著者

阿部 貴晃

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.72, no.1, pp.73, 2022 (Released:2022-04-11)

参考文献数

43

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温度は代謝速度に大きな影響を与え、代謝速度は動物の活動性と密接に関係する。哺乳類や鳥類のような内温動物は熱産生による体温保持機構によって、高い代謝速度と活動性を維持する戦略をとる。一方で、体温が外部の熱源に依存する外温動物では、活動性を上げるために、爬虫類の日光浴にみられるような体温調節をおこなう。つまり、外温動物は、適切な体温、適切な代謝速度を行動によって調節するという戦略をとる。ただ、そのような行動的な代謝調節は、1日規模の時空間スケールでの温度環境の変化に対しては有用であるが、季節変動のように大きな時空間スケールでの変化に対しては意味をなさない。外温動物は季節変動によって1日の平均的な体温が変わっても、代謝速度を変えることで自身の好適な温度を調節する機構を備えている。本論文では魚類にみられる行動的、生理的な応答の例としてサケ科魚類に焦点を当てる。サケ科魚類の多くが母川回帰性を有し、河川や支流単位で集団が分かれる。サケ科魚類は冷水性かつ狭温性であるとされるが、経験する水温環境は集団の違いに応じて多様であり、自然環境下における魚類の温度適応の題材として用いられてきた。本論文では、代謝速度計測によってみえてきた魚類の温度適応の実態を概説し、その生態的意義を議論する。

著者

中村 乙水

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.72, no.1, pp.85, 2022 (Released:2022-04-11)

参考文献数

46

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海洋環境は深度によって温度が大きく異なり、水柱内を自由に移動する能力のある魚類は深度を変えることで能動的に体温を調節することができる。また、身体が大きい魚ほど熱慣性が大きくなり、好適温度外の環境中に滞在できる時間が長くなる。本研究では、魚類が好適温度外の環境にいる餌を利用する際の効率的な採餌様式について、深い潜水を行って深海性のクラゲ類を食べるマンボウMola molaを例として、体温調節の観点から考察した。マンボウが潜水を行って餌のいる低水温の深場で採餌した後に高水温の海面付近で体温を回復することを1回の潜水サイクルと定義し、潜水時間を変化させた時に餌場滞在時間、移動時間、海面滞在時間の時間割合がどのように変化するかのシミュレーションを行った。潜水時間が短いと移動時間の割合が増え、潜水時間が長いと体温回復に要する時間の割合が増加し、餌場滞在時間を最大にするような潜水時間が得られた。この潜水時間は、餌場が深くなるほど長くなり、また体サイズが大きくなるほど長くなると推定された。これは餌資源ではなく熱資源を効率的に利用することで採餌に充てられる時間を最大化するという最適採餌理論の一例になると考えられる。

著者

永井 竜児 白河 潤一 大野 礼一 品川 雅敏 畑野 孝太 須川 日加里 山中 幹宏 荒川 翔太郎 永井 美芽

出版者

日本生物学的精神医学会

雑誌

日本生物学的精神医学会誌 (ISSN:21866619)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.47-53, 2015 (Released:2017-02-16)

参考文献数

22

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アミノ酸や蛋白のアミノ基は,還元糖が有するカルボニル基と非酵素的に縮合反応を起こす。本反応は発見者であるフランスの食品化学者に由来してメイラード反応,あるいは蛋白に糖が結合する反応から糖化(英語では Glycation)とも呼ばれている。本反応はおおまかに二段階に分かれており,前期では血糖値の臨床マーカーとして既に世界的に測定されているヘモグロビン A1c(HbA1c)に代表されるアマドリ転位物が生成する。その後,酸化反応などによって,後期生成物である AGEs(Advanced Glycation End─ products)に変化する。当初,本反応は生体内で主にグルコースからゆっくりと進行すると考えられていたが,最近の研究から AGEs は解糖系,脂質過酸化,炎症反応などから生成する,グルコースより反応性の高いカルボニル化合物から迅速に生成することも明らかとなっている。これまで AGEs は加齢関連疾患や生活習慣病との関与が主に報告されてきたが,AGEs の測定系が確立されるにつれ,統合失調症をはじめとする精神疾患に対する AGEs の関与も明らかとなってきた。

