著者

新中 新二

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌D(産業応用部門誌) (ISSN:09136339)

巻号頁・発行日

vol.126, no.3, pp.225-236, 2006 (Released:2006-06-01)

参考文献数

34

被引用文献数

3 4

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Almost all methods for sensorless drive of permanent-magnet synchronous motors (PMSMs), which estimate rotor phase using fundamental components of stator voltage and current, cannot operate properly at low speed including standstill. For proper sensorless drive of PMSMs, they must be started and driven up to a certain speed by other methods. This paper proposes a new simple vector control method for a starter, which can start and drive PMSMs from rest up to the 50% rated speed. The proposed vector control method has the following useful features: 1) It is constructed on basis of “MIR strategy" together with feedback current control, and has a new specific stability function preventing rotating oscillation; 2) It can start up PMSMs with less than 50-70% rated load; 3) It can prevent over-current even at very low speed including standstill; 4) It can be applied to both of salient and nonsalient pole PMSMs; 5) It does not require motor parameters of high precision; 6) It is simple and required computational load is very light; 7) It starts up PMSMs with pre-specified maximum current and automatically reduces current amplitude to the necessary minimum; 8) It attains pre-specified ratio of effective/reactive currents at steady state; 9) It can estimate properly rotor phase as well as speed at speed of 10% rating or more. This paper presents the new vector control method in detail from principle and confirms its usefulness by experiments.

著者

縣 和一

出版者

日本芝草学会

雑誌

芝草研究 (ISSN:02858800)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.18-26, 2008-10-31 (Released:2021-04-08)

参考文献数

27

被引用文献数

3

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本報告は, わが国におけるゴルフ場の主要植生である芝地植生と林地植生の光合成による大気の浄化, 温暖化防止に対する効果を明らかにする目的で, ゴルフ場の規模別, 地域別面積, 生育期間, 用途別芝地の芝種とその純生産量, 森林タイプ別純生産量を基礎にCO2固定量, O2発生量および蒸発散量を算出して大気の浄化と温暖化防止に対するゴルフ場の寄与について検証した。その結果以下の諸点が明らかになった。1) わが国のゴルフ場は, 規模別では18Hが68%を, 27Hが20%, 36Hが11%を占め, 平均面積は, それぞれ100, 128, 172ヘクタールであった。総面積に対する芝地面積の比率は, 18Hが43%で27H, 36Hでは49%前後を占め, 林地面積が50%以上であった (表5)。2) ゴルフ場の規模による用途別の芝地の比率は大差なく, 18Hの平均値でラフが62.7%, フェアウエイ31.2%, ティー2.6%, グリーン3.5%であった (表5)。3) 全国の18Hを対象にした芝地面積と林地面積の比率および用途別の芝地面積比率に地域間差異がみられた (表6)。これは地域によって気象, 地形, 土地利用条件が異なるためと考えられる。4) 全国のゴルフ場の芝地植生, 林地植生には種の違いがみられ, 芝種により生育期間の長さ, 平均気温が地域によって異なった (表7, 8)。5) 芝地植生と林地植生のCO2固定量, O2発生量, 蒸発散量の試算は, 有機物の純生産量を基礎に行った。両植生の純生産量の基準値には, 主として国際生物学事業計画 (IBP) の調査結果を採用した (表1~4)。6) 純生産量である有機物生産は, 北海道, 東北, 中部で小さく, 関東以南では低緯度地域に行くほど大きくなる傾向がみられた。これは生育期間が南に行くにつれて長くなることが関係していた。CO2固定量, O2発生量, 蒸発散量には有機物生産と同傾向の地域的変異がみられた (表9)。7) ゴルフ場の規模別有機物生産量は, 18Hで1,148トン, 27Hで1,440トン, 27Hで1,936トンであった。CO2の固定量, O2発生量, 蒸発散量も規模別にほぼ同様の傾向であった (表10)。8) 全国のゴルフ場の総計をみると, 総面積は約27万haで, 有機物生産の総量は年あたり314万トン, CO2固定量は460万トン, O2発生量は336万トン, 蒸発散水量は11.7億トンであった (表11)。CO2固定量を排出係数で除して電力量に換算すると, 約110億kWhとなり, 約230万標準世帯の年間消費電力となった。このことは全ゴルフ場が, これだけの電力を発電する際に発生するCO2量を吸収固定する潜在能力を有することを示している。これは京都議定書の削減計画の森林整備による目標削減量である4,680万トンの約10%に相当するCO2量である。また336万トンの発生O2量は約1,225万人の年間に必要な酸素給源になることがわかった。9) 以上から, 全国のゴルフ場は, CO2とO2のガス交換, 水の蒸発散を通して大気の浄化, 気象改善に有効であり, 地球温暖化防止に寄与していることが判明した。

