著者

鈴木 五郞

出版者

千葉医学会

雑誌

千葉醫學會雜誌 (ISSN:00093459)

巻号頁・発行日

vol.2, no.4, pp.477-497, 0000

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余ハ從來死骨片、象牙杆或ヒハ金屬杆等ヲ用ヒラレタル骨折例症ニ向ツテ我國到ル所到ル場合ニ容易ニ得ラレ而カモ極メテ廉價ナル牛角ヲ應用セント欲シ中等大家兎ヲ用ヒテ動物實驗ヲ行ヒ其ノ成績良好ナルヲ認メタリ。余ノ動物實驗ハ彼等ノ運動上最モ必要ナル且ツ最モ轉位ヲ起シ易キ後肢大腿骨ニ人工的骨折ヲ起シ直チニ自ラ作製セル牛角杆ヲ以テ「ボルツング」ヲ施シ特別ノ副木ヲ用ユルコトナク放置シタリ。而シテレントゲン線檢査並ニ組織學的檢査ニヨリ其ノ骨折治癒機轉ニ向テ何等ノ障害ヲ及ボスコトナク完全ニ固定ノ目的ヲ達スルヲ確メタリ。於茲余ハ更ニ臨床ニ應用シタルニ其ノ例末ダ多カラザレ共何レモ化膿ノ徴候ヲダニ呈セルモノナク假骨形成順調ニシテ經過良好ナルヲ認メタリ。新字体抄録: 余ハ従来死骨片、象牙杆或ヒハ金属杆等ヲ用ヒラレタル骨折例症ニ向ツテ我国到ル所到ル場合ニ容易ニ得ラレ而カモ極メテ廉価ナル牛角ヲ応用セント欲シ中等大家兎ヲ用ヒテ動物実験ヲ行ヒ其ノ成績良好ナルヲ認メタリ。余ノ動物実験ハ彼等ノ運動上最モ必要ナル且ツ最モ転位ヲ起シ易キ後肢大腿骨ニ人工的骨折ヲ起シ直チニ自ラ作製セル牛角杆ヲ以テ「ボルツング」ヲ施シ特別ノ副木ヲ用ユルコトナク放置シタリ。而シテレントゲン線検査並ニ組織学的検査ニヨリ其ノ骨折治癒機転ニ向テ何等ノ障害ヲ及ボスコトナク完全ニ固定ノ目的ヲ達スルヲ確メタリ。於茲余ハ更ニ臨床ニ応用シタルニ其ノ例末ダ多カラザレ共何レモ化膿ノ徴候ヲダニ呈セルモノナク仮骨形成順調ニシテ経過良好ナルヲ認メタリ。

著者

水谷 千鶴子

出版者

星稜女子短期大学

雑誌

星稜論苑 (ISSN:02854295)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.1-16, 2004-12-15

著者

山下 英俊 蕪城 俊克 山本 禎子

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1996

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角膜の透明性維持のためには角膜内皮細胞及び上皮細胞の構造、機能が保たれていることが重要である。本研究では上記2種類の細胞の機能制御におけるサイトカイン、増殖因子の影響を検討するためにTGF-βスーパーファミリーの各因子及びその受容体の発現を観察した。角膜上皮、内皮両細胞ともに、TGF-β1、2、3を発現していた。さらに受容体としては、TGF-βI型受容体,II受容体、アクチビンI、IA型受容体,II受容体、骨形成因子(BMP)IA、IB型受容体,II受容体、ALK-1が発現しており、多くの因子によりその機能が多重に制御されていることが示唆された。角膜上皮細胞を剥離してその創傷治癒モデルをラット角膜で作成し上皮細胞の再生過程でのTGF-βスーパーファミリーの働きを検討したところ、上皮細胞が遊走、進展する際にはTGF-β1、2、3および受容体は発現しているが、上皮が創傷部を覆った時期には一時的に受容体の発現が低下し、上皮の層状化に際しては再び受容体が発現することが示された。これらのことより上皮創傷治癒過程においてTGF-βは初期の細胞遊走進展及び後期の上皮細胞の分化に関与することが示された。角膜内皮細胞は角膜透明性維持のためには主要な働きをしている。コンフルエントな条件ではG0/G1期で停止している。その制御メカニズムを検討した。細胞周期をG0/G1期からS期へと進行させる因子としてTGF-β1、2が有効でありアクチビンAは促進、抑制双方の作用が見られなかった。TGF-β1、2が細胞周期進行の作用機序としてはPDGFを介する二次的な作用であることが分かった。機能分子としての水及びイオンチャンネルのクローニングは牛角膜内皮細胞ライブラリーから現在塩素イオンチャンネルの一部フラグメントがPCR法を用いた研究から得られて、その全長を得るべく研究が進行している。角膜内皮細胞が何らかの因子を分泌する機能を有することが示唆されている。

