを利用し、視覚障害者の位置を計測し、その位置情報と地図情報により目的地までの道案内を行う誘導装置。2.赤外線を利用した標識により場所の案内や道案内を行う屋内施設用道案内装置3.施設内の床に目的地までの経路に沿って貼られた色テープを検出し、これを視覚障害者にしらせることにより目的地までの誘導を行うインテリジェント白杖。1.はカーナビゲーションシステムのようにDGPSにて利用者の位置を調べ、地図データベースを参照することにより目的地までの道案内を行う装置である。現在までに小型ノートコンピュータ、DGPS装置、および自立測位装置よりなるハードウェアの開発が終了している。ソフトウェアについては道の安全を考慮した最適経路算出手法、地図データベースおよび音声誘導システムについて開発を行った。現在、健常者を対象とした実験を行っており、この結果を踏まえたシステムのブラッシュアップが今後の課題である。2.は屋内施設の天井に取り付けられた赤外線標識と、利用者が携帯するその受信機とからなり、赤外線標識の発信する位置情報により、音声を用いた場所および道案内を行おうとする装置である。ハードウェアを構成し、視覚障害者を被験者として誘導実験を行った。その結果白杖の使用に習熟している利用者には有効であるが、そうでない利用者は手掛かりのない場所で真っ直ぐ歩けないため必ずしも有効に機能しないことが確認された。この問題を解決するため誘導経路をトレースすることが可能な3.のインテリジェント白杖の開発を行った。この研究では病院等で使用されている誘導ラインに注目した。ここで誘導ラインとは赤、青、黄色等に色分けされ床に貼られたラインで、特定の色のラインを辿って行くことにより目的地に到達できるようなものである。開発した白杖は先端に取り付けたカラーセンサにより誘導ラインの色を識別し、目的の色のラインの上に白杖がくると、バイブレータが振動し、そのことを利用者に知らせる。アイマスクにより全盲状態にした健常者を被験者として実験を行ったが、被験者全員が目的地に到達でき、本システムの有効性が確認された。
1 0 0 0 空気圧制御による圧力呈示装置を用いたヒトの触覚能の高精度計測
本研究は,ヒトの触覚の感覚特性を明らかにするために,空気圧制御による圧力刺激呈示システムを製作し,ヒトの手が知覚可能な最小の力の変化量を調べることを目的とするものであった.初年度は実験装置の作成から開始した.作成した実験装置は,エアコンプレッサからノズルまでの空気圧の流路と,空気圧の出力を制御するコントローラやスイッチ等の電気回路から構成される空気圧提示装置である.校正実験の結果,本装置により0.5gfまで小さな噴流出力を制御することが可能となった.そこで,示指先端に加わる力に対して,標準刺激を変化させたときの弁別閾の特性を調べるため,心理物理学的実験を行った.実験の結果,標準刺激が4.0〜7.0gfの範囲では,標準刺激が変化しても,Weber比は約0.1程度で一定であり,4.0〜2.0gfの範囲では標準刺激が減少するに伴って,Weber比が増加していることがわかった.2年目は構築した空気圧提示装置を用いて,刺激の立ち上がり時間を変化させた場合における力の弁別閾変化の傾向を調べることを目的として実験を行った.実験は標準刺激2秒提示,無刺激インターバル3秒,比較刺激2秒提示,無刺激回答時間7秒を1試行として,無刺激時間7秒の間に,被験者には「大きい」,「小さい」,「同じ」のいずれかを感じたかを回答してもらった.その結果,刺激の立ち上がり時間を長くするとWeber比と弁別閾は増加する傾向が見られた.また,Weber比は本実験での各刺激の立ち上がり時間において0.1程度に収束することが分かった.これは,昨年度の標準刺激4.0〜7.0gfの傾向と同様であった.また,初年度の結果では刺激の立ち上がり時間を0.3secと設定していたことから,この実験における刺激の立ち上がり時間0.3secの実験結果と比較すると約0.2の違いがあるが,これは提示時間の影響によることがわかった.