著者

Aya Tanaka Linka Koun Rei Haruyama Kyna Uy Maryan Chhit Lumpiny Kim Noriko Fujita Yutaka Osuga Tadashi Kimura Kanal Koum

出版者

National Center for Global Health and Medicine

雑誌

GHM Open (ISSN:2436293X)

巻号頁・発行日

pp.2023.01002, (Released:2023-06-18)

参考文献数

21

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The clinical features of newly diagnosed cervical cancer in Cambodia are poorly documented. We aimed to describe the histologic type and stage distributions of newly diagnosed cervical cancer patients at the Khmer Soviet Friendship Hospital in Phnom Penh, which is one of the two national cancer centers in Cambodia. A descriptive cross-sectional study was conducted using the Gynecologic Test Registry of the gynecology department between January and December 2019. In 2019, 351 women were histologically diagnosed with cervical cancer, representing approximately one-third of the estimated total cases occurring in the country. The mean age at presentation was 54.7 years. The histologic type distribution was largely consistent with other Asian countries, with squamous cell carcinoma accounting for 83.8%, followed by adenocarcinoma (15.4%). Among 309 patients with recorded staging information, 57.6% were advanced-stage cancers (i.e. stage IIB or higher). Raising awareness of early symptoms of cervical cancer, increasing access to cancer diagnosis, and better recording of patients’ clinical information are important to improve cervical cancer management in Cambodia.

著者

菅原 至

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2023年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.230, 2023 (Released:2023-04-06)

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1.問題の所在 日本は第二次大戦の敗戦により小笠原諸島の施政権を喪失した.米国施政権下(1945-1968)の小笠原諸島では先住者である欧米系・太平洋系世帯のみが居住を認められ,日系島民は施政権返還まで居住が許されなかった.施政権返還後の小笠原村民は,住民行政上「在来島民」「旧島民」「新島民」の3者に区分されるが,「在来島民」は米国施政権下の父島に居住していた人々を,「旧島民」は戦前に小笠原諸島に居住していた日系世帯を指す.「新島民」は返還以降に父島・母島に移住した人々である. 「在来島民」の歴史経験や「新島民」の移住に関する研究には一定の蓄積がみられ,戦後に難民化した「旧島民」の生活や帰島・補償運動については石原(2013; 2019)に詳しい.しかし「旧島民」の返還前後の活動や帰島後の生活については詳らかになっていない.そこで,本研究は故郷喪失を経て帰島し,島内に定住した「旧島民」の経験を明らかにすることを目的とする.手法としては,南方同胞援護会の刊行物等の分析と,聞き取り調査を用いた. 2.返還以前の「旧島民」の動向 強制全島疎開以降,難民化した「旧島民」は,東京都(島嶼部を含む),神奈川県,静岡県を中心に全国43都道府県および沖縄(大東諸島)に離散した(南方同胞援護会編 1966).帰島を待つなかで「旧島民」は経済的に困窮し,1953年の東京都による「小笠原島引揚民の生活状況調査」では全体の85%が困窮者とされている.いつ帰島が許可されるか見通しが立たない状況のため,現住地への資本の投下が困難であったことも困窮の要因となった(犬飼・橋本 1969).総理府が返還直前に全国の「旧島民」を対象に実施した悉皆調査では,帰島希望者は回答者全体の68%にのぼり,島別の内訳は父島2,276名,母島1,424名,硫黄島395名であった. 3.返還時の諸島内の状況と課題 戦前の小笠原諸島には, 5つの行政村(父島: 大村・扇村袋沢村,母島: 沖村・北村,硫黄島: 硫黄島村)が設置されていたが,米国施政権下では父島大村のみが居住地として利用され,その他の集落は放棄されていた.「旧島民」の帰島に際しては,住宅や上下水道,電気等のインフラ整備が喫緊の課題であった.そのため,小笠原返還をもって「旧島民」の帰島が実現したわけではなかった.特に米軍が駐留しなかった母島は,全島が亜熱帯の植物に覆われたため再開拓が求められ,定住には返還から5年の歳月を要した. 4.「旧島民」の帰島・定住の過程 返還後に帰島を果たした「旧島民」は,主に戦前の生活の記憶を持つ40代以上であり,少数の若者は親の意志に応えて随伴した島外育ちの戦後世代であった.帰島時期に着目すれば,同じ「旧島民」にも従事する職種により差異がみられた.例えば,漁業者は農業者よりも帰島・定住が早く,その要因としては以下の3点が指摘できる.第1に,米国施政権下の父島では,「在来島民」がグアムに冷凍魚を輸出していたため,最低限の港湾設備が整っていたこと.第2に,漁業者は,返還以前から返還後の漁協設立に向けて「在来島民」の漁業者と接触していたこと.第3に,戦前の農地が密林に戻っていたため,農業者としての定住を希望した人々は生業基盤の整備に時間が掛かったことである. これに対し,帰島が果たされなかった「旧島民」も存在する.一部の硫黄島出身者は父島・母島に移住し帰島を待ったが,現在まで帰島は実現していない.また,小笠原復興計画では,インフラ集約を目的として「一島一集落」が基本方針とされ,父島大村地区と母島沖村地区の優先整備が行われた.そのため,他集落出身者は帰島できても帰郷できない状況が続いた.本発表では,以上のような文書資料から得られた「旧島民」の帰島・定住の過程を,聞き取り調査の結果と照らし合わせることで,生きられた経験として論じる.文献 石原 俊 2013.『〈群島〉の歴史社会学――小笠原諸島・硫黄島,日本・アメリカ,そして太平洋世界』弘文堂. 石原 俊 2019.『硫黄島』中央公論新社. 犬飼基義・橋本 健 1969.『小笠原――南海の孤島に生きる』日本放送出版協会. 南方同胞援護会編 1966.『小笠原関係実態調査書元居住者名簿編』南方同胞援護会. [付記] 本研究は「阿部英雄史学地理学科研究奨励金」および 「明治大学大学院生研究調査プログラム」の補助金を使用した.

