著者

大木元 明義 檜垣 實男

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.125, no.3, pp.148-152, 2005 (Released:2005-04-26)

参考文献数

24

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1990年に開始されたヒトゲノムプロジェクトの結果,2004年10月にはヒトゲノムの99%を解読した信頼性(エラー率100,000塩基に1つ)の高い遺伝子配列が報告され,今まさにポストゲノムシークエンス時代に突入している.ゲノム研究は単一遺伝子疾患の原因遺伝子の解明から生活習慣病をはじめとする多因子病の疾患感受性遺伝子や薬物応答性に関する遺伝子の網羅的(ゲノムワイド)な遺伝子多型解析へ移りつつある.SNP(Single Nucleotide Polymorphism,一塩基遺伝子多型)はゲノム内に300-1500塩基に1個程度(約300万個)存在する.SNPは人種,個人により,遺伝子頻度が異なる場合が多いため,人種差,個人差を検出するための有効な遺伝子マーカーである.また,SNPそのものが疾病への感受性や薬物への反応性またその副作用の出現などに影響を与える場合もある.結果を信号化することができるため情報処理が容易であること,高速で大量にSNPをタイピングするための技術が実現していることから,網羅的遺伝子解析を行うにあたり便利である.この総説では,各種遺伝子多型と網羅的遺伝子多型解析に適したタイピング法,統計学的解析法とその限界,遺伝子解析研究の倫理的問題点について解説する.

著者

大津山 堅介 齋藤 悠介 小松崎 暢彦 石井 沙知香 松本 慎一郎 竹中 大貴 廣井 悠

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.1350-1357, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)

参考文献数

32

被引用文献数

1

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新規コロナウイルス(COVID-19)によって引き起こされる重症急性呼吸器症候群(SARS CoV-2)は,世界規模での歴史的な脅威となっている.都市封鎖(ロックダウン)や移動制限は,コミュニティの感染を最小限に抑える効果的な戦略でる一方,数ヶ月に及ぶ経済活動の停止は地域経済にとって深刻な打撃を与える.本稿では,主要な感染拡大国での事例比較を通じ,都市封鎖の類型とその課題を特定し,防災研究と公衆衛生の共通点を見出すことを目的とする.12カ国の都市封鎖またはそれに類似する施策比較から,都市封鎖は,早期水際対策・行動管理型,強権的移動規制型,地域別対応型,モラル依存型の4つに分類された.日本では自粛要請によってモラル依存型に分類される.このタイプでは,自助,共助,公助のバランスが重要であるように,感染症においても市民のリスク認識と管理が求められる.今後の学術的課題として,感染拡大終息後の都市封鎖の定性的・定量的調査や移動制限の不均衡,すなわちテレワークや疎開ができない移動制限によって著しい不利益を被る人々のリスク低減方法の検討は喫緊の課題である.

著者

工藤 祐亮 登尾 浩助 加藤 孝 下大園 直人

出版者

公益社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業農村工学会論文集 (ISSN:18822789)

巻号頁・発行日

vol.80, no.6, pp.507-514, 2012-12-25 (Released:2013-12-25)

参考文献数

52

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水田での間断灌漑における間断日数の違いが温室効果ガス放出量と水稲収量に及ぼす影響を調査した.水管理は中干し期間を除いて常時湛水(湛水区),落水日数を2日とした間断灌漑(2日落水区),落水日数を4日とした間断灌漑(4日落水区)の3条件とした.調査の結果,間断灌漑における落水日数の延長がCH4放出量の削減に対して効果的である一方,N2Oの放出に対しては促進効果があることを明らかにした.また,地球温暖化係数(GWP)を用いたCO2換算量では,CH4とN2Oの積算フラックスの総和は2日落水区が最も小さく,間断サイクルの短縮が温室効果ガス放出量の削減に対して有効であることが示された.玄米収量は湛水区が最も高く,湛水区に対する2日落水区と4日落水区の減収量率は,それぞれ13%と18%であった.2日落水区は,単位玄米収量当たりの温室効果ガス放出量(CO2換算)が最小となり,大幅な収量低下をもたらさずにCH4とN2Oの放出を抑制することが可能な水管理であった.

