出版者

東京府

巻号頁・発行日

vol.明治19年, 1912

出版者

東京府

巻号頁・発行日

vol.明治22年, 1912

著者

神田玄泉 撰著

巻号頁・発行日

vol.巻5, 1000

著者

佐伯 いく代 横川 昌史 指村 奈穂子 芦澤 和也 大谷 雅人 河野 円樹 明石 浩司 古本 良

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.187-201, 2013-11-30 (Released:2017-08-01)

被引用文献数

2

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我が国ではこれまで、主に個体数の少ない種(希少種)に着目した保全施策が展開されてきた。これは貴重な自然を守る上で大きな成果をあげてきたが、いくつかの問題点も指摘されている。例えば、(1)「種」を単位として施策を展開するため、現時点で認識されていない未知の生物種についての対応が困難である、(2)人々の保全意識が一部の種に集中しやすく、種を支える生態系の特徴やプロセスを守ることへの関心が薄れやすい、(3)種の現状をカテゴリーで表すことに困難が生じる場合がある、などである。これらの問題の克服に向け、本総説では絶滅危惧生態系という概念を紹介する。絶滅危惧生態系とは、絶滅が危惧される生態系のことであり、これを保全することが、より包括的に自然を保護することにつながると考える。生態系、植物群落、および地形を対象としたレッドリストの整備が国内外で進められている。22の事例の選定基準を調べたところ、(1)面積が減少している、(2)希少である、(3)機能やプロセスが劣化している、(4)分断化が進行している、(5)開発などの脅威に強くさらされている、(6)自然性が高い、(7)種の多様性が高い、(8)希少種の生息地となっている、(9)地域を代表する自然である、(10)文化的・景観的な価値がある、などが用いられていた。これらのリストは、保護区の設定や環境アセスメントの現場において活用が進められている。その一方で、生態系の定義、絶滅危惧生態系の抽出手法とスケール設定、機能とプロセスの評価、社会における成果の反映手法などに課題が残されていると考えられたため、具体の対応策についても議論した。日本全域を対象とした生態系レッドリストは策定されていない。しかし、筆者らの行った試行的なアンケート調査では、河川、湿地、里山、半自然草地を含む様々なタイプの生態系が絶滅危惧生態系としてあげられた。絶滅危惧生態系の概念に基づく保全アプローチは、種の保全の限界を補完し、これまで開発規制の対象となりにくかった身近な自然を守ることなどに寄与できると考えられる。さらに、地域主体の多様な取組を支えるプラットフォーム(共通基盤)として、活用の場が広がることを期待したい。

著者

Kazumasa Kotake Akihiro Tahira Yasuhiro Kawakami

出版者

Japanese Society for Clinical Toxicology

雑誌

中毒研究 (ISSN:09143777)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.195-198, 2022-09-10 (Released:2023-01-26)

参考文献数

12

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絶食時にジスチグミン臭化物を服用したためコリン作動性クリーゼを発症した1例を報告する。症例は89歳,男性。入院1週間前より血便が続いており,血圧低下および意識障害をきたしたため,当院へ緊急搬送された。大腸憩室出血を内視鏡的に止血し,絶食下にてジスチグミン臭化物2.5 mg/dayが再開された。その結果,入院第8病日に意識障害が認められた。薬剤師はジスチグミン臭化物によるコリン作動性クリーゼを疑い,採血結果および身体所見を確認した。その結果,コリンエステラーゼの低値(17 IU/L)および縮瞳(瞳孔径1.5 mm/1.5 mm)が認められたため,主治医にジスチグミン臭化物の中止を提案した。その後は状態が改善し,第20病日退院となった。絶食時のジスチグミン臭化物の服用により,ジスチグミン臭化物の血中濃度が上昇し,コリン作動性クリーゼを発症する可能性があることを念頭に置くべきである。

著者

飯野 由美子

出版者

科学基礎論学会

雑誌

科学基礎論研究 (ISSN:00227668)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.99-104, 1995-03-31 (Released:2009-07-23)

参考文献数

27

著者

渡辺 澄夫

出版者

一般社団法人 日本応用数理学会

雑誌

応用数理 (ISSN:24321982)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.7-14, 2021-09-22 (Released:2021-12-26)

参考文献数

15

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Many statistical models and learning machines are not regular but singular, hence the conventional theory using asymptotic normality can not be employed in analysis of such models. This paper explains the new mathematical theory which enables us to clarify the asymptotic behaviors of the generalization loss and the free energy based on algebraic geometry. Also the short history how this theory has been applied to real world problems is introduced.

