著者

小林 創太 筒井 俊之 山本 健久 西口 明子

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

The journal of veterinary medical science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.69, no.12, pp.1255-1258, 2007-12-25

参考文献数

20

被引用文献数

11

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我が国のヨーネ病摘発農場に対して全国的な疫学調査を実施し,感染農場の初摘発時におけるヨーネ病の農場内浸潤度を示唆する疫学的指標を検討した。本研究では初摘発から1年以内に感染牛が再摘発される農場では,その農場が初摘発される以前に農場内伝播が成立していると仮定し,各農場の監視期間中の追加摘発状況を観察したところ,新規に摘発された594農場のうち,158農場(27%)で再摘発が認められた.また,初摘発時の疫学情報をロジスティック回帰分析に供したところ,3つの疫学的な指標が再摘発と関連していた.すなわち,「初摘発時に発症牛がいる」,「初摘発時に複数頭摘発される」,および「牛舎形態がつなぎ飼いでない」農場は,「初摘発牛に発症牛がいない」,「初摘発頭数は1頭のみ」,および「つなぎ飼い」の農場に比べ,それぞれ3.8(95% confidence interval: 2.2,6.8),2.8(95% CI: 1.8,4.5),および2.0(95% CI: 1.1,3.6)倍再摘発されやすいことが示唆された.家畜衛生関係者にとってこれらの疫学的指標は,より集中的な防疫対策を実施するべきか否かをヨーネ病の初摘発時に判断する際の重要な指標になると思われた.

著者

多田 幸雄

出版者

化学同人

雑誌

化学 増刊 (ISSN:03685470)

巻号頁・発行日

no.107, pp.p139-152, 1986-02

著者

藤野 正也 嶌田 栄樹

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.127, 2016

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我が国林業の素材生産性を高めるには、現場レベルでPDCAが実践されることが必要である。その重要な基礎となるのが現場での作業日報である。しかし、多くの事業体ではタイムカードの代わりに作業日報が付けられているのが実態であり、日々の作業量や作業時間を記録し、作業実施計画等に活用している事例は少ない。その理由の一つに、作業日報を長期的に活用する方法が分かりづらいことが挙げられる。 本研究では10年以上にわたり作業日報を記録し続けている京都府の日吉町森林組合の協力の下、2012年4月から2015年9月までの作業員15人分の作業日報の解析を試み、作業日報の長期的活用方法の検討を試みた。作業現場は586筆あり、団地数は61に及んでいた。そこで1筆毎に伐倒本数、搬出材積、作業時間等を集計し、1筆毎の生産性を算出し、平均値等の比較を行った。その結果、フォワーダ搬出の生産性の変動係数が最も小さく、様々な条件下でも比較的安定した作業が行われていることが明らかとなった。

著者

関戸 冬彦

出版者

獨協大学外国語学部交流文化学科

雑誌

Encounters : 獨協大学外国語学部交流文化学科紀要 = Encounters (ISSN:1884801X)

巻号頁・発行日

no.6, pp.75-81, 2018-03

著者

内藤 敦之

出版者

大月短期大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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本年度は基本的な文献のサーベイを中心に研究を行った。第一に金融化論に関する文献の検討を行った。ポスト・ケインジアンによるものを中心に、金融化論において政策がどのような役割を果たし、どのような作用を及ぼしているかという点を検討した。第二に、マクロ経済レジーム論の検討を行った。ここでは、近年のボワイエなどによって展開されているレギュラシオン理論の金融主導型レジームと認知資本主義論のレジーム論を対象にサーベイを行い、政策がどのような機能を果たし、マクロ経済連関にどのような影響を与えているかを検討した。第三に、認知資本主義論の検討を行った。認知資本主義論はネグリ、ハートの影響の下、労働の変容とIT化が政治、社会に及ぼす影響だけでなく、経済に与える影響に関しても分析を行っている。ここでは、経済学的な分析におけるネオ・リベラリズム論への言及を中心にサーベイを行い、金融主導型レジームとネオ・リベラリズム政策の関係を考察した。第四にネオ・リベラリズム関係の文献の検討を行った。金融を重視した文献も含めてネオ・リベラリズムの概念を明らかにした上で、ネオ・リベラリズム政策の概要とその役割についてサーベイを行い、金融(化)との関係を中心に検討した。第五に、先駆的なネオ・リベラリズム研究であるフーコーの『生政治の誕生』を中心に、フーコーのネオ・リベラリズム観についての検討を行った。成果としては第一に、一般向けではあるが、「経済政策の哲学―ネオリベラリズムのフーコーによる分析―」(県民コミュニティーカレッジ、2017年10月25日、大月短期大学)という題で講演を行い、フーコーがネオ・リベラリズムをどのように捉えているかという点を検討した。第二に、ミンスキーにおける流動性選好説を検討した論文「ミンスキーと流動性選好」(『大月短大論集』第49号)を発表した

