著者
玉井 伸三 赤木 泰文
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電気学会論文誌D(産業応用部門誌) (ISSN:09136339)
巻号頁・発行日
vol.125, no.3, pp.221-228, 2005 (Released:2005-06-01)
参考文献数
12
被引用文献数
1

The so-called three level inverters have been widely used for industry applications because of high-voltage output ability and low harmonic contents. These applications are mainly suitable for ac motor drives. Nowadays, attention has been paid to larger-capacity inverters applicable to power system control. This paper describes their applications to power systems. First, harmonic analysis of a three-level inverter is achieved under the condition that its two dc capacitor voltages are unbalanced. Second, a control method for balancing the two dc capacitor voltages is described. Finally, applications of single-phase three-level inverters to STATCOM and BTB are introduced. Their control performance is confirmed by computer simulation.
著者
前島 英雄 桂 晃洋 安田 元 木原 利昌
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.16-24, 1982-01-15
被引用文献数
1

本論文では 高集積マイクロコンピュータに適した新しいマイクロプログラム制御方式について述べる.マイクロコンピュータの性能・柔軟性・信頼性を向上するためのマイクロプログラム制御方式として2つの主要な手法を提案する.まず 高い性能及び柔軟性を得るため マクロ命令解読機能をマイクロプログラム・メモリ(μ-ROM)と一体化する構成をとる.このような構成に伴い マクロ命令の解読は命令デコーダといった付加機構を介することなく 直接 μ-ROMのアドレス・デコーダ上で実現する.すなわち マクロ命令からマイクロ命令実行までの応答時間を縮めることで高速性を得る.また 柔軟性に関してはマクロ命令にページ情報を持たせることでμ-ROMを論理的なページに分割し ページ間でのアドレス・パターンに独立性を与える方法で実現できることを示す.次に 高信頼性を得るため マイクロ命令の実行シーケンスの合理性をチェックする.すなわち マイクロ命令中に実行可能な位相を指す位相指示ビットを与え これを基準クロックの位相と比較することで実現する.以上の手法により マクロ命令の解読時間が省略されるとともに 複数の命令セットがμ-ROM の内容だけを変更することで柔軟に対処できる.さらに マイクロ命令の実行レベルでマイクロプログラムの暴走を効果的に検出し得る.
著者
片桐 利真 横田 恭子
出版者
安全工学会
雑誌
安全工学 (ISSN:05704480)
巻号頁・発行日
vol.60, no.1, pp.49-52, 2021

<p>東京都の2020 年夏のCOVID-19 の感染拡大・収束傾向と日照時間および日平均湿度との相関を調べた.東京都の発表した新たな感染者の14 日間の移動平均(An:n は日数)を基に,感染拡大・収束傾向の指標(Bn)をBn =(An-2 -An)/ An と定義した.この指標Bn は,日照時間の14 日間の移動平均(Cn)および1 日の平均湿度の14 日間の移動平均(Dn)とよく相関していた.相関係数はそれぞれ-0.74 と 0.75 であった.この結果は,新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)の最外殻エンベロープの化学構造やその感染メカニズムと矛盾しない.新型コロナウイルスを含む飛沫あるいは付着飛沫を乾燥させることによりウイルスの感染能力を消滅させ,飛沫感染や接触感染を防ぐためには,公共性の高い屋内あるいは人の多い屋内空間においては,加湿よりも換気を行ない,空間を乾燥した状態に保つべきである.</p>
著者
石束 友輝 橋本 雅至 井上 直人 古川 博章 山崎 岳志 河野 詩織 吉川 晋矢 木下 和昭
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2010, pp.CbPI2220, 2011

