著者

村上 高宏 西山 典宏 會田 雅啓

出版者

一般社団法人 日本歯科理工学会

雑誌

日本歯科理工学会誌 (ISSN:18844421)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.41-48, 2017-01-25 (Released:2017-04-26)

参考文献数

19

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本研究では,市販ジルコニア接着システムを用い,プライマーがジルコニア接着に及ぼす影響を検討した.ジルコニア研磨面をセラミックプライマーⅡ,モノボンドプラス,クリアフィルセラミックプライマープラス,トクヤマユニバーサルプライマーにて処理した.プライマー処理ジルコニア面をテトラヒドロフランで洗浄し,水の接触角を測定した.また,プライマー処理したジルコニア研磨面およびサンドブラスト面にレジンセメントを接着させ,圧縮せん断接着強さを測定した.プライマー処理ジルコニア面に対する接触角はプライマー間で異なった.レジンの初期接着強さはジルコニア研磨面にサンドブラスト処理すると上昇し,プライマー処理するとさらに上昇した.しかし,プライマー処理ジルコニア研磨面にレジンを接着させた後サーマルサイクル負荷すると,セラミックプライマーⅡ以外のプライマーは接着強さが低下した.以上の結果から,水の接触角とレジンの初期接着強さとの間には強い相関が認められた.

著者

鈴木 邦彦

出版者

沼津工業高等専門学校

雑誌

沼津工業高等専門学校研究報告 (ISSN:02862794)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.139-141, 1995-01-31

著者

佐藤 孝幸 仁科 雅良 須賀 弘泰 篠原 潤 増田 崇光 髙橋 宏之 磯谷 栄二

出版者

一般社団法人 日本救急医学会

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.24, no.11, pp.971-975, 2013-11-15 (Released:2014-01-07)

参考文献数

16

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子宮留膿腫は子宮腔内の感染に子宮頸管の狭窄や閉塞が加わり,子宮腔内に膿が貯留する疾患であり,高齢者に多くみられる。今回我々は,子宮留膿腫に起因する敗血症性ショックから心肺停止に至ったが,適切な加療により救命することができた1例を経験したので報告する。症例は76歳の女性。突然の呼吸困難と発汗を認めたのち意識消失したため救急搬送となった。来院後心肺停止状態となり,心肺蘇生術により心拍再開した。心拍再開後,敗血症を呈していたため,腹部,骨盤CT検査による精査を行い,子宮内に膿瘍を認め,子宮留膿腫の診断に至った。子宮留膿腫による敗血症に対して経膣的ドレナージと集中治療を行った結果,後遺症を残すことなく救命することができた。高齢女性においては敗血症性ショックから心肺停止を来す可能性があり,鑑別診断に本疾患も念頭に置く必要があると思われた。

著者

武田 祐子

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.222, 2004

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<b>1.背景と研究目的</b><br><br> GISユーザー層の社会的な増加に伴い、空間データクリアリングハウスには、一次データのみならず、様々なデジタル・マップを整備し公開する役割が期待される。本研究は、センサス統計を利用したデジタル・アトラスを作成し、WEBコンテンツとして公開することを目的とする。<br><br>これまで作成されたデジタルアトラスでは、3大都市圏を対象とした社会地図がWEB上で公開された例があるが、ここでは、WEBマップとして視覚的なインパクトを与えることに成功した(矢野・武田、2001)。本研究では、これにならい、「女性」に関するデジタル・アトラスを作成する。<br><br><b>2.利用データと方法</b><br><br> 利用した統計は、平成12年の国勢調査の都道府県別集計の第1_から_3次集計である。ここでは、関東地方1都3県を対象に、空間単位は、市区町村ベースとした。女性に関する指標として、未婚率、学歴、親との同居の有無、職業・産業別従事者比率、母子家庭率、保育園・幼稚園の児童数を取り上げ、これらの主題図を作成した。それぞれに関して、どのような地域においてどの程度の男女差が生じているのか、その傾向を明らかにする。また、年齢階級別の比較が可能な変数の場合、年齢別に生じる差異も検討していく。<br><br><b>3 ジェンダー・マップ</b><br><br>本アトラスでは、1)未婚率、2)単独世帯率、3)パラサイトシングル率、4)学歴、 5)女性労働力比率、6)パートタイム比率、7)専業主婦比率、8)失業率、 9)職業別人口比率、10)産業別人口比率、11)母子家庭比率、12)保育園・幼稚園児童率、についてのセンサス・マップを作成した。<br><br><br>以下では、このうち、23区内での30代前半の男女の未婚率をとりあげ比較していく。女性では大半の区で30%以上となるが、とりわけ、杉並、中野、目黒、渋谷の各区では50%を越え、地区による未婚率の高低が明瞭で分布に偏りがみられる。一方男性は、おおよそ50%以上となる。とりわけ高い60%以上を示すエリアは、女性と同じ区以外にも、千代田、新宿、豊島、台東と都心部を含む範囲に広がり、かつその地域差は小さい(図1)。女性の就業地は、先の未婚率の顕著な区とは必ずしも一致しないことから、職住近接志向の男性に対し、女性は居住環境に強いこだわりをもって特定の区に集中していることが推測される。<br><br><b>4.まとめ</b><br><br><br>本研究では、関東1都3県を対象としたジェンダー・アトラスを作成し、WEB上のコンテンツとして公開した。未婚率を論ずる場合でも、分布の男女差を説明するためには、複数の地理的な指標を考慮することが必要となる。このため、WEBアトラスとは、地理的な視点の重要性を非GISユーザーに対して発信できる貴重な第一歩といえるのではないか。<br><b><br>謝 辞</b><br><br><br>本研究は、文部省科研費基盤研究B(1)(課題番号(14380026)、研究代表者、由井義道「女性の就業と生活からみた都市空間のジェンダー化に関する研究」)の一部を使用した。その成果は、http://www.sci.metro-u.ac.jp/geog/gis/Gatlas/にて公表予定である。<br><b>文 献</b><br><br><br>矢野桂司・武田祐子、2001、GISによる全国デジタル・メッシュ社会地図、京都地域研究15、264-286.</br><br><br>

