著者

三田 宗雄 磯田 信人 熱海 孝司 輿水 仁

出版者

無機マテリアル学会

雑誌

石膏と石灰 (ISSN:21854351)

巻号頁・発行日

vol.1991, no.231, pp.131-141, 1991-03-01 (Released:2011-03-07)

参考文献数

35

著者

浦野 茂

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.492-509, 2013 (Released:2014-12-31)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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本稿は, 発達障害をもつ高校生を対象にした社会生活技能訓練 (SST) においてその参加者たちがこの訓練に抵抗していく事例を検討する. とりわけ本稿は, 社会生活技能訓練とそのなかでの抵抗について, それぞれの実践を組み立てている手続きを記述することを通じ, 発達障害者に対する制度的支援の実践が当事者に対していかなる行為と自己アイデンティティの可能性を提供しているのかを明らかにする.制度的実践を介した医学的概念とその対象者の行為およびアイデンティティとの関係については, 医療化論の視点からすでに批判的検討がなされてきた. しかしこうした批判的視点にあらかじめ依拠してしまうことは, 発達障害者と呼ばれる人びとがこの概念に基づいて行いうる実践の多様なあり方を見失わせてしまう. したがって本稿はこの視点からひとまず距離をとりながら, この実践を構成している概念連関の記述を試みる.この作業を通して本稿が見出すのは, 医療化論の視点とは対立する次の事態である. すなわち, 発達障害者への制度的支援の実践は, その参加者が発達障害の概念を批判的に捉え返していくための可能性をも提供しており, したがってまたこの実践のあり方に抵抗し, さらにはそれをあらためていく可能性をも提供しているという事態である. これに基づき本稿は, 当事者のアイデンティティ形成とその書き換えの積極的な契機として制度的支援の実践を捉えていく必要のあることを示すことになる.

著者

江種 伸之 姜 学妍 峠 和男 西田 憲司 平田 健正

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.297-304, 2011-06-30 (Released:2011-07-01)

参考文献数

11

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土壌汚染対策法の施行規則では,原位置封じ込めが地下水汚染を経由した健康被害を防止するための標準的措置になっている。しかし,同法の主な対象と考えられる市街地では,原位置封じ込めの適用条件を満足する不透水層があまり存在しないことが明らかになってきた。そこで本研究では,より多くの現場に適用可能な原位置封じ込め措置として地下水揚水併用型を考え,数値解析を実施して汚染拡散防止効果を考察した。その結果,薄い難透水層しか存在しない現場においても,地下水揚水の併用によって,原位置封じ込め措置を適用できることが確認された。また,汚染拡散防止に必要な難透水層内の上向きの地下水浸透量は,封じ込め区域900m2あたり0.1m3/d程度でよいことも推察された。これは,遮水壁の性能が十分であれば,地下水揚水量が難透水層内の浸透量と同程度の少量で済むことを示唆している。

著者

津田 優一 中濵 直之 加藤 英寿 井鷺 裕司

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.127-136, 2018 (Released:2018-07-23)

参考文献数

40

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小笠原諸島の父島では現在、グリーンアノールやセイヨウミツバチをはじめとする外来種の侵入により、在来 の訪花昆虫が減少し外来の訪花昆虫が優占する、送粉系撹乱が生じている。この撹乱により父島に生育する植物の結 果率が変化していることが報告されているものの、植物の遺伝的多様性及び構造に与える影響については明らかにな っていない。本研究では、父島と送粉系撹乱のない聟島において、小笠原固有種のシマザクラを対象に、各島の訪花 昆虫相及び繁殖成功、また遺伝的多様性を解明し、それをもとに送粉系撹乱が繁殖成功及び遺伝的多様性に与える影 響について考察した。両島でシマザクラの花について2 分間隔のインターバル撮影を24 時間あるいは48 時間実施し た(合計撮影時間,聟島:216 時間,父島:120 時間)。また、聟島で23 花序、父島で25 花序の結果率の測定を行っ た。マイクロサテライトマーカー14 座を用いて聟島及び父島の成木の遺伝的多様性の算出を行うと共に、両島の成 木を用いて島間の遺伝的分化について推定した。さらに、親子解析で親を有意に同定できた種子について遺伝的多様 性の算出と種子親の自殖率の推定を行った。訪花昆虫観察の結果、撹乱が生じている父島では、聟島に比べて総訪花 頻度と在来昆虫の訪花頻度が少なく、外来種のセイヨウミツバチが総訪花の65%を占めており、結果率が有意に低 かったこと(p < 0.05)から、シマザクラの送粉系が父島で撹乱されている事が明らかになった。しかし、成木と種 子の遺伝的多様性、自殖率に島間で有意差はなく、各島内の成木には有意な距離による隔離が見られなかった。本研 究から、小笠原諸島における送粉系撹乱はシマザクラの繁殖成功に負の影響をもたらしているものの、遺伝的多様性 には影響をもたらしていないことが明らかとなった。