著者

村井 章介

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.201, pp.81-96, 2016-03-30

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本誌第一九〇集に掲載された宇田川武久氏の論文「ふたたび鉄炮伝来論―村井章介氏の批判に応える―」に対する反論を目的に、「鉄砲は倭寇が西日本各地に分散波状的に伝えた」とする宇田川説の論拠を史料に即して検証して、つぎの三点を確認した。①「村井が鉄砲伝来をヨーロッパ世界との直接のであいだと述べている」と反復する宇田川氏の言明は事実誤認である。②〈一五四二年(または四三年)・種子島〉を唯一の鉄砲伝来シーンと考える必要はなく、倭寇がそれ以外のシーンでも鉄砲伝来に関わった可能性はあるが、宇田川氏はそのオールタナティブを実証的に示していない。③一五四〇~五〇年代の朝鮮・明史料に見える「火砲(炮)」の語を鉄砲と解する宇田川説は誤りであり、それゆえこれらを根拠に鉄砲伝来を論ずることはできない。以上をふまえて、一六世紀なかば以降倭寇勢力が保有していた鉄砲と、一六世紀末の東アジア世界戦争(壬辰倭乱)において日本軍が駆使した鉄砲ないし鉄砲戦術との関係を、どのように捉えるべきかを考察した。壬辰倭乱直前まで、朝鮮は倭寇勢力が保有する鉄砲を見かけていたかもしれないが、軍事的脅威と感じられるほどのインパクトはなかったので、それに焦点をあわせた用語も生まれなかった。朝鮮が危惧していたのは、中国起源の従来型火器である火砲が、明や朝鮮の国家による占有を破って、倭寇勢力や日本へ流出することであった。しかしその間、戦国動乱さなかの日本列島に伝来した新兵器鉄砲が、軍事に特化した社会のなかで、技術改良が重ねられ、また組織的利用法が鍛えあげられ、やがて壬辰倭乱において明や朝鮮にとって恐るべき軍事的脅威となった。両国は鉄砲を「鳥銃」と呼び、鹵獲した鳥銃や日本軍の捕虜から、鉄砲を駆使した軍事技術をけんめいに摂取しようとした。

著者

今井 志保 川中 洋平 土屋 悦輝 尹 順子

出版者

公益社団法人 日本水環境学会

雑誌

水環境学会誌 (ISSN:09168958)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.57-64, 2012 (Released:2012-03-10)

参考文献数

37

被引用文献数

3 4

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東京都内の水道水について,有機フッ素化合物(PFCs)である11種のペルフルオロアルキルカルボン酸類および5種のペルフルオロアルキルスルホン酸類を測定した。40地点のPFCsの総濃度は0.72~95 ng・L-1の範囲で,平均値は19 ng・L-1であった。最多検出地点では12種のPFCsが検出され,PFCs組成比を用いたクラスター分析の結果,都内の水道水は多摩地域と区部の二種類にほぼ大別できた。区部の水道水のPFCs組成比および濃度は類似しているのに対して,多摩地域の水道水の組成比および濃度にはばらつきがみられた。これは区部の水道水が表流水を原水としているのに対して,多摩地域では各浄水所において表流水に地下水を混合して原水としていることによるものと考えられた。諸外国のPFCsの指針値等と測定値を比較した結果,都内の水道水中の個々のPFC濃度は指針値等を下回った。

著者

石塚 創也

出版者

体育史学会

雑誌

体育史研究 (ISSN:09144730)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.13-26, 2015 (Released:2022-10-10)

著者

菊地 美帆 境原 三津夫 河内 和直 藤田 ゆかり 渡邊 之夫

出版者

新潟県立看護大学

雑誌

新潟県立看護大学紀要

巻号頁・発行日

vol.2, pp.23-27, 2013-02-14

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分娩のメカニズムに関しては科学的に解明されつつあるが,陣痛発来のメカニズムは未だ明らかになっていない.このため,経験に基づく種々の言い伝えが数多くある.そこで本研究では,人的介入のない自然陣痛発来時刻および前期破水時刻を対象として,自然現象である気圧と月齢,時間帯との関係を検討した.対象は,2010 年1 月1 日から12 月31 日までの1 年間に,茨城県のT 病院で自然陣痛発来後に分娩に至った236 症例と前期破水後に分娩に至った77 症例である.統計学的に解析した結果,以下のことが明らかとなった.1.気圧と自然陣痛発来数・前期破水数に統計学的に有意な差は認められなかった.2.月齢と自然陣痛発来数・前期破水数に統計学的に有意な差は認められなかった.3.自然陣痛発来・前期破水は,夜間帯(午後6 時から午前6 時まで)に多かった.