著者

十河 桜子 相墨 智 伊藤 あすか 西川 向一

出版者

一般社団法人 日本燃焼学会

雑誌

日本燃焼学会誌 (ISSN:13471864)

巻号頁・発行日

vol.52, no.162, pp.267-274, 2010 (Released:2018-01-26)

参考文献数

2

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An outline and recent trend is described about the structure and the mechanism related to the combustion of various gas cooking appliances. Cooking appliances are classified according to the kind of heating in cooking, and it introduces the feature of the equipment in a domestic and a commercial kitchen field. In a domestic kitchen field, thermal efficiency of gas cooking stove has improved by the newly developed burner. Thermal efficiency is increased to approx. 56% from approx. 46% with the conventional type. Since 2008, all gas cooking stoves have been required to be equipped with the safety sensors to comply with safety codes and standards in Japan. Installed functions are 'overheat prevention', 'auto-gas-shutoff function in emergency' and other functions by which enables automatic cooking. In a commercial kitchen field, there are special cooking equipments at each kind of cooking. In addition, various heats such as steam are used. The installation of the low radiative cooking equipment is recommended for a comfortable commercial kitchen.

著者

川越 隆

出版者

日本転倒予防学会

雑誌

日本転倒予防学会誌 (ISSN:21885702)

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.9-14, 2020-03-10 (Released:2020-07-30)

参考文献数

7

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近年,労働災害のなかで,転倒災害の占める割合が増加している。転倒災害は,2006年の休業4日以上の型別死傷災害で「はさまれ・巻き込まれ」を抜いてワーストワンの労働災害となり,それ以降増加の一途を辿っている。これら背景には,「高年齢労働者等の雇用の安定等に関する法律」(高年齢者雇用安定法)の改正により60歳以上の労働者が増加したことが要因と推測される。転倒災害は,50歳以降の高年齢労働者に多く発生しており,その要因としては,運動や視覚機能の低下や身体・精神的疾患との関連が想定される。転倒災害のリスク要因は,外的要因,社会管理的要因,内的要因,さらに傷害増幅要因の4つに大別される。これまで,転倒災害の防止対策においては,外的要因や社会管理的要因の側面からのアプローチが一般的であった。今後は,転倒災害の防止の視点に,外的要因,社会管理的要因に加え,内的要因や傷害増幅要因,つまり高年齢労働者の心身機能や疾病状況,運動器等の耐性等も考慮した総合的なアプローチによる対策の実施が望まれる。

著者

大谷 直子

出版者

日本臨床免疫学会

雑誌

日本臨床免疫学会会誌 (ISSN:09114300)

巻号頁・発行日

vol.37, no.5, pp.390-397, 2014 (Released:2015-01-06)

参考文献数

32

被引用文献数

2

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近年,肥満は糖尿病や心筋梗塞だけでなく,様々ながんを促進することが指摘されている.しかし,その分子メカニズムの詳細は十分には明らかになっていない.今回著者らは,全身性の発癌モデルマウスを用いて,肥満により肝がんの発症が著しく増加することを見出した.興味深いことに,肥満すると,2次胆汁酸を産生する腸内細菌が増加し,体内の2次胆汁酸であるデオキシコール酸の量が増え,これにより肝臓の間質に存在する肝星細胞が「細胞老化」を起こすことが明らかになった.「細胞老化」とはもともと,細胞に強いDNA損傷が生じた際に発動される生体防御機構(不可逆的細胞増殖停止)である.しかし最近,細胞老化をおこすと細胞が死滅せず長期間生存し,細胞老化関連分泌因子(SASP因子)と呼ばれる様々な炎症性サイトカインやプロテアーゼ等を分泌することが培養細胞で示されていた.実際著者らの系でも,細胞老化を起こした肝星細胞は発がん促進作用のある炎症性サイトカイン等のSASP因子を分泌することで,周囲の肝実質細胞のがん化を促進することが明らかになった.さらに臨床サンプルを用いた解析から,同様のメカニズムがヒトの肥満に伴う肝がんの発症に関与している可能性も示された.本研究により肥満に伴う肝がんの発症メカニズムの一端が明らかになったと考えられる.今後,糞便中に含まれる2次胆汁酸産生菌の増殖を抑制することにより,肝がんの予防につながる可能性が期待される.

