著者
斎藤 秀俊 河野 隆二 今井 秀樹
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. IT, 情報理論
巻号頁・発行日
vol.93, no.234, pp.33-39, 1993-09-17

畳込み符号器を用いた多次元符号化変調の中で,カタストロフィックな符号器を選択した時に,自由ユークリッド距離d_free>が大きくなるものが存在することを示す.さらに,時変符号器を用いた多次元符号化変調の中で,補助情報を用いる方式を示す.この方式では,符号化部分のd_free>が時不変の符号器を用いたものより大きくなる特徴がある.この結果,補助情報の伝送を組合せた多次元符号化変調では,低SNで誤り率特性が良くなる.それ故に,符号器の持つカタストロフィック性を除去する等化器及び,記憶のある通信システムと組み合わせることで,有効な多次元符号化変調方式が実現できる.
著者
小澤 正直 浜田 充 北島 雄一郎 西村 治道 Buscemi F.
出版者
名古屋大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2014-04-01

【不確定性】ブランシアールの関係式を混合状態の任意の分解に適用する事で,混合状態に対する誤差擾乱関係を導く事ができる事を示し,2014年に本研究で導かれた,混合状態に対する誤差擾乱関係は最適な分解に対する誤差擾乱関係である事を示した。【相補性】測定過程が物理量の値を再現するのか,確率分布を再現するに過ぎないのかは未決着の問題であるが,定説では,Kochen-Specker の定理から測定は確率分布を再現するに過ぎないと考えられてきた。本研究では,定説に反して,任意の状態で確率分布を再現する事のできる2つの装置で同一の物理量を同時に測定するとそれらの測定値が常に一致することを示した。【情報理論的非局所性】量子通信路が他の通信路に分解可能であるための新しい必要十分条件を発見した。このような条件は,逆データ処理定理と呼ばれ,確率分布のマジョライゼーション順序を量子通信路に拡張している。【計算量理論的非局所性】量子対話型証明における検証者が多項式時間量子アルゴリズムを実行できることに加えて事後選択と呼ばれる能力を有する場合における検証能力を完全に特徴付けることに成功した。具体的には,このような量子対話型証明で検証可能な問題のクラスがPSPACEと一致することを示した。この成果はPSPACEという従来の計算量理論において重要な問題のクラスに対する新しい量子計算的特徴付けを与えるものである。【相対論的非局所性】非文脈依存的な隠れた変数の存在から導かれるKCBS不等式について研究し,非相対論的量子力学においてはすべての状態においてKCBS不等式が破れるわけではないのに対して,相対論的場の量子論においてKCBS不等式はすべての状態において破れるということを示した。【量子暗号】2014年発表のユニタリ演算子構成の定量的な限界式の一般化を行い,より広範囲の系に対して適用可能なものを提案した。
著者
小林 淑恵 渡辺 その子
出版者
科学技術・学術政策研究所
巻号頁・発行日
2014-05 (Released:2014-06-30)

研究機関に在籍している「狭義」のポストドクターの場合、将来のキャリアパスが不透明であり、任期を繰り返しつつ不安定な雇用のままで高齢化することが問題視されている。この現状と要因について明らかにするために、本研究では文部科学省 科学技術・学術政策局 基盤政策課で実施した『ポストドクター等の雇用・進路に関する調査-大学・公的研究機関への全数調査(2009年度実績)』の個票データを用い、正規職(常勤、任期なし)への移行に関する分析を行った。ポストドクターは30-34 歳で最も多く、博士課程修了後の年数は平均4~5年である。正規職への移行率は博士修了後5~7年程度でもっとも高く、ポストドクターというトレーニング期間を経て、任期の変わり目で移行するケースが多いことが明らかになった。しかし平均移行率は6.3%と、一般大卒者の非正規職から正規職への移行率よりも著しく低い状況にある。特に女性、理学・医学系、競争的資金で雇用されている者の移行率が有意に低いことから、これらの状況を踏まえた上で、任期の変わり目である5年目辺りまでに、安定した職へ移行できるような支援が必要であることを指摘している。また今後の課題として、本データでは捕捉されていない有期の特任助教から正規職への移行についても検討する必要がある。
著者
武元 英夫 BRESSOUD Dav 竹内 洋 瓜生 等 降矢 美彌子 安江 正治 前田 順一 渡辺 徹 花島 政三郎 LAINE James KURTHーSCHAI ルサン LANEGRAN Dav PARSON Kathl WEATHERFORD ジャック SUTHERLAND A 石黒 広昭 川上 郁雄 本間 明信 猪平 真理 森田 稔
出版者
宮城教育大学
雑誌
国際学術研究
巻号頁・発行日
1996