著者

伊達 拓紀 安川 健太 馬場 健一 山岡 克式 曽根原 登

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. IN, 情報ネットワーク (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.105, no.628, pp.255-260, 2006-02-23

参考文献数

9

被引用文献数

1

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近年,ストリーム型通信の普及に伴い,IP網においても受付制御の必要性が高まっている.筆者らはこれまでに,新規到着フローを一時収容し,一定期間後に輻輳の有無を確認することにより受付制御を行う,パケット交換網ならではの受付制御方式,TACCS (Tentative Accommodating and Congestion Confirming Strategy)を提案している.TACCSでは,CDA (Congestion Detection Agent)から広告されるパケット損失情報を基にフロー収容可否決定を行うため,網内のボトルネックとなり得る箇所にCDAを配置する必要がある.しかし,コアノードへの機能追加なしで同等の性能が実現できれば,その導入コストを低く抑えられる上,TACCSのスケーラビリティの向上を実現することが可能である.そこで本稿では,CDAを配置せずに,エッジノードの連携のみで網内の輻輳に対する受付制御を実現する,Edge-based TACCSを提案する.計算機シミュレーションによる評価結果から,Edge-based TACCSは,コアノードの機能追加を必要としないにも関わらず,従来のTACCSに対して遜色ない性能を実現可能であることを示した.

著者

山本 達之 高橋 哲也 神田 啓史 伊村 智 神田 啓史 伊村 智

出版者

島根大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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研究成果の概要:南極上空に発生するオゾンホールにより増加したB領域の紫外線が,動物眼の角膜や水晶体に及ぼす影響を,分子分光学的手法により研究した。牛角膜に紫外線を照射すると,照射時間に応じて,角膜コラーゲンのアミドII赤外バンドの強度が,アミドI赤外バンドと比較して強度を減少させることが,FT-IR測定によって明らかになった。これは,コラーゲンの主成分であるプロリン残基が紫外線によって損傷を受けた結果と解釈された。また,ビタミンを添加した牛眼試料では,上記の強度減少が抑制されることも確かめられた。更に,南極で紫外線曝露した牛眼の水晶体の近い赤外ラマン散乱測定の結果,水晶体のトリプトファン残基由来のラマンシグナルが,他のアミノ酸残基と比較して著しく減少していることが明らかになった。主にシステイン残基が酸化されて重合することが原因で生じる老化による白内障とは,明らかに異なる機構で紫外線による白内障が進行していることを示していた。一方,南極昭和基地周辺で実施した,野生アデリーペンギンの眼の目視による調査では,眼に異常を来たしている個体を発見することは出来なった。ただし,ペンギン眼の分光学的な調査を実施しているわけではないので,分子レベルでの異常が眼に発生しているかどうかは未だに不明である。また,南極昭和基地周辺の紫外線強度の季節変動を連続的にモニターする目的で,昭和基地の環境科学棟に設置した分光装置の記録を日本に持ち帰って検討した。その結果,太陽光高度が等しい春と秋の紫外線強度が大きく異なり,春の強度が明らかに大きいことや,夏と比較してもB領域紫外線に限ってみると春の強度の方が大きいことも明らかになった。このように,本研究によって紫外線が眼に引き起こす白内障などの異常を分光学的手法によってある程度解明することが出来た。オゾンホールによる紫外線強度の増大による影響を今後も継続して調査することが望ましい。