著者

黒井 邦巧 寺嶋 正秀

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.235-241, 2015 (Released:2015-09-29)

参考文献数

28

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Biological molecules fluctuate at room temperature in solution, because of the thermal motion. A relationship between fluctuations and biological reactions should be clarified for understanding molecular mechanism of biological reactions. Some methods to detect protein fluctuations are reviewed. In particular, a recently developed time-resolved method to measure the fluctuations based on the transient grating is described. This method was applied to a reaction of a blue-light sensor protein TePixD. This result clearly demonstrated that the compressibility, which reflects the fluctuation is enhanced during the reaction. It was also found that this enhanced fluctuation is a trigger of the reaction, supporting the importance of fluctuations for the biological function.

著者

勝間田 明男

出版者

気象庁気象研究所

雑誌

Papers in Meteorology and Geophysics (ISSN:0031126X)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.57-71, 1993 (Released:2006-10-20)

参考文献数

19

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伊豆半島の伊東市川奈崎沖では、1978年から群発地震活動が年1~2回程度の回数で活発化、沈静化を繰り返してきた。伊豆半島北東部を中心に1978年秋から異常隆起が始まり、ほぼ一様な隆起を継続してきた。1989年にも6月30日に群発地震活動が始まった。このときの地震活動は、それ以前の活動に比べても活動的なものであった。群発地震活動は7月4日にピークをむかえたが、そのピークを過ぎた7月11日に、1978年からの活動において初めて連続微動が観測され、7月13日には海底噴火が起きた。1989年6~7月の群発地震活動において最大の地震は1989年7月9日に起きたM5.5の地震である。この地震は噴火口である手石海丘に隣接して発生した地震である。群発地震活動はマグマの貫入によると考えられており、そのマグマの貫入がその周辺の応力場に影響を与えていたと推定される。7月9日の最大地震もそのような場において発生しており、火山活動地域における地震発生の場について検討する上でも重要と考え、この地震の破壊開始点について調べた。用いたデータは、気象庁87型電磁式強震計の記録及び周辺の高感度地震計により観測された波形記録である。P波の到着時刻、破壊開始点の位置と地震波形との関係、初動の振動方向等から破壊開始点の位置について検討した。その結果最大地震の震央は噴火地点から西側の離れた場所にあり、また、破壊は断層下部から始まったと推定した。

著者

田中 浩介 ニシワキ ガストン 浦辺 幸夫

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.32 Suppl. No.2 (第40回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C0149, 2005 (Released:2005-04-27)