1 0 0 0 視覚障害者の歩行空間構成に関する研究-空間定位と探索歩行行動-
平成16年度は、視覚障害者の基礎的な空間把握特性や探索歩行行動を明らかにするために、屋内に模擬実験空間を作製し、全盲の視覚障害者を主な対象として実験を行った。平成17年度では、16年度の結果を検証するために、実際の社会的空間での視覚障害者の空間把握や探索行動を明らかにする調査を行うとともにリクリエーションとしての空間利用が可能であるかを検証した。調査は、大阪市営定期観光バスの一日ツアーを利用し、さまざまな施設を訪問する。訪問施設は、海遊館、大阪ドーム、大阪城、水上バス、梅田スカイビルである。調査期間は、平成17年7月23日および10月23日である。調査内容は、各施設やツアー全体さらには、移動中について、空間把握だけでなくリクリエーション空間としての娯楽性や快適性、安全性について評価を行った。評価はアンケートにより行った。被験者は、全盲者5人(男性3人、女性2人)および健常者5人(比較対照群として男性3人、女性2人)の計10人である。結果、安全性、快適性、満足度など、多くの項目で、全盲者より健常者のほうが、よい評価になり、出入口の認識や自分の居場所の認識などは、健常者より全盲者はかなり低い評価結果となった。このような観光バスツアーでは、まず、バスから施設まで視覚障害者だけで到達することは困難で、介助者が必ず必要になる。模擬空間とは異なり、さまざまな情報が錯綜する実際の空間では、空間把握は難しい上に、施設内での設備や機材も不十分であり、さらには、施設職員の対応も十分ではないことから、低い評価になったと考えられる。しかし、梅田スカイビルの屋上展望では、光や風を受けることで被験者は楽しむことができ、また参加したいという評価をしている。改善しだいでは、視覚障害者が一人で参加することやリクリエーションとしてうまく利用できる空間の創造が可能であると考えられた。
1 0 0 0 視覚障害者用道路横断帯の最適幅に関する基礎的研究
平成16年から2カ年にわたって視覚障害者用道路横断帯の最適幅と横断帯を構成する新しい突起体形状,およびその配置について検討した.さらに,視覚情報の得られない歩行における基本特性を調べ,横断帯の必要性を裏付けた.横断帯の幅に関しては大学構内の道路に幅30,40,50,60cm横断帯を各20m敷設し,目隠しを施した21〜23歳の晴眼大学生17名(男14,女3)を被験者として,歩行実験を行った.踏み外し歩数と歩きやすさ等の主観的応答から,30cm幅では狭すぎ,40cmより広い幅が一つの目安となると考えられた.横断帯を構成する突起体に関して,車輪を有する乗り物や歩行者に対してストレスが少ない突起(高さ5mm,底面と上面の直径それぞれ23.5,6mm;以下トライアングル型)を開発した.そして,それに連携して,点状横線部の両側に点状縦線を配するパターンを提案した.点状縦線の存在で,白杖による横断帯と足裏による道路面との境界部の検知性が高まることが予測される.このことを確かめるフィールド実験を実施したところ,点状縦線の効果を示唆する結果が得られた.さらに,道路横断帯の必要性の裏づけをとるために,視覚遮断直進歩行における周囲音の影響を調べた.周囲音条件として進路左右のスピーカから音圧の異なるホワイトノイズ(70,50dB,なし)を設定した.被験者には指定された手がかりを使って出発方向を決めた後,設定された周囲音条件下で直進歩行を求めた.被験者は13名の目隠しをした晴眼者であった.周囲音は直進時の歩行軌跡に有意な影響をもち,軌跡を音源とは反対側に偏軌させる.さらに音圧が高いと偏軌程度が強まることがわかった.道路横断は一般に直進歩行を求められるが,例えば視覚障害者が横断歩道を渡ろうとして,すぐ脇にエンジンのアイドリング音の高いトラックなどが止まっていれば,それとは逆の側に偏軌し,走行車両との干渉が危惧される.横断帯は直進歩行を維持するための有効な方法と考えられよう.
