著者

坂井 宏子

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2019年度日本地理学会秋季学術大会

巻号頁・発行日

pp.31, 2019 (Released:2019-09-24)

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1.はじめに 2004年新潟県中越地震で「新潟県中越地震復旧・復興 GIS プロジェクト」がスタートした。さらに2007年新潟県中越沖地震では、県対策本部地図作成班が(EMC:Emergency Mapping Center)設置された。 にいがた GIS 協議会は、必要なハードウェア、ソフトウェア、データ、人材等を無償で提供し、京都大学防災研究所、新潟大学災害復興科学センターと連携し、被災状況をリアルタイムに地図化した。2.EMC におけるデータについての課題 (2007/11 時点)(1)防災施設情報等のデータの不整備 地図化するための基礎データ(台帳データ)のデータベース化がされておらず、位置情報が整備されているデータもほとんどなかった。被災データ(Excel)を作成するための事前処理に時間がかかった。(2)被災情報のとりまとめブロック図の不整備(正式地名と通称の存在) 被災情報が、一般に使用されている字・町丁目単位ではなく、市町村独自の行政区やコミュニティNo毎で、それらのブロック図の整備がなされていなかったため、文字情報と地図情報をリンクさせるために対応表を作成する等事前準備に時間がかかった。(3)地図等の電子データの著作権・ライセンスに対する理解不足 提供物(地図データ、主題図)の著作権に関して、事前に正式な協定がなされていなかったため、活動終了後の活用において課題が残った。電子地図データの利用範囲(紙で大量印刷、庁内LAN利用、インターネット配信)が拡大される都度、無償提供者側とライセンスの使用許可範囲の交渉が必要となり時間を要した。3.EMC 活動を通しての提案 (2007/11 時点)(1)平常時における基礎データの整備1)基本的データの整備(市町村) 最低限必要な基本的データ(共用空間データ等)は、行政で整備しておく必要がある。また、取り纏め単位に使用するブロック図(行政区、コミュニティ区、小中学校区等)も整備しておくべきである。2)基本的データの整備及び国、市町村データの集約(県) 災害時には被災市町村との広域連携が必須となるため、あらかじめ統合型 GIS で整備された市町村の空間情報データ及びその他の機関が所有するデータを、県単位で集約することが望ましい。また民間地図も有効であるため事前に協定等結んでおくとよい。なお、広域で情報を集約するには、災害時必要な情報(水道、下水、道路等)の市町村の状況を事前に調査の上ルール化しておくことが望ましい。(2)利用者へのGISリテラシー教育 データベースの概念、GIS の基礎知識等研修会を実施する。(3)地域のGISセンター構築の検討(データセンターの活用) 平常時から基礎データを整備し、データの管理は、365日監視体制、セキュリティ、耐震性を備えた、リモートコントロールが可能で安全の保証確度が高いデータセンターの利用を考えるべきである。4.現在の取組と課題(1)新潟県との「災害時の応援業務に関する協定」 の締結 (2017/11) ①災害時における、応急対策のための電子地図の作成 ②平時における、防災訓練、研修等における連携 等を目指すもの 県内は約 6 割の市町村で「統合型 GIS」を整備しているが、まだ十分な状況ではない。新潟県では、災害時に必要となる基礎データの整備を行ったが、データの更新に課題が残っている。県内すべての自治体がデータを整備できているわけではないため、統一フォーマットでデータを集約更新するには限界があるようだ。現在、新潟県では統合型 GISの整備はなされていない。(2)N²EM(National Network for Emergency Mapping)の設立 (2019/5) 防災科学技術研究所が設立した N²EM(当協議会も参加)が、西日本豪雨の際、鹿児島県等の避難所オープンデータ作成を支援した。5.今後 GISは地域経営を支援する情報プラットフォームとして、災害時には「被害状況の見える化」、平常時には「地域の課題の見える化」を可能とする。産官学民で地域の GIS センターを構築し、データを共有・流通できる仕組みの確立を目指していきたいものである。

