著者
藤田 小矢香 秦 幸吉 Sayaka FUJITA Kohkichi HATA
出版者
島根県立大学出雲キャンパス
雑誌
島根県立大学出雲キャンパス紀要 = Bulletin of the University of Shimane Izumo Campus (ISSN:2187199X)
巻号頁・発行日
vol.13, pp.7-12, 2018

本調査の目的は、月経前の食行動の変化の実態を明らかにし月経随伴症状との関連から月経教育での食生活について検討することである。調査対象は月経周期が規則的な成人女性44 名である。月経周期に伴う自覚症状で食行動が日常生活に影響を与えていたのは9 名(20.5%)であった。特に月経前と月経中で食欲の変化や甘味がほしくなると回答していた。月経随伴症状尺度では自律神経失調項目で食行動の変化が日常生活に影響与えている群で有意に得点が高かった(p < .05)。月経前症候群に食欲が増すことがある。症状の周知理解と食事教育を含めた健康教育を月経教育にとして検討していく必要がある。
著者
Honkasalo Sami
出版者
東京大学大学院人文社会系研究科・文学部言語学研究室
雑誌
東京大学言語学論集 (ISSN:13458663)
巻号頁・発行日
vol.34, pp.65-73, 2013-09-30

Old Chinese possessed a complex system of negation, the exact nature of which has been under academic discussion for a long time. This study deals with the formative history of the Old Chinese negative adverb 弗 *put, using oracle bone inscriptions as the source material. It is argued that these inscriptions provide the most reliable view into the early history of the negative system in Old Chinese and should consequently be preferred over transmitted texts that have often been taken as a starting point by many scholars. Furthermore, it is argued that the oracle bone inscriptions provide significant corroborative evidence for the formation of 弗 *put as a contraction of the negative 不 *pə and the pronoun 之 *tə. The view suggested in this paper also explains why the negative 弗 *put evolved into a negative of highly transitive verbs, leading into the development of a system of negation that is encountered rather infrequently cross-linguistically.上古漢語は比較帝に複雑な否定体系を有した。本研究では、殷代の甲骨文資料のコーパスに基づき、否定副詞「弗」*putの成立について考察を行う。代名詞目的語否定文の分析により、否定詞「弗」は否定詞「不」*pə及び代名詞「之」*təの融合によって生まれたという長年論争されてきた仮説が正しいと主張する。論文 Articles
出版者
日経BP社
雑誌
日経アーキテクチュア (ISSN:03850870)
巻号頁・発行日
no.1136, pp.52-63, 2019-01-24

東京都心部は2020年五輪開催に向け、高輪ゲートウェイ駅や虎ノ門ヒルズ駅などインフラ整備が大詰めを迎える。都市機能を更新し、国際競争力を高めるための魅力付けが進む。駅周辺や湾岸など、エリアごとの個性がより鮮明化してきた。

1 0 0 0 OA 諸・転法論考

著者
白石 凌海
出版者
智山勧学会
雑誌
智山学報 (ISSN:02865661)
巻号頁・発行日
vol.65, pp.83-102, 2016 (Released:2019-02-22)
参考文献数
7

