著者

大久保 力廣 小久保 裕司

出版者

鶴見大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

---

人工舌の開発にあたり,まずCT画像から日本人の平均的な舌の大きさおよび形態を計測した結果,下顎骨体積は平均87,806mm^2,舌体積は平均78,990mm^2,舌の位置・可動範囲を決定する一つの要因となる舌/下顎骨比率は平均91%であった.舌容量の測定後,空気圧とナイロンストリングの張力を利用した2WAY方式の軟性アクチュエータを舌の柔軟性運動を再現する最適モデルと決定した.また,人工舌に適切な形態・位置変化を行わせるためのアクチュエータの配置や相互干渉を検証し,軟組織モデルを構築するのに適した軟性空気圧アクチュエータモデルを試作した.開発したプロトタイプモデルはアクチュエータ同士の干渉もまったくなく,従来までの多関節ロボットでは到達できない舌固有の曲線でリズミカルな柔軟性運動と形態の多様化を再現することが可能であった.さらに,駆動源を必要としない自己駆動機構を有し,リズミカルな嚥下を実現する人工舌を考案した.

著者

小久保 喜弘 中村 敏子 神出 計 宮本 恵宏 渡邊 至

出版者

独立行政法人国立循環器病研究センター

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010

---

市部一般住民における代謝性疾患と頚動脈硬化の進展に関する追跡研究と血管内膜中膜肥厚(IMT)の進展との追跡研究について、生活習慣要因から検討した。正常高値血圧以上で最大IMT値が有意に厚かった。女性の最大IMT値は、血圧と高感度CRP高値との間に交互作用が見られた。また、女性の糖尿病型、男性の境界型以上で平均・最大IMTは有意に厚かった。頸動脈狭窄は血糖が高くなるとリスクが高く、さらに血圧上昇と交互作用が見られた。慢性腎障害は頸動脈硬化の危険因子であり、頸動脈硬化は慢性腎障害の正常高値血圧、高血圧群でさらに進展していた。頸動脈硬化症の予防に、慢性腎障害への進展抑止と血圧のコントロールが重要であるごとがわかった。さらに、追跡研究では頸動脈IMT、特に総頸動脈最大IMTは循環器病発症の予測因子であることが分かった。正常高値血圧、糖尿病型、non-HDLコレステロール高値、喫煙、BMIが保健指導において動脈硬化進展の予防に有効な指標であることが分かった。

著者

伊藤 嘉浩

出版者

独立行政法人理化学研究所

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2010

著者

柏原 吉雄

出版者

大阪府立登美丘高校

雑誌

奨励研究(B)

巻号頁・発行日

1969

著者

鈴木 依治

出版者

愛知県岡崎竜美丘小

雑誌

奨励研究(B)

巻号頁・発行日

1978

著者

鈴木 依治

出版者

愛知県岡崎市竜美丘小

雑誌

奨励研究(B)

巻号頁・発行日

1985

著者

大場 美穂 真田 弘美 須釜 淳子 松尾 淳子 飯坂 真司

出版者

東京大学

雑誌

若手研究(スタートアップ)

巻号頁・発行日

2007

---

褥瘡保有者および褥瘡非保有者を対象に基礎代謝量を測定し、比較検討した。対象はI度、II度の部分層創傷(浅い褥瘡)保有者7名、III度、IV度の全層創傷(深い褥瘡)保有者9名、褥瘡非保有者23名であった。年齢66-97歳、男性7名、BMI18.5未満19名、日常生活自立度C30名、B9名であった。体重1kg あたりの基礎代謝量は褥瘡の面積や体積が大きいほど大きい傾向が見られた。実測した基礎代謝量はHarris-Benedictの予測式による基礎代謝量と比較して褥瘡保有の有無に関わらず有意に少なかった。