著者

櫻井 義秀

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究 (ISSN:03873293)

巻号頁・発行日

vol.86, no.1, pp.168-174, 2012-06-30 (Released:2017-07-14)

著者

猪瀬 優理

出版者

「宗教と社会」学会

雑誌

宗教と社会 (ISSN:13424726)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.69-73, 2012-06-16 (Released:2017-07-18)

著者

立石 千晴 中川 浩一 梶本 敦子 岸田 大 曽和 順子 鶴田 大輔 小林 裕美 石井 正光

出版者

日本皮膚科学会大阪地方会・日本皮膚科学会京滋地方会

雑誌

皮膚の科学 (ISSN:13471813)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.119-122, 2010-04-30 (Released:2011-05-26)

参考文献数

13

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43歳,女性。セコガニ(雌ズワイガニ)の味噌汁を摂食して2時間後に入浴し,その後就寝したところ,摂食の7時間後に全身に蕁麻疹が生じた。レスタミンコーワ糖衣錠®を内服して皮疹はいったん消退したが,同9時間後にかゆみで覚醒し,短時間の意識消失および嘔吐と下痢を認めた。即時型の症状を伴わない遅発性アナフィラキシーと考えた。回復後,セコガニを用いてプリックテストとスクラッチテストを行ったところ,外子(受精卵)で陽性,内子(卵巣)で陰性,ミソ(肝・膵臓)で陰性であった。さらに,雄のズワイガニ,タラバガニ,ケガニの筋肉を用いて同テストを行ったところ,雄ズワイガニとケガニのスクラッチテストのみ陽性であった。その理由はタラバガニがヤドカリの仲間であり,カニ類との交叉性が低かったためと推測した。

著者

諫田 泰成 中村 和昭 山崎 大樹 片岡 健 青井 貴之 中川 誠人 藤井 万紀子 阿久津 英憲 末盛 博文 浅香 勲 中村 幸夫 小島 肇 関野 祐子 古江-楠田 美保

出版者

日本組織培養学会

雑誌

組織培養研究 (ISSN:09123636)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.13-19, 2017 (Released:2017-05-24)

参考文献数

8

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近年、細胞培養に関連する技術の急速な開発に伴い、創薬研究、再生医療への応用など、細胞培養が貢献する分野が拡大している。欧米では細胞培養の再現性、信頼性、的確性を確保するうえで、細胞培養の基本概念を研究者・実験者間で共有することの重大性が認識され、Good Cell Culture Practice(GCCP)を作成することにより、細胞培養技術を一定の水準に維持する努力がなされている。我が国の研究者・実験者においても、細胞培養における基本概念を共有すべきと考え、「細胞培養における基本原則」案を作成した。本基本原則案は、培養細胞の脆弱性、入手先の信頼性と使用方法の妥当性、汚染防止、適切な管理と記録、作業者の安全と環境への配慮、の5条項から構成されている。この基本原則の概念が細胞培養を行うすべての研究者・実験者により共有され、日本の細胞培養技術が上進し、細胞培養技術を用いた研究の信頼性が向上することを期待する。

著者

松田 茂樹

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.260-277, 2015 (Released:2016-09-30)