著者

河野 暢之 勝見 正治 谷口 勝俊 福永 裕充 山本 達夫 岡 統三 尾野 光市 淺江 正純 三木 保史 小西 隆蔵 遠藤 悟 植阪 和修 玉置 英人 児玉 悦男

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.18, no.12, pp.2436-2440, 1985-12-01

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食道静脈癌に食道離断, 血行遮断, 脾適除, 胃瘻造設術を施行した症例に^<99m>Tc Sulfer-Colloid 混入試験食のによる gastroscintigram により術後の胃排出動態をみた, 幽門形成術付加群5例, 非付加群9例の2群の胃排出時間 (T1/2) を経時的に測定したところ, 術後3ヵ月までは幽門形成術付加群に胃排出時間のばらつきがみられたが, 以後は排出遅延例はみられず, 経時的に短縮する傾向がみられた. 3ヵ月以後両群は分時胃排出率もほぼ等しく, 同じ胃排出動態を示し, 幽門形成術の有無による差を認めなかった. また胃形態よりみて術後は牛角胃を呈していた. 胃瘻造設により術直後の胃拡張, 過度の胃内圧上昇を防ぎさえすれば, 幽門形成術は必要でないと思われた.

著者

赤沢 光子

出版者

京都女子大学・京都女子大学短期大学部

雑誌

京都女子大学食物學會誌 (ISSN:02893827)

巻号頁・発行日

vol.2, 1957-09-30

出版者

京都大学大学院人間・環境学研究科

雑誌

人間・環境学 (ISSN:09182829)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.127-180, 2010-12-20

著者

渡邊 啓貴 滝田 賢治 羽場 久美子 田中 孝彦 小久保 康之 森井 裕一

出版者

東京外国語大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2005

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平成19年度は、研究代表者・分担者はそれぞれ3年計画の趣旨に沿って3年目の計画を無事に終了した。研究代表者、渡邊啓貴は、フランスに渡航し、フランスの立場について、パリ政治学院、フランス国際問題研究所、在フランス日本大使館を訪問、意見交換・情報収集を行った。また、韓国では梨花女子大学、延世大学、マレーシアではマレーシア大学、戦略研究所、経済研究センターをそれぞれ訪問し、意見交換・情報収集を行った。研究分担者、羽場久美子は、ロシア(ウラジオストク、アカデミー歴史学研究所)、ドイツ(ベルリン、フンボルト大学)、同小久保康之はベルギー、同滝田賢治は、米国(ワシントンDC)、同森井裕一は、ドイツを訪問し、研究課題に即したネットワーク形成と情報収集を行った。平成19年10月下旬には、パスカル・ペリノー教授(パリ政治学院・フランス政治研究所所長)、12月初旬には、ジャン・ボベロ教授(Ecole Pratique des hautes etudes)を招聘し、シンポジウムや研究会合を開催した。(10月23日「サルコジ政権の誕生と行方」(於日本財団)、12月11日科研メンバーとの会合(日仏会館))いずれも盛会で、フロアーなどからも多くの質問が出され、積極的な議論が行われた。以上のように研究計画第3年度としては、予定通りの実り大きな成果を上げることが出来、最終年度を締めくくることが出来たと確信している。

著者

古山 秀人 中澤 誠 門間 和夫 今井 康晴

出版者

社団法人日本循環器学会

雑誌

Japanese circulation journal (ISSN:00471828)

巻号頁・発行日

vol.64, 2000-03-01

著者

伊藤 龍史

出版者

新潟大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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本研究は、先進国諸企業による国境をまたいだアウトソーシング、すなわちオフショア化を分析するものである。具体的には、日本企業によるオフショア化を戦略レベルで検討し、その成否について分析した。本研究から得られた知見は以下の通りである。すなわち、企業のオフショア化戦略が、市民権を得ていないようなオフショア化の仕方に先鞭をつけようとしつつ策定され、その実行においては市民権を得ている仕方をとる場合には、オフショア化は成功的となる。