マカレスター大学において研究協議を行い、意見交流を行った。協議では学内のカリキュラム担当者、学外における教育プログラム担当者等と話し合いが行われた。また、カリキュラムに関する資料や学外の教育プログラムに関する資料が収集された。広域情報教育について、発達しているアメリカのその実態をマカレスター大学との研究討議で、教育センターを訪れることによって見ることができ、いくつかの資料を得た。音楽についてはアジアの音楽での楽器の使用での大学でのカリキュラムの討議、数学のカリキュラムについても解析学や数学科教育の分野での討議したり、実際に講義に参加しアメリカ合衆国での現在の大学でのカリキュラムの見直しの実態に触れ、これからの日本の大学におけるカリキュラムの検討課題が得られた。また、環境教育のカリキュラムについても討議を行った。当初の予想以上の成果があったと言えよう。マカレスター大学は今後の国際化教育を進める上で日本を含むアジア・アフリカ等との交流を重視していくというのは、21世紀に向けた日本の大学教育を考える上で極めて示唆に富む点である。今後の研究を進める上で、どのように共同の視点に立って協議を進めて行くかが課題となろう。経済学教育の面で、特に、アメリカ側から眺めた日本の経済体制についての討議が行われ、金融状勢についての両国の見方、大学でのカリキュラムの導入の方法等において有意義な研究が行われた。コンピュータネットワークは予想どおり、我が大学よりもはるかに進んでいて、数年後の本大学の期待する姿をみたような気がする。
著者
茂木 創 立花 亨 木村 正信
出版者
拓殖大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2014-04-01

本研究「食料・エネルギー備蓄におけるデフラグメンテーション費用」は、食料やエネルギーの国家および民間備蓄の有効かつ即効性のある活用について考察したものである。本研究では、「不測の事態」が発生した状況下では、「規制緩和」よりも透明性が確保された下での「規制された経済社会体制」の方が効率的に危機を回避できる可能性について考察した。
著者
岡本 正洋
出版者
筑波大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2011

走運動により高まる神経新生の分子機構を明らかにするために,平成24年度は計画書の「実験2:海馬アンドロゲン阻害が走運動による神経新生の増加に与える影響」について,アンドロゲンとエストロゲン効果の比較や血中アンドロゲン作用について詳細に検証した。以下にその概要を示す。実験2-1アンドロゲン受容体拮抗薬の検討運動誘発性の神経新生におけるアンドロゲン作用を明らかにするために,アンドロゲン受容体拮抗薬フルタミド投与が神経新生に及ぼす影響について検証した。神経新生はその成熟過程を三つの段階,増殖(Ki67),分化(DCX),生存(BrdU/NeuN)に分けて評価した。その結果,フルタミド投与により低強度運動によるDCX陽性細胞数およびBrdU/NeuN陽性細胞数の促進効果は消失した。一方,Ki67陽性細胞数はフルタミド投与群でも低強度運動により有意に増加した。これにより,アンドロゲンは神経新生の促進因子の一つであり,その効果は細胞増殖ではなく,新生細胞の神経分化や生存に強く作用することが明らかとなった。実験2-2:精巣摘出の効果一般的に,アンドロゲンは精巣から血液中に分泌され,標的器官に作用すると考えられている。そこで,精巣摘出に伴う血中アンドロゲン濃度の枯渇が運動誘発性の神経新生に及ぼす影響について検証した。その結果,低強度運動による神経新生促進効果は精巣摘出群でも持続され,その効果はアンドロゲン拮抗薬フルタミドを投与することで消失した。フルタミド作用は,実験1-1同様,DCX,BrdU/NeuN陽性細胞に特異的であることが明らかとなった。これらのことから,アンドロゲンが神経新生を促進する新たな因子の一つであり,さらに運動誘発性の神経新生を仲介するアンドロゲンは精巣由来ではなく海馬由来であることが示唆された。
著者
奥村 彰久 早川 文雄 久野 邦義 夏目 淳 渡辺 一功
出版者
一般社団法人 日本小児神経学会
雑誌
脳と発達 (ISSN:00290831)
巻号頁・発行日
vol.26, no.6, pp.475-479, 1994-11-01 (Released:2011-08-10)
参考文献数
8

