著者

金蔵 拓郎

出版者

日本アフェレシス学会

雑誌

日本アフェレシス学会雑誌 (ISSN:13405888)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.152-157, 2008-05-31

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Granulocyte and monocyte adsorption apheresis (GCAP), an extracorporeal apheresis instrument using a column containing cellulose acetate beads designed to remove pathogenic granulocytes, was initially approved for the treatment of ulcerative colitis. We, as dermatologists, first assessed the therapeutic efficacy of GCAP in a patient with pyoderma gangrenosum which is often associated with ulcerative colitis and obtained remarkable results. We started the clinical study to assess the effectiveness of GCAP for treating various skin diseases attributable to activated neutrophils and investigated the mechanisms underlying the adsorption of pathogenic neutrophils. The effect of GCAP was assessed in 40 patients with neutrophilic dermatoses. The mechanisms by which the instrument adsorbs activated neutrophils were investigated using an in vitro mini-column system that mimics the GCAP. Of 39 patients with skin lesions, 32 (82.1%) benefited from GCAP. Mac-1 (CD 11 b/CD 18) expression on the peripheral neutrophils, increased compared to normal subjects, was reduced by GCAP. In the mini-column system, neutrophil adsorption was inhibited significantly by treating plasma with EDTA to inactivate complement and blood cells with anti-human CD 11b monoclonal antibody. Based on these results, we strongly propose GCAP as a useful treatment modality for skin disorders attributable to activated neutrophils.

著者

権藤 恭之 高橋 龍太郎 増井 幸恵 石崎 達郎 呉田 陽一 高山 緑

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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本研究は、高齢期におけるサクセスフルエイジングを達成するためのモデルが加齢に伴って、機能維持方略から論理的心理的適応方略、そして非論理的超越方略へと移行するという仮説に基づき実証研究を行ったものである。70 歳、80 歳、90 歳の地域在住の高齢者 2245 名を対象に会場招待調査を実施しそれぞれ関連する指標を収集した。その結果、高い年齢群ほど身体機能、認知機能の低下が顕著である一方で、非論理的適応方略の指標である老年的超越の得点は上昇しており、高い年齢になるほどサクセスフルエイジング達成のために非論理的適応方略が有効であることが示唆された。

著者

小川 晴也

出版者

情報文化学会

雑誌

情報文化学会誌 (ISSN:13406531)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.75-80, 2007

参考文献数

9

被引用文献数

1

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本稿の目的は,筆者が前考において示したリスク・コミュニケーションに関する概念装置をツールとして用いることにより,利害関係者の発信するリスク関連情報を分析できることを示すことである。筆者の提示した概念装置は,「パラダイム」,「コンプライアンス」および「フレーム」から成る構造モデルである。リスク関連情報はこれらのカテゴリーに分類できるが,同じ内容の情報でもリスク管理者と利害関係者の間で論点のカテゴリーにミスマッチが生じると,両者の乖離が解消されず利害関係者に不安が生じると考えられる。そこで,本稿においては,筆者がこれまでに提示した概念装置について概説した後, BSE対策見直しの事例を用いて本ツールの有効性を検証する。また, BSE問題に関して,どのような論点の混乱が起きたのかの分析を試みる。

著者

坂田 完三 碓氷 泰市 渡邊 修治

出版者

静岡大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1995

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1)烏龍茶のアルコール系香気生成機構の分子レベルでの解明:我々が確立したアルコール系香気前駆体検出法を用いて,烏龍茶水仙種および毛蟹種の殺青葉から,アルコール系香気前駆体を単離,構造決定し、これらのほとんどが2糖配糖体(β-primeverosides)であることを明らかにした.ついで,予備検討として,入手が容易な緑茶用品種やぶきた種新鮮葉からアルコール系香気生成酵素を精製し、本酵素がβ-primeverosidesを特異的に認識して加水分解し,アルコール系香気とprimeveroseを生成する酵素β-primeverosidaseであることを明らかにした.さらに,p-nitrophenyl β-primeveroside(pNP-Pri)を合成することができたので,これを用いて中国から入手した烏龍茶水仙種および日本産やぶきた種の新鮮葉中の香気生成酵素の精製を行い,これらがSDS-PAGEにて61KDaに単一バンドを示すほとんど同一の酵素であることを明らかにした以上のようにして,茶葉におけるアルコール系香気生成機構を分子レベルで明らかにすることができた.2)茉莉花の香気生成機構の分子レベルでの解明:ジャスミン茶の製造に用いられている茉莉花から,linaloolと2-phenylethanol,benzyl alcoholの2糖配糖体を香気前駆体として単離同定した.また茉莉花の開花直後の花から調製したアセトンパウダーの可溶化,カラムクロマトグラフィー等による部分的精製の結果,香気生成酵素は,グリコシダーゼで,本酵素は少なくとも3種類存在し,これらの酵素は2糖配糖体をアグリコンとグリコシド結合のみを加水分解して香気成分へと変換することを明らかにした.3)pNP-Priの酵素合成:香気生成酵素研究に不可欠な基質であるpNP-Priの酵素合成を行った.市販のpNP-β-D-glucophyranoside(pNP-Glc)を受容体基質,xylobioseを供与体基質として市販の酵素をスクリーニングしたところ,Pectinase Gに糖転移活性を認められた.部分精製した酵素を用いてpNP-Priの酵素合成が行えることを見いだした.この基質を手に入れることで,上記の研究は飛躍的に進展した.