著者

吉川 弘道 大滝 健 前田 欣昌 中村 孝明

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学 (ISSN:03871061)

巻号頁・発行日

vol.45, no.10, pp.26-34, 2007 (Released:2013-04-26)

参考文献数

25

被引用文献数

4 4

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地震リスク解析は地震被災度を定量的に評価するもので, 防災計画の重要な指標になるとともに, LCC (生涯レンジの価格評価), PML (予想最大損失), BCP (事業継続計画) に対して直接的なコア技術となる。本文はこのような地震リスク解析のうち, エンジニアが直接関わるフラジリティ曲線と地震損失関数について調査/報告するものである。本文では, まずリスクの工学的定義と地震リスク解析について述べ, そのなかでのフラジリティ曲線と地震損失関数の位置付けを示す。次に, コンクリート構造物を対象としたこれらの基本算定式および推定方法について述べる。さらには, 土木・建築構造物を対象としたこれらの評価事例を紹介する。

著者

平尾 和子 三星 沙織 井上 葉子

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成22年度日本調理科学会大会

巻号頁・発行日

pp.164, 2010 (Released:2010-08-27)

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[目的] 米粉を用いた揚げ衣の吸油量を求める基礎研究として,異なる加水倍率で天ぷら衣を調製後油揚げし,衣の重量変化および鍋内の残油量から吸油量を数量化するモデル実験を試みた。官能評価は米粉及び小麦粉で調製した揚げ衣の食味特性と嗜好について行った。 [方法] 米粉(2007年茨城県産コシヒカリ,ロール法粉砕,(株)波里)あるいは小麦粉(薄力粉フラワー,日清製粉(株))に蒸留水(以後,水とする)または卵液(水温15±1℃)を粉重量の1.6~2.4倍加えて衣(以後,バッターとする)を調製した。卵液は全卵(市販品,約52g)を濾した後,重量に対して3倍量の水を加えて混合した。バッターの物性測定はクリープメーター(RE2-3305B,(株)山電)で行った。バッターをクッキングシートに約4g平らに乗せ,大豆・なたね混合油((株)J-オイルミルズ製)を用いて170±2℃で2分間揚げた後網上で5分間油切りし,揚げ衣の重量を測定した。鍋内の残油量はバッターを約10個揚げた毎に測定した。官能評価は色,厚さ,硬さ,サクサク感,味,油っぽさ等の項目を食味特性と嗜好について7段階評価法により行った。パネルは本学学生および教職員30名とした。 [結果] バッターの硬さおよび付着性は,米粉・小麦粉ともに加水量が多くなるに従って減少し,同じ加水量では米粉バッターは小麦粉に比べて硬さおよび付着性がともに大となった。揚げ衣の重量減少量は米粉の方が小麦粉よりも大であった。また米粉の残油量は小麦粉に比べて多かったことから,米粉衣の吸油量は小麦粉衣に比べて少ないと推測された。官能評価では米粉衣は水,卵液のいずれも油っぽさがないと評価され,この項目で好まれた。以上のことから,米粉衣は吸油量が少なく,油っぽさの少ない衣であると考えられた。

著者

山口 智子 大樌 春菜 小谷 スミ子

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集 63回大会(2011年)

巻号頁・発行日

pp.101, 2011 (Released:2011-09-03)