1 0 0 0 圧電高分子フィルムを用いた疾患診断用足裏荷重測定具の開発
- 著者
- 中村 源一郎
- 出版者
- 東京工業高等専門学校
- 雑誌
- 奨励研究
- 巻号頁・発行日
- 2007
本研究では、障害者の歩行において、足裏荷重の変化を測定し診断できる機器の試作を行った。足裏荷重を検出するセンサとして、動的な力を加えると力の大きさと速度に比例して電圧が生じる圧電高分子フィルム、東京センサ製ピエゾフィルムFLDT1-028K(以下PVDFフィルム)を使用した。足裏荷重によってPVDFフィルムに良好な変形を生じるように、発泡ゴム製靴中敷きに接着し荷重の集中するつま先、かかとに重点的に配置、片足当り10箇所へ配置し、床面の凹凸の影響が少ない厚底の市販靴に挿入した。PVDFフィルムから出力された電圧は、バッテリー駆動が可能で両足20チャンネルの電圧出力を同時に記録出来るデータロガー(グラフテック株式会社midi LOGGER GL800)を用いて測定した。実験は体育館に設置した直線歩行レーン15mを歩行し、被験者背面に装着したデータロガーでフィルムからの電圧を記録、同時に歩行軌道・状態をビデオカメラで記録した。視覚情報から歩行状態を補正させないために、通常の歩行実験と併せて、アイマスク着用による無視界状態での歩行実験を行ない次のような結果を得た。1)歩行の基本的な動作の中で足裏各部の電圧(荷重)の大小の測定ができた。2)足裏各部の接地タイミングを測定できた。3)アイマスク着用によるデータ上の変化は見られなかったが、軌道の乱れをビデオカメラ記録した。これらの結果から、圧電高分子フィルム(PVDF)フィルムを利用して、自由に歩行しながらデータ採集の出来る足裏荷重測定具を試作し、試作装置を使いた各歩行実験において診断に必要な足裏の荷重の大小、時間的関係、歩行状態を測定・記録することが出来た。今後、本試作装置で測定した電圧を速度、加速度へ変換し歩行映像あわせた定量的評価が行える実用的な装置を目指す。
1 0 0 0 OA 障害理解のための効果的かつ適正な障害シミュレーション体験方法の開発
1 0 0 0 ニュージーランドの学校組織マネジメントに関する実証的研究
本研究の目的は、ニュージーランドで展開される業務・業績管理システム(Performance Management Systems : PMS)、及び学校管理職の養成・研修制度に着目し、両者がいかに学校組織マネジメントに貢献しているのか明らかにすることであった。本研究の最終年度である本年度は、PMSに着目した1年目、学校管理職に着目した2年目を踏まえ、これまでの2年間の成果の整理・検討を包括的に行うこと、また不足点を補うことを第一の課題として設定した。そして、両者の関連性を検討し、本研究の主題である学校組織マネジメントの実態に迫ることを第二の課題とした。具体的には、現地訪問調査において、再度学校訪問を行い、学校が独自に作成しているPMS関連文書の収集や校長・教職員へのインタビュー調査を実施し、実態の更なる追究を行った。ニュージーランドは自律的な学校経営を推進しているため、PMSの取り組みは学校ごとに特色を有しているからである。一方、学校管理職に関しては、教育省の担当者、及び学校管理職研修を中心的に担っているオークランド大学担当者にインタビュー調査を実施した。加えて、不足資料を補うために、オークランド大学やヴィクトリア大学の図書館、及び国立図書館での資料収集を行った。その結果、学校管理職は養成・研修制度において組織マネジメントの素養を身につけ、PMSを活用することによって「人」の管理を行っている実態が見出された。学校組織マネジメントの全体像については、更なる研究の必要性が指摘される。
