2 0 0 0 OA 人工衛星SAR画像と光学センサを用いた自然災害の早期把握
2 0 0 0 近世と近代における浄土真宗の教学展開について
去年に引き続き、江戸後期から現代にいたるまでの浄土真宗における教学展開を研究してきました。ことに、近代化の中で変遷する教団体制と教学との関連性に焦点を与えることに努めました。この関連性を考察するに当って、近代以降、真宗教団内で時折勃発した「異安心問題」(異端問題)を考察し、この問題に内在する近代教学と伝統(江戸)教学との衝突を究明しました。その結果、この問題は単なる「教学」の問題(つまり近代教学と伝統教学との齟齬)ではなく、教団内の政治問題および教育問題(例えば、「伝統的」な学寮と「近代的」な宗派大学との衝突)と深い相関関係があることが明らかになりました。昨年度は主に東本願寺で起きた「村上専精の異安心問題」を取り上げたので、本年度は西本願寺の動向に注目しました。具体的な研究対象としては、大正12年、西本願寺・龍谷大学で起きた「野々村直太郎異安心事件」を取り上げ、近代教学者と伝統教学者との解釈学的相違点を解明し、さらに「言論の自由」と「宗教の伝統」という相容れがたい概念が宗派大学の中でいかに融和され(あるいは融和されなかった)、位置づけられたかを考察しました。今後、この事件に関するより詳細な史料調査を行うつもりですので、事件の全貌を明らかにすることができると確信しております。このように、本願寺の東西における教学問題・論争の全体像の解明へ一歩進んだと考えております。また、この現象における政治性という側面も大いに存在すると認識することもできました。なお、「死生学」関連では、真宗における「小児往生問題」(つまり、子供は浄土に生まれることができるかどうかという重要な教学・倫理問題)についての初歩的な研究を始めました。
2 0 0 0 活性酸素消去剤ネオプテソンによる家免肺虚血再滑流障害の抑制
家免を用いた片側肺結紮モデルの確立本実験に入る前に、適度な肺障害を起こすモデルの確立を行った。一定の肺障害を再現できるモデルを作成するため試行錯誤した結果、(1)家免の体温保持が極めて重要である。体温が35℃以下になると障害が大幅に減少する。このため、温水潅流式ブランケットを使用、直腸温を38℃に保持した。(2)肺門をクランプする器具が重要である。家免の肺血管・気管支は極めて脆弱なため、器具によってはクランプによる組織損傷で実験結果が左右される。最終的に、バクスター社製ラバークッション付きクランプ鈕子を採用した。(3)肺門遮断時間は120分が適当である。我々の使用したモデルは、左肺動静脈、気管支の遮断にて温阻血を加えるものであるが、この温阻血時間で障害の程度を調節できる。温阻血時間を90分とすると、再潅流120分後の純酸素呼吸による動脈血ガスは平均10mmHg程度となり、コントロール群の差が有意に出ない恐れがある。一方、温阻血時間を120分とすると、再潅流120分後の純酸素呼吸による動脈血ガスは平均110mmHg程度となり、ネオプテリンが有効であれば有意差を持って高い酸素化を示す可能性がある。以上のようにモデルを確定し、ネオプテリンを投与する実験を開始した。以上のように、ネオプテリンは家免肺門クランプによる温阻血障害を全く抑制しなかった。われわれはネオプテリンのラットにおける脳虚血再潅流障害抑制効果を既に証明しており、今回の結果が種差によるものか臓器の違いによるものかを明らかにする必要がある。われわれは続いて酸化型ネオプテリンを用いて実験を重ねて行く方針である。
2 0 0 0 新規事業創造と知財戦略
本研究は、技術・知財の蓄積が大きいが、そのままでは成長が見込めない企業を対象とし、その技術・知財を新規事業創造に結びつけるメカニズムを、知財戦略経営との関係で追求することを目的とする。知財戦略経営の論点は、「開発の戦略的方向性」と「学習組織」である。その論点をふまえ、本研究では、従来とは異なる顧客機能と技術開発の組み合わせにより、新規事業を創造するメカニズムを考察した。検討の過程で、たとえば異種成膜を可能とする半導体製造装置のように、デバイスメーカーの文脈の観察と相互作用によるプロセスイノベーションと知財創造が、あるタイミングで大きな製品イノベーションにつながることが確認された。