著者

地かく変動部門

出版者

京都大学防災研究所

雑誌

京都大学防災研究所年報. A = Disaster Prevention Research Institute Annuals. A (ISSN:0386412X)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.77-111, 1967-03-01

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ペルー7チリ両国内の計13ヵ所において, 京都大学防災研究所とペルー地球物理研究所, サン・アグスチン大学地球物理研究所, チリ大学地球物理学・測地学教室との共同による長期の地殻変動連続観測が, 1965年10月から1966年1月にかけて開始された。この共同観測の正式名称は, 「地震に伴なう地殻変動の国際共同観測」といわれる。序報では, 共同観測の目的と意義を明らかにすると共に, 観測対象地域である南米太平洋岸の地体構造や地殻変動に関連の深い地球内部の諸現象と, それらを考慮して配置された地殻変動観測所の分布, 各観測用横坑の状況, 観測器械の種類・性能, などを詳述して, 今後逐次公表予定の観測報告に関する基礎資料に供したい。末尾にはこの共同観測を開始するに到った経緯と過程を参考までに附記した。For the purpose of researching the relations between crustal movements and seismicactivities and finding out some clues for earthquake prediction, the international cooper-ative observations of the crustal movements were planned to execute by the three countriesof Japan, Peru and Chile.The eight of thirteen observation stations are distributed in Peru and the five in Chile, and the observations in Peru and Chile were commenced respectively at the end of 1965and the beginning of 1966.In this preliminary report, the significance of the observations, the process from planto practice of the observations, the main contents of agreement on the cooperative works.The locations and conditions of the observation stations, the equipments and methods ofthe observations and the like are described in some detail.

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.287 謂津城絵図,

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.639, pp.15-17,19, 2016-05-09

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地盤や道路では、人の手を加えた盛り土の部分で被害が発生しやすいことを改めて確認した──。防災学術連携体が4月18日に開催した共同会見で、東京大学大学院の本田利器教授は土木学会による益城町のインフラ被害調査の結果を踏まえてこう評した。 地震によ…

著者

内富 庸介

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.117, no.2, pp.138-141, 2014-02-20 (Released:2014-03-20)

参考文献数

11

著者

広重

出版者

伊場仙

雑誌

東海道五十三對

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.56, no.6, 2006

著者

新井 正一 土居 亮介 久志野 彰寛 大沼 雅明

出版者

純真学園大学

雑誌

純真学園大学雑誌 = Journal of Junshin Gakuen University, Faculty of Health Sciences (ISSN:21866481)

巻号頁・発行日

no.5, pp.75-80, 2016-03

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要旨 : 2011年3月15日に発生した東日本大震災に伴う東京電力福島第一原子力発電所事故によって放射性物質が放出された. 震災後., 原発より南に20km離れた福島県双葉郡広野町において., 震災後1年目の2012年3月および3年半後の2014年8月にダストサンプラーを用いて空気中浮遊塵を収集し., その中に含まれる放射性物質を同定., 量を算出した. その結果., 2012年3月時点では134-Csが9.26×10-7 Bq/l ., 137-Csが2.42×10-7 Bq/l 含まれていた. この空気を吸った場合の内部被ばくを算出すると0.95 μSv/年 となった. 2014年8月時点ではこれら放射性セシウムは検出限界以下となった. 被ばくには内部被ばく., 外部被ばくの合算で評価されるが., 本研究結果および他の先行論文の結果も踏まえて., 福島住民の年間被ばく線量は1mSv以下になることが示唆された. Abstract : Radioactive substances were released due to the accident at the Tokyo Electric Power Company Fukushima Daiichi Nuclear Power Station in relation to the Great East Japan Earthquake occurred in March 2011. After the earthquake disaster, we collected drifting dust in the air by using dust samplers in Futabagun Hironomachi, Fukushima, about 20km south of the nuclear power plant in March 2012, which was one year after the earthquake disaster, and in August 2014, which was three and half years after the earthquake disaster, and identified and calculated the concentration of radioactive substances. As a result, 9.26×10-7 Bq/l of 134-Cs were included and 1.39×10-6 Bq/l of 137-Cs were included. When internal exposure was calculated in case of breathing this air, it was 0.95 μSv/year. As of August 2014, especially radioactive cesium among these radioactive substances was the below detection limit.Radiation exposure is evaluated by the total of internal and external exposures, and in consideration of the results of this research and the precedent researches, it was suggested that the annual radiation exposure level of the residents in Fukushima was below 1mSv.