著者

神森 智 Satoru Kamimori 松山大学 Matsuyama University

出版者

松山大学総合研究所

雑誌

松山大学論集 = Matsuyama University review (ISSN:09163298)

巻号頁・発行日

vol.18, no.4, pp.41-60, 2006-10-01

著者

土橋 宜典

出版者

北海道大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2002

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本年度は、ポイントモデルを用いた仮想物体の高精度輝度計算、空・雲の高速表示の研究を行った。さらに、画像だけでなく、音まで加えることで仮想空間のリアリティの向上を図った。それぞれについて、概要を述べる。・ポイントモデルによる仮想物体の表示本研究では、ポイントサンプルジオメトリのための相互反射計算法を開発した。サンプル点の集合で表現された3次元物体からメッシュを発生させることなく相互反射計算を行う。メッシュ構築の手間を軽減し、記憶容量の削減が実現できる。・空の高速表示空の色を忠実に表現するために,天空光の輝度計算を多重散乱まで考慮して行う必要があるが,この多重散乱の計算は非常に複雑であり,膨大な計算コストがかかってしまう.本研究では,光の多重散乱の計算を効率よく行う手法を開発した。大気を仮想的な層(サンプリングシェル)に分割し,それらの層上での微粒子による散乱光の輝度分布を散乱マップと呼ぶテクスチャとして扱うことで,グラフィクスハードウェアを効果的に使用した手法を開発した.・雲の高速表示流体シミュレーションなどで得られる雲密度のボリュームデータを可視化するためには、光源方向の光の減衰とおよび視点方向の光の減衰を考えなければならない.従来法では、ボリュームデータを光源方向と視点方向にそれぞれ垂直にスライスを取ることによって減衰の計算を行っていた.本稿ではシャドウ・ビュースライスという光源方向と視点方向間のスライスを取ることにより、二つの計算のプロセスを統合し、従来法よりも計算コストを削減した手法を提案する.・炎の音のシミュレーション本研究では、炎によって生じる音のシミュレーション手法を提案する。炎の音は流体中の渦の非定常運動が主原因であるため、流体解析結果から渦度分布の時間変化から計算する。

著者

山本 浩貴

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 : 映像情報メディア = The journal of the Institute of Image Information and Television Engineers (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.58, no.9, pp.1214-1217, 2004-09-01

参考文献数

14

著者

藤本 明宏

出版者

福井大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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本研究では、車両熱および凍結防止剤散布の影響をそれぞれ組み込んだ熱・水分収支による路面雪氷状態モデル(車両熱モデルおよび凍結防止剤モデル)を構築し、実験結果との比較からモデルの妥当性を検証した。車両熱モデルによる計算結果は、乾燥路面温度の実測値、圧雪路面の融解過程における雪氷厚および雪氷密度の実測値とそれぞれ良好に一致した。凍結防止剤モデルの計算結果は、凍結防止剤散布路面の凍結および融解過程における舗装温度および塩分濃度の実験値と概ね一致した。本研究により、車両熱と凍結防止剤を考慮して路面温度および路面雪氷状態を計算することが可能になった。

著者

中村 由貴子 引田 美加 矢野 久美子 小川 早代 中村 恵子 米花 佳代子 徳山 道枝 福島 康祐 黒田 耕平 西田 綾美 堀 雅彦 岡崎 好秀 山崎 由衛 下野 勉

