著者

黒田 樹里

出版者

国士舘大学法学会

雑誌

國士舘法學 = KOKUSHIKAN HOGAKU = KOKUSHIKAN LAW REVIEW (ISSN:02868911)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.227-256, 2018-12-20

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一 はじめに二 氏の法的性格 1 氏の歴史 2 現行法下における氏三 氏の取得と変更 1 氏の取得 2 身分行為にともなう氏の変更 3 婚氏続称制度四 夫婦別氏論 1 1996 年の民法改正要綱 2 1996 年の民法改正要綱以後の動向 3 世論調査五 おわりに

著者

根岸 直樹 野崎 幹弘 岡野 光夫

出版者

公益社団法人 電気化学会

雑誌

電気化学および工業物理化学 (ISSN:03669297)

巻号頁・発行日

vol.62, no.5, pp.370-375, 1994-05-05 (Released:2019-09-15)

著者

東 喜望

出版者

日本文学協会

雑誌

日本文学 (ISSN:03869903)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1, pp.28-37, 2001-01-10 (Released:2017-08-01)

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この論稿は、十島や奄美諸島・沖縄先島に伝承されている平家伝説と、奄美から沖縄本島にかけての島々に伝えられている源為朝伝説を紹介しながら、まず、これらの伝説を形成させた社会的背景について考察している。次いで、これらの伝説が国または国家レベルで果たした役割について言及している。畢竟、古琉球時代、既に存在した為朝伝説や近世期に形成された奄美の平家伝説は、政治的に作意された話だと作者は推定している。

出版者

国立国会図書館

巻号頁・発行日

vol.第86回, 1998-01

著者

荻原 祐二

出版者

科学・技術研究会

雑誌

科学・技術研究 (ISSN:21864942)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.43-46, 2022 (Released:2022-06-28)

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名前・名づけについての実証研究を進めるためには、直観や印象ではなく、エビデンスに基づいた分析・考察を行う必要があり、そのためには信頼できる名前データが不可欠となる。日本では、2005年から2021年まで継続して大規模な調査を行っている「たまひよ赤ちゃんの名前ランキング」が重要な役割を占めている。しかし、2019年から調査の方法が変更されており、サイト上では明記されていない点に注意する必要がある。特に、経時的な変化を分析する際には、対象そのものの本質的な変化なのか、調査方法の変化によるものなのか判別し、対象の本質的な変化を的確に捉えるためにも、調査方法の変化は正確に理解しておくべきである。そこで本論文では、「たまひよ赤ちゃんの名前ランキング」における調査方法の変化について説明した。2005年から2018年までの調査と比べて、2019年から2021年の調査では、調査対象が質的に広くなっており、それに伴ってサンプルサイズが大幅に増加していた。また、調査結果の公開範囲が2019年以降は限定的になっていたと同時に、得られたデータとは独立した論拠から、名前の紹介や考察が行われるようになっており、それまで可能であった定量的な分析が困難となっていた。これらの情報は、「たまひよ赤ちゃんの名前ランキング」を用いて分析・考察を行う際に有用となる。

著者

坂本 淳 山岡 俊一

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.270-276, 2017-10-25 (Released:2017-10-25)

参考文献数

12

被引用文献数

6 1

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わが国の地域鉄道は危機的な状況にある.2000年以降,全国で38路線の地域鉄道が廃止され,現存する地域鉄道においても厳しい経営状況に直面している.一方で,地域鉄道は単に交通手段という役割だけでなく,地域活性化等の便益があるといわれている.このことから,地域にとって鉄道を維持することの意味を整理することが求められている.そこで本研究では,2000年以降に廃止された地域鉄道に着目し,国勢調査データを用いた分析を行った.まず,廃止された鉄道の駅周辺における人口,居住期間,住居種別,年齢,利用交通手段の2000年~2010年の間の変化を,現存する地域鉄道のそれと比較した.次に,廃止された地域鉄道について,廃止前後5年間の人口変化率を比較した.分析の結果,廃止された地域鉄道の駅周辺の若年人口や定住者の減少率が,現存する鉄道駅周辺のそれと比較して有意に大きいことがわかった.さらに,廃止された地域鉄道のうち特定地方交通線については,廃止前後で人口減少率が増加していることが確認できた.

