著者

宮崎 道彦

出版者

The Japan Society of Coloproctology

雑誌

日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.251-255, 2007-05-12

参考文献数

20

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2003年6月1日から2005年4月30日の期間に手術治療を施行した全身性疾患を有する肛門疾患24例, 年齢は26~92歳 (中央値67.5歳), 男性16例, 女性8例をretrospectiveに検討した. 併存疾患のうちわけは透析中慢性腎不全5例, 中枢神経, 筋疾患5例, 脳, 心筋梗塞後抗血栓療法併用症例6例, 膠原病2例, 糖尿病2例, その他4例 (播種性血管内凝固症候群1例, 肺結核1例, 甲状腺腫1例, アルコール性肝炎1例) であった. 肛門疾患のうちわけは痔核, 粘膜脱18例, 痔瘻 (肛門周囲膿瘍) 3例, 出血性直腸潰瘍3例であった. 再手術は初回予定手術21例中1例, 緊急手術3例中2例 (再緊急手術), 計3例 (9.1%) に必要であった (内外痔核1例, 出血性直腸潰瘍2例). 全身疾患を有する患者への肛門待機手術は慎重な態度で臨めば安全に行うことが可能である.

著者

神崎 初美 東 ますみ 芦田 信之 那須 靖弘

出版者

兵庫県立大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2009

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災害支援Ns養成に活かす仕組みとして、1)育成支援システムを構築するため、詳細な学習プログラムを作成した。2)個人評価システムの構築として、プログラム受講効果を受講前と後・半年後(フォローアップ研修時)に評価できる評価表を作成し、自己評価制とした。3)集団教育支援の査定(看護ケアの質の安定性と継続ケアの実現性に関する評価)では、県内病院の卒後院内研修プログラムに「まちの保健室」講義と実習を取り入れ、評価した。4)効果・エビデンスの蓄積は、研修プログラムの評価を行ったことと、東日本大震災時の災害支援Ns派遣実績とその報告で得ることができた。また、東日本大震災被災地での看護の経験知を「災害支援ナース実践マニュアル」として作成し、被災地に持参できるようにした。

著者

松本 秀次 越智 浩二 田中 淳太郎 妹尾 敏伸 原田 英雄

出版者

岡山大学医学部附属環境病態研究施設, 岡山大学医学部附属病院三朝分院

雑誌

環境病態研報告 (ISSN:09133771)

巻号頁・発行日

vol.62, pp.5-10, 1991-08

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早期膵癌を発見するためのスクリーニング法を確立するため,1986年6月1日から1990年6月30日までの期間のprospective studyを行った。対象は,人間ドックを目的として来院した患者を主とする三朝分院の外来患者1,748名である。一次スクリーニング検査として,血清アミラーゼ,エラスターゼI,腹部超音波検査(US)を施行し155名の要精検者が得られ,要精検率は8.9%であった。155名の要精検者に,二次検査として,USの再精査,ERCP,腹部CTを施行した。その結果,早期膵癌患者1名,進行膵癌患者4名を発見し,膵癌発見率は0.29%と良好な成績であった。加えて,一次スクリーニングの検査項目を限定することによりcost-benifitを改善することができた。発見された膵癌患者の3名は60歳代であった。また,年代別要精検率は加齢とともに上昇した。1年以後にfollow-up検査を受けた患者の数は641名でfoilow-up率は36.7%であり,そのなかから膵癌は発見されなかった。60歳代のfollow-up率は40歳以上60歳未満のそれにくらべて有意の低値をとった。早期膵癌の見逃しを少なくするためには,今後,60歳代を中心とする患者のfollow-up率をさらに高めることが必要である。To find an effective mass screening method for detecting early pancreatic cancer among asymptomatic populations and patients with vague abdominal symptoms, a prospective studywas attempted on 1748 patients who came to Medical Clinic of Misasa Branch Hospital, Okayama University Medical School mostly for a routine annual chek-up from June 1,1986 through June 30, 1990. These patients underwent first-step screeing tests including serum amylase, elastase I and routine abdominal ultrasonography (US). Consequently 155 patients (8.9% of the total 1748 patients) showed abnormal findings and underwent secondstep tests including US, ERCP and computed tomography. Final diagnosis was early pancreatic cancer in one patient and advanced pancreatic cancer in four. Three of the 5 patientswith pancreatic cancer were in their sixties. Detection rate of pancreatic cancer (0.29%) in this series was satisfactory as compared with the results of previous reports with US alone. The rate of second-step examination increased with age. Six hundred and forty-one patients (36.7% of the 1748 patients) underwent follow-up examinations more than one year after the previous test.No pancreatic cancer was detected in the 641 patients. The rate of follow-up examination in patients in their sixties was significantly lower than in those in their fortiesor fifties. It is important to improve the follow-up rate in patients in their sixties, because they are at a high risk for pancreatic cancer as suggested by the presentstudy.

