著者
竹井 和人 村田 伸 甲斐 義浩 村田 潤
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.26, no.1, pp.79-81, 2011 (Released:2011-03-31)
参考文献数
17
被引用文献数
10 6

〔目的〕足把持力トレーニングの効果を足把持力の経時的な変化により検討した。〔対象〕健常成人女性19名とした。〔方法〕10分程度の足把持力トレーニング(タオルギャザー)を週4日,6週間継続して実施し,トレーニング前,3週間後,6週間後の足把持力を比較した。〔結果〕トレーニング前と比較して3週間後の足把持力は有意な増加を示した。一方,3週間後と6週間後との間に有意差は認められなかった。〔結語〕足把持力トレーニングによる筋力増強効果は,3週間で生じることが示された。また,足把持力に関与する筋群は,形態的な特徴から6週間のトレーニングでは筋肥大による筋力増強は得られない可能性が推察された。
著者
山本 純子 滝 麻衣 オーコナー スティーブン
出版者
環太平洋大学
雑誌
環太平洋大学研究紀要 = BULLETIN OF INTERNATIONAL PACIFIC UNIVERSITY (ISSN:1882479X)
巻号頁・発行日
no.17, pp.123-135, 2020-11-30

バディ・システムは,語学交換や異文化交流を目的に,ニュージーランド教育省の管轄である国立大学全てがその制度を設けていることから,イギリスとの歴史的な教育上の流れを引き継いだアカデミック・カルチャーであると言えるのではないだろうか。イギリス教育の先駆者の1人であるGeoff(2009)は「バディ」グループを作って学習することの重要性を唱えている。本研究の意図は,本学の日本研究学科が夏学期に実施したバディ・セッションにおける学生の語学力,特にスピーキングとリスニングの上達への期待とモチベーション維持及び向上に繋げることである。さらには,ニュージーランドにおいて数少ない日本人学生との交流を図る上でニュージーランド人学生の日本語が上達するための要因を探究することである。2020年の夏学期に日本語と英語の協働演習の場として,IPU New Zealand日本研究学科は日本語と英語の語学交換プログラムを考案し,2月20日(木)から開始3月12日(木)修了の計7回実施した。毎週月曜日と木曜日の4時30分から5時 45分までで,日本語で30分,フィードバック5分,英語30分,フィードバック5分の1対1または3名程度のグループで行った。研究データの収集方法は,日本語学習者5名に事前アンケート(prequestionnaire)を記入してもらい,またセッション修了日に,再度アンケート (post- questionnaire) 調査を実施した。本稿の目的は,アンケートの内容を基に,バディ・セッションに参加することで教育的成果として学習者の語学力上達に繋がっているのか,彼らのモチベーション維持に役立っているのか,その結果を考察することである。

書名は仮題。出陣の際の陣立て行列図絵巻。全長約13m。一見、『寛永行幸記』と似ているが、活字印刷ではなく、人物や馬をスタンプに作り、それを押捺して絵巻にしている。使用スタンプ数は意外に少ない。例えば、登場する54騎の騎馬はわずか5個のスタンプで賄う。筆で色を補い、馬印や旗などを書き加えて、異なった姿に見せているのである。同種のものが多く現存するが、印刷物ではないので同じ図様はなく、使用スタンプも作品ごとに大小色々あるようである。具体的な製作方法や時期などは明確になっていない。
著者
柴田 満 蒲 尚子 杉本 温美 石津 日出子
出版者
日本調理科学会
雑誌
日本調理科学会大会研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.14, pp.67, 2002

【目的】大学生は、進学を機に一人暮らしをする者も多くなり、生活スタイルが大きく変化し、偏った食生活になる者が多い。そこで、本学学生に「食生活実態調査」を行い、性別による食品摂取傾向の違いを調べた。【方法】本学食品栄養学科1∼3年生302名を対象に、生活環境、身体状況、食生活状況、自覚症状に関するアンケート調査を行った。【結果】比較的よく食べると思われる74食品の摂取回数、間食(18品目)ならびに外食(16品目)の摂取回数を調べた結果、男女間で有意差が認められたものは、ヨーグルト、牛肉、レトルト·インスタント食品、間食では炭酸飲料、外食ではカレー、ラーメンなどであった。男性は外食、レトルト·インスタント食品、ジュース類の摂取が多く、女性は菓子類の摂取が多かった。
著者
RYOO Youngaa LEE Jaewon
出版者
一般社団法人 Asian Society of Human Services
雑誌
Asian Journal of Human Services (ISSN:21863350)
巻号頁・発行日
vol.9, pp.17-32, 2015
被引用文献数
1