雑誌

障害者歯科 (ISSN:09131663)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, 2009-09-30

著者

鈴木 玲子 常盤 文枝 山口 乃生子 大場 良子 横井 郁子 高橋 博美

出版者

埼玉県立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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本研究は、批判的思考力の育成が養われるWeb 版でのPBL 教育プログラムを開発・実践し、開発したプログラムの有用性を批判的思考力などから検証することである。研究Iは、看護教育独自な批判的思考を支えるCT 尺度の信頼性と妥当性を検討し、5 つの下位尺度、15 項目からなる看護版の「批判的思考態度尺度」を開発した。下位尺度は、「懐疑的態度」「協同的態度」「根気強さ」「探究心」「論理的思考への自信」と命名し、Cronbach'α係数は全体で0.79、外的基準尺度と看護基礎教育用批判的思考態度尺度との間には有意な正の相関が得られ、この尺度をWeb 版でのPBL 教育プログラムの検証に使用した。研究IIでは、看護診断学習に対して、Web を活用した場合のPBL 学習とPBL テュートリアル学習の教育前後での批判的思考力評価を比較し、Web 版PBL 教育の効果を検証した。その結果、批判的思考態度や対人技能態度評価の比較では、二つの教育方法による有意な差はみられず、同等の教育効果を示す傾向が得られた。しかしながら、対象者数が少ないこともあり、さらなる検証を必要する課題が残る。また、ICT の教育への運用面についても検討が必要である。

著者

湯淺 啓温

出版者

日本昆虫学会

雑誌

昆蟲 (ISSN:09155805)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.112-113, 1927-09-05

著者

田中 仁 NGUYEN XuanTinh NGUYEN Xuan Tinh NAUYEN XuanTinh

出版者

東北大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2009

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これまで,海浜変形に関する研究は枚挙に暇がないほど数多くのものがなされている.ただし,これらの既往の研究は,沖浜帯から砕波帯,遡上域までを対象とする研究がほとんどである.海浜において大規模な地形変動をもたらす高波浪時には,このような沖域から遡上域までの海浜部のみならず,波が遡上し,さらには越波が生じる海浜域においても大きな地形変動が生じる.しかし,このような間欠的に生じる越波現象に伴う地形変化については,これまでほとんど研究がなされていない.その理由は,(1)現象の生起がまれであり,またその発生箇所も予測が困難であるため,現地データがほとんど蓄積されていない,(2)間欠的に生じる越波による,ドライな砂面上の薄層流を記述する動力学が確立されていないことなどが挙げられる.そこで,今年度の研究においては,このような越波に伴う地形変化に対する対策工の効果に関する検討を行った.対象は宮城県仙台市に位置する七北田川河口の蒲生干潟であり,同所には砂丘頂部に越波防止を目的とした捨て石堤が建設されている箇所と,未整備の箇所がある.そこで,これまでに開発したモデルを両者に適用することにより,3mの越波防止堤の存在が土砂移動を効果的に防止していることが分かった.一方,越波防止堤が整備されていない箇所については,越流により大規模な土砂堆積が生じることが分かった.また,蒲生干潟海岸では津波の越流により砂浜地形が大きく変化した.そこで,2011年3月以降には津波による地形変動についても現地調査を行い,バリアー地形の回復過程を明らかにした.

著者

中野 幸紀 MOE Espen

出版者

関西学院大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2008

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Espen MOE研究員が提示した「産業活動の持続的可能性に関する指摘理論分析フレームワーク」に沿って、日本の省エネルギー政策及び新エネルギー政策に関する文献調査、ヒアリング調査及び研究会を実施した。なお、本研究については当初2年間(24か月)の調査実施期間を想定していたが、Espen MOE研究員の本国ノルウェー科学技術大学に就職が決まったため平成21年12月22日までの1年と1カ月間の研究期間となった。これにより、平成21年度に計画していた研究については一部その実施が結果的にできなかった。以下、研究計画に沿って報告する。平成20年度にはEspen MOE研究員の来日を待って日本国内で実施する共同研究の具体化のために有識者との懇談を4回実施した(平成20年度実績報告書)。平成21年度前半には、風力発電システムの開発及びその社会的普及に関する調査を行った。(1)省エネルギー推進政策省エネルギー法の制定導入時に意図された政策目的を当時の担当課長、課長補佐などに電力中央研究所が過去にインタビュー調査した結果などについて、調査担当者などからヒアリング調査を行うことができた。(2)新エネルギー機器産業形成政策風力発電システムの開発普及に関して元三菱重工業風力発電システム開発担当者に7月末にインタビューを行い、風力発電電力の価格設定、既存電力系統との接続問題、電力の地域独占などの問題が日本における風力発電の社会的普及に足かせとなった時期があったことが明らかにされた。この経験から、将来のオフショア型風力発電システムの導入、スマート・グリッド導入などの政策的検討の際にもグリッド既得権の調整が大きな課題となることが予想されることが明らかとされた。本事例研究によって、MOE研究員が欧州及び米国の事例研究を通じて提示している既得権調整に関わる史的分析アプローチが日本の事例に対しても有効であることがわかった。次に、日本における太陽光発電システムの社会的普及について、同様のインタビュー調査を行うために夏休み明けから複数の企業と接触を開始したが、MOE研究員のノルウェー本国での就職が決まったことによって中断した。日本を事例とした研究成果は、MOE研究員がノルウェーに帰国後発表される予定である。平成22年度についてはMOE研究員が新たに所属することとなったノルウェー科学技術大学のプロジェクト研究として継続される予定である。