著者

Hiroyuki Yamamoto Tomofumi Takaya Nobuyuki Takahashi Hiroshi Tsunamoto Hirohisa Murakami Hiroya Kawai

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Reports (ISSN:24340790)

巻号頁・発行日

vol.4, no.7, pp.333-334, 2022-07-08 (Released:2022-07-08)

著者

Masakazu Saitoh Mike Saji Aika Kozono-Ikeya Takeshi Arimitsu Akihiro Sakuyama Hiromichi Ueki Masatoshi Nagayama Mitsuaki Isobe

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Journal (ISSN:13469843)

巻号頁・発行日

vol.84, no.7, pp.1083-1089, 2020-06-25 (Released:2020-06-25)

参考文献数

26

被引用文献数

12 24

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Background:This study aimed to assess the relationship between hospital-acquired functional decline and the risk of mid-term all-cause death in older patients undergoing transcatheter aortic valve implantation (TAVI).Methods and Results:In total, 463 patients (mean age 85 years, interquartile range [IQR]: 82, 88) undergoing elective TAVI at Sakakibara Heart Institute between 2010 and 2018, who were followed up for 3 years, were enrolled in the study. Hospital-acquired functional decline after TAVI, which was defined by at least a 1-point decrease on the Short Physical Performance Battery before discharge compared to the preoperative score, was assessed. A total of 113 patients (24.4%) showed hospital-acquired functional decline after TAVI, and 50 (11.3%) patients died over a mean follow-up period of 1.9±0.8 years. Kaplan-Meier survival curves indicated that hospital-acquired functional decline was significantly associated with all-cause mortality (log-rank test, P=0.001). On multivariate Cox regression analysis, hospital-acquired functional decline was associated with a higher risk of all-cause mortality (OR 2.108, 95% CI 1.119–3.968, P=0.021) independent of sex, body mass index, advanced chronic kidney disease, and preoperative frailty, as assessed by the modified essential frail toolkit.Conclusions:Hospital-acquired functional decline is associated with mid-term all-cause mortality in older patients following TAVI. Trajectory of functional status is a vital sign, and it is useful for risk stratification in older patients following TAVI.

著者

新原 立子 米沢 大造

出版者

Japanese Society for Food Science and Technology

雑誌

日本食品工業学会誌 (ISSN:00290394)

巻号頁・発行日

vol.37, no.10, pp.779-785, 1990-10-15 (Released:2009-04-21)

参考文献数

6

被引用文献数

2 2

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(1) 厄前および厄後の素麺の脂質を添加して調製した乾麺についてゆで麺の物性を測定した結果,厄後の脂質によりかたさが増し,凝集性が小さくなりヤング率が増加した.これらの変化は素麺自体の厄による変化と同様であった.(2) 素麺から抽出した総脂質を単純脂質,糖脂質およびリン脂質に分画し,厄による極性脂質の量的な減少について調べたが大きな変化はみられなかった.(3) 脂質の各画分について厄による変化がゆで麺の物性に与える影響を調べた結果,脂質変化の影響は単純脂質画分の変化が主体で厄による極性脂質画分の影響はほとんど認められなかった.(4) 厄後の単純脂質画分は,厄前のものに比ベトリグリセリドが約17%減少し,脂肪酸が3.5倍に増加し,モノグリセリド及びジグリセリドが若干増加した.(5) 以上の結果から,手延べ素麺の厄現象の主原因は貯蔵中の脂質変化であることが確認されたが, 極性脂質の加水分解の直接的な影響はほとんど認められず, 遊離脂肪酸の大幅な増加がデンプン粒の膨潤やグルテンの性質に与える影響によるものと推察した.

著者

Sabattoli Laura

出版者

早稲田大学地中海研究所

雑誌

地中海研究所紀要 (ISSN:13482076)

巻号頁・発行日

no.6, pp.201-218, 2008-03

著者

堀田 昌寛

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010

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量子エネルギーテレポーテーション(QET)を2つの量子ビット系で実現できる最も簡単なモデルを構成できた。また基底状態の量子もつれ量が大きいほど、転送エネルギー量も大きくなることが示された。また量子電磁場の零点振動の量子測定においてより大量の基底状態の情報を引き出すと、それを用いたQETでの転送エネルギーも増えることが分かった。一般的な量子スピン鎖モデルにおいては、基底状態のエンタングルメントエントロピーが転送エネルギーの2乗に比例する量の上限値になることも証明された。また量子ホール端電流系を用いると実験でQETが検証できる可能性が高いことも発見された。さらに有限温度系でもQETが有効であることも示された。

著者

岡本 修飛 渡邊 恵太

雑誌

エンタテインメントコンピューティングシンポジウム2022論文集

巻号頁・発行日

vol.2022, pp.235-240, 2022-08-25

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動画配信サービスは,膨大な動画を提供するため,利用者は見たい動画を選ぶことが負担になることがある.そこで本研究では,知人が番組表を作成し,それに基づき動画を配信するPalStreamingを提案する.PalStreamingは,「人が勧める動画だから」という視聴動機を作る.本稿では,PalStreamingの試作と,知人同士で番組表を作成し,その内容の印象について調査した.