Based on the observation that the phenomena of a low birth rate and an aged population are rapidly occurring in South Korea, the present study established a research question on how to provide social services in this context and examined the "Social Service Project to Cope with a Low Birth Rate and Aged Society," which is being implemented by each local government.The result of the analysis is as follows. To cope with the low birth rate, 17 metropolitan local governments operate various social services, such as: creating an atmosphere that encourages childbearing and parenting; establishing policies that encourage childbearing; paying medical expenses during delivery for low-income families; providing a comprehensive care package for pregnant women; developing applications on pregnancy–childbearing–parenting; building public daycare centers; and lending toys.The social services to cope with an aged society include: removing inconveniences in homes for the elderly; hiring assistants to help with the health and safety of the elderly; managing dementia in the elderly; pairing "buddies" with those elderly residing alone; building a silver town (retirement home) for the low-income elderly; creating a living space for the elderly living alone; hosting video festivals; and providing jobs for the elderly.Although the social services to cope with the low birth rate and aged society are diverse, they have limitations in that they lack a "medium-to-long-term vision" and that they do not "secure the budget" in advance. Because this problem cannot be solved within a short period, Korean society need a change in direction to establish a long-term goal and push forward the core projects. In particular, budgetary agreement between central and local governments must be drawn up before nationally funded projects related to social services are planned. Considering current economic recession and negative policy environments, we suggested an alternative social service policy approaches such as an on-line based social service market for overcoming the jurisdictional restrains, social service industry for stable and high quality service, social responsibility investment as a new fund for social service.
著者
菅野 聡美
出版者
慶應義塾大学法学研究会
雑誌
法學研究 : 法律・政治・社会 (ISSN:03890538)
巻号頁・発行日
vol.67, no.12, pp.407-430, 1994-12

はじめに一 江戸時代までの性風俗と性規制二 明治以降の性の活用と隠蔽 (1) 生殖としての性 (2) 快楽としての性 (3) ダブル・スタンダードの延長線上にあるもの三 国家の性管理に対する反動と反抗 (1) 民衆の反抗 (2) 知識人の反抗 (3) 正当化志向の弱点おわりに内山秀夫教授退職記念号
著者
鈴木 大
出版者
東海大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2016-04-01

ニホンイシガメとクサガメは日本に広く生息する.前者は日本固有種であり,後者は外来種である.マイクロサテライトマーカーを用いて,これらの2種と交雑個体の遺伝的構造を調べた.ニホンイシガメにおいては先行研究により2つの遺伝的に異なる系統が存在するとされていた.本研究の結果,先行研究結果を支持し,両系統が遺伝的交流を生じていることがわかった.クサガメ日本列島集団は同じく先行研究より3系統の存在が知られている.本研究では2系統が存在し,さらに一部の個体においては両系統のDNAを保持していることが示された.交雑個体88個体について同様に調べた結果,30個体が雑種1代目,33個体が戻し交雑個体とみられた.
著者
Patrick Naoya Shorb
出版者
Japanese Educational Research Association
雑誌
Educational Studies in Japan (ISSN:18814832)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.53-68, 2020 (Released:2020-07-10)
参考文献数
63
被引用文献数
1

Building upon the recent English-language scholarship (Kawaji, 2017, Miyazawa, 2015; Hiraoka, 2011) on the Japanese pedagogy movement of seikatsu tsuzurikata (“daily life writing,” hereafter referred to as DLW), this essay seeks to locate its significance within a broader global context. It is as much a polemic for why DLW should be better known outside of Japanese academic circles as it is meant to be a dispassionate, historical analysis of an education movement per se. The fact that such a large-scale, politically radical grass-roots education movement as DLW took place within Japan's highly technocratic and centralized educational tradition is intrinsically interesting. Greater international awareness of DLW can thus serve as a valuable touchstone for a broader reconsideration of 21st century education change. This essay highlights three ways that DLW complicates understandings of modern Japanese education as well as education development more generally. First, the spread of DLW in the 1930s reminds us that discourses of liberation and socio-economic empowerment proved surprisingly enduring, even during the supposed “dark-valley” era of prewar Japan. Second, the essay explores how DLW's critical pedagogy arose from a hermeneutical skepticism of “intent observations” that emerged from a humanistic (particularly Diltheyan) philosophical tradition distinct from the progressive, Anglo-American discourses that have come to dominate contemporary Japanese education (Takayama, 2011). Finally, this paper explores the subversive ways DLW de-centers conventional understandings of educational change, by noting how previously marginalized groups (in terms of geography, class and education status) generated compelling critiques of dominant education discourses. DLW's similarities with later, better-known, movements of critical pedagogy overseas suggest a globalized discourse of educational iconoclasm that is longer-lived and more geographically varied than is often recognized. To give overseas readers a better sense of DLW ideology, this essay includes extended quotes from key DLW writers and documents.