著者

上尾 真道

出版者

京都大学

巻号頁・発行日

2009-03-23

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新制・課程博士

著者

石澤 誠一

出版者

大阪女子大学

雑誌

人間関係論集 (ISSN:09101373)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.25-48, 2002-03-31

著者

岡田 俊樹 井原 基 宮崎 正敏 柳田 隆穂

出版者

社団法人日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)

巻号頁・発行日

vol.32, no.9, pp.1389-1390, 1980-09-01

著者

長岡 克行

出版者

東京経済大学

雑誌

東京経大学会誌 (ISSN:04934091)

巻号頁・発行日

no.134, pp.p289-303, 1983-12

著者

片岡 懋

出版者

駒澤大学

雑誌

駒沢短大国文 (ISSN:02866684)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.52-58, 1971-03-20

著者

曽山 典子 森 徹

出版者

天理大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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本研究では,ピボタル・メカニズムの性能とGroves-Ledyardメカニズムの下での均衡戦略の学習可能性について実験経済学手法を用いて研究し,次の2点を明らかにした。(1)厳密に凹の評価関数の下で連続的に変化する公共プロジェクトの規模決定問題に適用されるピボタル・メカニズムは,支配戦略である真実表明以外には最良反応が存在しない利得構造を実現でき,支配戦略の適合的学習を促す上で優れた性能を発揮する。(2)Groves-Ledyardメカニズムにおいて,個人の戦略選択行動のNash均衡への収束を図るために罰則パラメータの値はsupermoduralityの充足を要求するほど高い水準に設定される必要はなく,Nash行動下での収束条件の下限を超える値で十分収束が可能である。

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

アジア經濟旬報

巻号頁・発行日

no.809, pp.19-22, 1970-11-11

著者

肥前 洋一

出版者

北海道大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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どのような市町村どうしであれば合併が住民に賛成されやすいかを政治経済学の理論を用いて分析し、その理論的帰結を平成の市町村大合併のデータを用いて検証した。合併の是非を問う住民投票での賛成票を増やす効果があるのは、合併後の65歳以上人口比率・可住地面積・一人当たり所得が大きいこと、人口や公債費比率が小さいことであることが確認された。また、合併協議開始後の経過年数が長いとき、もしくは合併支援金が交付されないとき、賛成票のシェアが大きいことも観察された。

著者

中務 哲郎 岡 道男

出版者

京都大学

雑誌

一般研究(B)

巻号頁・発行日

1991

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3年間の研究を通じて、古代の民間伝承がギリシア・ラテン文学をいかに豊かにしたか、また、民間伝承を摂取するにあたり詩人たちがいかなる創造的才能を発揮したか、が明らかにされた。中務は、エウリピデス『キュクロプス』が普通考えられているようにホメロス『オデュッセイア』9歌の挿話に基づくものではなく、前5世紀に民間に流布していたと思われる「ポリュペモスの民話」を前提にして作劇されたと仮定すれば、数々の疑問が解けることを指摘した。岡はソポクレス『オイディプス王』の解釈に民話の構造分析という新しい観点を導入した。オイディプス物語の類話(父親殺しの予言、捨て子のモチーフ)は民間説話としてもオリエントからギリシアに広く流布していたが、それらには共通の構造が認められる。その構造はこの類話群の最も基本的な要素であるばかりでなく、悲劇『オイディプス王』の構成をも律している。素材としての民間説話の構造分析を踏まえて悲劇の構造を再考した結果、オイディプスは不撓不屈の真実の追究者か、真実から逃れようとする人間か、という問題に関して極めて明快な解釈が得られた。中務はまた、古代ギリシアの昔話の実態に関して、昔話の呼称、担い手、語り出しと結びの形式、社会的役割などを、文学・哲学・歴史・弁論等の資料から明らかにできる限りを記述した。なお、中務は論文「ホメロスにおけるアポストロペーについて」において、文字以前の口承詩の伝統の中で、詩人と聴衆が相互に干渉しながら口承詩特有の技巧を発展させていったことを考証した。しかし、研究目的に掲げた「口承伝承と文書伝承の関係」一般に考察を及ぼすことはできなかったので、今後の課題としたい。