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【目的】小麦粉の代替品として米粉に注目が集まる中、昨今、米粉パンから製造した米パン粉が開発されている。縁者らはこれまでに、市販されている種々の米パン粉と小麦パン粉について、フライ調理過程における吸油率の比較を行い、米パン粉の吸油率が小麦パン粉に比べて低いことを明らかにしている。本研究では、パン粉の粒度による吸油率や着色度の相違を明らかにすることを目的とした。【方法】試料として、米パン粉(生)、小麦パン粉(生)、市販小麦パン粉(乾燥)2種を用いた。米パン粉(生)と小麦パン粉(生)は、原材料とその配合割合ができるだけ同じになるようにパンを焼成し、常温で72時間経過後にフードプロセッサーで粉砕、粒度2、3、4mmのパン粉を作成した。水分は常圧乾燥法で、吸油率は全国パン粉工業協同連合会2008による簡易測定法で、着色度は色彩色差計で測定した。また、米パン粉と小麦パン粉を用いたハムカツについて、5段階評点法による官能評価を行なった。【結果】米パン粉(生)の吸油率は約30%であり、小麦パン粉(生)より吸油率に低い傾向がみられた。米パン粉(生)では粒度によって吸油率に相違はみられなかったが、小麦パン粉では粒度の小さい方が吸油率が低かった。フライ調理後の着色度については、米パン粉(生)は小麦パン粉より明度L*が低く、赤味a*が強く、黄味b*が弱くなる傾向があった。また、全パン粉において粒度の小さい方が明度L*が高く、黄味b*が強い傾向がみられた。粒度3mmのパン粉を用いたハムカツの官能評価の結果、米パン粉のフライは小麦パン粉のフライに比べて衣の色が濃く、衣がかたく、口当たりがやや悪いものの、味が良く総合評価も高かった。

著者

山口 智子 石田 晴香 小谷 スミ子

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成22年度日本調理科学会大会

巻号頁・発行日

pp.50, 2010 (Released:2010-08-27)

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【目的】近年、日本人は脂肪の取り過ぎの傾向にあり、揚げ物などの摂取を避ける人が増加している。揚げ物は、衣の適度な焦げと独特の香りが食欲をそそり、旨味成分やビタミン類などの損失が少ない利点があり、健康を考えた揚げ物への関心が高まっている。そこで本研究では、近年開発された米粉パンから製造した米パン粉のフライ調理過程におけると吸油率と物性変化を測定することで健康志向にかなった製品となりうるのかどうかを検討することを目的とした。 【方法】試料は市販の米パン粉(生2種、乾燥2種)と小麦パン粉(生4種、乾燥4種)を用いた。水分は常圧乾燥法(105℃)で、吸油率は全国パン粉工業協同連合会2008による簡易測定法で、テクスチャーは(株)山電製卓上型物性測定器TPU-2S(B)を用いて測定した。また、米パン粉と小麦パン粉を用いたエビフライについて、5段階評点法による官能評価を行なった。 【結果】180℃で2分間の揚げ調理操作をしたパン粉の吸油率は米パン粉29.3~50.9%、小麦パン粉47.3~81.9%となり製品により大きく異なったが、米パン粉の吸油率は小麦パン粉より低いことが明らかとなった。硬さは製品により差が大きく、米パン粉と小麦パン粉の相違は認められなかった。吸油率の低い米パン粉と有意に高い小麦パン粉を選んで揚げたエビフライの官能評価では、総合的に有意差は認められなかった。以上の結果から米パン粉は小麦パン粉より吸油率が低く健康志向にかなった製品と考えられる。

著者

山口 智子 小谷 スミ子

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.64, 2012

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【目的】新潟県では米粉の消費拡大による食糧自給率の向上を図っており、米粉パンや麺類、クッキーなど米粉を使った食品が数多く開発されている。これまでに演者らは、ヒドロキシプロピルメチルセルロース(HPMC)を用いたアレルゲンフリー米粉パンの製造方法を確立している。本研究では、このHPMCの膨化作用を米粉ドーナツの製造に応用し、玄米粉を配合した米粉ドーナツの吸油率、硬さ、おいしさについて検討を行った。<br>【方法】白米粉はH21年度新潟県産コシヒカリDKタイプ(新潟製粉(株))を、玄米粉はH21年度新潟県産コシヒカリ((株)新生バイオにて製粉)を、増粘剤HPMCはSFE-4000(信越化学工業(株))を使用し、白米粉に対して玄米粉0、25、50、75、100%配合したドーナツを製造した。比較対象として小麦粉ドーナツも製造した。ドーナツメーカーで成形後、180℃のサラダ油で4分間揚げ、吸油率の測定と官能評価を行った。さらに、常温保存および冷凍保存したドーナツの硬さを、卓上型物性測定器(TPU-2S(B)、(株)山電)にて測定した。<br>【結果】吸油率は米粉ドーナツで約18%、小麦粉ドーナツで約26%となり、米粉ドーナツの方が有意に吸油率は低かった。玄米粉の配合割合の違いによる有意差は吸油率にはみられなかったが、硬さに関しては、玄米粉の配合割合が50%以上になると有意に硬くなった。官能評価において、外観の色は玄米粉の配合割合が高いほど悪いと評価され、総合的なおいしさでは玄米粉を25%配合した米粉ドーナツが好まれる傾向にあった。米粉ドーナツは常温で保存すると硬化が進むが、冷凍保存することにより硬化が抑制される傾向がみられた。