1 0 0 0 OA 流転風景

著者
松原寛 著
出版者
四条書房
巻号頁・発行日
1934
著者
井上 摩紀
出版者
奈良女子大学文学部スポーツ科学教室
雑誌
奈良女子大学スポーツ科学研究 (ISSN:13449885)
巻号頁・発行日
no.15, pp.69-72, 2013-03-31

本研究では,中学・高等学校体育の体ほぐしについて,ねらいの3本柱「気づき・調整・交流」のうち,「仲間 との交流」に焦点を当て,「体ほぐしの時間」を「社会性を養い人間関係を構築する時間」として捉えた授業の展開 案を提示した.とはいえ,「気づき・調整・交流」の3つのねらいは複合的に行われるべきである.授業の展開案 のなかでは,気付き・調整の手法としてボディ・ワークを,交流の手法としてチャレンジ運動を用いた.チャレンジ の要素を成立させているものは「危険をおかすこと」とそれに伴う「意志決定」である.また,身体接触に不慣れな生徒像を想定し,声での関わりを多く取り入れた. からだの関わり合いによって,個人が楽しいと感じるだけでなく,他者を信頼・いたわるという一歩進んだ他者 存在への気づきとこころのつながりを感じることが望まれる.身体で感覚される信頼感は,身体感覚は日常の生活 では感覚されにくく,それ故,意図的に取り組まれたからだの関わり合いによって,そこから生じる感情変化に驚 きがある. 中学・高等学校での体育において教師が理解していなければならないことは,生徒たちは出会ったばかりの人間 関係への期待と不安や,すでにある経験から人と関わり合うことへの苦手意識など,様々な気持ちが混在している ということである.体ほぐしの授業では,集団を包む空間全体の雰囲気を和らげる工夫をすることが第1歩となる. その中で,気持ちの軽やかさや自由さ,互いを身体で感じ取ることで生じる発見など,生徒それぞれの感覚でそれ ぞれの感情変化を期待したい. 提示した授業案は,目を閉じて動くなど,不安や恐怖心を高めるものも含んでいる.チャレンジ運動の「危険をおかすこと」という要素は,そのスリルを感じ,克服すべく工夫し,成功に結びつけることにある.集団に対して 意図的に用意された不安感や恐怖心を利用することで,その集団の人間関係をよりよく構築できる可能性がある. 共有した不安感や恐怖心があるからこそ,カタルシスが生じるのである.特に,学年のはじめなど,人間関係が構築される最初の段階では,体ほぐしの授業において,このようなチャレンジ運動の要素を盛り込むとよい.
著者
福島 東浩 内野 滋彦
出版者
メディカル・サイエンス・インターナショナル
巻号頁・発行日
pp.285-289, 2014-04-01

ICUにおいては,一般的に面会制限が行われている。その理由は,主に感染,業務の負担増加,適切な医療環境が乱されることなどへの懸念が考えられる。しかし,実際にどの程度の根拠があって面会制限が行われているのか,この点について検討された研究は驚くほど少ない。 そこで本稿では,これらの懸念と面会との関連性や,面会時の対応についてガイドラインなどのわずかな情報を参照しながら,考察してみたい。 Summary ●多くの国々のICUでは面会の際に時刻や時間,年齢などを制限している。 ●面会に制限を設ける理由は,感染や業務の負担増加,適切な医療環境の維持が乱されることへの懸念が挙げられるが,それらを示す報告はほとんどない。 ●患者だけでなく家族の立場にも考慮し,面会制限の緩和・解除を広げるべきである。
著者
林 謙一 日下 博也 橋 秀幸
出版者
一般社団法人 映像情報メディア学会
雑誌
映像情報メディア学会技術報告 34.1 (ISSN:13426893)
巻号頁・発行日
pp.39-41, 2010-01-21 (Released:2017-09-21)
参考文献数
3

ジャイロセンサと画像処理を組み合わせることにより、回転手ブレと並進手ブレを分離し、両者を精度よく測定する方法とその測定結果について報告する.これにより、従来は正確な測定が困難であった並進手ブレによる撮影画像への影響の定量的な分析を可能とした.
著者
森主 宜延 岸本 匡史 宮川 尚之 小椋 正
出版者
The Japanese Society of Pediatric Dentistry
雑誌
小児歯科学雑誌 (ISSN:05831199)
巻号頁・発行日
vol.36, no.4, pp.604-612, 1998-09-25
参考文献数
27
被引用文献数
2