著者

坂元 宗和 高木 幹雄

出版者

東京大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1990

---

2変数の関数の格子点における値の剰余を取り,その剰余が一定の値である場合には単位格子の形でプロットすることによって,多様な形が得られる.これを剰余パタ-ンと名づけ,模様のデザインに応用するための理論と手法を研究した.1.剰余パタ-ンの性質:剰余パタ-ンの周期,対称性などの幾何学的特徴が剰余関数の代数学的特徴に基づくことを明らかにした.従って,パタ-ンの論理合成は剰余関数の解集合の論理合成に相当するが,人間の知覚はパタ-ンの論理合成に対する分解能力が劣っていて識別できないので,合成パタ-ンも価値がある.2.生成原理のアルゴリズム化とデザイン手法の開発:必要な幾何学的特性に見合う剰余関数を選んで剰余パタ-ンを作り,これをいくつかOR合成して,複雑かつ美的なパタ-ンを作る.モチ-フの自然さを高める平滑化輪郭と部分塗り潰しを工夫し,作品の質が向上した.この模様(単色模様)をビット・プレ-ンと見て,ビット組合せに対して色を割当てると,単なる色違いとは異なる新しいモチ-フが発現する(カラ-模様).以上をプログラムとして纏め,パラメ-タ選択の基準を経験的に求めた.3.模様の制作と評価:約200点を試作し,成果報告書に約80点を載せた.提案した模様デザインの手法は作品の質および多産性についても満足すべきものである.上記の知識を組み込めば無限のペ-ジをもつデザイン・ソ-スブックとして使うことができる.4.ディジタル・システムの特殊性の利用:ディジタル・システムの非線形性,別の観点から言えば類推困難性,は制御するには都合が悪いが,本研究はこの性質に発想の役割を担わせる点に独自性がある.

著者

鈴木 成文 友田 博通 在塚 礼子 初見 学 畑 聡一 小柳津 醇一

出版者

東京大学

雑誌

総合研究(A)

巻号頁・発行日

1986

---

1.本年度中に実施した調査分析は主に下記の2点である.(1).韓国における住宅の近代化の実態を把握することを目的に, 近代化型住宅の典型例として, 都市部における最近の建売住宅と農村部のセマウル住宅を対象に, 住様式の実態を把握.(2).韓国側共同研究者によって実施された都市型韓屋の調査資料を, 近代化による変容という視点から分析.2.これまでの文献調査および実態調査(伝統的都市韓屋・都市独立住宅・集合住宅・農漁村民家・セマウル住宅)を基に, 韓国住宅の近代化過程における住様式の継承と変容について考察・整理した.(1).継承されている点は, 床暖房方式およびユカ坐の起居様式, 主要な二つのオンドル部屋を板の間(マル)でつなぐ室配列構成, 夫婦の居室(アンバン)のもつ家の中心としての性格, 独自の食文化を背景とする充実した炊事作業空間, 等である.(2).変容しつつある点は, 暖房や建設経費および住宅内動線の合理化を目的とする住宅のコンパクト化, 内庭型の構成から外庭型の構成への変化と日常生活空間としての庭の役割の減少, 住宅内部とくに台所と庭との関係の希薄化, 玄関の設置, 暖房・設備方式の改良, 浴室・便所の室内化, 台所の床上化とダイニングキッチン形式の普及および欧米式のリビングルーム(コシル)概念の導入による生活の機能分化, 等である.3.以上の近代化過程を日本と比較して考察すると, 日常生活の機能的合理化や充足に関わる部分は変容し易い反面, 住宅の対社会性に関わる部分では, 共有された社会的慣習や文化を背景に, 住宅の基本的構成(韓国のアンバンーマルの連鎖や日本の続き間)は根強く継承されているといえる.