P2Pグリッドとは、従来、各研究組織にある計算資源を共有することが目的であったグリッド技術を、P2P技術を活用しオフィスおよび個人のPCなどの潜在的な計算資源をグリッドの計算資源として活用するものである。本研究の目的は、期待される大量の計算資源による大容量コンピューティングのためのP2Pグリッド基盤を構築・利用する技術を確立し、その有効性を検証することである。1. P2P環境の潜在的な計算資源をグリッドの計算資源として活用するために、多くのPCで利用されているWindowsにおいてLinuxバイナリを実行するためのシステムBEEとUDPによるファイアウォール越えを用いたP2Pオーバーレイネットワークを開発した。さらに、P2P環境における認証機構として、匿名相互証明書とP2P通信を用いる認証方式AUBReX、他のジョブスケジューラと相互に協調し資源を共有する機構について開発した。2. 大容量コンピューティングのプログラミングモデルとして、RPCモデルから広域ネットワーク上の大容量データを効率的に扱うためのデータレイヤOmniStorageを開発し、それを拡張し、多数のノードに分散配置された大量データに対して、グローバルなデータ並列操作を行うプログラミング環境を提案した。また、大規模スケーラブルP2PにおけるXMLデータ管理について、MLデータの内容による検索に着目し,P2Pネットワーク上でXMLデータのキーワード検索を可能にする手法を考案した。3. P2Pグリッド向きのアルゴリズムとして、複素積分を用いた非線形固有値計算アルゴリズムや前処理手法を開発した。また、P2Pグリッドの有望な高性能な計算資源として、ヘテロジーニアスマルチコアであるCellプロセッサを取り上げ、この資源を利用するための数値計算ソフトウエアを実装した。
1 0 0 0 OA 合流式下水道雨天時越流水由来の未規制リスク因子の受水域における挙動解析
- 著者
- 古米 弘明 栗栖 太 片山 浩之 鯉渕 幸生 藤田 昌史 春日 郁朗 片山 浩之 鯉渕 幸生 藤田 昌史 春日 郁朗 益永 茂樹
- 出版者
- 東京大学
- 雑誌
- 基盤研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2007
合流式下水道雨天時越流水(CSO : Combined Sewer Overflow)に含まれる未規制リスク因子(健康関連微生物、微量化学物質)に着目し、これらが受水域に流出した場合に、どのような挙動を示すのかを評価した。雨天後の東京湾において、未規制リスク因子を含めた汚濁物質の動態をモニタリングすると共に、CSO の東京湾への負荷経路として重要な隅田川に着目して、晴天時および雨天時に24 時間の採水を行った。また、お台場周辺に特化した3 次元流動モデルの精緻化を行い、大腸菌群の挙動を解析した。
富栄養化に対する窒素除去能として脱窒過程が重要であり、硝酸の窒素安定同位体比を用いた解析手法が発展してきたが、複雑な窒素循環解析には適応限界があり、また、浄化能としてだけではなく温暖化ガスである一酸化二窒素の挙動も同時に評価する必要がある。本研究では、窒素酸化物(硝酸、亜硝酸、一酸化二窒素)の酸素安定同位体比に着目し、微生物培養実験及び湖沼における観測から、新たな窒素循環解析手法を確立することを目的とした。本年度は、微生物培養実験については、アンモニア酸化細菌及び脱窒菌の培養実験を行った。両実験ともに、多種窒素化合物の同位体比を測定するための、培養条件及び測定前処理法を確立するのに試行錯誤を要し、酸素安定同位体比についての明確な情報を得るという観点からは、予備的な実験に留まった。しかし、本年度の実験により実験条件を確立することができたので、今後、目的の実験を速やかに行い成果としてまとめる予定である。また、湖沼における調査については、昨年度までに長野県にある木崎湖及び深見池において窒素酸化物及び水・溶存酸素のサンプリングを行い、試料の一部については安定同位体比の測定を終えていた。本年度は、未測定試料の測定を行い、硝化・脱窒及び一酸化二窒素生成メカニズムについて酸素安定同位体比を中心に解析を行った。同位体比を含んだ窒素循環の鉛直一次元モデルの応用にも取り組み、現在投稿論文を執筆している段階である。
1 0 0 0 OA 地理的変異に基づくスペイン語の統語研究
スペイン語圏都市でアンケート調査を実施することにより、スペイン語文法における重要な統語的テーマの地理的変異を明らかにし、統語研究に生かすのが目的である。それまでの6年間にわたる調査・研究に加え、新たにこの3年間の調査により、スペイン9地点、中南米12都市での調査を終え多くの事実が明らかになった。この成果は、本研究のHPhttp://lecture.ecc.u-tokyo.ac.jp/~cueda/kenkyu/bunpo/varigrama/で見ることができる。