著者

岡 慎一

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.104, no.9, pp.1885-1889, 2015-09-10 (Released:2016-09-10)

参考文献数

4

著者

宮坂 道夫

出版者

日本精神保健看護学会

雑誌

日本精神保健看護学会誌 (ISSN:09180621)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.70-75, 2021-11-30 (Released:2021-11-30)

参考文献数

8

著者

田野井 博之 田野井 翔子

出版者

日本鳥学会

雑誌

日本鳥学会誌 (ISSN:0913400X)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.205-209, 2021-10-25 (Released:2021-11-12)

参考文献数

10

著者

牧野 友耶

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.75, no.9, pp.587-589, 2020-09-05 (Released:2020-11-18)

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ラ・トッカータ南極点の研究を支えるウィンターオーバー

著者

冨田 洋介 鈴木 善貴 田中 佑人 長谷川 陽子 佐藤 美穂 大竹 正紀 齋藤 大嗣 設樂 仁子 互野 亮 山田 蘭子 大倉 一夫 松香 芳三

出版者

日本顎口腔機能学会

雑誌

日本顎口腔機能学会雑誌 (ISSN:13409085)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.24-25, 2018 (Released:2021-01-30)

参考文献数

3

著者

阿部 英介 玉手 修平

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.85, no.12, pp.1048-1051, 2019-12-05 (Released:2019-12-05)

著者

池戸 和幸

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.57, no.7, pp.789-791, 2003-07-01 (Released:2011-03-14)

参考文献数

1

著者

Asuka Ito Hideyuki Nushida Hiromitsu Kurata Hitomi Umemoto Hirofumi Iseki Itsuo Tokunaga Akiyoshi Nishimura

出版者

The University of Tokushima Faculty of Medicine

雑誌

The Journal of Medical Investigation (ISSN:13431420)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1.2, pp.290-293, 2023 (Released:2023-05-11)