著者

中野了随 著

出版者

小川尚栄堂

巻号頁・発行日

1890

出版者

大日本体育会

巻号頁・発行日

vol.20, no.8, 1942-10

著者

花岡 和聖

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

pp.100040, 2011 (Released:2011-11-22)

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本研究では、明治後期から大正軍縮期までを対象に、近代日本の軍事的・社会経済的動向を踏まえつつ、海軍志願兵の志願者の地域差とその経年変化を明らかにした。特に日露戦争期の志願者数の急増に着目した。本研究で得られた研究成果は、以下のように整理できる。 ?@海軍志願兵の志願者数は、日露戦争期に急増し、その後、政治経済的動向を受けて上下変動を繰り返した(図1)。特に日露戦争期に志願者数が急増し、その熱狂の「波」は東日本から西日本へと波及した(図2)。志願兵の合格率は、明治後期の30%代から大正期には50%を上回り、学力や栄養状態の改善とともに合格率は上昇した。 ?A志願兵の合格者の内訳をみると、対象期間を通じて農業従事者 が60%以上を占め、農村地域が海軍志願兵の供給を担っていた。ただし、日露戦争期には、商工業者の割合が一時的に増加した。 ?B府県別に志願兵の志願率をみると、明治後期は関東地方で低く、東北や四国・中国、九州地方で顕著に高い傾向が確認された。大正期に入ると、近畿地方でも志願率が低下し、大都市を含む府県とそうでない府県での差が確認される。この時期、志願率の格差は縮小傾向にあるが、要因分析の結果を鑑みると、その主要因は地域間の経済格差の縮小であったと考えられる。 ?C日露戦争期に着目すると、増加率は、1904年(明治37)に東日本でまず増加し、翌年に西日本で増加するといった空間的拡散を確認できた。それ以外の大半の年次の増加率には、統計的に有意な地理的パターンを見いだせなかった。一方で、日露戦争期、志願率の地域差は大幅に縮小し、その後もその地域差は維持された。 ?D志願率の地域差を規定する要因を分析したところ、志願率は粗付加価値額で表される府県の経済状況に強く影響を受け、特に大正期の好景気になるとその傾向は顕著になった。以上から志願兵への志願は、地域の雇用機会と密接に関わり、海軍志願兵は不景気における雇用機会の一つであったと考えられる。 ?E志願兵と九州及び中国・四国地方との結合関係が両地方で拮抗するようになった。同時に、東京と大阪を中心とした「都市―農村」や「中心―周辺」といった地域構造が当時形成されつつあり、志願率の地域差もその枠組みに準拠するように変化したと考えられる。

著者

小島 龍平 藤野 健 森 健人 後藤 遼佑 関谷 伸一

出版者

一般社団法人 日本霊長類学会

雑誌

霊長類研究 (ISSN:09124047)

巻号頁・発行日

pp.29.016, (Released:2013-12-19)

参考文献数

14

著者

安永 明智 柴田 愛 クサリ ジャヴァッド 岡 浩一朗

出版者

公益財団法人 パブリックヘルスリサーチセンター

雑誌

ストレス科学研究 (ISSN:13419986)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.21-27, 2021 (Released:2022-05-14)

参考文献数

47

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This study reviewed previous studies and discussed the relationship between sedentary behaviour and mental health in older adults. We also discussed the impact of the COVID-19 pandemic on sedentary behaviour and mental health in older people. The findings suggest that longer sedentary time may have a negative impact on mental health. Especially, previous studies consistently reported that mentally-passive sedentary behaviour, such as television viewing, is associated with poorer mental health in older adults. The COVID-19 pandemic has affected people of all ages, including the older population, by decreasing their physical activity and increasing their sedentary time. These changes in activity have led to deterioration in mental health. Therefore, it is essential to send public health messages to people encouraging them to reduce sedentary time in their daily lives and be physically active to maintain and improve their health, including their mental health, even in the COVID-19 pandemic. It is crucial to reduce mentally-passive sedentary behaviour, such as television viewing, to maintain mental health in older people.

著者

速水 敏彦

出版者

心理学評論刊行会

雑誌

心理学評論 (ISSN:03861058)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.171-193, 1995 (Released:2019-07-24)

被引用文献数

8

著者

文部科学省科学技術・学術政策研究所第1研究グループ 文部科学省科学技術・学術政策研究所 第1研究グループ

出版者

文部科学省科学技術・学術政策研究所

雑誌

NISTEP REPORT

巻号頁・発行日

vol.192,

著者

谷川 泰教

出版者

密教研究会

雑誌

密教文化 (ISSN:02869837)

巻号頁・発行日

vol.1987, no.158, pp.L142-L130, 1987-03-21 (Released:2010-03-12)