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【目的】 関節位置覚、運動覚に代表される固有受容感覚は、力学受容器であるメカノレセプターからの神経入力により四肢や身体部位の位置関係や関節の動きを感じる感覚のことをいう。メカノレセプターは筋、腱、関節包、靭帯、皮膚などに存在しており、固有受容感覚の感知には複数の受容器が関与すると考えられる。本研究の目的は、皮膚への刺激が膝関節位置覚に与える影響を確かめることである。【方法】 対象は、膝関節に特別な既往のない20名の健常成人(男子10名、女子10名)であった。膝関節位置覚の測定は、コンピューター制御で作動する特製の装置(固有運動覚・固有位置覚測定装置,センサー応用社.日本)を用いた。測定肢は右脚とした。端座位にて膝屈曲90°を開始角度とし、設定角度は膝屈曲15°とした。開始角度から10°/secで他動的に下腿を動かし、設定角度に達した時点で5秒間停止させた。この停止中に下腿の位置を対象に記憶させ、その後下腿を開始角度に戻した。再び下腿を他動的に伸展方向に動かし、対象は設定角度に達したと判断した時点でスイッチを押した。この時の角度と設定角度との差の絶対値(Absolute Error, AE)を算出した。測定時は、外部からの刺激をアイマスクとwhite noiseの流れるヘッドフォンで遮断した。皮膚刺激には、ニトリート社製の50mm幅エラステイックバンテージを使用した。テープは、坐骨結節と踵骨後面中央を結んだ線の50%の長さを膝伸展位で線上の中央部に貼付した。テープの張力は、バネ秤を用いて4kgとした。テープの有無により位置覚測定を3回ずつ行い、AEの平均値の差を検定した。またテープ長とAEの相関の検定を行った。【結果】 テープなしのAE(平均±SD)は3.38±1.97°であり、テープありのAEは2.90±1.41°であった。テープの使用によりAEは小さくなる傾向がみられたがWilcoxonの符号付順位検定を用いた差の検定では差を認めなかった。貼付したテープ長は37.6±1.6cmであり、AEとの間に負の相関を認めた(r=-0.63)。【考察】 本研究では、皮膚にはパチニ小体、ルフィニ終末などのメカノレセプターが存在することから、テープにより皮膚感覚を刺激することで位置覚の精度が増すと考え、ある程度そのような傾向が示されたが、有意差を認めるには至らなかった。固有受容感覚には筋紡錘が最も重要な働きをしているといわれており、皮膚のメカノレセプターは位置覚に大きく関与しない可能性が示唆された。しかし、使用したテープが長いものほどAEは小さくなる傾向がみられた。感覚点のうち触・圧点は、大腿部で1cm2あたり10点程度であるといわれており、テープの長さの違いにより刺激した感覚点の数が異なったためであると考えられる。

著者

兪 洪欽 八木田 浩史

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

日本エネルギー学会大会講演要旨集 第24回日本エネルギー学会大会 (ISSN:24238317)

巻号頁・発行日

pp.288-289, 2015-07-27 (Released:2017-03-22)

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The subject of this study is two meat production systems. One system is that craftsmen production the meat in domestically but the feed was imported, focus of this study compares the environmental efficiency of two meat production systems. One system is where the livestock is grown domestically, but the feed is imported. The other system is where the meat is produced overseas then imported into Japan. The results of this study shows that when using the same production systems and same economic situation, chicken had the highest environmental efficiency, and chicken was followed by pork, then beef. The study confirmed that the environmental efficiency of meat production in the domestic situation was higher than meat production imported from overseas.

著者

藤原 敏 嶋 一徹 千葉 喬三

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.39-44, 2004 (Released:2005-11-22)

参考文献数

9

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未利用有機資源であるタケの有効利用を考え,タケ炭化物の重金属吸着能を木炭,活性炭のそれと比較した。その結果,炭化温度に関係なく炭化物のpHが塩基性を示し,カリウムを多く含むタケ炭は優れた吸着能を有していることが明らかとなった。そこで,道路中央分離帯内の植栽樹木下でタケ炭をマルチング資材として利用した際の,浮遊粉塵中の重金属吸着能について実証試験を行った。その結果,植栽下にタケ炭を敷設することにより重金属汚染の抑制に効果的であることが明らかとなった。

著者

白松 賢

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.74, pp.189-207, 2004-05-20 (Released:2011-03-18)

参考文献数

22

被引用文献数

5

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Recently, many people have come to categorize “drugs” as deviance or a socialproblem. “Drugs” have been categorized in the public “drug” discourse by therhetoric of endangerment, unreason, and with “atrocity tales.” On the otherhand, how is the “drug” discourse concerned with the interpretive activities ofdrug users, which are carried out locally?This paper discusses the relationship between the public “drug” discourseand the interpretive activities carried out in locally-managed interactive practicesby the members. Specifically, using category-analyzed ethnography, thispaper describes the process through which magic mushrooms have been categorizedas a non- “drug” in the members' interactive practice: “what are magicmushrooms?” Therefore this paper argues about the type of interpretiveresources that the public discourse has used in the process.The following conclusions are reached:(1) Through the interaction betweenthe people who consider the ingestion of magic mushrooms to be a “criminal act” or “drug” use, and those who dislike the former, users have categorized magicmushrooms as non- “drug” by using categories such as “legal” and “natural.”(2) In everyday discourse, by placing more importance on their experiences than onthe public discourse, the users use the public discourse and “atrocity tales” asinterpretive resources in order to categorize.(3) Although the categories of “natural” versus “chemical” entails the risk of being disproved, this possibility, which might have shaken the beliefs and local knowledge, has been moved asideby resolve and self-preservation work, using explanations such as these werecases when magic mushrooms were used improperly.Finally, the author cites the methodological possibility of category-analyzedethnography. For example, there is a lengthy discussion of the experiences of agroup of magic mushroom users showing how the “drug” discourse combineswith members' folklore into “local cultures.” Further arguments are needed byconducting various fieldwork focusing on the everyday discourse of users.