また、デバイスメーカー側では、内製化へ向けた対処や新しい形のソフトウェア知的財産が自社利益の確保に必要であることも発見された.公的機関の基礎性の強い知的財産を事業プロジェクトに結びつけることをドメインの1つとするベンチャー企業の場合、知的財産を要素分解の上、上位概念に統合して発明を操作化し、新たな用途を生み出して事業化に結びつけている。科学・技術の進化は独立になされるが、発明概念の分解・統合がそれを用途に結びつけるポイントとなっている。こうして知的財産は、企業のビジョンと中核能力をふまえた方向性を示し組織学習に組み込まれて価値創造に結びつくのであり、解析的実証においても、技術・知的財産の蓄積が組織内の他の知的資産と結合しながら価値創造へと結びつくことが観察された。効果は、イノベーションをプロセスでみたときの観察から、Cohen, M.D., J.D.March and J. P.Ohlsen[1972]から導き出した、ゴミ箱モデルと整合する。このモデルの基本的発想は、課題設定の曖昧さや複雑さ、将来予測の困難性にあり、組織内過程をとおして参加者は、自分たちが何をしようとしているのか、の解釈に到達する、という命題である(田中[1990])。こうしたプロセスは、Simon[1957]にいう、不完全情報にもとづく人間の意思決定、あるいはAlison[1971]にいう、「重要な問題で完全に組織の1つの領域に属する問題はほとんどない」という現実に由来する。こうしたプロセスに際し、現在多くの企業はステージゲートへの知的財産部の参加、部局横断的判断、ポートフォリオ経営などにより、曖昧さと将来予測困難性の中で、知的財産でみた自社の中核能力が活かせる方向性を示し、異質なアイデアを組み込み、ペットプロジェクトやゆがんだ形でのゲートキーパーを廃するよう留意している。
2 0 0 0 OA 浮世絵のリレーショナルデータベース化-初期浮世絵の文字情報の解明-
- 著者
- 幸田 正典 堀 道雄 神田 猛 中嶋 康裕 ROSSITER Andrew 及川 信 狩野 賢司 ロシター アントリュー
- 出版者
- 大阪市立大学
- 雑誌
- 基盤研究(A)
- 巻号頁・発行日
- 1998
3年の調査期間に1)魚類群集の種構成と構成種の形態の隔絶地域での比較研究、2)沿岸性カワスズメ類の人工岩礁への定着とその後の継続観察、3)永久調査区での構成種の個体数と種構成の継続調査、4)カワスズメの口器形態に見られる左右性の種毎の頻度の調査、5)いくつかの魚種での繁殖戦術の解明、6)複数種での特異的な共生関係の把握、等が行うことができた。1)では、砂浜により隔絶された岩礁性カワスズメでの、形態的差異が明らかになりつつあり、あわせてその変異の角魚類群集における意味についても検討が始まっている。2)では、定着の早い種遅い種について、その違いをもたらす要因について比較検討がなされつつある。3)では今回の調査から、岩礁性魚類群集が極めて安定していることが明らかとなった。この問題にからんだ大規模な魚種除去実験の結果からこの安定性をもたらす要因の検討をはじめている。4)ではカワスズメ類各種の左右性の頻度が、ほぼ5年周期に起こることが今回の継続調査によりほぼ実証された。この周期性は捕食・被食関係に大きく起因することが示唆される証拠も得られた。5)では、魚類ではこれまで報告のない協同的一妻多夫制の例が2種で見つかった。なぜこの2種でこの婚姻形態が見られるのか、その成立要因も含め現在詳細な分析が進んでいる。また、雄のスニーキング戦術の見られた種では、父性判定により、その戦術が同湖魚類では初めて実証された。6)では、ナマズ類での托卵現象や淡水魚ではこれまで報告のない魚類間でのクリーニング共生関係の存在も明らかにされた。成果の一部はすでに公表しているが、今後魚類群集の安定性とそれをもたらす要因解明の野外実験結果、左右性の周期性、さらに多様な種間関係の発見等の解析から、同湖魚類群集の多様性と可塑性についての研究成果は、順次公表の予定である。
2 0 0 0 OA 地域企業のニーズに基づく工科系大学の英語教育プログラム開発のための基礎的研究