著者

柳田 宗孝 荒井 崇史 藤 桂

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.89, no.1, pp.1-11, 2018-04-25 (Released:2018-04-25)

参考文献数

36

被引用文献数

1 2

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Many empirical studies have indicated a possible relationship between psychopathic traits and immoral behaviors. Conversely, some studies suggest that social support from a person’s family moderates this relationship. This study examined the moderating effect of family, friend, or romantic partner support on the relationship of psychopathic traits with immoral intentions and behaviors. A total of 486 college students completed the questionnaire. The results indicated that insufficient family support promotes immoral financial behaviors among students with strong psychopathic traits, which is consistent with previous studies. However, excessive support from family, friend, or a romantic partner promotes interpersonal immoral behaviors among students with strong psychopathic traits. These findings suggest that social support moderates the relationship between immoral behaviors and psychopathic traits. The results also suggest that an appropriate level of family support without excessive interference or overprotection as well as appropriate social support from a friend or romantic partner are essential to regulate the effect of psychopathic traits on immoral behaviors.

著者

山田 真茂留

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.22, no.9, pp.9_48-9_52, 2017-09-01 (Released:2018-01-25)

参考文献数

8

著者

田中 智仁

出版者

日本犯罪社会学会

雑誌

犯罪社会学研究 (ISSN:0386460X)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.42-56, 2018-10-20 (Released:2020-03-20)

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2010年から全ての万引きが警察へ通報されることになったが,万引き対策には多様な価値観が反映されており,店舗内処理も残存している.本稿の目的は,万引き対策の歴史的変遷を概観し,文化的側面と保安警備業務に着目した上で,万引きに関する有識者研究会(東京都)の報告書の意義と課題を明らかにすることである.16-19世紀の欧米では主に百貨店で中流階級以上の女性による万引きが多発し,被疑者を捕捉するために警備員が配置されるようになったが,階級とジェンダーの意識が根強く,穏便な対応をせざるを得なかった.日本でも20世紀前半に万引きが女性犯罪と見做され,その要因は店舗にあると指摘された.戦後は万引きが少年犯罪と見做されるようになり,保安警備業務成立後も就業や就学に支障がないように店舗内処遇が一般化した.しかし,万引きが高齢者犯罪となったことで,従来の対策を転換する必要に迫られた.報告書は高齢者の万引きに特化した稀少な研究成果であり,認知症の影響や店舗要因説をエビデンスに基づいて検証したこと等に大きな意義がある.一方で,警備員が高齢者を選んで捕捉する可能性を検証すること,被疑者像を高齢者に固定化しかねないことが課題である.

著者

角田 忠信

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.24, no.11, pp.1051-1056, 1985-11-10 (Released:2009-11-26)

参考文献数

10

著者

関口 英子

出版者

一般社団法人 日本応用数理学会

雑誌

応用数理 (ISSN:24321982)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.256-258, 2007-09-26 (Released:2017-04-08)

著者

青柳 みどり 兜 真徳

出版者

社団法人 環境科学会

雑誌

環境科学会誌 (ISSN:09150048)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.167-175, 2006-03-31 (Released:2011-03-01)