参考文献数

39

被引用文献数

2

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1990年代以降, わが国の少子化対策は行われてきた. その初期から家族社会学の各種研究は少子化の実態や背景要因を理解するためにさまざまな視点を提供し, 保育とワーク・ライフ・バランスを両輪とする少子化対策の政策形成に寄与してきた. その具体的内容を「少子化対策の方向性」「女性就労とワーク・ライフ・バランス」「育児期の孤立と育児不安」「未婚化の要因」の4点を取り上げて論じる. 対策が開始されて20年が経ったが, いまだ出生率は回復しない. この理由は, 従来の対策のメインターゲットと家族の実態の間にミスマッチがあったからである. これまで保育と両立支援により主に出産・育児期に継続就業する正規雇用者同士の共働き夫婦を支援してきたが, そうした層は全体の一部である. 少子化の主因は, 若年層の雇用の劣化により結婚できない者が増えたことおよびマスを占める典型的家族において出産・育児が難しくなっていることであった. 出生率を回復させるには, 政策ターゲットをこれらの層に広げる必要がある. 家族社会学および社会学が, 今後も少子化対策およびそれ以外も含めた政策形成に貢献するためには, (1)問題の実態把握から, 背景要因の解明, 具体的な政策提案までを一気通貫した研究, (2)具体的かつ量的な研究, (3)家族や若者の<全体像>を把握する研究, (4)政策の仮説の設定とそれを検証するフィードバックループを回すこと, が求められる.

著者

畠山 宗明

出版者

日本映像学会

雑誌

映像学 (ISSN:02860279)

巻号頁・発行日

vol.98, pp.68-72, 2017-07-25 (Released:2017-09-13)

著者

Kei Sawada Shigehiro Karashima Mitsuhiro Kometani Rie Oka Yoshimichi Takeda Toshitaka Sawamura Aya Fujimoto Masashi Demura Ayako Wakayama Mikiya Usukura Kunimasa Yagi Yoshiyu Takeda Takashi Yoneda

出版者

The Japan Endocrine Society

雑誌

Endocrine Journal (ISSN:09188959)

巻号頁・発行日

pp.EJ17-0440, (Released:2018-02-20)

被引用文献数

28

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Obstructive sleep apnea syndrome (OSAS) is often associated with metabolic disorders such as obesity and type 2 diabetes and may contribute to cardiovascular events. A novel class of antidiabetic drugs, the sodium glucose cotransporter 2 inhibitors (SGLT2i) reduce body weight (BW), although there is limited data on their impact on OSAS. We therefore evaluated the effect of SGLT2i on OSAS in patients with type 2 diabetes. The presented study was a retrospective design in 18 patients with type 2 diabetes with OSAS (4 males, age range 39–81 yr) administrated a SGLT2i. HbA1c, BW, body mass index (BMI), blood pressure (BP) and apnea hypopnea index (AHI) were evaluated before and after SGLT2i administration. The relationships between the reduction in AHI and the other variables were examined using Pearson correlation analysis. We have got result that SGLT2i reduced AHI from 31.9 ± 18.0 to 18.8 ± 11.5 events per hr (p = 0.003). HbA1c, BW and BMI decreased significantly, whereas BP did not. The Pearson correlation analysis showed a significant relationship between the reduction in AHI and pre-administration of AHI. In conclusion, SGLT2i reduced not only HbA1c, BW and BMI but also AHI significantly and therefore has potential as an effective treatment of OSAS.

著者

林 茂助

出版者

社団法人 有機合成化学協会

雑誌

有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.46-49, 1943-10-01 (Released:2010-10-22)

著者

後藤 哲哉

出版者

信州医学会

雑誌

信州医学雑誌 (ISSN:00373826)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.67-69, 2014-02-10 (Released:2014-04-08)

参考文献数

4

著者

梶田 秀司 杉原 知道

出版者

日本ロボット学会

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.26, no.7, pp.761-762, 2008-10-15 (Released:2010-08-25)

参考文献数

4

被引用文献数

1

著者

三木 千壽 平林 泰明

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A (ISSN:18806023)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.518-532, 2007 (Released:2007-07-20)

参考文献数

9

被引用文献数

4 12

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製作時に残された溶接欠陥や不適切な溶接などの不具合を原因として鋼製橋脚や鋼橋に生じた疲労損傷の実例を示すとともに,そのような不具合が生じる原因や防止対策を検討している.疲労損傷に至った不具合のほとんどは完全溶け込み溶接を不完全溶け込み溶接で施工するなど示方書の規定に反する施工に起因するものであり,溶接施工が難しい,あるいは品質の確認が困難な継ぎ手ディテールの採用がそのような不具合を引き起こす原因となっている.