著者

川原 一郎 金 秀樹 浜田 智弘 馬庭 暁人 河西 敬子 菅野 勝也 高田 訓 大野 敬

雑誌

奥羽大学歯学誌 (ISSN:09162313)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.139-142, 2011-09

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診療タイムカードの有用性について検討した。患者のべ6860例を対象とした。診療タイムカードおよびタイムレコーダーを用い、患者が口腔外科外来を受診したら、まず受付担当者が受付時間を診療タイムカードに記録した。次に担当医が診療開始時に診療開始時間、診療終了時に診療終了時間を記録した。待ち時間15分以上の割合はタイムカード導入初期の2003年9月から11月に比べ、12月以降は減少傾向であった。しかし、2004年4月以降は増加傾向であった。平均診療時間は28分から44分であった。診療時間2時間以上の割合は平均約6%であった。待ち時間に対する意識や待ち時間の短縮については、「思う」と回答した医局員は、意識では64%、短縮では36%であった。診療時間に対する意識や診療時間の短縮については、「思う」と回答した医局員は、意識では36%、短縮では9%であった。

著者

井上 淳子

出版者

日本商業学会

雑誌

流通研究 (ISSN:13459015)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.2_3-2_21, 2009 (Released:2012-02-07)

参考文献数

42

被引用文献数

2

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本研究では、消費者の態度であるブランド・コミットメントによって実際の購買行動が説明できることを確認した。コミットメントに関する先行研究の検討と複数カテゴリーのデータを用いた分析から、ブランド・コミットメントの要素として感情的コミットメント、計算的コミットメント、陶酔的コミットメントの3つを特定するとともに、ブランドの購買確率やバラエティ・シーキング行動、推奨行動との関係を明らかにした。ブランド・コミットメントの各次元は消費者の行動に対して明確に異なった影響を及ぼしており、これらの結果はブランドをマネジメントしていく上での有効な示唆を含んでいると考えられる。

著者

阿部 美恵子 藤原 由紀子 Mieko Abe Yukiko Fujiwara

雑誌

関西学院大学高等教育研究 = Kwansei Gakuin University Researches in Higher Education (ISSN:21859124)

巻号頁・発行日

no.8, pp.31-38, 2018-03-23

著者

入江 正洋 山下 高範 久保 千春 木原 廣美 中野 博 川村 治子 十川 博 手嶋 秀毅 中川 哲也

出版者

The Japanese Respiratory Society

雑誌

日本胸部疾患学会雑誌 (ISSN:03011542)

巻号頁・発行日

vol.30, no.5, pp.930-934, 1992-05-25 (Released:2010-02-23)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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症例は19歳の女性. 気管支喘息として約1年10ヵ月, ステロイド剤を含む治療を受けたが, 改善しないため当科に入院した. 患者はアレルギー疾患の家族歴を有し, アストグラフでも気道過敏性があるように思われたものの, 喘鳴出現時に1秒量やPaO2の低下はなく, 気管支拡張剤の吸入でも呼吸機能に変化はみられず, 喘息は否定的であった. また, 患者の喘鳴は喉頭部で最も著明に聴取され, 多くは吸気性の呼吸困難を伴い, フローボリューム曲線は, 吸気時の流速が低下していた. さらに, Laryngos-copy では, 声帯の内転位固定と後方の僅かな間隙が認められ, 以上の所見より Vocal cord dysfunction と診断された. 本症例の喘鳴は, 不幸な生育歴を背景とする転換反応に起因するものと考えられ, 心身相関の理解やセルフコントロールの習得を中心とする心身医学的治療によって, 薬剤不要な状態にまで改善した.

出版者

日経BP社

雑誌

日経systems (ISSN:18811620)

巻号頁・発行日

no.209, pp.68-73, 2010-09

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東京都内の物流会社A社では、派遣社員やパートタイマーなどの作業員が出退勤するとき、1人ずつ、事務所のPCに接続されたマウスのような形状の装置に手のひらをかざす。すると手のひらの静脈の模様が読み取られ、誰であるかを自動的に判別。そのときの時刻情報と共に、出退勤の記録が完了する。 従来は、出退勤の記録に紙のタイムカードを使っていた。

著者

山﨑 晃嗣 竹村 豊 長井 恵 井上 徳浩 竹村 司

出版者

近畿大学医学会

雑誌

近畿大学医学雑誌 = Medical Journal of Kindai University (ISSN:03858367)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1-2, pp.9-16, 2016-06-23

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食物アレルギーは小児期において,有病率が高く,増加傾向にある重大な健康上の問題点である.しかしながら,現在のところ,根治に至る有効な治療法はない.そのため,食物アレルギーの発症予防は極めて重要である.食物アレルギーの発症に近年,経皮感作が注目されている.そのため,乳児期の早期に湿疹治療をプロアクティブ療法で行うことで,食物アレルギー発症予防が可能かどうかを検討した.我々の施設を受診した乳児128人を,初診時に生後4か月以下であった早期群66人,5か月以上であった晩期群62人に分けて比較した.結果,晩期群では19人,25アレルゲンの食物アレルギー発症を認めたのに対し,早期群では9人,9アレルゲンでの食物アレルギー発症を認めた.乳児期早期からの湿疹治療により,食物アレルギーの発症と,複数の食物アレルギー発症の予防効果が認められた.食物アレルギー発症予防のためには,乳児期早期からのアレルゲン摂取とあわせて,皮膚治療を行なうことが重要である.