本研究では、工科系などの単科大学においてESP教育を実践するために、数年間にわたり様々なアンケート及び面接調査を実施し、その結果に基づいてカリキュラム改変及びプログラム改善を行った。調査対象は、工科系を専門とする学生、専門課程教職員、卒業生が就職する可能性が高い近隣の企業、並びにアメリカ在住の日本人エンジニアとし、必要とされる英語力を調べた。その結果、学生、社会人とも、日常会話能力の向上を望んでおり、次いで基礎英語力、工業英語、学術英語の順で必要度が高かった。しかし同時に、現役学生の調査結果では、多くが英語に対する苦手意識を持っていることも明らかとなり、これらの結果を基盤に、大幅な習熟度別カリキュラムの改変し、さらにはオリジナルの海外研修プログラムを構築した。
2007年台風4号に伴う大雨時に,香川県馬宿川流域(地質:砂岩・泥岩,土地利用:森林)と香川県鴨部川流域(地質:風化花崗岩,土地利用:森林・田畑・宅地が混在)を対象に,(1)山地渓流水の詳細な雨水・物質流出観測ならびに数理モデル・シミュレーションの実施と,(2)洪水ピーク前,ピーク直後,及びピーク後における源流部から河口部までの河川水濃度の観測を実施し,地質や土地利用の相違が雨水・物質流出機構に与える影響について数量的に検討した.なお一雨降水量は共に約200mmであった.特に重要な知見を以下に示す.1.砂岩・泥岩質の馬宿川の方が雨水の直接流出率が高いため,小規模降雨であっても馬宿川の方が,物質流出量が多くなる特徴がある.2.森林域での地下水涵養量は,風化花崗岩の鴨部川流域の方が大きいため,地下水帯からの単位時間当たりの物質溶出量は鴨部川流域の方が大きい.(SiO_2の場合で1.6倍)3.珪酸は山地森林域を流出源とするため,土地利用が高度化した鴨部川流域(森林域42%)では馬宿川流域(森林域100%)と比較して流出比負荷量は小さくなる,(SiO_2の場合で46%減)残念ながら,大雨前まで小雨であったこと等から海域の水質にまで影響を与えるような洪水規模とはならず,2流域に隣接する海域の調査・解析はできなかったが,ほぼ同じ降雨波形,降水量のもと,異なる地質,土地利用が雨水・物質流出機構に与える影響について数理モデルを用いて具体的に評価できたことは,非常に重要な成果であったと考える.
2 0 0 0 日本と中国における大学教養英語の教育比較研究
研究課題「日本と中国における大学教養英語の教育比較研究:問題の特質を探る、展望と対策を提出」に平成17年度から平成19年度かけての3ヵ年取り組んだ。当初2懸念は今日と文教大学の陸君が研究代表者を務め、8年目は陸の在外【米国】研究のため宮城大学の日野克美が研究代表を務めた。3研究者は、平成17年9月に上海を訪問し、現地の主だった大学の教養英語の授業を見学・教員及び学生との面接調査を通して、現地学生・カリキュラム・教員の質を精査した。その結果、社会的要因に起因する学生の英語教育への強い動機付けと教員の質の高さ、特に教養英語の授業を全て英語で行える高い英語力が日本における英語教育との比較において秀でていることが判明した。そこで平成18年9月に再度上海地区の大学数校を訪問し、教養英語に加えて将来英語教員を目指す学生の受講する英語専門講義の観察も行い、更に学生・教員から聞き取り調査も行った。この2年間の現地調査と平行して、日本の大学3校と上海地区の大学数校の1回生対象に、入学時及び1回生終了時の2回TOEFL模擬テストをPrs/post-testsとして実施し、各大学・国における教義英語の効果の比較も行った。研究結果をまとめると、「なぜ中国の学生のTOEFLスコアーが高いのか」という端的な間に対して以下の3点に集約される。1)大学教養英語として統一したカリキュラムの基で体系だった教育がなされている2)教員が授業を全て英語で行うほど質が高い3)学生の学習動機が格段に高い(激しい選抜を勝ち抜いてきていることも大きな要因)教員の質が高いことは確かであるが、会議が少ないこと、授業以外に係わる雑務が日本と比べて非常に少ないことで授業に専念できる環境がある事も特笨すべきである事が浮かび上がってきた。3年間の調査研究は一応の一段落を迎えたが、さらに踏み込んだ研究はこれからであると考える。
2 0 0 0 開発言説と公衆衛生:スリランカ,インド,インドネシアの事例研究