著者

Masafumi MATSUI Yasuchika MISAWA Kanto NISHIKAWA Tomohiko SHIMADA

出版者

日本爬虫両棲類学会

雑誌

Current Herpetology (ISSN:13455834)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.116-126, 2017 (Released:2017-08-25)

参考文献数

27

被引用文献数

9

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A new species of salamander, Hynobius mikawaensis, is described from the eastern part of Aichi Prefecture, central Japan. It is a lentic breeder of the so-called H. lichenatus species group, and is phylogenetically closest to H. nigrescens and H. takedai. Morphologically, it differs greatly from H. nigrescens, but is very similar to H. takedai, from which it could be differentiated by some morphological traits such as shorter forelimbs and hindlimbs, but longer axilla-groin length, all relative to snout-vent length. The new species from the southern Pacific side of central Japan is completely separated geographically from H. nigrescens and H. takedai, both from the northern, Japan Sea side, by the intervening high mountains. This north/south disjunctive distributional pattern is highly unique among Japanese fauna. The range of the species is so small that immediate measure of conservation is necessary.

著者

リブヨ

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.56, no.9, pp.640-642, 2013-12-01 (Released:2013-12-01)

著者

Yoshiyuki TATSUMI Keiko SUZUKI-KAMATA

出版者

日本学士院

雑誌

Proceedings of the Japan Academy, Series B (ISSN:03862208)

巻号頁・発行日

vol.90, no.9, pp.347-352, 2014-11-11 (Released:2014-11-11)

参考文献数

21

被引用文献数

1 15

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The Japanese Archipelago is characterized by active volcanism with variable eruption styles. The magnitude (M)-frequency relationships of catastrophic caldera-forming eruptions (M ≥ 7) are statistically different from those of smaller eruptions (M ≤ 5.7), suggesting that different mechanisms control these eruptions. We also find that volcanoes prone to catastrophic eruptions are located in regions of low crustal strain rate (<0.5 × 108/y) and propose, as one possible mechanism, that the viscous silicic melts that cause such eruptions can be readily segregated from the partially molten lower crust and form a large magma reservoir in such a tectonic regime. Finally we show that there is a ∼1% probability of a catastrophic eruption in the next 100 years based on the eruption records for the last 120 ky. More than 110 million people live in an area at risk of being covered by tephra >20 cm thick, which would severely disrupt every day life, from such an eruption on Kyushu Island, SW Japan.

著者

有田 正規

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.58, no.10, pp.755-762, 2016-01-01 (Released:2016-01-01)

参考文献数

13

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義務教育や高校で利用するデジタル教科書(デジタル副教材)の開発が進む。参考にすべきは,企業に主導権を握られる形でデジタル化を進めた結果,コスト高にあえぐ学術情報の分野である。デジタル教材の導入は,学校間の格差を広げ,公教育とは呼べない状況を引き起こしかねない。見過ごされがちなのは,デジタル化による課金方法の変化である。紙の教科書は1度購入すればモノが手元に残る。しかしデジタル版はアクセス権維持やアップデートを通じて従来と違うコストが発生する。紙版とは異なる情報のリテラシーも必要になる。とりわけ参考になるのは公共図書館における電子書籍貸し出しや,大学図書館が契約する学術雑誌の電子ライブラリーの状況だ。いずれの場合もデジタル化を契機に価格が高騰した。紙の書籍ですら教科書の変更には労力が要る。教科書のデジタル化は長期的にどのような影響を及ぼすのか。維持コストや乗り換えコスト,リテラシーといった側面からも慎重な検討が必要だ。

著者

市川 有二郎 中田 利明 井上 智博 行方 真優 本田 恵理 石井 栄勇 飯村 晃 藤村 葉子 内藤 季和 田中 勉 高橋 良彦

出版者

公益社団法人 日本アイソトープ協会

雑誌

RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)

巻号頁・発行日

vol.65, no.5, pp.221-235, 2016-05-15 (Released:2016-05-13)

参考文献数

23

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手賀沼を流末とする柏市内の調整池の水中ならびに底泥中における放射性セシウムの分布状況と環境動態を検証した。福島第一原子力発電所事故から約4年が経過した時期の底泥から10 kBq/kg以上の放射性セシウムが検出され,調整池は下流域に対する放射性セシウムの供給源の1つであることが裏付けられた。台風などの豪雨時において,水中放射性セシウムの懸濁態の存在割合が平水時と比較して上昇することから,豪雨は放射性セシウムの下流域への流出に関与していることが示唆された。