著者

立命館大学大学院法学研究科 [編]

出版者

立命館大学法学会

巻号頁・発行日

2003

著者

馬場 忠雄 早島 理 佐藤 浩 丸尾 良浩 長倉 伯博 横尾 美智代

出版者

滋賀医科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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難治性の重篤な患者、末期状態の患者などを支える緩和医療のより望ましいあり方を構築するため、医学・医療を学ぶ者と宗教者が医学教育の場で共に学ぶことを通じて、両者が実践的に協働できるシステムを研究開発し、滋賀医科大学のカリキュラムで実践することができた

著者

河合 秀樹 阿保 七三郎 北村 道彦 橋本 正治 泉 啓一 天満 和男

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.27, no.11, pp.2424-2427, 1994-11-01

被引用文献数

7

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食道癌術後の後縦隔経路再建胃管に発生した潰瘍により大量出血を来し, ショック状態に陥った患者に対し胃管切除術を施行することにより救命しえた症例を報告する. 患者は72歳の男性で1988年6月1日, 食道癌根治術を施行され, 術後に計80Gy の頸部, 縦隔T字照射を受けている. 再発の兆候も見られず順調に経過していたが, 術後3年7か月後に突然下血, 吐血し, ショック状態となったため, 緊急入院し内視鏡を施行, 再建胃管に発生した潰瘍からの出血と判明し内視鏡的止血およびバルーンによる圧迫止血を試みるも止血できず胃管切開直視下縫合による止血術を2回施行するも再出血を来したため3回目の手術で開胸下に胃管切除術, 頸部食道皮膚瘻, 空腸瘻造設術を施行しようやく止血しえた. 患者は6か月後に有茎結腸による胸壁前食道再建術を受け現在経口摂取訓練中である. 本症例では術後の照射および酸分泌能の残存が潰瘍形成に関与していたものと考えられる.

著者

岡田 信弘 高見 勝利 小早川 光郎 林 知更 常本 照樹 佐々木 雅寿 前田 英昭 岡田 信弘

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2001

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1 夏季研究集会における諸報告とその成果の公表(1)2002年8月19日(月)〜21日(水)の日程で、研究分担者と本共同研究への協力を依頼した部外の実務家が北海道大学に参集し、研究会が開催された。部外の実務家からの報告として、橘幸信氏(衆議院憲法調査会事務局)「『実践的立法学』の構築に向けて-法律(案)のつくり方・つくられ方-」と山岡規雄氏(国立国会図書館憲法室)「憲法調査会の活動」とがあった。なお、山岡氏の報告を補完するものとして、橘氏による追加報告(「衆議院憲法調査会の活動」)がなされた。これらの報告をめぐる活発な討論を通して、一方で、「立法過程」の現場体験に基づいた「立法事実」に関する新たな知見が得られるとともに、他方で、現在進行中の「憲法改正」に関わる議会内部の動きを正確に理解することができた。(2)研究分担者からは、岡田信弘「改正内閣法に対する評価」、常本照樹「アイヌ新法の実施状況」、佐々木雅寿「司法制度改革の推進体制」、小野善康「国旗・国歌法制定後の学牧の状況」、高見勝利「政治腐敗と政治倫理-英米独仏等の国会議員の政治倫理に関する制度」の各報告があり、分担者間で意見交換がなされた。(3)以上に概観した夏季研究集会の成果の一部は既に公表もしくは近々公表予定であるが、それらを含む研究分担者の研究成果を、本共同研究グループが従来行ってきたように、1冊の著書にまとめるべく作業を進めている。2 その他の研究会活動2002年10月29日(火)にジャック・ロベール氏(元フランス憲法院裁判官)、12月20日(金)に孝忠延夫氏(関西大学教授)を招いて、ヨーロッパとアジアにおける最近の立法動向についての報告を受けた。

著者

白木澤 佳子 高木 利久

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.144-151, 2011 (Released:2011-06-01)

参考文献数

8

被引用文献数

7 4

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(独)科学技術振興機構(JST)はライフサイエンス分野のデータベース統合を推進するため,平成23年4月1日にバイオサイエンスデータベースセンター(National Bioscience Database Center: NBDC)を設置した。NBDCは,「データベース統合化のための戦略の立案」「ポータルサイトの構築・運用」「データベース統合化基盤技術の研究開発」「バイオ関連データベースの統合化の推進」の4つを活動の柱とし,ライフサイエンス分野のデータベースを統合してデータの価値を最大化することにより,日本の利用者,さらには世界の利用者に貢献できるデータベースセンターとなることを目指す。