本研究の目的は、アジア諸社会において行われてきた公衆衛生に関わる社会開発の客観的・実態的把握に加え、政治的、社会文化的に構成され演出されてきた「清潔さ」「衛生」「健康」の関する語りやイメージを把握し、人々の社会開発をめぐる生活世界を解明することであった。そして、複数の社会での比較研究を通して、「開発現象」の共通性と個別性を明らかにすることを目指した。具体的には、(1)スリランカ、インド、インドネシアにおける公衆衛生プロジェクトの事例研究と、それに付随する様々な「開発現象」の学際的資料の収集、(2)開発言説を軸にした公衆衛生をめぐる新しい開発研究における枠組みの構築の2点であった。その結果、この3年間収集してきた資料は保健衛生に関わる開発プロジェクト、特に村落給水計画事業に関わるものであった。また、それと相前後して、調査のとりまとめに向けた理論的枠組みの再検討(アクター・ネットワーク論、サバルタン研究論)と、このような医療衛生研究の背景となる社会史的な資料の検討も行った。また、オランダに所蔵してあるインドネシアの医療史関係の資料も収集し分析した。ただし、とりまとめの研究成果報告書には、時間の関係で、村落給水事業の分析を十分に行うことは出来なかった。今後、村落給水計画に関する資料の整理を行い、開発言説と公衆衛生との関わりを論じていきたい。
2 0 0 0 OA G型肝炎ウイルス二重感染がHTLV-1母子感染に与える影響:後向きコホート研究
本研究は、G型肝炎ウイルスの二重感染が成人T細胞白血病ウイルス(HTLV-1)の母子感染に与える影響と同時に、HTLV-1感染症の自然史を明らかにすることも同時に目指している。G型肝炎ウイルスに対し、RT-PCRでの検出系を確立した。また、日本に存在するHTLV-1には、二つのサブグループ(日本型と大陸横断型)があり、南北に行くにしたがい、日本型が優勢になること、分岐は、おそらく日本以外の場所で起こったこと、HTLV-1が日本に持ち込まれた年代が約2万年から4万年前であることなどが示唆される結果を得た。
2 0 0 0 OA 脳磁図による機能画像を用いた統合失調症の磁気刺激療法の作用機作と有効性予測の検討
統合失調症の治療には通常薬物療法が選択されるが、今後期待されるその他の治療法のひとつに反復的経頭蓋磁気刺激療法がある。この治療法は幻聴や陰性症状の改善に有効である可能性が指摘されているが、その作用機作は不明であり、個々の症例での有効性の予測の指標も確立されていない。本研究では脳磁図を用いた時間分解能の高い脳機能画像を得る手法を確立するとともに、それを用いて本治療法の作用機作や有効性予測の指標を確立することを最終目標として基礎的な研究をおこない、いくつかの重要な成果を得た。
本研究は、情報処理機械(コンピュータ)を基盤とする先端テクノロジー、とりわけ現代日本のロボット・テクノロジー(RT)の発展において文化的知識が果たす役割を解明することを目的とする。本年度は、以下の三つの側面に焦点を絞り、研究の基盤となる成果を得た。第一に、研究の方法論の精緻化のため理論的研究を行った。テクノロジーと社会・文化の相互作用を分析する研究手法である「Actor Network Theory(ANT)」と文化人類学的研究を接合する方法論の確立を主題として研究会発表を行った(発表題目「マテリアリティの記号論」、東京外国語大学アジア・アフリカ研究所「『もの』の人類学的研究」研究会、4月12日)。また、科学技術と文化の相互作用を解明する既存の研究潮流には欠けがちであった時間論的視座の組み込みを目指し、フィールドワークデータをもとに理論的展開を試みる研究発表を行った(発表題目「テクノロジーの時間」、技術社会文化研究会、12月16日)。第二に、ロボットをめぐる文化的言説と科学的知識の生成過程を対象として系譜学的および生権力論的な観点から研究を行い、その成果を学会・研究会にて発表した(発表題目「文化としてのロボット/科学としてのロボット」、日本記号学会、5月11日。発表題目「自己と/のテクノロジー:ロボット、労働、主体」、生権力研究会、大阪大学、9月25日)。第三に、本研究の成果をより包括的な観点から整理し展開するため、インド共和国においIT産業の勃興と文化的社会的要素の相互作用を分析するため、ベンガルール等の都市に短期滞在し、IT産業に従事する人々を対象にインタビュー調査を行った(2月12日~3月27日)。
2 0 0 0 幼児のふりにおける心的表象と行為の関係性の理解
