著者

小林 寛 Hiroshi Kobayashi

出版者

つくば国際大学

雑誌

研究紀要 = Bulletin of Tsukuba International University (ISSN:13412078)

巻号頁・発行日

no.22, pp.89-102, 2016

著者

宋 弘揚

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2019, 2019

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<b>1</b><b>.はじめに</b><br> グローバル化の進展は,国際人口移動に重要な影響をもたらしている.世界的な情報・通信・交通ネットワークの発展は国際人口移動を促進している.このような国際人口移動は,政治思想に関係なく,数多くの国々で進展している.日本も,留学生30万人計画や高度専門職ビザの新設,永住権獲得所要年数の短縮などの施策を通じて,留学生や専門的・技術的外国人材の日本への移動,長期滞在を促している.<br> 日本における中国人移住者に関する既存研究は,チャイナタウンなどの集住地域研究が大多数である.他方,移住者個人の移住動機や行動,彼(女)らを取り巻く社会環境の変化への着目が欠けている.また,既存研究の着目対象として,技能実習生等の単純労働者があげられる一方,移民起業家や研究者のような「高度人材」もあげられる.このような労働市場の両極端にある者が多く研究されているのに対し,その中間層に位置づけられる者への着目が乏しい.しかし,近年は移住の目的と様相が多様化しており,既存の研究だけで在日中国人社会の様相を描き出すことがより困難になっている.<br> そこで,本報告では,東京大都市圏に滞在する若年中国人移住者を対象に,彼(女)らが国際移動を行った動機と来日後の社会関係構築の様相を分析することで,近年における在日中国人社会の変化に関する考察を試みる.<br><br><b>2.研究対象地域と研究方法</b><br> 具体的な研究対象地域として,東京大都市圏(東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県)を取り上げる.とりわけ東京大都市圏は日本で最も中国人が居住している地域である.特に,「技術・人文知識・国際業務」,「高度専門職」などといった専門的・技術的分野の在留資格を所持している中国人が集まっている地域でもあるため,東京大都市圏は研究対象地域にふさわしいといえよう.<br> 本研究の研究対象者を20代前半~30代後半の中国,日本,または第三国の高等教育機関を卒業・修了し,日本において合法的な就労に関する在留資格(永住者等も含む)を所持している中国人とする.研究目的を達成するために,報告者は14名の研究対象者に対して,基本属性,移住の動機,来日後の居住歴・職歴,住居地選択の影響要素,社会関係の構築などについて1時間~1時間半の半構造化インタビュー調査を実施した.サンプルの収集方法はスノーボールサンプリングである.<br><br><b>3.研究結果</b><br> 本研究から得られた知見は以下の3点である.<br> 1点目は,多数の若年中国人移住者が挙げた動機は,①日本社会・日本文化への興味,②日本企業での就労意欲の高さ,③中国において,中学校または高校,大学において日本語教育を受けたこと,④中国での社会経済的地位の上昇が同世代に比べ見込まれないことである.<br> 2点目は,彼(女)らの多くは,同じエスニック集団の集住を求めず,通勤の利便性や居住環境を重要視している点である.また,SNSを通じたエスニック集団と社会関係の構築を強く志向していることである.パソコンやスマートフォンなどの普及により,従来では集住しなければ得られなかったエスニック的なつながりがオンライン上で構築することが可能であり,集住の意味が弱まっていることが示唆される.<br> 3点目は,彼(女)らが高度専門職ビザや永住権などの獲得に高い意欲を示すが,それは永住意欲が高いからではなく,施策上の恩恵を受けられることにある.また,彼(女)らは日本に滞在しながらも,SNSなどを介し,中国国内とのつながりやビジネスチャンスを追求している.中国人若年移住者は,従来の永住か帰国という二分論のような選択ではなく,日本と中国の間で自由に往来することを希求する傾向が強まりつつある.

著者

西村 幸満

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.55, pp.107-125, 1994-10-15 (Released:2011-03-18)

参考文献数

50

著者

日野 正輝

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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タイ北部の中心都市チェンマイ周辺に立地する中高等教育機関の新規学卒者の進路先調査を実施した。その結果、次の点が明らかになった。(1)高校卒業者の大学・職業専門学校等への進学率は先進国並みの水準にある。(2)地元高校の卒業生の地元大学に進学する傾向は強い。(3)大学卒業者の多くはチェンマイを中心にした北部に就職している。(4)次いで、バンコク都市圏に就職する者が多い。その点では、高等教育機関が北部からバンコク都市圏に若年の高学歴の労働力を送り出す働きをしていると言える。

著者

岩田 会津

出版者

都市史学会 ; 2014-

雑誌

都市史研究 = Journal of urban and territorial history (ISSN:21890226)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.18-38, 2018