参考文献数

29

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Complete decapitation due to suicide by hanging is rare. We report the case of a decapitated man who was found in the sea near an estuary. A polyethylene rope was tied to the handrail of the bridge across a strait near the site of the body. The rope was 12 mm in diameter and 19 m in length from the handrail. It ended with a slip knot noose, and skin and mustache-like hair fragments were attached to it. The decapitated head was not found. The deceased weighed 82 kg and was 152 cm long without the head. The autopsy revealed coarse abrasions and intramuscular hemorrhage around the severed edge. The third cervical spine was not fractured. We reviewed the literature and suggested the conditions of body weight, fall height, rope diameter, and number of rolls in cases of decapitation by hanging. We calculated the hanging decapitation index (HDI) as the fall height (m) multiplied by the body weight (kg), divided by the rope diameter (mm), divided by the number of rolls ; and discussed the differences between complete and incomplete decapitation cases. J. Med. Invest. 70 : 290-293, February, 2023

著者

梶 光一

出版者

森林野生動物研究会

雑誌

森林野生動物研究会誌 (ISSN:09168265)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.29-31, 2014-03-28 (Released:2017-04-26)

参考文献数

2

被引用文献数

1

著者

関 伸一

出版者

特定非営利活動法人バードリサーチ

雑誌

Bird Research (ISSN:18801587)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.A35-A48, 2012 (Released:2013-01-17)

参考文献数

17

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トカラ列島の3つの無人島(臥蛇島,上ノ根島,横当島)に上陸して直接観察を行なうとともに,森林内に自動記録装置(赤外線センサー式自動撮影カメラとタイマー機能付録音機)を1年以上にわたり設置して鳥類相を調査した.3島で記録された種数はそれぞれ40 種,30 種,28 種であったが,繁殖の可能性が示唆された種は 13 種,9種,8種であった.直接観察でのみ記録されたのは海鳥類やサギ科など森林を利用することが稀な種であった.また,いずれの島でも自動記録装置でのみ記録された種が約3分の1を占め,渡りの途中で一時的に滞在したり,越冬したりする渡り鳥で,上陸調査の実施可能な時期には観察しにくい種が多く含まれた.森林性で繁殖していると推測された種は複数の手法で共通して記録されることが多かったが,繁殖の可能性を判断する根拠となったのは主に録音機による繁殖期の連続的なさえずりの記録であった.自動記録装置は,動作安定性に課題が残されてはいるが,遠隔地では非常に効果的な調査手法であることが明らかになった.

著者

山本 武彦

出版者

THE JAPANESE ASSOCIATION FOR RUSSIAN AND EAST EUROPEAN STUDIES

雑誌

ソ連・東欧学会年報 (ISSN:03867226)

巻号頁・発行日

vol.1983, no.12, pp.2-11, 1983 (Released:2010-03-16)

著者

森 大輔

出版者

合成樹脂工業協会

雑誌

ネットワークポリマー (ISSN:13420577)

巻号頁・発行日

vol.35, no.6, pp.285-289, 2014-11-10 (Released:2015-01-21)

参考文献数

10

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天然樹脂セラックは,体長0.6 mm 前後のラックカイガラムシがマメ科,クワ科など特定の樹木(母樹)の枝に分泌する樹枝状物質を精製したものである。セラックという言葉はShell(貝殻)+Lac(多数)が語源となっており,Shellac とはラックカイガラムシの分泌物が貝殻状になることに由来し,Lac はヒンズー語のLakh(10 万)及びサンスクリット語のLaksha(10 万)より由来した言葉で,ラックカイガラムシが木に何万と密集している状況を表したものである(Fig. 1)。ラックカイガラムシの生育条件は亜熱帯地方が 適し,タイ・インドが二大産地となっている。 また,産業革命以降,天然樹脂の中で唯一の熱硬化性樹脂として,木工塗料を始め,工業用材料などに幅広く使用されてきたが,石油化学の発達につれ,合成樹脂万能の風潮になり,セラックは天然物の安全性とセラックでしか得られない物性を利用した用途以外は次 セラックは紀元前2000 年頃迄遡ることができる。 第に需要が減少していった。しかし,近年の環境配慮や資源の有効利用の面,人体への安全面から,セラックが再び見直されるようになってきている。

著者

伊藤 拓 樋口 匡貴 荒井 弘和 中村 菜々子

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.94, no.2, pp.129-138, 2023 (Released:2023-06-25)

参考文献数

22

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Cross-sectional research has indicated that the psychological variables of the protective motive theory and normative focus theory are related to avoidance behaviors around going out or contacting others during the COVID-19 pandemic. However, there has been no longitudinal research investigating whether these psychological variables predict similar behaviors. The aim of this longitudinal study was to examine whether these psychological variables predicted such behaviors immediately after the termination of the COVID-19 pandemic state of emergency. A total of 781 participants completed a web-based survey immediately before and after the termination of the state of emergency in Tokyo. A cross-lagged effects model was used to analyze psychological predictors. The results indicated that the perceived self-efficacy of avoidance behaviors (β = .099), injunctive norms (β = .135), and descriptive norms (β = -.061) immediately before the state of emergency termination predicted avoidance behaviors around going out or contacting others immediately after the termination. These results suggested causal relationships between perceived self-efficacy, descriptive norms, and injunctive norms and avoidance behaviors around going out or contacting others.