脳室周囲白質軟化症 (PVL) 17例の出生予定日の頭部CT所見を, 正常発達を確認した児50例と比較した.脳室周囲白質の域性低吸収域は正常発達児の40%に認められ, 必ずしも病的な所見とはいえなかった.それに対し, 脳室周囲白質の孤立性低吸収域・脳室壁の不整・半卵円中心の著明な低吸収域はPVLに特徴的であった.新生児期CT所見が軽度・中等度異常の例では, 年長に達した時点のMRI所見とは55%で, 運動発達予後とは50%で, 異常の程度が一致した.CT所見が重度異常の児はMRI所見・予後とも重篤であった.重症のPVLでは半卵円中心の著明な低吸収域が特徴的で, その範囲はMRI所見・予後と関連が認められた.
著者
松井 徳光 田畑 麻里子
出版者
武庫川女子大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

本応募研究課題の主要な実験内容は、食肉を発酵する担子菌のスクリーニングを行い、心筋梗塞や脳血栓などの血栓症を予防する担子菌由来および発酵作用によって生じる抗トロンビン活性、線溶活性、抗酸化活性および免疫力を高めガンを予防するβ-D-グルカンなどを有する機能性食肉を製造することである。研究の結果、食肉の発酵にはスエヒロタケが適しており、発酵に伴って肉懸濁液中のトリグリセライド量が減少し遊離脂肪酸が増加していること、トータルコレステロールおよび遊離コレステロールも減少の傾向を示したこと、それぞれの発酵期間後に独特の風味を呈することなど、機能性のみならず、新しい加工食品として有効であることが示唆された。さらに詳細な実験が必要であるが、本研究で、担子菌で食肉を発酵させることによって、脂肪分やコレステロールが分解できることが明らかとなり、担子菌による食肉の発酵は、より健康的な食肉の製造に適していることを確信した。
著者
堀江 和代 菅瀬 君子 小嶋 汐美 堀江 祥允
出版者
仁愛大学
雑誌
仁愛大学研究紀要. 人間生活学部篇 (ISSN:21853363)
巻号頁・発行日
vol.4, pp.7-12, 2013-03-31

Food-cultural exchanges between Koreans and Japanese people since the ancient era have been widely known. In the present studies, the food acculturation of Koreans to the Japanese was studied. Three groups of volunteers, the Korean living either in Seoul(n=44, aged 45±5 years) or in Aichi prefecture, Japan(n=48, aged 45±10 years), and the Japanese living in Aichi prefecture,Japan(n=57, aged 43±9 years) were recruited. The participants answered a series of questions by questionnaires to measure the effect of Korean foods including seasonings on Japanese ones.The data collected showed that the daily meals of the Koreans living in Japan were affected well by both Korean and Japanese foods and a variety of seasonings, and they extended their daily menus, particularly the usage of traditional seasonings remained distinctively.
著者
原田 武
出版者
日本海水学会
雑誌
日本海水学会誌 (ISSN:03694550)
巻号頁・発行日
vol.38, no.5, pp.291-299, 1985 (Released:2013-02-19)
参考文献数
34

The elemental constitution of organisms, rocks and metals was found to have linear relations to that of the earth crust.Logarithms of the ratios of sample concentration to those of seawater were used as ordinate, Y=log (CSA/CWA), and those of the earth crust as abscissa, X=log (CEC/CSW).Regression lines, Y=A+BX, describe “omnipresence of elements” semiquantitatively.These samples were classined into 3 groups according to the inclination of the regression lines, B: i) B=1 (0.8 to 1.02);rocks, oxides, carbonate, phosphate, coal, ii) B=0.5 (0.4 to 0.7);organisms, metals, river water, petroleum, iii) B=0;seawater.The author used two parallel lines to the regression line instead of curves which were used usually, to express the 90% confidence interval. The elemental constitution of the samples composed of cells: microorganisms, plants, animals, muscle, bone, liver, was described by only one regression line.The inclination of regression lines changed in line with chemical reactions;e.g.values of B were decreased as much as 1 or 0.5 by dissolution, where seawater or river water formed from rocks, decreased ca by 0.5 by metal formation from oxide, and they were incresed by 1 or 0.5 by precipitation, where sediments or organisms formed from seawater.
著者
Yoshihisa Tomoda Kenji Umemura Takashi Adachi
出版者
(社)日本農芸化学会
雑誌
Bioscience, Biotechnology, and Biochemistry (ISSN:09168451)
巻号頁・発行日
vol.58, no.1, pp.202-203, 1994-01-23 (Released:2008-02-08)
参考文献数
16
被引用文献数
37 88 80