著者

吉野 純

出版者

岐阜大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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昨年度に引き続き,構築されたバランス台風モデルを用いて,台風強度と環境場との関係についての統計的解析を行った。その結果,台風の十分な強度発達のためには,高い海水面温度環境のみならず,定常に達するまでの十分な経過時間(台風発生から140時間以上)を要することが理解された。経過時間の不十分な台風は,陸地や強い風の鉛直シアーの影響を受けて定常に達する前に減衰してしまうことが明らかとなった。すなわち,台風の発生位置や進路までもが,間接的には台風強度に影響を及ぼしていると言い換えられる。また,これらの統計解析の結果に基づき,個々の台風のピーク時の強度を台風発生時に瞬時に推定できる回帰関係式を提案し,リアルタイム台風災害ハザードマップの構築が可能となる画期的な結果を得た。更に,これらの知見に基づき,非定常な台風強度変化を評価できる台風強度予測システムを構築した。気象モデルMM5から得られる台風の環境場(海水面温度,対流圏界面温度,水蒸気プロファイル,風の鉛直シアー,海洋混合層深等)に関する情報を入力値とすることで,低い計算機資源の下で台風の内部構造とその強度が予測可能となった。本システムを用いて実事例として1999年の全台風の強度予測実験を行い,精度検証することで,平均バイアス誤差±5hPa以内で台風強度予測が可能であることを実証した。以上より,今日まで台風予測において問題となっていた1)空間解像度の問題,2)モデル定式化の問題,3)初期値の問題,のうち1)と2)の問題が本研究により解決され,高精度かつ経済的に台風予測が可能となった。依然として3)の問題が残されるが,更なる高精度化のための今後の最重要検討課題であると言える。

著者

下司 信夫

出版者

特定非営利活動法人 日本火山学会

雑誌

日本火山学会講演予稿集 (ISSN:24335320)

巻号頁・発行日

vol.1999, 1999

著者

山下 隆男 塚本 修 大澤 輝夫 永井 晴康 間瀬 肇 小林 智尚

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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本研究では,地球温暖化による気候変動に伴い巨大化する台風,ハリケーン,サイクロンを対象として,わが国の主要湾(大阪湾,伊勢湾,有明海・八代海),メキシコ湾およびベンガル湾における,高潮,高波,強風,豪雨、洪水に関する災害外力の上限値を評価することを目的とする。このため,以下の3研究課題について,各々のサブテーマを分担課題として研究を進め,災害外力の上限値解析を行った。(1)スーパー台風(ハリケーン・サイクロン)の数値モデル(2)台風と海洋との相互作用(3)スーパー台風による災害外力の上限値解析。最終年度に得られた成果をまとめると、以下のようである。1.海水温の上昇により、熱帯性低気圧がどの程度巨大化するかを、地上風速、降雨量とについて数値的に検討した。海面水温の2度の上昇は海面風速(せん断応力)降水量(陸上および海上)に極めて甚大な影響を及ぼすことを示した。2.台風と海洋の相互作用では、台風による海水混合で台風が弱体化する機構を示した。さらに、海上の降水量、河川からの出水により海洋表層の淡水成分が増加すれば、成層構造が強化され、台風による海水の混合過程が弱まれば、台風が減衰しにくくなる可能性を示した。3.災害外力の評価では、沖縄県において台風の巨大化を考慮した高潮ハザードマップを作成し公表した。4.気候変動の捉え方として、地球の平均気温のように指数関数的に増加するトレンドとしての上昇以外にも、太平洋、大西洋、インド洋等の海洋振動の影響による数十年周期の変動(ゆらぎ)を、適応策において考慮することの重要性を指摘した。