著者

阿部 亮吾

出版者

愛知教育大学地理学会

雑誌

地理学報告 = The geographical reports (ISSN:05293642)

巻号頁・発行日

no.117, pp.1-14, 2015-12

著者

仲 卓真

出版者

商事法務研究会

雑誌

旬刊商事法務 = Commercial law review (ISSN:02891107)

巻号頁・発行日

no.2206, pp.113-119, 2019-08-05

著者

小鹿原 敏夫

出版者

京都大学大学院文学研究科国語学国文学研究室

雑誌

京都大学國文學論叢 (ISSN:13451723)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.29-39, 2019-04-01

著者

大石 進一 渡部 善隆 西田 孝明 柴田 良弘 山本 野人 中尾 充宏 中尾 充宏 西田 孝明 柴田 良弘 山本 野人 渡部 善隆

出版者

早稲田大学

雑誌

特別推進研究

巻号頁・発行日

2005

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偏微分方程式や線型方程式等において,計算機を用いて数値的に得られた近似解に対し,その誤差限界も定量的に計算機で与える精度保証付き数値計算の研究を推進した.ベクトルの総和や内積を計算する問題は科学技術計算の基本であるが,この問題に対して精度が数学的厳密に保証された結果を返す世界最高速のアルゴリズムを開発した.このアルゴリズムは,応用として,スパース行列に関する計算や計算幾何学にも波及した.また,偏微分方程式の解の存在証明,一意性の証明及び近似解の精度保証を行う多くの有用な方式を開発することに成功した.

著者

高安 亮紀 大石 進一 久保 隆徹 松江 要 水口 信

出版者

筑波大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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世の中の自然現象を数学問題にモデル化すると偏微分方程式と呼ばれる未知関数の微分に関する関係式が頻出する。これを数学的・数値的に解いて未知関数を特定することが自然科学の分野での研究対象となる。本研究では、固体燃料の燃焼理論や生物増殖の数理モデルなどで現れる非線形放物型方程式と呼ばれる偏微分方程式のクラスに対して、その初期値境界値問題の解が数値計算で得られた近似解の近傍に存在する、あるいは存在しない事を、数値計算によって証明する計算機援用手法を開発した。これは精度保証付き数値計算と呼ばれ、微分方程式の数学解析に対する現代的なアプローチとして注目を集めている。

著者

高安 亮紀

出版者

早稲田大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2011

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線形化微分作用素に対する逆作用素のノルム評価法:線形化微分作用素の可逆性の証明は偏微分方程式の精度保証付き数値計算において重要な役割を占めている.本研究では自己共役な線形化作用素に対して,楕円型作用素の実固有値を用いて可逆性が検証できる事を示した.そしてLaplacianに対する精度保証付き固有値評価をもとにした固有値評価を導出し,計算された固有値を利用するノルム評価方法を確立した.提案手法は先行研究に比べ検証が成功しやすく,よりタイトな評価を可能にする事が特徴である.さらに,これまでの任意多角形領域上における計算機援用証明法の技巧を用いることで,任意多角形領域に対応することができ,より実用的な逆作用素のノルム評価方法を提案することができた.提案手法の反応拡散系数理モデルへの適応:任意多角形領域上における計算機援用証明方法の応用例として,2つの未知関数(u,v)に関する反応拡散系の非線形連立偏微分方程式を考える.反応拡散方程式は主に化学,生物学,物理学などに表れる現象を記述した方程式である.本研究ではFitzHugh-Nagumo方程式と呼ばれる神経繊維上の電位の伝播モデルを考え,反応拡散方程式の定常解を任意多角形領域上で計算機援用解析できるようにした.これは昨年度提案したHyper-circle equationとNewton-Kantorovichの定理を基礎とする精度保証付き数値計算手法の自然な拡張である.適応にあたり,先行研究では成されていなかった作用素項が含まれる固有値問題に対する精度保証付き評価を提案するなど,既存の理論の応用だけではない新たな手法の発展が適用を可能にした.

著者

高安 亮紀

出版者

筑波大学

雑誌

若手研究

巻号頁・発行日

2018-04-01

著者

澤田 学 合崎 英男 佐藤 和夫

出版者

帯広畜産大学

雑誌

帯広畜産大学学術研究報告 = Research bulletin of Obihiro University (ISSN:13485261)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.18-24, 2010-10

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本稿の目的は,牛肉生産における飼料自給率向上の利点に関する消費者評価を検討することである。Best-Worst選択質問実験を用いて牛肉生産における飼料自給率向上の利点に関する消費者の評価を測定する調査を,首都圏在住の618名を対象に2008年3月に実施した。分析の結果,回答者全体としては,「エサに対する安心感」が飼料自給率の向上で最も重視される項目であるが,評価パターンによって回答者は3つの群に分けられることがわかった。さらに,評価パターンには,回答者の,倹約志向ならびに食の安全志向といった態度が顕著に影響することが確かめられた。