Alginate lyase-lysate (A.L.L., Algin-Oligo(R)), which had been prepared by degrading sodium alginate by alginate lyase, was found to have a growth-promoting effect on the elongation of barley roots, and especially that of the radicle, the effective concentration of A.L.L. for elongation of the roots being 100-3000μg/ml, with no inhibition at the highest concentration. When a radicle was brought into contact with A.L.L., it responded by initiating elongation within 2 to 4h. The elongation rate increased from 2.9mm/h to 5.3mm/h. Treatment with A.L.L. resulted in about a 2-fold increase in the alcohol dehydrogenase activity of the control under hypoxic conditions.

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著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1942年05月13日, 1942-05-13
著者
別所 義隆 河野 能顕 SAULIUS Klimasauskas
出版者
独立行政法人理化学研究所
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009

tRNAメチル基転移酵素と人工補酵素のAdoMet類似体を用いて、メチル基以外の非天然官能基がtRNA分子に高効率で取り込まれる技術を開発した。tRNA分子に転移される非天然官能基末端を蛍光標識することで、tRNA基質の均一な蛍光標識試料を準備し、tRNA・タンパク質複合体の蛍光結晶を作成した。大型放射光SPring-8のマイクロビームBL32XUビームラインにて、レーザー照射により結晶からの蛍光発色を観測し、微小結晶X線回折測定法を開発した。
著者
松葉 一孝 牛田 俊 奥 宏史
出版者
一般社団法人 日本機械学会
雑誌
日本機械学会論文集C編 (ISSN:18848354)
巻号頁・発行日
vol.78, no.792, pp.2797-2807, 2012 (Released:2012-08-25)
参考文献数
26

This paper reports the experimental results of the dynamic modelling using MIMO closed-loop system identification, controller design and implementation for hovering flight of a radiocontrolled helicopter. The helicopter is set on our handcrafted supporting device, and it has the roll, side-to-side and up-and-down motions that controlled by the aileron and the throttle. Several dynamic models with defferent orders are derived from closed-loop system identification experiments with the MOESP-type closed-loop subspace model identification method (CL-MOESP). Then, we compared their model with the real system, and LQR with a full state observer is designed and implemented.
著者
小原 章裕 平松 直子
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
日本家政学会誌 (ISSN:09135227)
巻号頁・発行日
vol.48, no.7, pp.637-642, 1997-07-15 (Released:2010-03-09)
参考文献数
10
被引用文献数
4

Most plant foods such as vegetables, fruit, seaweed and mushrooms contain antimutagenic or anticarcinogenic compounds. These compounds may be altered or lost during processing and cooking. Therefore, it is very important to investigate the change in antimutagenicity of a food due to processing and cooking. The objective of the first stage of this study was to examine the antimutagenicity of water-soluble and fat-soluble substances in plant foods. Food samples were selected from popular seasonal vegetables that are commonly available. The water-soluble fraction and fat-soluble fraction were extracted from each freeze-dried plant food with a 0.1 M phosphate buffer and methyl alcohol, respectively. The antimutagenic activity was evaluated by the Ames method to examine the mutagenicity of Trp-P-1, Trp-P-2 and 2-hydroxy- (1-N-nitrosoindolyl) propionic acid (NIHP) toward Salmonella typhimurium TA 98.Twenty percent of the forty plant juices tested reduced the mutagenicity of Trp-P-1 by more than 50 %, and 35% of the extracts from the other 29 vegetables reduced mutagenicity of NIHP by more than 50 %. Eighty three percent of the water-soluble fractions extracted from 24 freeze-dried plant foods showed antimutagenic activity toward Trp-P-2. On the other hand, only 25% of the fat-soluble fractions from the freeze-dried plant foods showed antimutagenicity, although a few of them demonstrated very strong activity. Seventeen percent of the tested plant foods had antimutagenicity in both the water-soluble and fat-soluble fractions. Most of the plant foods tested contained antimutagens in their water-soluble fractions.