著者

福井 富次郎

出版者

社団法人 大阪生活衛生協会

雑誌

生活衛生 (ISSN:05824176)

巻号頁・発行日

vol.8, no.5, pp.163-170, 1964 (Released:2010-10-28)

参考文献数

57

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.第24冊分冊ノ1 家治公 御転任御祝儀之御赦ニ付前々御仕置ニ成候者共書付 三(安永九年子十二月),

著者

NAKAJIMA J

雑誌

Advances in River Engineering

巻号頁・発行日

vol.16, pp.449-454, 2010

被引用文献数

1

著者

村上 章

出版者

京都大学

巻号頁・発行日

1980

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博士論文

著者

服部 陽介

出版者

日本感情心理学会

雑誌

感情心理学研究 (ISSN:18828817)

巻号頁・発行日

vol.25, no.Supplement, pp.ps55, 2017 (Released:2017-11-28)

著者

道券 一浩 桧垣 恵 東海林 洋子 嶋田 甚五郎 西岡 久寿樹 水島 裕

出版者

日本DDS学会

雑誌

Drug Delivery System (ISSN:09135006)

巻号頁・発行日

vol.8, no.4, pp.257-261, 1993-07-10 (Released:2009-02-23)

参考文献数

14

被引用文献数

1 1

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Antisense oligonucleotide hold great promise as potential therapeutic agents for inhibiting the expression of undesirable genes specifically. Whereas, interleukin-1β(IL-1β) play a key role in the inflammation and the developing of rheumatoid arthritis(RA). To block the IL-1β production by antisense DNA method, we synthesized antisense oligonucleot ides (20mers)with ph osphoroth ioate linkages targeting the human IL-1β mRNA. These antisense oligonucleotides were tested for inhibition of IL-1β production in LPS-stimulated human peripheral blood mononuclear cells from healthy volunteer and primary synobiocytes from patients with RA. These cells were cultured with each oligonucleotide and total IL-1β contents were measured by using ELISA system. Antisense oligonucleotides inhibited the production of IL-1β in both cells in a dose-dependent manner.

著者

村上 章 牧野 圭祐

出版者

The Society of Synthetic Organic Chemistry, Japan

雑誌

有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.180-193, 1990-03-01 (Released:2009-11-13)

参考文献数

97

被引用文献数

3 3

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In this short review, recent developments in the syntheses of antisense DNAs are described. The antisense DNA/RNA method is one of the ways to regulate gene expression specifically and uses sequence specific DNAs and their analogs, namely antisense DNAs. They have been designed and synthesized in order to meet requirements, for use in living systems, such as selectivity, nuclease resistance, cell membrane permeability, and duplex stability. The design is mainly focused on the modification of phosphate backbones, the modification of sugar moieties, and the introduction of functional molecules into antisense DNAs. The ability of these antisense DNAs to regulate gene expression are also discussed as well as biological studies.

著者

佐藤 秀昭

出版者

東北大学

巻号頁・発行日

1988

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論文

著者

深井 穫博 眞木 吉信 高江洲 義矩

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.129-136, 1996-04-30 (Released:2017-10-14)

参考文献数

36

被引用文献数

6

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保健行動は生涯発達の中で形成・獲得されるものであるが,成人期から老人期にかけての口腔保健行動が,社会的な影響を受けてどのように修正・形成・定着していくかについては必ずしも明らかではない。そこで本研究は,関東地域在住の20歳から50歳代の男女673名を対象に,成人のライフスタイルおよび健康習慣とその年齢特性について検討した。その結果,今回の調査では以下の結論を得た。25〜34歳,35〜44歳の年齢層は生活のゆとりおよびソーシャルサポートが少なく,また職場環境に関しても,「残業」および「ストレスを感じる」者が中高年層に較べて多かった。一方,「仕事の満足感がある」者では逆に中高年層ほど仕事にやりがいを感じていた。ただし主観的健康状態は,どの年齢層でも約60〜70%の者が「健康である」と回答しており,年齢層による差は見られなかった。健康習慣では「毎日の朝食摂取」および「定期健康診断受診」に関して,明らかに中高年層が若年成人に較べて高い割合であった。また,「喫煙」,「飲酒」,「運動」,「体重」,「睡眠」,「間食」,「ストレス」に関する項目では,その健康習慣を持っている者は,どの年齢層でも約10〜30%の範囲であった。これら9項目の健康習慣について各項目で「あり」と回答した場合を1点としその合計得点で評価した結果,24歳以下の群で2.1±1.9であったのに対し55〜59歳の群では3.0±2.1であり,高い年齢層ほど健康習慣得点は増加していた(p<0.05)。