著者

今泉 眞之 奥山 武彦 備前 信之

出版者

一般社団法人日本応用地質学会

雑誌

応用地質 (ISSN:02867737)

巻号頁・発行日

vol.36, no.4, pp.268-282, 1995-10-10

参考文献数

24

被引用文献数

1

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The Tertiary mudstone landslide slope around Ohoike pond in Itakura Town, Niigata Prefecture is complicated geologic structure characterized by the prevalence of faults and small landslides. The strata of slope may be divided into fresh mudstone, weakly weathered mudstone, moderately weathered mudstone, strongly weathered mudstone and colluvial deposit, strongly weatherd mudstone and moderately weathered mudstone. The underground temperature survey reveals three groundwater vein-streams; the West groundwater vein-stream, the Center groundwater vein-stream and the East groundwater vein-stream. The gamma-ray spectrometry reveals the NNE direction fault system and NE direction faults system. The NNE direction fault system consist of the West fault, the Central fault and the East fault. The points of radon concentration anomalie of soil-gas coincide with back-scar, side-scar and cracks of foot part of small landslide configurations. From the relationships of the distribution of groundwater vein-streams, fault and fissure zone of combination of the back-scar and side-scar of small landslides, it may be inferred as follows; (1) The West groundwater vein-stream runs of through the passage of crack caused by the West fault. (2) The Center and the East groundwater vein-streams run off through the passages of fissure zones.

著者

堀田 健司

出版者

京都大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

1998

著者

熊谷 エツ子 田中 龍二 熊谷 崇 東田 善治 尾道 三一 中村 郁夫 田上 省三 甲木 孝人 澤田 昭三

出版者

日本放射線影響学会

雑誌

Journal of Radiation Research (ISSN:04493060)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.203-210, 1988-09

被引用文献数

1 1

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To clarify the long-term effects of occupational exposure to low doses of radiation, Epstein-Barr virus (EBV)-specific antibody titers in sera from 104 radiological technologists (R.T.) and 118 controls in Kumamoto prefecture were measured by the immunofluorescence method. Antibody titers to viral capsid antigen (VCA)-IgG increased with the years of experience as R.T., and the prevalence of abnormal antibody titers to both VCA-IgG and early antigen (EA)-IgG were significantly higher in R.T. with over 15 years of experience or 30 rads of cumulative radiation dose than in the controls. However, there was no correlation between exposure and the frequency of abnormal EBV-associated nuclear antigen (EBNA) antibody titers. The EBY-specific antibody titers of 24 Hiroshima atomic-bomb survivors were also measured. They were similar to those of the R.T.with over 30 years of experience. The EBV-specific antibody titers of R.T. suggest that there may be an impairment of immunologic competence after continuous long-term exposure to low doses of radiation. Also, the correlation of EBV-specific antibody titers and frequency of cells with chromosome aberrations in 53 R.T. was studied. Some correlations were found between the antibody titers to both of the VCA-IgG and EBNA and the frequency of cells with chromosome aberrations.

著者

平井 敏弘 山下 芳典 吉田 和弘 香川 佳寛 桧原 淳 井上 秀樹 峠 哲哉

雑誌

日本気管食道科学会会報 (ISSN:00290645)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.83-87, 2002-04-10

参考文献数

12

被引用文献数

1

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.25, 2011

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囚人のジレンマにおける被験者実験において被験者がほぼ100%協力するメカニズムの開発に成功している.メイト・チョイス・メカニズムである.被験者がどのように行動しているのかに関わるゲーム理論的な仮説は複数(ナッシュ均衡,サブゲームパーフェクト均衡,進化論的に安定的な均衡など)存在し,実験データから「弱支配された戦略のバックワード消去」のみがサポートされている.この行動原理と脳機能計測法の一つである近赤外光脳機能イメージング装置(fNIRS)を用いた実験解析の関連がどのようになっているのかが本報告のテーマである.さらには,今回の研究を通じて,神経経済学実験を行う上での脳機能計測の問題点やその対処法などについても検討したい. 特別セッション

著者

小池 正夫

出版者

京都大学数理解析研究所

雑誌

数理解析研究所講究録 (ISSN:18802818)