(1)乳幼児のふりの理解レビュー論文の執筆,投稿乳幼児のふりの理解についてこれまでの先行研究をレビューし,ふりの理解の発達モデルを提案した。本モデルは,1歳半頃にはふりという行為の理解が可能となり,ふりの背景にある主体の心的状態の理解は4歳以降に可能となることを説明した。また,この2段階の理解は,目的論的推論と心理主義的推論(Gergely&Csibra,2003)の2種の異なる推論によってそれぞれ獲得されるものであることを提案した。(2)実験:乳児におけるふりの目的論的理解の検討1歳半児のふりの目的論的推論に基づく理解を予測の違背課題で検討し,彼らがふりを目的論的推論で理解していることを明らかにした。例えば,乳児は飲むふりをするという行為の目的を「のどの渇きを癒す」ことではなく,「遊ぶ」ことであると理解していたなら,その予想に背くジュースを飲むという行為の映像を長く注視した。(3)博士論文の執筆(1)の論文で提案したふりの理解の発達モデルを,7つの実験で検証した。これらの実験の結果は,1歳半頃にはふりという行為の理解が可能となり,ふりの背景にある主体の心的状態の理解は4歳以降に可能となること,乳幼児期を通してのふり遊びの体験がふり行為の心理的背景への理解をもたらすことを明らかにし,モデルの適切性を一部実証した。
2 0 0 0 OA 青年重度障害者の生涯スポーツ参加に関する研究
3年計画で,人間としての在り方生き方への自覚を深める高等学校ホームルーム活動に関する研究を実施してきた。その最終年度である3年目の研究実績は,次の4点である。第1番目に,生徒指導と特別活動の関係について質問紙調査を実施し,共分散構造分析を用いて検討した結果,生徒指導の満足度が特別活動の満足度に影響を及ぼすことが確かめられた。そして,分析の結果,特に,生徒指導の中の「個人的適応指導」と,特別活動の中の「学芸的行事」や「健康安全・体育的行事」に着目して特別活動をさらに充実させていくことが提案できた。第2番目に,ホームルーム活動の指導内容になることの多い「いじめ」の解決のためには,被害の申告先を明示して,助言,仲介,加害者側への注意などの方法を駆使して被害者を救済していくことを提案した。「いじめ」や「校内暴力」へは,学校や教師の毅然とした対応が必要であり,政策的側面についてもその具体的な方向を検討できた。第3番目に,子どもの「社会的自立」の基礎を培うためには,ホームルーム活動等での生徒指導の役割が大きいことを言及できた。第4番目に,学習指導要領の内容を吟味しつつ,その中でホームルーム活動を含む特別活動の位置付けを調べ,教育課程上の重要性を再確認できた。これらを総合すると,学習指導要領上でのホームルーム活動を含む特別活動を重視し,その中で子どもの「社会的自立」の基礎を培うために,生徒指導の具体的方策をさらに検討することが課題提起できる。
2 0 0 0 ガブラー版『ユリシーズ』日本語訳のための基礎的研究
1.ガブラー版『ユリシーズ』の第11挿話(「セイレーン」)にかんして、『ユリシーズ』各版のテクストと比較したうえで、河出書房版を参照しながら日本語訳をおこなった。その際、読解のうえで有用と思われるデータを注釈として蓄積した。2.日本ジェイムズ・ジョイス学会に所属する研究者(とくに結城英雄氏)との意見交換をしながら、第14挿話(「太陽神の牛」)から第18挿話(「ペネロペイア」)までの各挿話についてテクストを検討し、読解のうえで有用と思われるデータを注釈として蓄積した。3.今年度も作業をしながら次のような印象をつよくもった。たしかにガブラー版はそれまでのどの版よりもテクストとしての妥当性を主張しうる版である。しかしながら、ジョン・キッドの「ユリシーズのスキャンダル」という論文以後、その妥当性はかなり揺らいでいると見なければならない。たとえ反ガブラー派の批評家たちが問題にする箇所のほとんど--あえて97%以上と言っておこう--が、コンマかセミコロンか、あるいは大文字か小文字かといった、日本語になおした場合にはほとんど表面に浮かびあがってこない細部であるにしても、残る3%のなかにはわれわれにとってもひじょうに重要と思われる論点がふくまれている。そのようななかでわれわれにとって重要なのは、いずれの版も絶対化することなく、テクストの妥当性を相対的に判断していく態度であろう。
2 0 0 0 OA 競技能力向上のための瞬間情報処理様式に関する精神生理学的研究
- 著者