著者

桧山 爲次郎

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2009

著者

大家 寛

出版者

東北大学

雑誌

一般研究(B)

巻号頁・発行日

1974

著者

高田 康成

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

---

シェイクスピアとその研究は西欧近代の産物であり、「西洋中心主義」批判もまた同じ歴史的運動の産物である。従って、そのような批判言説の動向は、西欧近代文化に内在的な自己反省的な構造を明かす。その構造を分析的に捉えるために、世俗化、自然、差異という主題軸を設定し、それぞれに呼応する学問分野と宗教文化との関係において考察を行い、「近代化」(非西欧文化圏)におけるシェイクスピア受容の構造と特質を示した。

著者

堀内 佐智雄

出版者

独立行政法人産業技術総合研究所

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2006

---

まず,これまで開発した酸一塩基型有機強誘電体について焦電特性を評価するため,焦電流測定法を用いた自発分極の温度変化を計測した。その結果,最大4-6μCcm^<-2>もの大きな自発分極が得られていることを見出した。特に,重水素化ヨーダニル酸(D_2ia)と5,5'-ジメチルー2,2'-ビピリジン(55DMBP)との一価陽子移動塩においては,室温で大きな自発分極をもちかつ,焦電係数について,典型的な焦電実用材であるTGS(硫酸グリシン)に匹敵する性能(400μCm^<-2>K^<-1>)を示すことも見出した。有機強誘電体フェナジン-クロラニル酸/プロマニル酸の中性共晶については,中性子回折による構造解析を完成させ,水素原子核(プロトン)の精密な分布状態の解析を行った。その結果,この物質ではプロトンが酸から塩基に向けて変位するという構造変化に基づき強誘電性が発現していることを明らかにし,論文発表を行った。また,酸-塩基多成分型有機強誘電体の新材料の開発を本年も継続して取り組んだ。室温で強誘電性を示す新たな材料として,テトラピリジルピラジンとブロマニル酸との塩を見出した。この塩では,これまでの酸一塩基系で見られた一次元水素結合鎖ではなく,酸分子の二量体内のプロトン移動と塩基分子の分子内プロトン移動の二種類の動的過程を経て自発分極が誘起されているという新たな強誘電発現機構を明らかにした。本成果については論文投稿準備中である。特に本年度は,課題ゐ最終年度として,これまでの成果について,従来の有機強誘電体と比較総括することに重点を置き,その主な成果として,国内雑誌上の解説としてまとめたほか,Nature Materials誌のReview Articleとして投稿し,近日中の掲載が決定した。

著者

小林 愼太郎 星野 敏 水野 啓 西前 出

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

---

本研究の目的は、近年注目されているソーシャル・キャピタルの概念に注目し、高齢化社会に向けた新たな地域づくりモデルについて検討することである。この目的に基づき、ソーシャル・キャピタルの多寡(蓄積状況)とパフォーマンス(中山間地域等直接支払制度の運用、地域への定住、高齢者の健康等)との関連の分析、地域づくり活動によるソーシャル・キャピタルの形成の実証、そして、ソーシャル・キャピタルの蓄積状況を示す尺度の開発を行った。分析におけるデータは、和歌山県、兵庫県、新潟県、京都府におけるアンケート調査ならびにインタビューにより収集し、あわせて、愛知県内の既存データ(日本福祉大学AGESプロジェクトによる)も利用した。中でも、京都府における調査では1万人規模のデータを得た。分析にはマルチレベル分析等の統計的手法のほか、質的調査・分析法の一つであるグラウンデッドセオリーを用いた。調査・分析の結果、ソーシャル・キャピタルの多寡とパフォーマンスには一定の関連があること、ソーシャル・キャピタルは集落などの小地域内でもその多寡に差が有り、これがパフォーマンスに影響すること、地域づくり活動のもたらす外部との交流などがソーシャル・キャピタルの形成を促すことなどが明らかになった。また、本研究において開発したソーシャル・キャピタルの尺度(ISCI:Integrated Social Capital Index)を実際の事例(中山間地域等直接支払制度の集落協定締結状況)に当てはめて検討した結果、高い妥当性を持つことが実証された。以上の結果から、ソーシャル・キャピタルは高齢者の良好な健康状態に関連すると同時に、地域づくりのパフォーマンスにも関連していることが明らかになった。また、地域づくり活動によってソーシャル・キャピタルの形成が促進されることが示された。このことから、ソーシャル・キャピタルを機軸とした地域づくりは一定の有効性を持つと考えられる。