1 0 0 0 OA WEB文書の動的な読解支援システムに関する研究
インターネット文書の読解支援を動的に行うためのユーザインターフェース技術ならびに自然言語処理上の研究を行った。特に、ユーザがweb文書をブラウザで閲覧している際に、文書部分に関してアクションをとると、関連する情報を取得してユーザに動的に提示するweb mash up技術を中心に研究を進めた。内容は、web mash upをブラウザと連携して行うクライアントと、関連情報を抽出するサーバの研究に分かれる。クライアントについては特許を取得し産学連携上の成果につながり、プロトタイプを共に構築した学生が起業しその会社が育った。また、サーバに関しては関連情報を抽出する手法に関して種々の研究成果が挙がった。
1 0 0 0 ロシア経済の中・長期的発展動向の分析
本研究の目的は,ロシアにおいて市場経済化が開始されて十年以上経過した時点で,既に市場経済が成立したといえるのかどうか,経済成長の中長期的展望はいかなるものかについて,経済学的に正確な見解を提示することにある。そのために,(1)1992年以降のロシア経済の発展動向の分析,(2)経済改革の進捗状況の分析,(3)マクロ経済の推移と展望,(4)企業・ミクロ経済制度の考察の課題に,研究分担者・協力者による共同研究を通じて応えようとするものである。我々のある程度結論的な見解は,次の通りである。すなわち,(1)ロシア経済は1992年以降外部から移植された市場経済制度にもとづく経済活動を通じて、持続的な経済成長が確保されるようになっていることから,基本的には市場経済が成立したと見なしうること,(2)その事はミクロレベルでは企業のコーポレートガバナンスの形成によっても裏付けられること,(3)但し金融市場の整備は遅れていること,(4)経済改革の動向は一義的に分明ではなく,自由経済への接近と国家資本主 義的動きとが錯綜していること,(5)ロシア経済は長期的には人口減少の問題を抱えているが,独自のイノベーションなど技術革新が無くても,先進国からの平均的技術の輸入によってキャッチアップしながら成長を続ける巨大な可能性があることの5点に要約できる。この様な見解は,我々の研究成果の中で提示されておりそれは,大別すれば,(1)ロシア・マクロ経済の発展動向と見通しに関するもの,(2)ロシアにおける経済改革の動向に関するもの,(3)ロシアにおける経済体制の現状に関するもの,(4)ロシア企業・金融機関の制度的・実証的分析にかかわるもの,(5)その他に分類することができる。
1 0 0 0 OA 憲法の規範力の研究-憲法学と他の社会科学・法学との討議による検証
- 著者
- 戸波 江二 古野 豊秋 畑尻 剛 小山 剛 栗城 壽夫 近藤 敦 實原 隆志 光田 督良 鈴木 秀美 小山 剛 藤井 康博 上村 都 丸山 敦裕 浮田 徹 古野 豊秋 押久保 倫夫 門田 孝 大森 貴弘 有澤 知子 赤坂 正浩 嶋崎 健太郎 渡辺 康行 根森 健 畑尻 剛 石村 修 中西 優美子 工藤 達朗
- 出版者
- 早稲田大学
- 雑誌
- 基盤研究(A)
- 巻号頁・発行日
- 2008
憲法および憲法学が現実の政治や社会に対して、また、他の法学・社会科学の分野に対してどのような規範的な力を発揮しているか、発揮すべきかについて、他分野の研究との交流、憲法の歴史的発展、外国との比較研究を通じて解明した。日本国憲法は、戦後の政治・社会において基本法としての規範力を発揮し、戦後日本の展開を支えてきたこと、民事法、刑事法の分野でも憲法が浸透し、憲法ないし憲法学との相互交流の動きがでてきている。
1 0 0 0 日本型CIOとそのITマネジメントの類型化