巻号頁・発行日

vol.411, pp.77-87, 1981-01

著者

羽藤 英二 朝倉 康夫 山本 俊行 森川 高行 河野 浩之 倉内 慎也 張 峻屹 高見 淳史 井料 隆雅 佐々木 邦明 井上 亮

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2009

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プローブ技術を援用したデータフュージョン理論による総合的行動調査の高度化に向けて、1)行動文脈の自動識別アルゴリズムの開発、2)プローブデータを基本とした交通調査・管制システムの開発、3)これらを組み込んだモビリティサービスの実装研究を行ってきた。時系列に同一個人の行動データの蓄積が可能なプローブ技術を用いた総合的行動調査の可能性を示すと同時に、様々な交通施策評価や交通管制の効率化に向けたプローブ技術とデータフュージョン理論の可能性を明らかにすることができた。特にセンサー情報を利用した行動判別アルゴリズムでSVMにAdaboostアルゴリズムを組み合わせることで、大幅な精度向上が可能になり、加速度センサーを有するスマートフォンによって95%以上の確率で交通行動の自動収集判別を可能にすることに成功した.こうした技術とPT調査を組み合わせた総合的な調査プラットフォームを構成することで,従前のワンショット型の交通調査からAlltheyear型の交通調査への移行と,総合的調査技術を用いた交通計画の可能性を示した.

著者

森川 聖子

出版者

独立行政法人宇宙航空研究開発機構

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2011

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宇宙開発は、その性格から国家の関与が大きい事業分野である。特にその傾向が顕著であるのが宇宙輸送の分野であるが、昨今では財政上の問題から、より効率的な事業運営が各国で求められており、その結果、欧米では商業化への移行がなされてきた。日本においても、変遷を経て、平成15年に民間事業者への移管が行われ、現在では打上げ輸送サービスとして事業が行われている。しかし、民間への移管は行われたものの、いわゆる「民営化」とは異なり、宇宙輸送の分野では官の役割が大きい状況となっている。これは、国の基幹ロケットとしての自律性確保や事業のリスクの高さなど、宇宙特有の側面によるものであるが、その結果、ガバナンスの観点でいくつかの問題が生じている。まず、宇宙輸送事業の民間移管は技術移転契約の形態をとっており、条件面で当事者間の合意が得られなかった場合、企図したロケットの打上げが困難になるという不安定な側面がある。また、民間事業者は会社形態をとっており、株主に対する説明責任の背景から、多くのリスクテイクは出来ない状況である。一方で、リスクの多くを官がカバーすることも、そもそもの民間移管の意義に遡ることとなってしまうという状況にあり、多くのジレンマを抱えている。一方、欧州においては、仏国立宇宙センター(CNES)が中心となって3分の1超の株式を所有し、その他欧州各国の製造メーカー等が株式を所有している。国の機関が筆頭株主であるため、一定範囲内でコントロールを及ぼしつつ、経営の裁量や機動性を確保することが可能となっている。日本においては、宇宙機関(JAXA)が出資可能な制度となっておらず、法改正が必要となる。しかし、国が開発した技術を用いた事業について、官が関与しつつ、民間主体による事業展開を行っていくには、欧州における官による出資の活用も有力な選択肢となりうる。

著者

藤波 初木

出版者

名古屋大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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東アジアモンスーン域の陸上(主に中国の長江・黄河流域)における降水・対流活動の季節内変動とその要因を解析した。長江、黄河流域ともに、年々変動はあるが、夏季の降水・対流活動に顕著な季節内(7~25日周期)変動が確認された。これまで熱帯・亜熱帯の対流活動や大気循環場の変動の影響といった観点からのみ解析をされてきた対象領域の季節内変動は、中緯度亜熱帯ジェット気流上のロスビー波の影響を非常に強く受けていることが明らかになった。

著者

岩井 輝男 中西 正和

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. 記号処理研究会報告

巻号頁・発行日

vol.93, no.52, pp.9-16, 1993-06-18

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Lisp ServerはMach OS 3.0 と似ていて,単純な機能とLispインタプリタを備えたOSである.この基本となる考えはシンプルで,拡張性のあるカーネルの通信を持っている.この目的はすべてのOSの処理がカーネルを通してユーザプログラム(スレッド)間の通信で可能になるまで,OSの機能をカーネルの外に出すことである.極端に言えば,カーネルはユーザプログラム間の通信をサポートするだけとなる.このような思想のもとに設計したLisp ServerはMulti-User Multi-Threadであり,すべてのLispのセルを共有した,環境をユーザに与えるOSである.

著者

浅見 徹

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.25, no.9, 1984-09-15

著者

プランケット[作曲]

出版者

ビクター

巻号頁・発行日

1928-05