著者

惺々暁斎 [筆]

出版者

[ ]

巻号頁・発行日

vol.[1], 1800

著者

佐藤 晃彦 小泉 勝

出版者

日本膵臓学会

雑誌

膵臓 (ISSN:09130071)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.736-741, 2014 (Released:2014-09-04)

参考文献数

12

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症例は99歳,女性.2010年11月中旬,心窩部痛,吐気・嘔吐のため当科を受診した.血清アミラーゼ1,553IU/lと高値.CT所見と併せ,急性膵炎と診断した.膵体尾部実質造影不良と腎下極以遠までの広範な炎症波及を認め,厚労省重症度判定基準 造影CT Grade 3の重症膵炎と判定した.日本酒2~3合,毎日,35年間の飲酒歴があり,成因はアルコール性と考えられた.心不全が増悪して一時重篤な状態に陥ったが,徐々に病態が改善し,最終的には,膵炎に伴う重篤な後遺症を残すことなく第137病日に退院した(退院時年齢100歳).我が国において飲酒習慣を有する高齢女性は少なく,高齢女性のアルコール性膵炎は稀である.本例は,超高齢女性に発症したアルコールが成因と考えられる重症急性膵炎であり,極めて稀な症例と考えられた.高齢者の急性膵炎では,重症化,既往合併症の増悪や廃用症候群の続発に特に留意が必要である.

著者

von Mary L. Apelt

出版者

E. Schmidt

巻号頁・発行日

1982

著者

鈴木 幸人 大縄 将史

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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既に提案されている圧縮性Navier-Stokes方程式に対するGENERICによる定式化の手法を調査・検討し,今後の利用に向けて理論を整理した.またvan der Waalsの状態方程式をもつ圧縮性流れに対して,そのGENERIC定式化に離散変分導関数法とmimetic finite difference法を適用することを検討した.さらに,非圧縮流れに対する三次元渦度方程式にCahn-Hilliard方程式あるいはAllen-Cahn方程式を組み合わせたdiffuse interface modelに対しても同様にGENERIC型の定式化と構造保存型数値解法の適用性を検討した.その結果,このdiffuse interface modelに対しては歪対称のPoisson括弧と半負定値対称の散逸括弧を用いた定式化が可能であり,それにmimetic finite difference法と離散変分導関数法を適用できることが明らかになった.そこで,それらに基づき,三次元Euclid空間上のde Rham複体の構造を正しく受け継ぐとともに,運動エネルギーとヘリシティが非粘性流れにおいては正確に保存し,粘性流れに対しては適切に散逸する数値計算手法を開発した.特に,これは流れの物理的解釈において重要な意味をもつ運動エネルギー,ヘリシティ,エンストロフィーの収支をそのまま離散式で模擬できるような計算手法になっている.また実際にC++言語による計算プログラムを作成し,それを用いて周期的に配置された液滴の表面張力による振動運動の計算を行って,開発した数値解析手法の有効性を確認した.

著者

松尾 宇泰 相島 健助

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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現代科学・工学では,微分方程式の数値計算に基づくシミュレーションが必須であるが,扱う問題が飛躍的に大規模化する一方,ムーアの法則の終焉により,並列(高性能) 計算のみに頼った性能向上は以前ほど望めなくなっている.本研究は,この状況を本質的に打開するために,数値解析学における最先端の2大トレンド,「構造保存数値解法:方程式の数理構造を活用することで物理的に適切な数値解を保証する手法」,および「モデル縮減法:大規模方程式を低次元近似することで数理的に計算量を削減する手法」を組み合わせ,数理的手法により,物理的に正しい数値シミュレーションを高速に行う,新しい数値計算法の枠組を創出することを目指す.平成29年度は,まず非線形シュレディンガー方程式に対してSymplecticモデル縮減法を適用し,良好に動作することを確かめた.またカーン・ヒリヤド方程式など散逸型の方程式に対して,最新の(非構造保存的)モデル縮減法をいくつか実装し,それらの有効性をある程度確認した上で,構造保存的でないモデル減ではこれらの方程式のモデル縮減に限界があることを初めて明らかにした.以上の成果は,「構造保存的モデル縮減」という考え方がモデル縮減においては必須であり,その方向の研究が望まれることを改めて示すものである.また動的モード分解法について検証し,その新しい拡張を与えた.さらに,一般線形系に対するある種の乱択アルゴリズムについて,初めて理論的収束証明を与えた.

著者

von Mary L. Apelt

出版者

E. Schmidt

巻号頁・発行日

1987

著者

長沼 美香子

出版者

日本通訳翻訳学会

雑誌

通訳翻訳研究 (ISSN:18837522)

巻号頁・発行日

no.13, pp.25-41, 2013