参考文献数

3

被引用文献数

1

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本論文では,一般の人々の電磁波問題に関するリスク認識認知や態度形成について,社会的なガバナンスの観点から議論を行う。電磁波問題は,新しく出現したリスクの典型である。それは,熱による影響以外の,特に超低周波(Extremely Low Frequency:ELF)の健康影響については,専門家の間での科学的評価が未だ合意に至っていない問題であるためである。暴露の周波数によって異なる健康影響がもたらされるのであるが,それがどの周波数の場合はどのような影響なのか,不確定なのである。このような状況下で,我々は,「予防的方策・予防原則」が社会的なガバナンスを考える上で重要な原則となると考えた。そして,この予防的方策・予防原則についての支持をみるために,インターネット調査を全国5000人の一般の人々を対象として実施した。この予防的方策・予防原則の支持についての要因をロジット回帰分析によって抽出したところ,予防的方策・予防原則を支持する有意な要因として,携帯電話への依存指数(常に携帯電話を使っているなど携帯電話への依存度を表す指数),携帯電話不安指数(携帯電話がないと不安,等不安度を表す指数)があがったが,送電線への不安は有意な変数としてはあがらなかった。これは,携帯電話については個人の使用状態を制御することでリスクの制御が可能であるが,送電線については個人ではまったく制御不可能であるためであると考えられた。

著者

知久 すみれ 鮎澤 聡 櫻庭 陽 Dushyantha Jayatilake 鈴木 健嗣 中井 啓 松村 明

出版者

社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.66, no.4, pp.282-289, 2016 (Released:2018-07-11)

参考文献数

17

被引用文献数

1

著者

坪原 紳二

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.221-232, 2015-10-25 (Released:2015-10-25)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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自転車の走行空間としてオランダの自治体は近年、街区の中を通り、あえて狭い幅員の中で自転車と車を混在させることで車の速度の抑制を図る通り、フィーツストラート(fietsstraat)の整備を急速に進めている。本稿はこのフィーツストラートについて出されている複数の設計指針と、整備事例を整理し、それらの間の共通点と相違点を明らかにすることで、日本における同通りの導入のための基礎データを提供することを目的とする。自転車・自動車交通量等のフィーツストラートの立地条件については、設計指針は一貫した方針を示しており、それに整備事例は基本的には従っていた。一方、道路設計については、特に自転車走行面の幅員等の断面構成について、設計指針間、事例間で大きな違いが見られた。またフィーツストラートの整備事例が増えるにつれて、利用者が道路空間における正しい位置取りを理解するようになる、といった傾向も確認された。

著者

石内 征夫

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.15, no.6, pp.382-386, 1976-12-15 (Released:2018-05-31)

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可燃性液体の引火点を求める,次の推算式を提出した. 非会合性:TF={Tb0.119+(0.0656)(N/B)-0.119-0.185}1/0.119 会合性:TF={Tb0.105+(0.0570)(N/B)-0.105-0.142}1/0.105 TF:引火点[。K],Tb:標準沸点[。K],B:全圧[mmHg],N:可燃性液体1モルを完全に燃焼させるに必要な酸素の理論モル数. 二成分系以上の場合には,Nの代わりに,ΣyiNiを用いて,上式により推算できる.計算図表を,図1,図2に与えた. 計算値と実測値とは,よく一致しており,有用と考えるが,ハロゲン化合物には,その化学的抑制作用のために適用できない.

著者

宮﨑 雅人

出版者

公益財団法人 地方自治総合研究所

雑誌

自治総研 (ISSN:09102744)

巻号頁・発行日

vol.44, no.472, pp.43-81, 2018 (Released:2021-07-15)

著者

藪内 英子

出版者

日本細菌学会

雑誌

日本細菌学雑誌 (ISSN:00214930)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.505-548, 2003-08-25 (Released:2009-02-19)