【目的】<BR> 我々は、高校サッカー選手における運動時腰痛の軽減を目的にメディカルチェックと体幹筋トレーニング指導を行っている。体幹筋機能検査として、Kraus-Weber test 変法大阪市大方式(以下、KW)と Side Bridge test(以下、SB)を用いている。KWは体幹筋機能検査として有用性が数多く報告されている。また、我々はSBの体幹筋機能と運動時腰痛との関連性を報告した。先行研究において体幹筋トレーニングを継続した結果、SBやKWの点数の向上に伴い運動時腰痛が軽減したことを報告した。しかし、腰痛が残存する選手も認められた。本研究では初回メディカルチェック時のKW 、SBの点数から低値である選手、高値である選手に分類しトレーニングを継続したことによるそれぞれの点数の変化と運動時腰痛の関連を調査した。<BR>【方法】<BR> 対象は某高校男子サッカー部員で、平成19年度の1年生10名(身長169.0±4.2cm、体重56.9±5.7kg)と、平成20年度の1年生14名 (身長167.6±6.4cm、体重56.8±5.6kg)の計24名。メディカルチェックにおいてKW 、SBの測定と腰痛に関する問診を実施した。KWは大阪市大方式に準じた。SBは姿勢保持の時間を最大60秒とし片側6点満点、左右で12点満点とした。KW、SB共に負荷量は体重の10%の重錘負荷とした。メディカルチェックは初回、中間時(以下、2回目)と約1年後(以下、3回目)に実施し、体幹筋トレーニングは初回メディカルチェック終了後より開始した。<BR> 平成19年度、平成20年度の初回のKWの点数を合計し、平均点を算出した。平均点が中間群に含まれるよう上位群、中間群、下位群の3群に分類した。SBも同様に3群に分類した。今回は上位群、下位群におけるKW、 SBの点数と運動時腰痛の保有者の変化を調査した。<BR> 統計処理は、多重比較検定にTukey-Kramer法を用い、有意水準を5%未満とした。<BR><BR>【説明と同意】<BR> ヘルシンキ宣言及び、個人情報保護法の趣旨に則り、被験者に研究の趣旨や内容、データの取り扱い方法について十分に説明し、研究への参加の同意を得た。<BR>【結果】<BR> KWは下位群9名、上位群8名であり、SBは下位群8名、上位群8名であった。<BR> KW下位群は初回15.1±2.4点、2回目18.0±6.8点、3回目22.3±7.4点であり、初回と3回目(p<0.05)において有意な増加が認められた。運動時腰痛の保有者は初回5名、2回目3名、3回目4名であった。KW上位群は初回24.6±2.4点、2回目26.8±5.3点、3回目27.0±5.4点であり有意な変化は認められなかった。運動時腰痛の保有者は初回7名、2回目5名、3回目4名であった。<BR> SB下位群は初回3.8±1.7点、2回目7.5±2.4点、3回目8.9±3.3点であり、初回と2回目(p<0.05)、初回と3回目 (p<0.01)において有意な増加が認められた。運動時腰痛の保有者は初回7名、2回目4名、3回目5名であった。SB上位群は初回11.3±0.9点、2回目8.9±3.0点、3回目10.9±2.1点であり有意な変化は認められなかった。運動時腰痛の保有者は初回4名、2回目2名、3回目4名であった。<BR><BR>【考察】<BR> 今回の結果からKW、SB下位群では点数向上に伴い運動時腰痛の保有者が減少した。初回メディカルチェック時の体幹筋機能検査において点数が低値である選手は、体幹筋機能の向上に伴い運動時腰痛の保有者が軽減したと考えられる。<BR> 一方KW、SB上位群では点数に有意な変化は認められなかった。KW上位群では運動時腰痛の保有者は減少したが、SB上位群では運動時腰痛の保有者に変化はなかった。我々は先行研究においてKW 、SB共に点数が高値でかつその点数を一定の期間維持することが、運動時腰痛改善の一要因となる可能性があると報告した。今回の結果からも、KW上位群では点数を一定の期間維持できたことで運動時腰痛の保有者が減少したと考えられる。しかしSB上位群では有意差が認められなかったものの点数を一定の期間維持できていないため運動時腰痛の保有者に変化はなかったと考えられる。<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】<BR> 腰痛に対する体幹筋トレーニングの効果と体幹筋機能の客観的な評価や腰痛改善との関連性についての報告は少ない。そこで、我々は体幹筋機能を客観的に評価し、運動時腰痛との関連性について経時的に調査することで運動時腰痛発生の要因を検討してきた。本研究では初回メディカルチェック時の体幹筋機能の評価結果から、運動時腰痛の予防や改善のための具体的な方針を決定しうることが示唆された。
著者
鈴木 庸夫 梅津 和夫
出版者
山形大学
雑誌
試験研究(B)
巻号頁・発行日
1993