著者

ANTHONY Perry

出版者

独立行政法人理化学研究所

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2003

---

我々は、マウスでの遺伝子導入(tg)によるRNA干渉(RNAi)法の開発を試みた。まず、この導入実験として、短い二重鎖RNAによるRNAi(siRNA)実験を未成熟卵(GV)において行い、そのターゲットに対するRNAi効果(遺伝子発現抑制効果)を示した。我々が選んだターゲットは、その遺伝子欠損に由来する表現系が既知であるものから、今回のRNAi実験により新たな表現系が発見されたものまでを含む。RNAiによるターゲットの転写産物の減少度はGV卵1個レベルでの準定量的RT-PCRを実施し確認した。次に、我々はRNAポリメラーゼIII(Pol III)によりショートヘアピン型RNA(shRNA)を転写しsiRNAを産生するベクターを構築した。このshRNAのターゲットは、我々が初期に提案したeGFP、チロシナーゼおよびレプチンとした。これらのshRNA発現ベクターの有効性は、哺乳類培養細胞の遺伝子導入実験によるスクリーニングシステムによって検討した。我々のシステムでは、ターゲット発現ベクターとしてヽターゲットのオープンリーディングフレームの下流にires(mRNA内部のリボゾーム結合サイト)によってレポーター遺伝子である蛍光タンパク質venusを発現させるフレームを挿入したバイシストロン性発現ベクターを用いた。このベクダーでは、1種類のmRNAから2つのオープンリーディングフレームが翻訳される。したがって、これをshRNA発現ベクターと共に培養細胞に導入した場合、その蛍光タンパク消失の有無を観察することでターゲットに対するRNAi効果を検出することができる。我々は、このスクリーニング法により候補shRNAから効果の高いshRNAを選択し、各トランスジェニックマウス系統の作出に用いた。本スクリーニングシステムはRNAポリメラーゼII (pol II)による次世代RNAiベクターの開発にも使用している。

著者

國本 景亀 山本 信也

出版者

高知大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2003

---

平成15年度から平成17年度までの3年間の研究の総括は次のとおりである。(1)全体論的数学教育の数学観、子ども観、学習観、教授観などを明らかにしいくつかの教授原理を解明した。「全体性の原理」、「内容や関係豊かな学習の原理」、「活動的・社会的学習の原理」、「漸進的数学化の原理」、「科学論的見方の原理」、「歴史性(数学史)の原理」などである。これからの数学教育はオープンな精神で行われるべきである。特に、子ども達に本質的な数学的現象に出合わせるべきである。(國本)(2)ワークショップを2回行う。熊本大学教育学部において、2回のワークショップを行った。参加者は2004年は58名で、2005年は43名であった。(山本)(3)ビットマン氏らの著書『算数・数学 授業改善から教育改革へ("Jenseits von PISA : Bildungsreform als Unterrichtsreform")』を翻訳した。(國本、山本)(4)現場との連携(小学校での授業を3年間で約20回行った)高知県南国市の2つの小学校と連携し、学生の教師養成と現場教師の再教育に携わった。連携した学校の1つが高知県の学校表彰(算数科)を受けた(平成17年度)。(國本)(6)『数の本』(1〜4学年)を翻訳し、各都道府県の教育長へ謹呈した。そのため平成17年度の予算の内インク代にかなりの経費がかかった。(國本)(7)イギリスの数学教育雑誌"Mathematics Teaching"に「数の石垣」の実践報告が掲載された。(藤田)

著者

長沼 毅 今中 忠行 伊村 智 内田 雅己 大谷 修司 神田 啓史 黒沢 則夫 幸島 司郎 高野 淑識 東條 元昭 伴 修平 福井 学 星野 保 宮下 英明 吉村 義隆