著者

尾辻 義人 前田 忠 中島 哲 入江 康文 村山 忠裕 今村 一英 福岡 義雄

出版者

Japanese Society of Tropical Medicine

雑誌

Japanese Journal of Tropical Medicine and Hygiene (ISSN:03042146)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.59-65, 1974-06-15 (Released:2011-05-20)

参考文献数

5

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フィラリア症は, フィラリア性熱発作, リンパ管炎, 乳び尿, 陰嚢水腫, 象皮病等の多彩な症状を呈する疾患である。鹿児島県はバンクロフト糸状虫症の濃厚な流行地であり, 特に奄美大島地区は高度な浸淫がみられ, 1962年のフィラリア検診の結果でもMf陽性率は11.8%で, かつては多くの典型的な象皮病患者がかなりみられた。然しながら最近では典型的な象皮病をみる機会は減少しつつあり, 著者が行った鹿児島坊津町清原地区における, 1954年から1965年にいたる11年間のフィラリア有症者の追跡調査の結果をみると, 陰嚢水腫3例, 乳び尿7例の新発生をみているが, 象皮病の新発生は1例もなかった。すなわち乳び尿等は新発生があるが象皮病患者は半減していた。最近我々は, 巨大な陰茎, 陰嚢象皮病患者を経験したので報告する。症例は鹿児島県大島郡徳之島在住の44才の男性である。生来の白痴でIQは測定不能であった。生後13才迄は蚊の多い山間の家に住んでいた。14才の頃から月に1-2回熱発作があり, 30才位迄続いた。17才頃から陰茎が異常に大きくなりだして34才の時には膝位の長さになった。34才の時保健所の検診でミクロフィラリア陽性といわれ治療を受けた事がある。当科初診時, 陰茎長は恥骨上縁から58cm, 陰嚢周は76.8cm, 冠状溝周43.5cm, 亀願周50.5cmであった。陰嚢, 陰茎を合わせた重量は18.5kg (患者体重52.6kg) もあった。外尿道口は判然としなかったが, 亀頭先端に不規則にみられる溝から尿が滲みだしていた。各種の検査を行ったがEPT皮内反応が陽性であり%赤沈値中等度促進, 軽度の貧血, 尿蛋白 (+), CRP (+) の他には特に異常所見はみられなかった。

著者

山崎 淳一 高野 研一

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.24-33, 2021-02-15 (Released:2021-12-11)

参考文献数

25

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現代社会において,顧客ニーズは複雑化し,製品やサービスが提供する価値も複雑化している.顧客ニーズを的確に捉え,複雑化する製品やサービスを効果的に提案するために,多くの企業の法人営業部門では,専門分野に特化した複数の営業担当者が,チームを構成して提案活動を行うことが一般的である.どうすればチームワーク型営業において優れた成果(以降パフォーマンスと表記)を発揮できるのかは企業にとって大きな関心事であるにも関わらず,これまでチームワーク型営業のパフォーマンスを左右する要因は明らかにされてこなかった.本研究では,仮説モデルを基に,営業職を対象としたアンケート調査を実施し,多変量解析による分析を行ってパフォーマンスモデルを作成し,仮説モデルとの比較考察,および個人営業とチームワーク型営業のベンチマークを行った.その結果,チームワーク型営業においては,メンバー個人の真摯で前向きな営業活動や業務姿勢,営業チームの明朗闊達な情報共有,パフォーマンスの3要素間に関係性がみられることを明らかにした.

