著者
小林 海
出版者
目白大学
雑誌
研究活動スタート支援
巻号頁・発行日
2010

競技レベルの高い短距離選手は競技レベルの低い選手よりも全力疾走中における接地時と離地時の骨盤前傾角度が大きく,接地期の脚のスイング速度も有意に大きかった.また,接地時の骨盤前傾角度,回旋角度と接地期の脚のスイング速度の平均値との間にはそれぞれ有意な相関関係が認められた.これらのことから,接地時に骨盤を前傾および後方回旋させることが,接地期の高い脚のスイング速度での疾走を可能にする一因となっていることが明らかになった.
著者
明戸 隆浩
出版者
The Kantoh Sociological Society
雑誌
年報社会学論集 (ISSN:09194363)
巻号頁・発行日
vol.2009, no.22, pp.68-79, 2009

The purpose of this paper is to examine how the so-called "Liberal" position arose concerning the issue of ethnic minorities in 1960s America. Some earlier research has seen "Liberal" as only the opposition to "Conservative", and explained that the "Liberal" position in America was established in the presidential election of 1964 in which the main issue was civil rights policy. According to such research, as the civil rights movement became radical in the late 1960s, the "Liberal" began to collapse. But in this paper, to grasp the "Liberal" more appropriately, I focus on the relation and difference between "majority" and "minority" inside the "Liberal", and examine how "Liberals in the majority" responded to claims of minority. From this perspective, I will make it clear the radicalization of civil rights movement was not the beginning of the collapse of the "Liberal" but rather the critical momentum for the establishment of "Liberals in the majority", as it were a "Liberal Majority".
著者
永田 英治
雑誌
宮城教育大学紀要 = Bulletin of Miyagi University of Education (ISSN:13461621)
巻号頁・発行日
vol.48, pp.113-123, 2014-01-27

The X club in the historical studies of scienceA sketch of the meetings of the X clubT. H. Huxley’s relationship with the members of the X clubJ. Tyndall’s relationship with the members of the X clubThe X club, the members of the council of the BA, and lectures delivered to the Operative Classes in the meetings of the BAThe two committees on science education and on national provision for the rosecution of physical research
著者
野田 公夫 足立 泰紀 足立 芳宏 伊藤 淳史 大田 伊久雄 岡田 知弘 坂根 嘉弘 白木沢 旭児
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010

1930 年代の日本では「資源」という言葉が急浮上した。そして「あるもの」ではなく「作ることができるもの」という側面が過剰に強調されただけでなく、人すらその対象に加わえられた(人的資源)。これは、ドイツにもアメリカにもない特異な現象であり、物質的豊かさに恵まれない日本が総力戦体制に立ち向かうための重要なレトリックであった。本研究では、総力戦体制期の農林資源開発に関する、日・独・米三国の比較史的研究をおこなった。
著者
中島 秀之
出版者
社団法人人工知能学会
雑誌
人工知能学会誌 (ISSN:09128085)
巻号頁・発行日
vol.16, no.1, pp.82-85, 2001-01-01
被引用文献数
1
著者
深見 良子 山崎 緑
出版者
帝塚山大学
雑誌
帝塚山短期大学紀要. 人文・社会科学編・自然科学編 (ISSN:1344915X)
巻号頁・発行日
vol.33, pp.210_a-197_a, 1996-03-01
被引用文献数
2

本学短大生の肥満の頻度をBMIと体脂肪率から調べ, 1の結果を得た。痩せ願望をもつ女子のダイエット法は, ダイエット本来の主旨である蓄積した脂肪を重点的に減らして, 健康体をつくるという目的に沿っていないものが多い。そこで, ダイエットの実態および食生活と体調に関する調査を行い2∿10の結果を得た。1. (a) BMIによる肥満の判定 本学学生のBMI(体格指数)の平均値は20.2であり, 内訳は痩せ傾向群(BMI≦19.9)は43.8%, 正常群(20.0≦BMI≦22.9)が45.3%, 肥満傾向群(BMI≧23.0)は10.8%の比率であった。(b) 体脂肪率による肥満の判定 同女子学生の体脂肪率の平均値は23.3で, 内訳は痩せ傾向群(20%未満)が15.1%, 正常群(20%∿25%未満)は53.2%, 肥満傾向群(25%以上)が31.7%であり全体の1/3が肥満傾向群に属する結果となった。また体脂肪率ではBMIによる判定よりも約3倍の人が肥満傾向にあると判定された。体脂肪率25%以上の人がBMI痩せ傾向群に16.0%, 正常群に39.7%, 肥満傾向群に60.0%みいだされた。即ち, 体型から見てスリムであり肥満でない者のなかにも体脂肪率が25%以上の脂肪体質の学生が多いことが判った。(c) 学生が理想とする体重 学生が望んでいる体重は現在の自分の体重を下回り, 肥満傾向群では100%体重減少を望み, 正常群で98.8%, 痩せ傾向群でさえ51.9%の人が体重減少を望んでいる。2. ダイエット経験者は全体の59.6%もおり, 開始年齢は, 15歳が18%, 16歳が24.6%, 次いで17歳, 18歳がそれぞれ19.8%で主として中学3年生, 高校生・短大1年生時代に行っている。体重が減って成功したと答えた者はダイエット経験者全体の38%で, 体調に異常を感じないで体重が減少した者は全体の24.6%であった。3. ダイエットの方法としては食事, 運動, 薬の服用やこれらの併用もある。特定食品やダイエット食品を用いる方法には雑誌などで報道され話題になったものもある。成功したと答えたひとの方法としては運動と食事を併用したものが48%に達し, 最も高かった。4. ダイエット期間は1週間から1ケ月が30%で最も多く, 実施期間の回数は1∿5回が38%で最も多く, 繰り返し実行している場合のあることがわかる。5. ダイエットによって体に生じる異常は, 疲れやすい21.6%, 便秘12.0%, 生理停止9.4%, 貧血7.2%, 吹き出物がでる6.6%, 味覚障害6.1%, 精神不安定4.9%が主なものである。ダイエット後の体重リバウンドは14%もあった。6. ダイエットによって生じた良好な結果は, 体重の減少36%, 体部のサイズ減少11%, 味覚が敏感になった8%などである。7. ダイエットが失敗した理由としては, 持続性に乏しい, 体の不調, 精神的不安定, 反動としての食欲の増加などが挙げられる。8. 学生の体験より考えついた理想的なダイエット法は次のようなものがある。短期間に大きな体重減少を望まないこと, バランスよく食べながら体重を減らすこと, 長続きする方法であること, ダイエット中健康を損なわない事, できるだけ運動量を増やすことなどである。9. 日常の食生活を省みて, 食べ過ぎていると思う食品を問うたところ, 菓子類42.8%, 油もの33.6%, 嗜好飲料23.6%, パン類22.1%, 肉類20.3%などは摂り過ぎていると考えており, もう少し摂った方がよいと思う食品, および殆ど摂れていない食品にはいずれも上位に緑黄色野菜, 大豆類, 海藻, の食品群を挙げており, もう少し摂った方がよい食品には乳製品26.1%を挙げ, 殆ど摂れていない食品には魚介類11.4%があり近年の若者の食生活の偏りが示されている。学生の1日の食品摂取品目数は平均20.2品目で30品目にはほど遠い。朝食の欠食状況は, 1週間のうち1∿3欠食のある人は22.3%で, そのうち全く摂らない人は6.4%であった。朝食の内容は主食と副食を摂っている人は40.6%でその他はバランスのとれていない不備なものであった。10. 学生の体調, 便秘の有無, 生理の状態, アレルギーの有無, 歯の健康状態などについても調査し, 食生活の内容と合わせて考察した。
著者
有賀 克彦 MANDAL Saikat SAIKAT Mandal
出版者
独立行政法人物質・材料研究機構
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2007