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2006

---

本研究は地球環境の健康診断「国際極年」の中核計画として実施されたものである。地球環境変動のうち温暖化の影響は南北両極、特に環境変動に鋭敏に応答する微生物の生態に顕著に現れる。そこで本研究では初めて総合的な極地微生物の生態調査を行った。極域および高山氷河域に生息する微生物の種類と現存量および固有種・汎存種を調べることで、今後の変遷を評価する上で必要になる「国際極年参照データ」を残すことができた。

著者

SAVELIEV Igor 櫻井 龍彦 浅川 晃広 劉京 宰

出版者

名古屋大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

---

研究代表者と研究分担者は、中華人民共和国(上海、広州、深セン、香港、延辺地方)、ロシア(ウラジオストク、ハバロフスク、ウスリイスク、モスクワ、サンクト・ペテルブルグ)、大韓民国(ソウル、釜山、安山、インチョン)、ウズベキスタンにおいて、現地調査を実施、収集したデータをもとで、中国朝鮮族とロシア・コリアンの移動要因とパターン分類、移動先国家や域と朝鮮族社会との諸関係など及び中国朝鮮族やロシア・コリアンのネットワーク形成過程などを解明し、その研究成果を、韓国、ロシア、日本の国際シンポジウムにおいて発表し、さらに学術論文・図書においても発表した。

著者

尾関 幸

出版者

東京学芸大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

---

ドイツ・ロマン主義美術に特有の図像とされる「友愛図」は、西洋美術に見られる「明・暗」「聖・俗」「静・動」「善・悪」等の図像伝統に依拠しつつも、二者間の弁証法的な統合を強調するものである。それは「分かれ道のヘラクレス」「アモルとプシュケ」といった過去の図像伝統から発し、そこに「和解」という新たな意味を付け加えた。対概念として表現される友愛図像は、分析的時代であった十八世紀を超克し、再び宗教改革以前に存在したと信じられた全体性を希求する時代精神を象徴しているのである。

著者

原田 洋 阿部 聖哉 目黒 伸一 持田 幸良

出版者

横浜国立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2001

---

環境保全林の機能と構造を研究するため川崎市東扇島と熱海市の環境保全林を対象とした。リターフォール量とその季節的変動を明らかにすると同時に林床に堆積するリターの分解率を測定し、土壌動物の現存量との関係から、環境保全林の管理手法の基礎を確立するとともに、土壌動物相から環境保全林の自然性の回復の度合いを判定すること、樹木による煤塵の捕集量や樹種による付着量の差、ならびにCO2固定量の推定など環境保全林の機能と動態を総合的に把握することを目的としている。リターフォールの月別変化は東扇島では5月に落下量が急増し、夏期は少し減少するが、熱海では初夏にピークが現われている。この落下パターンの違いは熱海のほうが標高が高いため、温度の上昇時期が1.5ヶ月ほど遅くなることによるものである。リター堆積量と落葉量から平均分解率を算出すると、東扇島では64%、熱海では84%であった。これは落葉を摂食する土壌動物の現存量の差によるものであろう。CO2固定量は、m^2あたり熱海では31.3kg(平坦地)と58.7kg(マウンド上)で、1年間にそれぞれ9.1kg,8.4kg増加した。東扇島では23.4kgと25.1kgとなり、1.1〜1.2kg増加した。若齢林の熱海で高いのは立木密度の差によるもので、淘汰されるにしたがい一定量になるものと考えられる。樹幹流中煤塵量は熱海では9本の合計値で50〜60g、東扇島では6本の合計値で110〜170gとなった。樹木サイズは東扇島のほうが大きいが、煤塵量も多くなっている。また、雨量は林外前のほうが多いが,両地域とも林内雨中煤塵量が多く、環境保全林のもつ煤塵捕集機能の高さが確認された。土壌動物群数は熱海のほうが多く、土壌動物による自然の豊かさ評価においても高い値を示した。これは若齢林であっても周辺に土壌動物の供給源となる自然環境が存在しているからである。また、ササラダニ類による自然性の評価においても東扇島より熱海で高く、関東地方の社寺林や明治神宮林なみの高い評価となった。