- 尾崎 文昭 LIN Yi-qiang
- 出版者
- 東京大学
- 雑誌
- 特別研究員奨励費
- 巻号頁・発行日
- 2004
研究実績は主に以下の二編の論文があり、いずれも『東洋文化研究所紀要』に掲載される。その概要は以下の通り:1:「古音、方言、白話に託す言語ユートピア--章炳麟と劉師培の中国語再建論」章柄麟と劉師培は、清末の中国語現状に対する批判的見方に基づき、古音、方言、白話と注音方法という四大課題から構成された中国語重建論を提起した。章と劉の研究によって、古音の正統的地位は固められ、方言も低俗のイメージから解放され、両者はともに純正中国語の「一体両面」となった。方言から古音を遡り、そして、古音で方言を統一することは、彼らの独特の研究方法になったばかりではなく、彼らが目指した中国語改造の道となった。白話文学の伝統と地域差異を超えた言語標準は、その中国語改造論においても重要な資源となる。彼らの白話研究と論述は、その語言の均質性と言文一致の可能性に集中しており、それらは恰も古音と方言の弱点を補う形となった。章炳麟と劉師培の中国語再建論は、古音、方言、白話についての研究を尽くしてからはじめて建て直しを開始できるという長いプロセスであった。それは多大な研究実績を伴った周到な再建論であるにもかかわらず、今日の中国語の現状から見れば、もはや一種のユートピアにすぎない。2:「排満論再考」本稿は清末排満論が民族論から体制論へ転向する過程を研究対象とし、清末国学と辛亥革命の結果についてより合理的な解釈を与えようとする。初期排満論は民族浄化を鼓吹する復讐論であったが、清末の最後数年において、それが転向しなければならないところまで行き詰まっていた。『民報』対『新民叢報』の論争を経て、排満論はその「満漢」、「華夷」の対立論式を修正し、その排除範囲を漢民族官僚も含む特権階層に限定し、その基調は「排満」から「排清」へと転向した。章炳麟の建国理想と劉師培のアナーキズムはその転向を促成した重要な要因と考えられる。章炳麟と厳復、楊度の論争に至ると、問題の核心は満漢問題から、ナショナリズムとアイデンティティに移した現象が見られた。章炳麟はアメリカの現状から示唆を受けて、「中国人」を漢民族に等しい概念から「合漢満蒙回蔵為一体」の上層概念へと上げた。その上で、「文化」、「民族」、「国家」「三位一体」の新しい中国像を提示し、排満論の目的を「民族」から「民国」へと移行させた。そのような転向は清末国学にも影響を与え、その重心がより大きな幅で政論から学術研究へと傾み、民族問題は再び文化問題として帰着した。その結果として、辛亥革命は排満論の勝利ではなく、むしろ排満論の放棄を意味するものと考えられる。
2 0 0 0 多水準分析による社会の開放性に関する比較研究
社会の開放性を、「様々なライフチャンスに対する社会階層的背景の影響が弱いこと」と操作的に定義し、分析の焦点を1)世代間の社会移動、2)結婚における同類婚、3)教育機会の出身階層間不平等と設定して、実証研究を進めた。似た階層的地位の男女は結びつきやすいのか(階層同類婚)、そうした同類婚の傾向は時代的に変化をしたのか、すなわち結婚を通した社会移動とも呼ばれる家族次元における階層問題について分析をおこなった。それにより、階層同類婚の傾向は、親職業、本人学歴のいずれで測ってもみられるものであること、長期的にはそれらの同類婚傾向は弱まってきたこと、日本と韓国では学歴同類婚の趨勢が異なること(日本は緩やかな減少、韓国は増加)などが見出された。さらに結婚における選択行動に着目して研究を進めた。女性は学歴が高くなるほどより高い学歴の配偶者を選択しようとする傾向が強く、それにより学歴同類婚と高学歴女性の晩婚・未婚がもたらされることを明らかにした。社会移動と同類婚の趨勢を見る限り、日本社会の開放性は、長期的にみれば安定ないし微増という程度であったが、格差に関する意識は必ずしもそれと対応しない。世論調査データにみられる格差意識は、この10年ほどでより格差を感じる方向へと大きくシフトした。その変化は社会全体的なものであって、一部の、例えば低所得層において変化が顕著というようなことはない。その意味では、社会の格差意識が二極により分かれていくという傾向ではなく、皆々が日本社会の格差の存在を認知するような局面に移行したというのが近年の変化の方向性であったと指摘できる。