著者

Katsuyuki KOHNO Yoshimi HIROSE

出版者

JAPANESE SOCIETY OF APPLIED ENTOMOLOGY AND ZOOLOGY

雑誌

Applied Entomology and Zoology (ISSN:00036862)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.406-409, 1997-05-25 (Released:2008-02-07)

参考文献数

11

被引用文献数

3 7

著者

丹羽 勝 鳥越 則昭 橋本 吉史 古舘 宏

出版者

日本育種学会

雑誌

育種学雑誌 (ISSN:05363683)

巻号頁・発行日

vol.25, no.6, pp.p343-348, 1975-12

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(1)開花期の異なるダイズ品種相互の間で接木を行ない,穂木の開花日を調査した。播種後約1ケ月を経過した植物を台木とし,播種後約1週間の幼植物を割り接ぎした。穂木の葉は子葉以外はすべて取り去った。 (2)十勝長葉,シソメジロ,中鉄砲,ダルママサリ,Jackson,アキセソゴクの6品種相互の間で36組合わせの接木を行ない,自然日長下で育てた。穂木の開花日は台木に用いた品種によって異なり,台木品種の対照植物の開花日との間に高い正の相関が見られた。穂木に用いた品種による開花日の差は有意であったが,台木品種による差にくらべると小さく,対照植物の開花日との間には有意な相関が見られなかった。しかし,もっとも早生の十勝長葉はどの品種に接がれた場合も,他の品種より早く開花Lた。 (3)穂木の開花日についての分散分析によれば,穂木品種と台木品種の効果の間には交交作用がなく,これら2つの要因が相加的に穂木の開花日に影響を与えていることが示唆された。 (4) 十勝長葉,シソメジロ,白大豆,アキセソゴクの4品種を台木とし,シンメジロ,アキセソゴクの2品種を穂木とした8組合わせの接木を行ない,植物を12時間,14時間,16時間の日長で15回処理し,穂木の開花日を調べた。一般に,穂木の開花日は台木の対照植物の開花日と並行関係にあった。穂木に用いた品種による開花日の差は有意ではあったが,台木品種,日長による差にくらべると小さかった。分散分析の結果によれば,日長,台木品種,穂木品種の間には有意な交互作用が見られ,自然日長下での花成反応とのちがいが示唆された。 (5)要約すると,本実験に用いたダイズ品種の間の開花日の差は,主として葉における花成刺激形成の差によってもたらされ,花成刺激に対する生長点の反応の品種間差は,開花日の品種間差を決定する程大きくはないことが明らかにされた。

著者

高井 弘弥 寺井 朋子 Hiromi Takai Tomoko Terai

出版者

武庫川女子大学大学院文学研究科教育学専攻『教育学研究論集』編集委員会

雑誌

教育学研究論集 (ISSN:21877432)

巻号頁・発行日

no.14, pp.17-25, 2019-03

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Since Haidt's paper on moral judgment was published in 2001, studies of the development of morality have changed focus from Kohlbergian perspective to Haidt's moral intuition theory. The 'Trolley problem' is a symbolic moral dilemma, which reveals that moral judgments are mainly made on the basis of moral intuition, not on rational, cognitive thought. In this study, we made a moral dilemma of this kind, the moral intuition vs. utilitarian judgment, using everyday occurrences. And as a dependent variable, we used a slightly morally wrongdoing. We studied how the three independent variables, the moral intuition, empathy and the moral identity, affect this dependent variable. The results are as follows:1) If you can imagine victims of the wrongdoings easily, then empathy is a more effective inhibitor.2) If you can't, then the moral intuition is more effective.3) Moral identity plays important role in both wrongdoings.