著者

小川 功

出版者

跡見学園女子大学

雑誌

跡見学園女子大学マネジメント学部紀要 = JOURNAL OF ATOMI UNIVERSITY FACULTY OF MANAGEMENT (ISSN:13481118)

巻号頁・発行日

no.23, pp.1-32, 2017-01

著者

横山 智康 大内 暁 笹川 崇男

出版者

公益社団法人 電気化学会

雑誌

電気化学 (ISSN:24333255)

巻号頁・発行日

vol.91, no.2, pp.164-168, 2023-06-05 (Released:2023-06-05)

参考文献数

14

著者

伊藤 知義

出版者

中央ロー・ジャーナル編集委員会

雑誌

中央ロー・ジャーナル = Chuo Law Journal (ISSN:13496239)

巻号頁・発行日

vol.18, no.4, pp.47-78, 2022-03-31

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The paper analyzes three recent "Anti LGBT Laws" in Hungary. lt focuses on their contents and the domestic reaction to harsh critiques by the EU headquarters in Brussels. Tue first statute makes it impossible for transgender or intersex people to legally change genders. The second item is the ninth amendment to the Constitution. lt says, "The mother is a woman, the father a man," thus effectively banning same-sex couples from adopting children. lt further declares that the state protects identification according to a child' s gender at birth. The third law imposes stricter actions against pedophile offenders and amends eleven child protection laws. Tue additions prohibit adults from facilitating access to pornography by people under the age of 18. They also prohibit adults from promoting or displaying (visualizing) deviations from the identity of the sex of birth, gender-change, and homosexuality to those under 18. The European Commission has condemned the laws as "anti-LGBT or homophobic" impairments of the fundamental human rights of LGBT people. The Hungarian government on the other hand describes them as "anti-pedophilia" or "child protection statutes that have no relation to the rights of adult LGBT people. Liberal segments of Hungarian society have echoed the Commission's criticisms. Conservatives have responded by branding Brussels as an arrogant colonialist infringing Hungarian sovereignty. They make the following arguments: The acts conform with the EU Charter of Fundamental Rights; LGBT people are not discriminated against in present-day Hungary; the essence of the laws is curbing pedophiliac actions; promotion of homosexuality is harming children; LGBT activists are not protecting minorities but rather attacking the majority. Hungarian Prime Minister Viktor Orban and his allies claim that Western Europe has abandoned real "European Values," which they say are based on Christianity and family. They contend that only Central and Eastern Europe maintain those values now. These two elements, they insist are among the basic values in the Hungarian Constitution of 2011, which they were responsible for creating.

著者

山口 豊 Yutaka YAMAGUCHI

雑誌

学校教育センター紀要 = Bulletin of School Education Center (ISSN:24353396)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.122-129, 2021-03-31

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若年層を中心に同意・承認・確認を行う表現形式に,跳ね上げイントネーションを伴う「~くない?」というのがある。本来は形容詞型の活用を持つ語での使用であったが,形容詞型に限らず,動詞,名詞を前接することがあることが先行研究で報告されている。また,打消し語を前接して原因理由を述べる表現として「くて」という言い方も若年層を中心に見られるようである。そこでその実態についてアンケートを用いてそれぞれ前接する語の種類について調査するとともにそのような表現を用いることの要因について考察した。その結果,「くない?」が形容詞,動詞,形容動詞,助動詞,名詞,接尾語を前接とするのに対し,「くて」に前接するのは形容詞,動詞,形容動詞,助動詞と,「くない?」に比べて前接する品詞が限られていることが確認できた。

出版者

アジア経済出版会 (発売)

巻号頁・発行日

1970

著者

古田 繁行 佐藤 英章 辻 志穂 眞鍋 周太郎 北川 博昭

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.51, no.7, pp.1230-1233, 2015-12-20 (Released:2015-12-20)