「津波は天罰」 このように発言したのは、東京都の石原慎太郎知事(当時)である。 東日本大震災の発生は平成23年(2011)3月11日。その3日後、蓮舫節電啓発担当相から節電への協力要請を東京都内で受けた後、記者団に語った、その主旨である。 翌日の毎日新聞(3月15日付け)は、三段抜きで「石原氏〈津波は天罰〉」を見出しに掲げ、取材の記者は「〈天罰〉と表現したことが被災者や国民の神経を逆なでするのは確実だ」と批評し、発言の重要性を指摘した。都知事とて、出し抜けに「津波は天罰」と語ったのではなく、かかる発言に至るにはそれなりの道筋がある。しかしそれは背後に追いやられ、ことさら「津波は天罰」だけが注目されたのである。 同日(15日)、石原知事は先の発言を謝罪し、撤回した。 読売新聞(3月16日付け)の報道する見出しは小さく、「〈天罰〉発言を都知事が撤回〈深くおわび〉」とある。同紙はまた「都によると、この発言に対してメールや電話による意見や抗議が殺到していた………」と伝えている。 記者団を前に公言した、その言葉を翌日には「深くおわび」して「撤回」するとはいかなる事態なのか。同席した記者が、聞く者の「神経を逆なでするのは確実」と危惧したように、事実、抗議が殺到した。だからひとまず謝罪したのであろうか。 いずれにしても以後、続報が紙面に表れることなく、一件落着したようである。 一方、しばらくするとどこからともなく、次の言葉が巷に浮上してきた。 「しかし 災難に逢(あう)時節には 災難に逢(あう)がよく候 死ぬる時節には 死ぬがよく候 是(これ)ハこれ 災難をのがるゝ妙法にて候」 越後の良寛の言葉である。 ここで災難とは文政11年(1828)に発生した地震であるから、こちらは二百年ほど前に残された言葉が、今日、人々に思い出され流布したのである。 大災害に襲われ、それこそ様ざまな言葉が出現、飛び交った。あるものはすでに衰退するも、あるものは現在なお生気を失っていない。 本論は「災害における言葉」に関心を寄せ、仏教的観点から言葉が如何なる働きをなしているのか、すなわち転法輪との関係を論究する試みである。
著者
正木 幹生
出版者
北海道大学大学院メディア・コミュニケーション研究院『ルワンダSDGs研究会』
雑誌
ルワンダと北海道 : 国際地域連携研究
巻号頁・発行日
pp.69-84, 2018-06

本報では急速に展開しているルワンダの開発において、高等教育に係る政策や計画、そして、高等教育の中核となっているルワンダ大学の沿革や組織から、同国の高等教育の現状を明らかにすることを通して、ルワンダの経済開発の重点課題の一つである科学技術・ICT分野における高等教育の課題を抽出することを目的としている。
著者
北園 真希
出版者
一般社団法人 日本助産学会
雑誌
日本助産学会誌 (ISSN:09176357)
巻号頁・発行日
vol.30, no.2, pp.277-289, 2016

<b>目 的</b><br> 妊娠期に子どもが重篤な状態で,生存の見込みが非常に厳しいという医学的判断を告げられた女性が,妊娠継続を決めた後から子どもの分娩までの期間に直面する意思決定における体験を探索すること。<br><b>方 法</b><br> 質的記述的研究。一人1~4回,半構造化面接法を用いてインタビューを行った。インタビューから得た逐語録を基に,子どもの重篤な状態を知りながら妊娠継続すると決めた後から分娩に至る過程で直面した意思決定と,それにまつわる当事者の体験を参加者ごとに記述し,体験の共通性を見出し再構成した。<br><b>結 果</b><br> 研究参加者は,妊娠中に子どもが重篤な状態と知らされ,その後に子どもを亡くした5名の女性であった。研究参加者の女性は,子どもが重篤な状態と知り妊娠継続を決めた後に,羊水検査による確定診断の受検,子どもの延命治療や積極的治療,分娩方法,分娩時期,分娩時のバースプランといった,医療に伴う複数の意思決定に直面していた。意思決定における女性の体験として,〈どんな子でも胎内で育て続ける〉〈治らない現実に向き合い苦渋の決断をする〉〈決定の重圧を背負う〉〈看取りのプロセスに価値を置き直す〉の4つのテーマを見出した。その背後には〔いずれ亡くなろうとその子の親となる〕という女性の思いが存在していた。<br><b>結 語</b><br> 女性たちは子どもが短い命であっても,妊娠中から親役割を模索し,母親となる過程を歩んでいた。周囲の人々は,その想いに関心を示さず,継続的な支援は不足していた。医療者は女性が親となる過程に関心を向け,子どもが重篤な状態であっても対話を通じ,妊娠期から関わりを持とうとする姿勢が求められる。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.928, pp.12-16, 1998-02-16

西友の渡辺紀征社長が伊藤忠商事の丹羽宇一郎副社長を訪ねたのは、年明け早々のことだった。 「不良債権の処理を一気に進めるため、西友が持っているファミリーマート株を全量売却したい。
著者
中西 美佐穂 亀谷 博美
出版者
信州大学医学部附属病院看護部
雑誌
信州大学医学部附属病院看護研究集録 (ISSN:13433059)
巻号頁・発行日
vol.34, no.1, pp.31-36, 2006-03