著者

田崎 潔志 藤田 毅 黒野 繁 松本 勝哉

出版者

電気・情報関係学会九州支部連合大会委員会

雑誌

電気関係学会九州支部連合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.406-408, 2010

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Webコンテンツ管理システムWikiは誰でも自由に編集ができ、簡単な構文で整形されたWebページを作成できるため、グループ内の協調作業に有効である。我々はグループ内だけでなく、複数のグループ間でも強調作業が円滑かつ容易に行えるように階層型の役割機能と日時と場所によるアクセス制御機能を持つ独自のWikiグループ管理機能を開発した。我々はこの機能が研究室内及び研究室間で効果的であると考え、論文作成、タイムカード、活動状況記録などの研究室用の機能を追加した。また、各研究室を一つのグループとして複数の研究室のページを同一Wiki上に設置し、有用性を評価するための実験を行った。

著者

依田 義右

出版者

京都哲学会

雑誌

哲学研究 (ISSN:03869563)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.p65-114, 1990-03

著者

大友有

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

no.251, 2012-03

著者

田中 孝宜 TANAKA Takanobu

出版者

名古屋大学大学院国際開発研究科

雑誌

国際開発研究フォーラム (ISSN:13413732)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.137-156, 2009-03-24

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This paper examines the issue of international cooperation in the field of disaster preparedness/reduction by looking into Japan’s assistance to the disaster struck countries after the Indian Ocean earthquake and tsunami in 2004. The objectives of this research are to put in order the theoretical frameworks of international assistance in disaster risk management and by applying the framework to evaluate the effectiveness of Japan’s assistance. Disaster risk management is a continuous process of relief, rehabilitation, reconstruction, disaster reduction and preparedness. However it is usually the relief efforts that catch people’s attention with global media coverage and it is emergency response that international assistance mainly focuses on. As time passes and memories of disaster fade away, international assistance also fades away. Japan with its knowledge and experience of disaster risk management started its term assistance to countries around the Indian Ocean with the overall goal on building better prepared societies to reduce damage and the number of victims in case of future disasters. By examining the activities of JICA, Japan International Cooperation Agency, this paper argues the importance of such cooperation. International cooperation for disaster preparedness/reduction has only a short history with little past academic investigation. Therefore this paper also seeks to clarify the issues and challenges of such assistance.

著者

子島 進 ダニシマズ イディリオス

出版者

アジア文化研究所

雑誌

アジア文化研究所研究年報 = Annual Journal of The Asian Cultures Research Institute (ISSN:18801714)

巻号頁・発行日

no.47, pp.116(117)-124(109), 2012

著者

大友 有

出版者

早稲田大学アジア太平洋研究センター

雑誌

アジア太平洋討究 (ISSN:1347149X)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.109-121, 2015-03-25

著者

里見 信生

出版者

北陸の植物の会 / 植物地理・分類学会 = The Society for the Study of Phytogeography and Taxonomy

雑誌

北陸の植物 = The Journal of Geobotany (ISSN:03748081)

巻号頁・発行日

vol.13, no.4, pp.101-101, 1965-03-15

著者

千倉 真理

出版者

朝日新聞社

雑誌

朝日ジャ-ナル (ISSN:05712378)

巻号頁・発行日

vol.27, no.47, pp.p155-167, 1985-11-20

著者

姜 信龍

出版者

社団法人日本造園学会

雑誌

造園雑誌 (ISSN:03877248)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.16-33, 1993-08-27

被引用文献数

2

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1876年の開国以降,欧米の公園に関する情報が国内にかなり伝えられ,韓国々内でも居留地内に最初に公園が造成され始めた。複雑な社会・政治状況に影響され,居留民・独立協会・韓国政府によって公園が造成されていったが,公園造成は制度化されることなく,日本の植民地になった。日本人居留民にとって,神社保護のために整備された境内外そのものは公園地であった。韓国政府によりパゴダ公園が造成されたものの,造成から約13年が経過した1913年から一般市民の平日入園が達成された。特に,独立公園と仁川各国居留地内に造成された自由公園は,最初から市民或は居留民のために造成された近代的な意味の公園として評価される。