参考文献数

13

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症例は8 歳,女児.半年間持続した膿血性帯下を主訴に来院した.MRI 検査で膣内異物の膣壁穿通を疑う所見を得た.異物の一部の膣外局在確認ならびに腹腔側からの処置に備え腹腔鏡下にダグラス窩を観察したところ,後膣円蓋付近から後腹膜腔に露出した異物と思われる腫瘤様隆起が透見された.膣鏡では膣壁の癒着により異物の観察ができなかったが,子宮鏡を用いて経膣的に異物の確認と全摘除をし得た.摘出異物は長さ1.5 cm の円錐型のプラスティック製玩具であった.異物挿入が性的虐待行為によることも疑われ,児童相談所員が調査したが,その可能性は低いと判断されたため経過観察となった.術後6 か月経過した現在,現在まで性的虐待行為の形跡はなく,帯下の再発も認めない.

著者

網谷 龍介

雑誌

国際関係学研究 = The Study of International Relations (ISSN:0389052X)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.1-16, 2018-03-16

著者

西口 正隆

出版者

国文学研究資料館

雑誌

国文学研究資料館紀要 アーカイブズ研究篇 = The Bulletin of The National Institure of Japanese Literature, Archival Studies (ISSN:24363340)

巻号頁・発行日

vol.52, no.17, pp.43-61, 2021-03-29

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本稿は、土浦藩土屋家を事例に、大名家が所持する刀剣の管理方法や管理担当者、管理 記録作成の意義を検討するものである。これまで美術史以外の観点から分析されることが 少なかったが刀剣であるが、武器や鑑賞品としてのみならず、贈答品としても重宝された 代物であり、その贈答経緯や管理体制を分析することは重要である。そこで本稿では、土 屋家の腰物帳(刀剣台帳)を分析し、刀剣管理体制や管理者の職掌、刀剣の移動・移管経緯、 記録作成の特徴と意義の解明を試みた。その結果、①土屋家の刀剣は小納戸方道具掛が取 り扱い実務を行い、藩の上層役人である用人が統括していたこと、②腰物帳の作成と刀剣 管理は、代替わりを見据えて行われていたこと、③刀剣の主な移動契機は、α贈答・譲渡、 β姻戚・養子入りによる持参、γ当主・親類の持出しであり、α・βが約半数を占めること、 ④管理時には既存の腰物帳に追記・削除を繰り返すことで刀剣の所在や伝来を受け継いで いたこと、が明らかになった。 In this paper, we examined the significance of the management practice of a sword, the management person in charge and the management record making. Japanese swords were rarely analyzed from the angle besides the art history up to now. But it won't be only as a weapon and enjoyment items, and it's important to be the something who also came in handy as presents and analyze the present process and control system. So we analyzed Japanese swords ledger of Tsuchiya family, and elucidated a control system of swords, administrator's work, movement of swords, the transfer longitude and latitude, the feature of the record making and the significance. As a result, we elucidated the following 4 points. ①"Konando kata dougukakari" treated Japanese swords of Tsuchiya family, "Yonin" supervised it. ②Making of a ledger and Japanese swords management contemplated and did a head of a family change. ③Main movement opportunity of Japanese swords is the following three points:αpresent and transfer, βbringing by inlaw and an adopted child arrive, bringing by a head of a family and a relative. Among these β accounts for about half. ④Addition and elimination were repeated in a ledger of existence and existence of Japanese swords and introduction were inherited.

著者

渡辺 真弓 山内 慶太

出版者

一般社団法人 日本医療・病院管理学会

雑誌

日本医療・病院管理学会誌 (ISSN:1882594X)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.65-75, 2017 (Released:2017-05-12)

参考文献数

65

被引用文献数

1

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本研究は職場リーダーの自発的長時間労働が部下のワーク・ライフ・バランスに及ぼす影響を明らかにする目的で,病院に勤務するスタッフ看護職519名,師長30名を対象に調査を実施した。マルチレベル共分散構造分析の結果,職場リーダー(師長)の内発的モチベーションによる自発的長時間労働が,非自発的長時間労働を介して間接的に職場全体のワーク・ライフ・バランス満足度を減少させていた。一方,職場リーダーの外発的モチベーションによる自発的長時間労働は,直接的には職場全体のワーク・ライフ・バランス満足度をやや向上させていたが,総合効果としてはほとんど影響がなかった。職場リーダーがどのような理由によって長時間労働を行っているのかということを把握することは,その部下の満足度の向上にもつながることが示唆された。