大学病院である当院眼科外来に紹介される網膜芽細胞種患者は早急に眼球摘出術が必要な状態であり、患者のほとんどが乳幼児のため外来でのインフォームドコンセント(以下ICと略す)、意思決定は家族が行っている。大学病院という特殊で慣れない診療環境、また早急に眼球摘出をしなくては命に関わるという時間的にも精神的にも余裕がない状況下で、家族はさまざまな心理的葛藤を感じ、最終的には子どもの命を最優先に考え、眼球摘出術という苦渋の決断をしていた。
著者
田實 直也 山田 浩昭 石川 一博 伊藤 祐 鈴木 和広 近藤 国和
出版者
一般社団法人 日本農村医学会
雑誌
日本農村医学会学術総会抄録集 (ISSN:18801749)
巻号頁・発行日
vol.57, pp.199, 2008

〈緒言〉当院の電子カルテシステムは、効率的で安全な医療提供を追求するために2002年に紙カルテから全面移行した。稼動後6年が経過したが、不慮のトラブルは極めて稀で、半年に1回の保守停止以外はほぼ不眠不休で機能してきた。しかし、今回は更新に伴う停止時間が約27時間と算出された。このような長期停止は当院にとって前代未聞の出来事であり、様々な対策が必要となった。ここでは、今回のような病院機能の停止状態に対し、どのような対策を行ったかを報告する。<BR>〈方法〉院内では長時間停止が判明して、即管理職を中心に対応策を検討した。当初は三次救急医療を担う病院としての対応を模索したが、システム停止により情報網が寸断された状態では、求められる医療の提供が出来ないのは確実であることや、1日の救急外来患者が350名を越すため、処理が追いつかず飽和状態になることが予想されるなどから、対策として、最低限の患者数へ絞り込みを行い、この急場を乗り切るという苦渋の決断を強いられた。このため受け入れ先の確保や住民周知という難題に直面した。特に、地域住民の周知については短期的ながら患者の受療行動を抑制することになり、市民と近隣病院へ強く協力を働きかける方法を検討した。以下が行った対策である。<BR>1_県に救急の受診制限が問題ないか確認<BR>2_他病院への協力を要請<BR>3_救急隊へ搬送停止協力の依頼<BR>4_市広報へ掲載依頼<BR>5_周辺医師会へ連絡<BR>6_自院のホームページへ掲載<BR>7_地域の回覧板に依頼<BR>8_院内掲示・配布<BR>院内の対応は、停止中の職員を通常より増員し、今回の停止にあわせて臨時運用マニュアルを作成し、職員周知会を開催した。また、不測の事態に備えて定期的に行われているダウン時シミュレーションも運用参考とした。<BR>〈結果〉当日に電話や窓口でお断りする患者もいたが、対策が功を奏し、停止中の救急外来受診者数は期間中143人(前々週同期間374人、システム停止時間中実患者24人)となり、一定の効果を得ることが出来た。期間中救急の現場に大きな混乱もなく、停止時間も予定より6時間短く終了し、無事乗り切ることが出来た。今回行った対策の結果については、概ね以下の通りである(番号は前述〈方法〉欄記載に対応する)。<BR>1_医療圏内で十分な協力体制を敷くことができれば問題ないとの回答であった。<BR>2_近隣病院長会議や救急医療ネットワーク会議にて全面的な協力が得られ、他院の一部では期間中に増員体制で臨む協力が得られた。<BR>3_他院が救急搬送を受け入れてくれたため、特に問題はなかった。<BR>4_医療圏内12市町の広報へ掲載を依頼したが、断られる市もあった。<BR>7_安城市内の回覧板にて回覧協力を得た。<BR>8_院内数箇所に看板、ポスターを設置し、救急外来では、全患者に1ヶ月間リーフレット配布を行った。<BR>〈まとめ〉今回の試みは、早期に電子カルテを導入した当院が、更新作業をどのように行い、どのような対応策を検討したかという点以外にも、近年救急外来のコンビニ化が叫ばれる中、短期的ながら受け入れ先を明確化して明示すれば、患者の受療行動はかなりの確立でコントロールできるという二つの結果を導き出すことになった。通常業務における電子カルテの有用性を改めて実感するとともに、病院も行政との連携体制を強化し、地域を巻き込んだ広報周知活動を行うことによって、在るべき医療提供体制の機能分担体制構築に望みを見出す結果となった。
著者
池内 淳子
雑誌
日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)
巻号頁・発行日
vol.20, no.4, pp.201-211, 2009-04-15
参考文献数
8
被引用文献数
1
著者
佐藤 元
出版者
国立保健医療科学院
雑誌
保健医療科学 = Journal of the National Institute of Public Health (ISSN:13476459)
巻号頁・発行日
vol.64, no.4, pp.292-296, 2015-08