著者

安部 惠一 澤田 尚志 増井 崇裕 峰野博史 水野 忠則

出版者

情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.585-595, 2011-02-15

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本稿では,省電力型無線通信ZigBeeによるセンサネットワークにより家庭内の住環境情報ならびに家電などのエネルギーの消費量を可視化できる簡易型表示系HEMS(Home Energy Management System)の構築技術について提案する.提案の手法では,HEMS普及の課題である導入コストの課題などを解決でき,かつ既存建造物および既存家電に対していっさい改変を行わずに家庭およびオフィスにおいて,簡単に表示系HEMSを構築できる.また,ZigBee通信の特徴を利用することで,家庭内の分電盤および,その分電盤の同電力系統につながっているすべての個別家電の消費電力を測定することで単位時間あたりの消費電力量の詳細内訳表示・分析ができる技術について述べる.実際に提案した簡易型表示系HEMSのプロトタイプを開発し,実証実験を行った.その結果,消費電力量の詳細内訳表示・分析を行うことで,これまでに気づくことがなかった電気エネルギーの無駄使いの発見や具体的な省エネ対策を発見でき,省エネ効果の有効性を確認できた.In this paper, it proposes the construction technology of Easy-HEMS (Home Energy Management System) for Indication that can make the energy consumption of living environmental information and the consumer electronic visible using Wireless Communication (ZigBee) Sensor Networks. In the technique of the proposal, the problem etc. of the introduction cost that is the problem of the HEMS spread can be solved. And, HEMS can be easily constructed in the home and the office without modifying it to an existing building and an existing consumer electronic at all. Moreover, in the use of the feature of the ZigBee communication, the technology that can display and analyze a detailed breakdown of the amount of electric power an hour is described. We developed and evaluated proposed prototype Easy-HEMS (smart meter nodes) for Indication. As the result, we could notice the waste of electricity and share the energy-saving strategy in our laboratory.

著者

渡辺 和雄 TERESHINA E. A. TERESHINA Evgeniya

出版者

東北大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2009

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1)Y_2Fe_<17-x>Ru_x(x=0, 0.25, 0.5, 0.75)粉末試料について、零磁場及び5T、温度10~300KでX線回折実験を行い、広い温度範囲での格子定数のInver的異常を明らかにした。またY_2Fe_<16.5>Ru_<0.5>が示す反強磁性-強磁性メタ転移はa及びc軸方向に~0.6%の磁歪を誘起し、結果として~1.8%の体積変化を生じることがわかった。X線回折実験の結果は、チェコ共和国科学アカデミーで行われた熱膨張測定の結果と一致した。2)複合化合物(Lu_<0.8>Ce_<0.2>)Fe_<17>-Hに関する実験から、反強磁性体である母体化合物(Lu_<0.8>Ce_<0.2>)Fe_<17>が水素化されると強磁性相互作用が優勢となり、反強磁性秩序の抑制が生じることが分かった。この成果を国際会議"2^<nd> International Symposium on Advanced Magnetic Materials and Applications"(ISAMMA 2010)において発表した。成果論文はJ. Phys. : Condens. Matterに投稿中である。3)水素充填化合物Tb_2Fe_<17>H_3及びHo_2Fe_<17>H_3の単結晶に関する18Tまでの磁化測定を行い、水素化物で一般にみられる自発磁化とCurrie温度の上昇のほかに、磁気異方性が容易面型から容易軸型に変化する珍しい振る舞いをTb_2Fe_<17>H_3が示すことを明らかにした。これは、容易軸型異方性及び高い飽和磁化と秩序温度を併せ持つことが要求される永久磁石材料に応用するにあたって極めて効果的である。

著者

ネルブロイニング オスヴァルト・フォン 桜井 健吾

出版者

南山大学社会倫理研究所

雑誌

社会と倫理 (ISSN:13440616)

巻号頁・発行日

no.5, pp.123-139, 1998

著者

Rauscher Anton 山田 秀

出版者

南山大学社会倫理研究所

雑誌

社会と倫理 (ISSN:13440616)

巻号頁・発行日

no.9, pp.126-156, 2000-07