参考文献数

227

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古来, 炭疽は畜産に甚大な被害を与えたのみならず, 農工業食品などを介してヒトの散発症例, 大・小規模の集団発生を記録してきた。近年先進国では恣意的でない炭疽症例は, ヒト・家畜ともに激減したが, 炭疽の病原菌 Bacillus anthracis はその病原性, 芽胞の耐久性と製造・運搬・撒布の容易さなどから生物兵器として密やかな脚光を浴びて来た。2001年9月のニューヨークでのハイジャック機自爆テロに引き続いて実行されたB. anthracis 芽胞を混じた白色粉末郵送による生物テロは, 改めて世界の耳目をこの菌に惹き付けた。今後の不測の事態に備えるため, 我々はこの菌種についてあらゆる意味での性格を熟知し対応策を立てておかねばならない。炭疽が疑われる患者の臨床検査から患者の迅速診断と迅速治療, 毒素の作用機序と分子生物学, 毒素の解毒方法, ワクチンならびに同種受動免疫抗体の開発・実用化など多岐にわたる知識と技術を具えた研究者群を確保していただきたい。この総説では1864年の Davaine の論文から始めて2003年の Colwell の論説まで引用した。Bacillus cereus group の菌種の分類学上の問題点が未解決である事, 公的統計として発表されていない明治以降の本邦炭疽症例, 旧ソ連軍事施設からの芽胞漏洩による大惨事とその隠蔽, 多様な臨床病型などを比較的詳述した。毒素に関する記述を簡単な引用に留めた部分も少なくないが, 炭疽毒素の抗腫瘍効果も含めて, この総説から何かを得て下されば幸甚である。

著者

都島 梨紗

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.92, pp.175-195, 2013-07-25 (Released:2014-07-28)

参考文献数

22

被引用文献数

2

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本稿の目的は,少年院収容を経験した元非行少年の視点から,少年院教育について描き出し,社会から少年院へと移行する際の適応方法を明らかにすることである。そのうえで,少年院と非行仲間集団との連続性を示していく。 少年院研究は,少年院を「管理・運営」する立場から,少年たちの自己が変容していたという前提のもとに行われてきていた。そのために,非行少年が少年院をどのように経験していたのかという知見や,少年院の教育を経ても変容しなかった場合どのような帰結に至るのか,という知見が不在であった。そこで本稿では,非行少年の少年院生活に対する態度と非行仲間集団への意味づけに着目し,少年が少年院において実行した2つの調整の事例を取り上げた。そして少年院における調整は,少年院教育を維持しながら,非行仲間との関係性を維持する方法であることを明らかにした。 本稿を通して得られた最大の知見は,少年が実行する調整によって,少年院と非行仲間という,相反する性質を持つ両者との関係性が見事に維持されているということである。その結果少年は,少年院収容によって一旦は地元社会から切り離されるものの,地元社会から施設への移行のみならず,施設から地元社会への移行をも可能にしているのである。したがって,非行少年と仲間との関係性は少年院退院後も継続しうるものとして捉えた上で,処遇プログラムを考案していく必要があるだろう。

著者

真壁 秀文

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.56, no.7, pp.513-515, 2018-06-20 (Released:2019-06-20)

参考文献数

11

著者

宮下 亮一

出版者

昭和大学学士会

雑誌

昭和学士会雑誌 (ISSN:2187719X)

巻号頁・発行日

vol.78, no.5, pp.481-488, 2018 (Released:2019-03-13)

参考文献数

19

著者

渡辺 祐邦

出版者

日本哲学会

雑誌

哲学 (ISSN:03873358)

巻号頁・発行日

vol.1970, no.20, pp.186-198, 1970 (Released:2010-01-20)