本研究は,チンキャップ適用の実態と頭蓋顔面硬組織の変化から,チンキャップ適用の妥当性について再検討することを目的とした。対象は,チンキャップ適用者51名であり検討資料は装着後6か月間隔で記録された外来カルテ,歯列模型,側貌頭部エックス線規格写真計測による。結果として,チンキャップの平均撤去年齢が11歳であり,平均使用期間は3年6か月であった。使用目的は下顎の過成長の抑制であり,撤去時の主な理由は被蓋の改善と骨格型要因に不安が解消されたことにあった。また,使用開始時下顎骨の過成長と診断された症例において,被蓋の改善による下顎の過成長の解消と考えられた症例が認められた。使用効果は,使用開始時,∠SNBが正常咬合者と比較し大きく,チンチャップ撤去時並びに撤去1年後も同じく有意に大きな値を示した。しかし,撤去時,∠SNAと∠ANBが有意に増加し改善の傾向もみられた。使用開始時から撤去1年後までの定性的変化から,使用開始時から撤去時の装置使用による計測項目の変化の方向と,撤去時から撤去1年後の計測項目の変化の方向が逆となり後戻り傾向が認められた。結論として,適用理由となる不正要因の診断に注意を要し,撤去理由との矛盾も指摘された。下顎骨成長の絶対的抑制は,形態計測値の変化と思春期開始時に撤去されていることから効果が得られたとはいいがたい。さらに,撤去時,下顎骨の成長と前歯部歯軸で後戻り傾向が認められ,チンキャップ適用への再検討の必要性が示された。
著者
松本 達郎 小畠 郁生 田代 正之 太田 喜久 田村 実 松川 正樹 田中 均
出版者
日本古生物学会
雑誌
化石 (ISSN:00229202)
巻号頁・発行日
vol.31, pp.1-26, 1982-06-21 (Released:2017-10-02)
被引用文献数
1

In various areas of Japan, non-marine sediments (s.l.) of fluviatile, lacustrine, and brackish-water environments are frequently interfingered with marine ones which contain index species of ammonites and other groups. Therefore, the geological age of the former can be determined by that of the latter in terms of the international scale. The result of the correlation on available evidence is shown in three charts (Figs. 1-3), in which ammonites, other marine biota, brackish-water fauna, fresh-water fauna and land-plants are also stratigraphically allocated. Outside the scope of the three charts, the biostratigraphically well subdivided marine sequences of Hokkaido and the Campanian-Masstrichtian sequences of Southwest Japan do contain transported remains (petrified woods, seeds, leaves, pollen and spores) of land-plants in favourable preservation, whose geological ages can also be determined in terms of international scale. On the ground of these results, the evolutionary history of the non-marine faunas and floras can be studied precisely. This would in turn be a foundation for the correlation of the continental deposits in Eastern Asia. This paper is a contribution to the IGCP Project No.58 Mid-Cretaceous Events [MCE].
著者
高田 靖司 酒井 英一 植松 康 立石 隆
出版者
Japanese Association for Oral Biology
雑誌
歯科基礎医学会雑誌 (ISSN:03850137)
巻号頁・発行日
vol.44, no.3, pp.203-209, 2002-06-20 (Released:2010-06-11)
参考文献数
20
被引用文献数
1 1

齢推定した野生ハツカネズミの晒骨頭蓋 (n=443; 月齢0.6-16.2) を観察し, 大臼歯歯冠の咬耗速度や, 上・下顎骨の歯槽骨の吸収を調べた. これを野生ハツカネズミと同様の食物を与えて飼育したハツカネズミの晒骨頭蓋 (n=36: 月齢0.6-10.0) と比較した. 野生ハツカネズミでは, 寿命が短く, また飼育したネズミに比べて大臼歯の歯冠が急速に咬耗し, 歯槽骨の著しく吸収された歯周疾患がみられた. 野生集団では, 早くも生後3カ月で歯冠が著しく咬耗し, 歯槽の槽間中隔や根間中隔が吸収・消失したネズミが現れた. このことは, 野生集団で加齢が急速に進行したことを示している. 歯槽骨の吸収は歯冠の咬耗や齢と関連していた. 野生ハツカネズミでみられた, 歯冠の著しい咬耗や歯槽骨の吸収の原因や背景を考察した. その結果, これらの加齢変化に対して, 彼らの食物や摂食行動が強く影響したと推測した.
著者
川畑恵著
出版者
山川出版社
巻号頁・発行日
2019