医薬品の開発段階また新薬承認(上市)後の有効性・副作用監視においては,患者・一般国民の医薬品開発過程に関する理解,また臨床研究(試験)への参加・協力が不可欠である.そのため,臨床研究の公正確保,また出版バイアスの防止を主目的として,これらの事前登録制度が導入された.さらに,臨床研究(試験)に関する情報公開・普及啓発は重要な政策課題とされ,臨床研究(試験)登録情報の一般公開,さらに情報検索システムの利便性向上が求められるようになった.試験登録機関のみならず,先進医療の研究開発において大きな役割が期待されている国立高度専門医療センターや国立病院機構,各種研究・教育機関,製薬企業(団体),患者団体など多岐にわたる機関の取り組みが望まれている所以である.本稿は,我が国の臨床研究(試験)登録制度の歴史,情報の公開・利用促進が求められる背景を概説し,今後の課題を論ずる.
著者
Liu Chen 藤本 由紀夫 田中 義和 上杉 征 並河 隆浩
出版者
一般社団法人 日本機械学会
雑誌
日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)
巻号頁・発行日
vol.80, no.816, pp.BMS0244, 2014 (Released:2014-08-25)
参考文献数
7

When human body is punched by the boxing glove, both of the body surface and the boxing glove deform in a complex shape. The purpose of this study is to develop a flexible sensor that can be used in such interface. Firstly, several mechanical phenomena, which are the cause of error signal of the sensor, are discussed. These are the influences of out-of-plane bending deformation, shear force caused by rubbing force, shear force caused by the Poisson's effect of contact material, and the transverse compressive force caused by the overhanging deformation of flexible material. Then as a sensor that can eliminate the error factors of these, a distribution type impact sensor in which sixteen sensor elements are arranged in a 4x4 matrix is developed. Punching experiments using a boxing glove are carried out by installing the sensor on the load cell, on the concrete wall and on the sandbag. From the experiment, it is found that the impact force can be measured with good accuracy by using the sensor. Despite the sensor has inadequate distribution number of sensor elements, the sensor structure includes mechanical requirements for the flexible impact sensor.
著者
鈴木 達行
出版者
養賢堂
雑誌
畜産の研究 (ISSN:00093874)
巻号頁・発行日
vol.63, no.7, pp.685-688, 2009-07
著者
大山 礼子
出版者
日本選挙学会
雑誌
選挙研究 (ISSN:09123512)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.158-168,287, 1997

Direct elections of the Presidency after the constitutional amendment of 1962 had the effects of not only developing bipolarisation between Left and Right, but also changing campaigning styles. Presidential candidates are being forced to mediatise their candidacy in a massive scale.<br>As money becomes more important to the pursuit of election campaign, equality of opportunity declined. Since 1988, France has introduced a set of legal restrictions on campaign funds. Corporate contributions are banned by the 1995 legislation. In 1995 election, campaign expenditure is limited to 90 millions of francs (or 120 millions for the two candidates presenting the second round). Candidates must submit a statement of income and expenditure to the Consutitutional Council, which has a power to examine, correct or reject it.<br>The influence of television has been increased from election to election. The governing body of broadcasting, Conseil sup&eacute;rieur de l'audiovisuel, acts as a watchdog during election time and ensures that all candidates have equal access to television and radio channels.