著者

大谷 栄一

出版者

関東社会学会

雑誌

年報社会学論集 (ISSN:09194363)

巻号頁・発行日

vol.1995, no.8, pp.167-178, 1995-06-05 (Released:2010-04-21)

参考文献数

46

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This paper examines, from a sociological point of view, the religious movements in modern Japan—in particular, the Buddhist movements which proposed to make this world a utopia by the unity of religion and politics.The focus is placed upon the movement started by Tanaka Tigaku (1861-1939) who, before the Second World War, organized the Kokuchukai Society. His movement aimed to unify Japan and the rest of the world by the unity of religion and politics (Houkokumyogo). The movement is, here, defined as “the Nichiren-ist movement of the original theory of national polity” based on his original “theory of national polity of Nichiren-ism”. The special note of this movement is taken to the period of the 1900's to the 1920's.

著者

浅野 志帆 安藤 昌也 赤澤 智津子

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

日本デザイン学会研究発表大会概要集 日本デザイン学会 第63回研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.229, 2016 (Released:2016-06-30)

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デザイン領域が経験や価値までに広がった今日において、ユーザーエクスペリエンスデザインに対する理解は、デザイナーは勿論のこと、企画職やマーケティング職に従事するデザイナー以外の人々にとっても必要なスキルといえる。本研究の目的はKA法を題材に、入門者がエキスパートからの指導を受けることがなくても手法を理解・実践する方法を検討し、明確化することである。KA法が用いられるワークショップの見学を通し、得た気づきより、KA法自体に関する理解→KAカードの構造理解→KA法の実践→実践結果のフィードバックという4ステップをで最低限の理解・実践ができるパターンとした。今後は体系化したパターンが有効であるかを検討、考察し、必要に応じてパターンの再検討を行う。

著者

伊田 瞳 安達 太郎 森田 麻里子 河本 輝敬 渡部 良雄 新家 俊郎 相良 博典

出版者

一般社団法人 日本女性心身医学会

雑誌

女性心身医学 (ISSN:13452894)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.363-368, 2022 (Released:2022-03-31)

参考文献数

14

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エジンバラ産後うつ病自己評価票(Edinburgh Postnatal Depression Scale, EPDS)は産後うつ病のスクリーニングとして本邦で広く用いられるが,ほとんどが日中の医療機関受診時に評価され,産後うつ症状やEPDSの日内変動についての報告は少ない.一方で,Twitterをはじめとしたソーシャルネットワーキングサイト(以下SNSとする)は母親の情報交換,経験や感情を共有するためのプラットフォームとして近年大きく需要が高まっている.我々は特定のハッシュタグを用いEPDSの点数を併記した上睡眠についてのTwitterへの自由投稿を促すオンライン上のイベントを開催し,うつ症状を有する産後女性の睡眠における特性を評価した.今回同研究のサブ解析によりEPDS点数の日内変動の可能性が示唆されたため報告する.2020年1月11日午後8時よりオンライン上であらかじめ著者らが指定したハッシュタグ「#0歳児ママ睡眠ツイオフ」を用い,産後の睡眠についてTwitterで投稿するよう呼びかけた.同時にウェブ上で回答できるEPDSのURLを付記し,投稿に併記するよう呼びかけた.開催から24時間で2,326ツイートの投稿を認め,うち2,195ツイートの投稿にEPDSが付記されていた.投稿されたEPDS点数の中央値は9±0.6点であり,投稿の57%にあたる1,241ツイートがEPDSのカットオフ値である9点以上を有していた.また,午前4時をピークとして明け方にEPDSスコアの中央値が上昇に転じる現象が認められた.我々の調査において,先行文献に比してEPDS点数が総じて高値であり時間帯によって変動が認められた.産後うつ症状が日内変動をきたす可能性や,実臨床でのEPDS点数が実際の点数より低く報告される可能性について注意していく必要を示唆する.