本研究では次の2つの方法によってCIO(Chief Information Officer)の役割に関するデータを収集し、それらに基づいて仮説検証とモデル化を行った。一つは大手企業に所属する22名のCIOに対するインタビューを行った。もう一つはCIOを評価できる立場にある情報システム部門及びユーザ部門に所属する主に大手企業に所属する社員、それぞれ309人を対象としたアンケートを行った。主な結果として(大手日本企業に属し、ジネスイノベーションに関心のあるCIOについて)次の3つが得られた。・CIOは企業において、i)ITの目的をビジネスイノベーションに仕向けること、ii)ITによるビジネスの変革、それに iii)ビジネスイノベーションを企業の成長に貢献させることにポジティブなインパクトを与えている。特にCIOが単に役員としてのポジションにあるだけでなく実際にCIOとして機能している場合にその傾向が強い・ビジネスイノベーションにおけるCIOの役割は、情報システム領域においてのみ変革を担うEnablerから、情報システム領域とビジネス領域の両方で変革を担うDriver、戦略に携わるStrategistへと移行する傾向が見られる・その中で当該CIOはStrategistの役割に属するというCIOが最も多いまた新たに、CIOは個々のビジネスイノベーションだけに責任を持つのではなく、そのイノベーションの基盤にまで関わるChief Innovation Officerの役割にも関わろうとしているという仮説が提示されている。これらの結果は、11.研究発表の項に記載した"CIO Roles in Business Innovation“(APCIM2009)等において発表されている。
1 0 0 0 就労している壮・中年期2型糖尿病患者の睡眠状態の生理学的検討
【目的】本研究は、携帯型身体活動測定器(Actigraph)と主観的睡眠調査票を用いて2型糖尿病患者の睡眠状態の特徴を明らかにすることを目的として、就労している外来通院中の2型糖尿病患者(以後T2DM・Ptと略)21名と健康成人11名を対象に行った。【方法】Actigraphを5日〜8日間連続装着し、その期間中はOSA睡眠調査票MA版(OSA-MA)を用いて主観的睡眠感を調査した。Actigraphより得られた記録から活動期(覚醒時)と非活動期(睡眠時)の判定を行い、非活動期の活動量と睡眠覚醒のタイミングを観測した。また、PSQIとHbA1_cとの相関関係および糖尿病歴、合併症の有無、HbA1_cと活動量との関連を分析した。【結果】T2DM-Ptの非活動期(睡眠期)における活動量mG=0は、健康成人と比べ低かった。睡PSQI-睡眠の質が高得点ほどHbA1_cの値が高い傾向にあった。また、糖尿病歴が長く、HbA1_cが高い人ほど非活動期(睡眠時)の活動量が多い傾向にあった。【考察】T2DM-Ptは健康成人より睡眠中の活動量が多いことが推察される。Actigraph上で入眠期と睡眠途中の活動量の増加を認めたことから、T2DM-Ptの主観的な良い睡眠を阻害する要因は早朝覚醒よりも入眠困難と中途覚醒と考える。また、主観的に良い睡眠が得られている人でも、Actigraph上では活動量が多く、睡眠覚醒のタイミングが不明瞭な傾向にあり、T2DM-Ptは「眠れない」と自覚する以前から睡眠の問題が潜在している可能性があると考える。糖尿病歴が長くHbA1。が高いT2DM-Ptに対しては、生活リズムや睡眠状態を聴取し、睡眠の問題が潜在していないかのアセスメントを行い、食事、運動と合わせ良く眠るための生活指導の必要性があると考える。
本研究は、身体機能に障害のある者や高齢者、幼児が着脱しやすいバリアフリーの衣服設計に関する基礎的研究であり、研究目的は、バリアフリーの衣服デザインのための基礎資料を得ることであった。先ず、着用実験の方法に関する検討をした。着用実験用に6種類の留め具のブラウスを試作した。着用実験では、上肢に障害を想定したケースと視覚障害のケースを設定した。被験者は健常な学生29名と中途失明者1名であった。着脱動作の所要時間を分析した結果、障害の種類によって使いやすい留め具は異なった。着脱動作についての感覚評価においても所要時間と同様、袖口のカフスはもっとも難易度が高く、いずれの留め具でも、またどちらの障害においてもバリアが大きかった。他方、中国の高齢者の体型を捉える目的で、2000年11月に中国ハルピン市において100名を被験者として、62項目の身体計測をした。その結果、高齢者の体つきや身体寸法は、若い婦人とは、明らかに異なった。日本人高齢者の体型とも異なることが明らかになった。既製服におけるサイズ不適合な部位に関する実態調査の結果について解析中である。