兎で、右大腿上部を乳児用駆血帯で8時間緊縛した後、解除することによって外傷性ショックのモデルを作成した。緊縛解除後、兎は早いもので半日後、最も遅いものでも3日後に呼吸速迫、乏尿、体温降下などの典型的なショック症状を呈して死亡した。これらの例について、死亡後、各臓器の肉眼的並びに組織学的所見を検索した。肉眼的所見では、緊縛解除後死亡までの時間が長い例では肺水腫や胃粘膜下出血がみられるようになったが、しずれにもショック腎の所見や心内膜下出血は認められなかった。組織学的所見では、肺の骨髄細胞塞栓は死亡まで半日のものから見られ、死亡までの時間の長いもので著明になった。肝細胞壊死は死亡まで1日以上のもの、肺脂肪塞栓および腎臓の糸球体のボ-マン氏嚢の膨化や尿管の拡張は死亡まで30時間以上のもの、心筋の帯状変性は最も遅く緊縛解除後2日以上のもので初めて認められた。以上のことから、外傷性ショックの原因が作用した後、死亡までの時間が組織所見から類型化されることが判明した。これらの結果を外傷性ショック死の剖検例と比較すると、肉眼所見、組織学的所見共ほぼ共通して認められ、また、緊縛解除後の死亡時間によって見られる所見もほぼ共通していた。ただ兎での外傷性ショックモデルでは、ショック腎と心内膜下出血のみられたのがなかったのは緊縛解除後死亡までの時間が12時間以内に死亡するものがなかったためと考えられる。また、肝細胞壊死などの修復過程が見られなかったのは緊縛解除死亡までの時間が最高でも3日にすぎなかったためと思われる。以上のことから、外傷性ショック死の法医病理学的所見は類型化され、これをもとにすれば外傷性ショック死の診断はもとより、外傷から死亡までの時間も推定されると考えられる。
著者
佐古 和恵 森 健吾
出版者
一般社団法人 電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会 基礎・境界ソサイエティ Fundamentals Review (ISSN:18820875)
巻号頁・発行日
vol.2, no.1, pp.1_48-1_57, 2008-07-01 (Released:2011-05-01)
参考文献数
5
被引用文献数
1

2008 年1 月に開催された暗号と情報セキュリティシンポジウム(通称SCIS) において、恒例のSCIS 論文賞投票が従来の紙投票に加えて電子投票も可能になりました.本稿ではそのネットワーク型電子投票のしくみならびに実施結果について紹介します.
著者
榮永 茉利
出版者
日本高圧力学会
雑誌
高圧力の科学と技術 (ISSN:0917639X)
巻号頁・発行日
vol.31, no.2, pp.112-121, 2021 (Released:2021-10-27)
参考文献数
42

The recent collaboration between theory and experiment has led to the discovery of high-Tc superconductive hydrogen dominant compounds under ultra-high pressure over one million atmospheres which can be attained by the recent advances in technology using diamond anvil cell. Although there are still various difficulties in measuring the physical properties of materials under ultra-high pressure, high-pressure is expected as an important parameter for development of novel functional materials and search for physical properties, which cannot be realized at ambient pressure. In this article, I review the recent results on the search for pressure-induced superconductivity in sulfur hydride system.
出版者
日経BP社
雑誌
日経ヘルスケア (ISSN:18815707)
巻号頁・発行日
no.256, pp.88-91, 2011-02

山形市内に、民間病院を母体にした高齢者専用賃貸住宅(高専賃)と居宅サービス事業所の複合施設「ライフケアセンター南館」がオープンして半年余り。積雪地に住む高齢者の閉じこもり防止やリハビリ提供の体制を築き、高専賃への住み替えにも対応。自立支援に成果を上げている。 ここ数年、医療法人が高齢者専用賃貸住宅(高専賃)事業に参入するケースが増えている。
著者
太刀川 弘和 高橋 あすみ
出版者
筑波大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2015-04-01