参考文献数

47

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本稿の目的はヘーゲルの『論理学』における生命の概念を十八世紀の啓蒙主義的自然哲学の伝統との連関において考察し、ヘーゲルにおける弁証法の問題と十八世紀における生物学的諸発見との間の根本的連関を見出すことにある。ヘーゲルの論理学における「生命」の問題は一見彼の時代の自然科学の諸問題と全くかけ離れている様にみえる。しかし彼がそこで考察した諸問題は彼の時代の生物学的認識の発展と本質的に連関していたのである。とは云えこの両者を直ちに結びつけることは非常に危険である。われわれは彼の弁証法の問題と生物学の問題との連関を正しく考察するためには、十八世紀における生物学者の観察が同時代の哲学に対していかなる問題を提起したかを考察しなければならない。ヘーゲルの論理学における「生命」の理念の諸問題は十八世紀のドイツにおける啓蒙主義的自然哲学において提起された諸問題の伝.承を通じてのみ把握されうるのてある。ロジニは彼の大著 『十八世紀のフランス思想における生命の記学』において、十七世紀と十八世紀に行われた生物学的発見が十八世紀の哲学的精神に及ぼした作用を詳細に考察した。そこで彼は次の様に述べている。「一六七〇年から一七四五年までの生命の科学の歴史はアプリオリな機械論に対する観察それじしんの長い戦いの歴史だった。この戦いの結果は疑うまでもなく機械論の破滅に帰着した。」ところでドイツ自然哲学の諸問題も全く同じ観察によって提起されたのである。ドイツの啓蒙主義的思想家も、超自然主義的信仰や自然神学に対する彼らの戦いにおいて、必然的に生物学の諸問題を考察しなければならなかったからである。

著者

川島 正敏 和田 耕治 久保 公平 大角 彰 吉川 徹 相澤 好治

出版者

一般社団法人 日本環境感染学会

雑誌

日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.155-161, 2009 (Released:2009-08-10)

参考文献数

8

被引用文献数

2 2

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N95マスク(DS2マスク)の選択にあたってはフィットテストが必要である.しかし,40歳以下の女性についてはフィットする割合が低いことが指摘されており,マスクの構造上の改善の余地がある.多くのN95マスクは,ゴム紐のみで頭に固定されている.本研究では,口元の調節紐および立体接顔クッションを付属したN95マスクを40歳以下の女性が装着し,フィットする割合が向上するかを検討した.   20名を対象に,調節紐および接顔クッションを付属したN95マスクと,コントロールとしてゴム紐のみで装着するN95マスクを用いた.装着を行ったあと,マスクフィッティングテスターを用いてフィットテストを行い,漏れ率を測定した.   調節紐および接顔クッションを付属したN95マスクでは,普通呼吸において漏れ率が5.0%未満であった.しかし,ゴム紐のみで装着するN95マスクでは5人の漏れ率が5.0%以上であった.またフィットテストの過程で漏れ率が5.0%以上となったのは,調節紐および接顔クッションを付属したN95マスクでは3人であったが,ゴム紐のみで装着するN95マスクでは,11人であった.   本研究より,調節紐および接顔クッションを付属することにより,N95マスクのフィットする割合を向上できる可能性があると考えられる.

著者

Takashi YAMAUCHI Toru YOSHIKAWA Masahiro TAKAMOTO Takeshi SASAKI Shun MATSUMOTO Kotaro KAYASHIMA Tadashi TAKESHIMA Masaya TAKAHASHI

出版者

National Institute of Occupational Safety and Health

雑誌

Industrial Health (ISSN:00198366)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.293-302, 2017-05-31 (Released:2017-06-08)

参考文献数

18

被引用文献数

21 69

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Overwork-related disorders, such as cerebrovascular/cardiovascular diseases (CCVD) and mental disorders due to overwork, are a major occupational and public health issue worldwide, particularly in East Asian countries. This report discusses the recent trend of overwork-related disorders in Japan from the perspective of workers' compensated occupational diseases, as well as the development of a national policy for preventive measures against overwork-related disorders in Japan. Recently, the number of claimed and compensated cases of occupational mental disorders has increased substantially, particularly among young workers, as compared to those of occupational CCVD. In response to these situations and action from society, the Japanese Government passed the "Act on Promotion of Preventive Measures against Karoshi and Other Overwork-Related Health Disorders" in June 2014 to develop a national initiative towards the prevention of overwork-related disorders. Changes in the trend of overwork-related disorders in Japan under a legal foundation and an initiative by the central government should be closely monitored so that other countries can benefit from the experiences.