著者

高木 聖

出版者

気象庁気象研究所

雑誌

Papers in Meteorology and Geophysics (ISSN:0031126X)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.215-223, 1972-12-25 (Released:2012-12-11)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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1970年,気象測器工場に,強震計検定用の振動台が出来たので,この上に,人間を乗せて,震度の人体実験をおこなった。震度は人体感覚によって判定する以外に方法がないので,この実験が意味を持つことになる。実験の結果は第1図に示してある。測定値は表になっている。震度は記号で表現した心これらの震度が,第1図の破線(従来の加速度level)で区分出来ないのは,震度は加速度で規定出来ないことを示している。これらの震度は,第1図の実線で区分され,震度は energy に関係があることを示している。それゆえ,震度は,単位時間に単位面積を通る地震波の energy の対数に比例する,と考えられる。

著者

Kenju Kobachi Sota Kuno Shinya Sato Kenta Sumiyama Michiyuki Matsuda Kenta Terai

出版者

Japan Society for Cell Biology

雑誌

Cell Structure and Function (ISSN:03867196)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.131-141, 2020 (Released:2020-08-21)

参考文献数

46

被引用文献数

2 13

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Tissue absorbance, light scattering, and autofluorescence are significantly lower in the near-infrared (NIR) range than in the visible range. Because of these advantages, NIR fluorescent proteins (FPs) are in high demand for in vivo imaging. Nevertheless, application of NIR FPs such as iRFP is still limited due to their dimness in mammalian cells. In contrast to GFP and its variants, iRFP requires biliverdin (BV) as a chromophore. The dimness of iRFP is at least partly due to rapid reduction of BV by biliverdin reductase-A (BLVRA). Here, we established biliverdin reductase-a knockout (Blvra–/–) mice to increase the intracellular BV concentration and, thereby, to enhance iRFP fluorescence intensity. As anticipated, iRFP fluorescence intensity was significantly increased in all examined tissues of Blvra–/– mice. Similarly, the genetically encoded calcium indicator NIR-GECO1, which is engineered based on another NIR FP, mIFP, exhibited a marked increase in fluorescence intensity in mouse embryonic fibroblasts derived from Blvra–/– mice. We expanded this approach to an NIR light-sensing optogenetic tool, the BphP1-PpsR2 system, which also requires BV as a chromophore. Again, deletion of the Blvra gene markedly enhanced the light response in HeLa cells. These results indicate that the Blvra–/– mouse is a versatile tool for the in vivo application of NIR FPs and NIR light-sensing optogenetic tools.Key words: in vivo imaging, near-infrared fluorescent protein, biliverdin, biliverdin reductase, optogenetic tool

著者

鄭 有希 竹内 規彦 竹内 倫和

出版者

日本経営学会

雑誌

日本経営学会誌 (ISSN:18820271)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.41-54, 2011-06-25 (Released:2017-08-01)

参考文献数

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The importance of employee development is increasing for establishing potential long-term competitiveness for firms. However, little is known about how a firm's investment in employee development, especially as perceived by employees, leads to an increase in employee work outcomes. We, therefore, highlight the concept of perceived investment in employee development (PIED), which can be defined as employees' belief that their organizations care about their well-being, career development, and personal growth by equipping them with new knowledge and skills. Specifically, drawing on social exchange theory and fit theory perspectives, we propose to examine the mediating role of person and environment (P-E) fit, such as person and organization (P-O) fit and person and job (P-J) fit, in how employees' perceptions of investment in employee development by organization leads to increased work outcomes, including job satisfaction, job involvement, and intent to stay. Additionally, we incorporated into the mediation process the moderating effects of career planning on the relationships between P-O and work outcomes and between P-J fit and work outcomes, as guided by a goal-setting theory. We tested the hypothesized mediational and moderational relationships using a sample of 144 Korean employees working for privately owned firms in Korea. Our empirical analyses generally supported the mediating effects of both P-O and P-J fit and the moderating effects of career planning in the process that relates PIED to improved employees' work outcomes, except for the mediating effects of P-E fit (i.e., P-O fit, P-J fit) on the relationship between PIED and employees' turnover intentions. We use the findings to discuss the role of P-E fit and individual career planning in the effectiveness of employee development practices that organizations offer. We also discuss the study's limitations and the direction of future studies.