著者

錦織 武雄 益子 典文 川上 綾子 村瀬 康一郎

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会研究報告集

巻号頁・発行日

vol.2004, no.2, pp.179-186, 2004-03-20

参考文献数

5

著者

島田 洋一 本郷 道生 畠山 和利 渡邉 基起

出版者

公益社団法人 日本リハビリテーション医学会

雑誌

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)

巻号頁・発行日

vol.53, no.12, pp.914-921, 2016-12-18 (Released:2017-02-14)

参考文献数

34

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ロコモティブシンドローム(以下,ロコモ)は,骨粗鬆症,加齢に伴う筋力低下や,変形性脊椎症,そして変形性膝関節症などが原因で生じるが,これらの疾患の多くが腰椎疾患と密接に関連する.腰椎疾患ではさまざまな運動療法が提唱されている.腰部脊柱管狭窄症では,動作に伴う症状の増悪に注意しながらのストレッチングや全身の調整運動を行う.慢性腰痛症に対する筋力増強やストレッチングなどの運動療法は有効な保存療法として推奨されている.骨粗鬆症を伴う脊柱後弯患者では,背筋力増強および脊柱可動性を改善する運動が有効である.運動療法には自宅での運動と,施設で実施する運動とでは内容が異なるが,ロコモを伴う高齢者に対しては,安全で継続性があり,かつ効果のある運動療法を考慮して処方する必要がある.

著者

和泉 薫

雑誌

雪氷 : 日本雪氷協會雜誌 (ISSN:03731006)

巻号頁・発行日

vol.71, no.1, 2009-01-15

参考文献数

1

著者

陳 力衛

出版者

日本語学会

雑誌

国語学 (ISSN:04913337)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.30-43, 2003-07

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本稿は,熟字訓形成の要因を,まず漢籍の伝来に伴う概念の対訳の必要性から捉え,一体性としての熟字に対して和訓が語訳の性格を帯びていることを確認する。そして,この種の熟字訓は時代とともに産出され,つねに中国語から新語・類義語・新表記を日本語に取り入れるための手段として用いられたため,一過性や流行性といった特徴が指摘できる。また逆に,伝承性の強い本草学関係の熟字訓にも注目し,日中間の交渉による意味概念の同定とそのずれを指摘する。一方,視覚による書記表現としての効果性への追求から,日本人が独自に創出した熟字訓もある。本稿はそれを取上げ,中国語由来のものとの異同を比較し,最後に,熟字訓の問題点を指摘する。

著者

松平 千秋

出版者

日本西洋古典学会

雑誌

西洋古典学研究 (ISSN:04479114)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.136-138, 1969-03-25 (Released:2017-05-23)

著者

崎山 武志 秋葉 哲生

出版者

社団法人日本東洋医学会

雑誌

日本東洋醫學雜誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.599-608, 2005-07-20

参考文献数

7

被引用文献数

1

著者

鮮于 基

出版者

社団法人日本東洋医学会

雑誌

日本東洋醫學雜誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.54, 2003-04

著者

基 鮮于

出版者

社団法人日本東洋医学会

雑誌

日本東洋醫學雜誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, pp.1049-1053, 2003-11-20

著者

俵 浩三 油井 正昭 丸山 宏

出版者

社団法人日本造園学会

雑誌

ランドスケ-プ研究 (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.66, no.4, pp.312-315, 2003-03

著者

西村 昌也

出版者

東南アジア史学会

雑誌

東南アジア史学会会報

巻号頁・発行日

no.73, pp.5-6, 2000

著者

西村,昌也

出版者

東南アジア史学会

雑誌

東南アジア史学会会報

巻号頁・発行日

no.73, 2000-10