近年各大学で自殺予防対策が始まっている。しかしこれまでに、大学生向けの標準化された自殺予防教育手法は開発されていない。そこで本研究では、欧米の自殺予防プログラムを参照して講義形式とeラーニング形式の二つの自殺予防のメンタルヘルス・リテラシー教材を開発し、有用性を検証した。講義と演習からなる自殺予防教育プログラムCAMPUSは、医学部生に実施した。実施後に自殺予防の理解度は向上し、3か月後に自殺念慮も低下した。E-learningの危機介入リテラシープログラムは、実施後のウェブ調査で被験者の知識が向上し、抑うつ気分も低下した。二つの自殺予防教育プログラムは、大学生の自殺予防に有効と思われた。
著者
三戸幸久
雑誌
Asian Paleoprimatol
巻号頁・発行日
vol.2, pp.89-113, 2002
被引用文献数
1
著者
杉村 広郞
出版者
医学書院
巻号頁・発行日
pp.51-53, 1952-06-01

私達が時々村へ入つて行くと,よく次のような話を耳にする。—— 「この附近の主婦さん方の一番の惱みの種は,子供の数が多いということなんです。貧乏者の子沢山とはよく言つたもので,こう経済的に苦しくなつて来ると,子供はもうコリゴリだと悲鳴を挙げている奧さん方が多いんです。……炭燒きという重労働を強いられた上に,細々としたその日暮しで子供が7人も8人もでは,第一自分の身体がもちませんし又経済が益々苦しくなるだけですからね。……しかし,そうゆう苦しさに迫られ乍ら,子供を生まぬようにするにはどうしたらよいかといこうとも知らず,次々に生んで行くんですから全く慘めなものですよ。……」
著者
中山 満茂 荻原 五郎
出版者
日本機械学会
雑誌
日本機械学会論文集 B編 (ISSN:03875016)
巻号頁・発行日
vol.51, no.462, pp.p725-729, 1985-02

In order to develop the low NO_x combustion system and high performance steam generator, several tests had been made. The first, to reduce NO_χ emissions , a new type swirl nozzle has been developed. The feature of this nozzle. The second, the combustion tests with package type boiler have been made. From the experimental investigations, NO_χ emission levels emitted from this combustion chamber the grooved swirl nozzle were 30-40 percent less than that of the conventional hollow-cone type swirl nozzle.
著者
神山 宏二 浅見 直樹
出版者
日経BP社
雑誌
日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日
no.893, pp.160-162, 2005-02-14

富士写真フイルムは,2006年〜2010年の5年間で約460億円を投じて新しい研究開発拠点を開設する。狙いは新規事業の創出にある。化学をはじめ機械や電気などの幅広い技術を保有することを強みとして,複数の技術分野を組み合わせた新しいコア技術の開拓に力を注ぐ。新拠点開設のキーパーソンである神山氏に,その狙いと成功への胸算用を聞く。
著者
小泉 遥香 若月 陸央 三井 一希 浅井 公太 佐藤 和紀
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会研究報告集 (ISSN:24363286)
巻号頁・発行日
vol.2021, no.2, pp.100-105, 2021-07-03 (Released:2021-07-05)

本研究は,1人1台端末環境の学級がGoogle Classroomを半年間使用した際の,教科別の使用用途の傾向を調査することを目的に,半年間の投稿を対象とし,①投稿文の内容,②各ツールを使用している活動の内容の傾向について分析を行った.調査の結果,①教科に関する投稿は手順やルーブリック,学級の運営に関する投稿は連絡事項等を示していること,②同じツールの使用でも教科によって活動内容が異なることが確認された.
著者
手塚 和佳奈 佐藤 和紀 大久保 紀一朗 久保田 善彦 堀田 龍也 谷塚 光典
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会研究報告集 (ISSN:24363286)
巻号頁・発行日
vol.2021, no.3, pp.9-16, 2021-10-29 (Released:2021-10-29)

本研究は,メディアや情報に対して大学生がもつステレオタイプやバイアスに関する実態調査を実施した.質問紙は,【メディアへの接触頻度】,【画像情報のステレオタイプ的解釈】,【メディアを介した情報の流通が人々の行動に与える影響】,【バイアスとメディアの関係が人々の行動に与える影響】に関する質問で構成した.大学生51名からの回答を分析した結果,①背景情報を手がかりに画像情報をステレオタイプ的に解釈する人は1割程度,②メディアを介した情報の流通が人々の行動に与える影響に言及できる人は3割程度,③バイアスとメディアの関係が人々の行動に与える影響に言及できる人は1割程度であった.