本申請研究では、材料化学、超分子化学、界面科学の技術を駆使して、(Pt/Pd)材料を中心とした様々なナノ構造(ロッド、ワイア、多孔構造など)の開発を行う。特に、界面活性剤などのミセルやエマルジョンなどの構造を鋳型とし、白金やパラジウムなどの金属イオンの配位と還元、有機物の除去という過程を経ることにより、ナノロッド構造、ナノワイア、多孔性構造を構築する方法論を確立・実証することを目標とする。また、これらの構造を有機分子やバイオ素材に逆転写するというこれまでにはない研究テーマにも取り組んだ。例えば、イオン性界面活性剤であるCTABやSDSの棒状ミセルとH2PtC16が共存する条件化で還元反応を行い、白金のナノ粒子やナノロッド構造を得る手法を検討した。その結果、高表面積のフラワー状構造やオープンマウスカプセルなど、セレディピティー的な結果を得た。その一方で、不斉アミノ酸を含む界面活性剤共存下での金粒子作成などのチャレンジングなテーマについても検討を重ね、室温下で金粒子が融合し、一次元のナノ粒子がネットワーク上の二次元構造に転位するという今までにない知見が見出され、Gold Cold Fusionという新しい概念を論文発表するに至った。
著者
高木 和子
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.45, no.9, pp.643-648, 2002 (Released:2002-12-01)
参考文献数
15
著者
温水 理佳
出版者
岐阜大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2007

今後の認知症高齢者に対する被服行動への介入方法を検討するため、まずは先行研究がなかったため現状の高齢者の被服行動についての調査をおこなった。結果から、認知能力に大きな問題がない高齢者については、加齢などによる被服に関する行動の変化は見られないことが分かった。また認知症となることで被服に関する行動は影響を受けて行動が変化することが分かった。しかし認知レベルや援助などによって維持できる行動もあるのではないかということが示唆された。
著者
淺原 彰規 佐藤 暁子 丸山 貴志子
出版者
情報処理学会
雑誌
研究報告ヒューマンコンピュータインタラクション(HCI) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2009, no.24, pp.1-8, 2009-11-05

本報告では歩行者の動線解析技術を提案する.動線解析とは測位装置を持った歩行者の位置情報に意味づけを行う処理であり,意味づけにより適応的な情報配信などが可能となる.まず本報告では動線解析処理を体系化し,動線解析技術が提供しうる機能を明らかにする.次に動線解析の実現可能性を検証するため,バーベキューイベントにて 13 名の動線を収集し,解析した.その結果,誤差 10m 程度で 15 秒/回の測位でも,イベントに伴う歩行者行動の変化が検出された.We propose a pedestrian trajectory analysis in this paper. The trajectory analysis, which is defined as a process to discover sematics of the trajectory, enable an adaptive information distribution for the pedestrian's preference. We classified the analysis methods and their functions in this paper. Then we measured positions of 13 people in a BBQ event in order to prove the possibility of the system with the trajectory analysis. Finally, we obtained that the trajectory analysis is effective even if positioning systems are not so precise.
著者
下村 泰彦 増田 昇 加我 宏之
出版者
大阪府立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2010

本研究では、都道府県営の広域公園での指定管理者制度導入に関しては、財政負担の軽減を図る目的で、効率性が優先される傾向や、行政の外郭団体単体による指定管理から「産」や「民」の参画が進む中で、公園建設や管理運営に経験の無い団体が参入していること。また、環境負荷を与えないアダプティブマネジメント(順応型管理)に関しては、静的利用や動的利用等の利用目的に適した植生管理の手法が明らかとなった。