著者

松本 瑠偉 内田 詮三 戸田 実 仲谷 一宏

出版者

The Ichthyological Society of Japan

雑誌

魚類学雑誌 (ISSN:00215090)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.181-187, 2006-11-25 (Released:2010-06-28)

参考文献数

18

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The bull shark, Carcharhinus leucas (Müller and Henle, 1839), previously reported from Japanese waters but without voucher specimens, is herein reported and its status as a Japanese species confirmed, from 33 specimens, including three from a riverine habitat, collected from Okinawa and Iriomote Islands, Okinawa Prefecture, Japan.

著者

川越 弘就 吉位 尚 大塚 芳基 竹野々 巌 寺延 治 古森 孝英

出版者

JAPANESE SOCIETY OF ORAL THERAPEUTICS AND PHARMACOLOGY

雑誌

歯科薬物療法 (ISSN:02881012)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.139-143, 1999-12-01 (Released:2010-06-08)

参考文献数

22

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Death due to gas gangrene following tooth extraction of mandibular third molar was reported. The patient was a 53-year-old female. Her mandibular left third molar was extracted 8 days before she was referred to our clinic. She did not receive any prophylactic antibiotics. After tooth extraction she developed swelling and pain of the left oral floor and the neck with severe sore throat and trismus. She had been treated with intravenous antibiotics and surgical drainage at a local hospital, however, the symptoms did not improve. The CT findings of the neck were abundant gas in the soft tissue of the neck. The diagnosis was cervical gas gangrene. The hematological tests revealed increase of white blood cells (13600/mm3), CRP (25.9mg/dl), blood sugar (332mg/dl), hypoalbuminemia (Alb ; 2.5g/dl), and liver dysfunction (GOT ; 42IU/l, GPT ; 63IU/l) .She seemed to be getting better due to drainage on Day 4 after admission, however, the neck skin became necrotic widely. On Day 8, rapid swelling and severe pain from the neck to chest were observed. The general conditions began to worsen, and she died of multi-organ failure on Day 12 (19 days after tooth extraction) . Enterococcus faecalis, Streptococcus milleri, Gemella haemolysan and Peptostreptococcus micros were isolated from the pus.It was considered that the necrotic tissues of the neck, which might cause residual infection, should have been removed completely, and the management for hyperglycemia and hypoalbuminemia was also very important to treat severe infectious gas gangrene.

著者

中村 美香 近藤 浩子 岩永 喜久子 今井 裕子 杉田 歩美 須川 美枝子 永井 弥生

出版者

北関東医学会

雑誌

北関東医学 (ISSN:13432826)

巻号頁・発行日

vol.66, no.4, pp.279-288, 2016-11-01 (Released:2017-01-18)

参考文献数

35

被引用文献数

5 6

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【目 的】 看護職がインシデント・アクシデントを繰り返し起こす要因を明らかにする. 【方 法】 インシデント・アクシデントに関する先行研究の質問項目を参考にして, 質問紙を作成した. 急性期病院1施設の看護職689名に対して, 無記名自記式質問紙調査を実施した. 対象者を6か月間のインシデント・アクシデントの頻度によって3群 (0回, 1~2回, 3回以上) に分け, インシデント・アクシデントに関連する質問の項目平均得点を比較した. 【結 果】 有効回答は461名 (有効回答率92.9%) であった. 「不安・緊張」, 「混乱」, 「抑うつ」, 「従順な性格特性」, 「判断力の不足」, 「連携不足」, 「過酷な勤務状況」, 「業務多忙」の8項目の項目平均得点は, インシデント・アクシデントが3回以上の群が有意に高かった (p<0.05~0.001). 【結 語】 看護職のインシデント・アクシデントの頻度は, これらの8項目と関連していた. よって, これらの項目はインシデント・アクシデントのリスクを把握するスクリーニング項目として活用可能であることが示唆された.