1 0 0 0 p16抗体を用いた子宮頚癌の簡易検査法の開発に関する研究
我々はHPVの癌遺伝子蛋白の発現に伴い、Rb蛋白機能調節にあたるp16蛋白がヒト子宮頚部異形成や子宮頚癌において過剰発現していることを報告した(Am J Pathol,1998)。今回、このp16抗体を細胞診液状化検体(モノレイヤー標本)にも応用し、p16の免疫染色が、細胞診標本上で腫瘍細胞の同定にきわめて有用であること報告した。(Cancercytopathol,2004)。この検討ではHSIL以上の病変を検出する手段として、PCR法によるHPV検出よりも、p16免疫染色法はより高感度かつ特異性の高い検査方法であることが明らかであると同時に、現在行われているPap法による形態学的な異型細胞同定法を補助する手法としても有用である。また、p16と同様に細胞周期調節蛋白の一つで、G2チェックポイントに働く蛋白である14-3-3sigma蛋白についても同様の検討を行ったところ、異形成から扁平上皮癌、および腺癌にいたるまで広く高発現していることが明らかになった(Pathol Int,2004)。これはp16とともに14-3-3sigmaが子宮頚癌・異形成のすぐれたマーカーになる可能性を示唆していた。同様に、頚部病変とともに採取される可能性の高い内膜病変での14-3-3sigmaの検討を行なったところ、14-3-3sigmaは進行内膜癌に過剰発現していることも明らかとなる一方、分泌期正常内膜腺にも14-3-3sigmaの発現が認められ、内膜腺細胞を含む頚部検体の14-3-3sigmaの評価には注意が必要であると考えられた(Pathol Int,2005)。
1 0 0 0 堆積物DNAによる過去復元を用いた環境変化に伴う食物網動態の解明
1 0 0 0 在地社会の宗教思想と記念行為についての歴史民俗学的研究
今年度は世界的な新型コロナウィルスの流行により、予定していたフィルドワーク、インタビュー調査、研究会などを全て中止することになった。本研究の情報提供者(インフォーマント)には、いわゆる「古老」や宗教者が多く、感染リスクを冒すことで地域社会に与える影響は大きい。コロナ禍以前においても、代表研究者は被調査者の健康状態やコミュニティとの関係を考慮しつつ、慎重に研究を進めてきた。まして、現在のような病気蔓延の社会状況のもとでは、よりいっそうの注意と安全対策が求められることになる。本研究においては、文書所蔵者宅への個別的な訪問、文書蔵での複数の研究者による調査活動、「古老」へのインタビューなどが必要不可欠であるが、調査を継続しようとすれば、これらの実施は必然的に「三密」となり、被調査者の健康リスクを伴うことになる。このことはきわめて危険であるため、今年度はフィールドワークを中断し、リスクを回避することに決めた。またそのこととは別に、文書の解読などの作業に当たってきた研究協力者の多くも、コロナ禍による研究環境の大きな変化によって従来のような研究活動を満足に行うことができなくなっている。そのため今年度は、フィールドワーク以外のことについても実施規模を縮小し、これまでに撮影した文書類の整理分類と比較分類など、代表研究者がひとりで行えることだけをするに留まった。本格的なインタビュー調査と、残された文字資料の写真撮影はコロナ禍の終息を待って行うことになっている。
1 0 0 0 出版文化を基軸とした18世紀上方における絵手本・画譜の総合的研究
- 著者
- 古明地 樹
- 出版者
- 公益財団法人大和文華館
- 雑誌
- 特別研究員奨励費
- 巻号頁・発行日
- 2022-04-22
1 0 0 0 近世成立期における幕藩領主の世代差に関する研究
本研究は、近世成立期(16 世紀末~17 世紀)における幕藩領主の政治意識の世代差について、その格差を個別の家ではなく幕藩領主層総体の格差を構造として把握することを通して、政治構造・意識の転換の諸段階を解明して提示することを目的として実施する。まずは、モデルケースとしていくつかの大名家を取り上げ、当主および家臣の世代交代について、軍事的要素に着目して分析する。並行して、幕藩領主層全体の世代交代について、先行研究や諸史料を参照しつつ、時期・年齢などについてデータを集め整理する。最終的には、上記の成果・データをに加えて、法令や書状を用いて分析し、世代交代の様相を構造的に把握して提示する。
1 0 0 0 教員の専門職基準に関する日米比較研究
日本では,教員の養成・採用・研修を連続体と捉えた上での「教員が学び続けることので きる環境整備」が提案され,専門職基準の策定とそれに基づく教員制度の全国的整備が進められている。米国ではすでに,教師教育のあらゆる場で専門職基準が活用され,専門職基準の制度化が進められてきた。専門職基準は,他律的活用と自律的活用の双方が想定されるが,米国では,その双方で機能している可能性がある一方,日本では,他律的活用が強調され,自律的な「能力参照枠」としての専門 職基準の活用は十分に検討されていない。本研究では,自律的・他律的な「能力参照枠」としての専門職基準の「内面化」の方略を提案することを目的とする。
我が国における薬剤師の供給総量は、新しく薬剤師国家試験に合格する薬剤師数調節でなされている。現在、薬学部の新設とともに薬剤師供給は増加しているが、薬剤師の偏在は持続している。薬剤師は勤務場所や業種などの選択において自己決定権があることから、どのような属性(経験年数、性別、キャリア初期の勤務地など)の薬剤師が、将来の薬剤師不足地域での勤務をより多くするかという観察研究による質的情報が必要である。本疑問の解明のため、「薬剤師の属性は長期的な分布状況とどのように関わっているのか」、「薬学部新設は薬剤師偏在を是正したか」、「薬剤師不足地域に勤務する薬剤師の属性は何か」の研究疑問について解明する。
【目的】我々は、dyscalculiaリスク児をスクリーニングするためのコホート研究を実施しており、これまでに新しく開発した数的基礎力検査が、2年生学年末でのdyscalculiaリスク児を効果的に予測することを報告してきた。今回は、数的基礎力テストによって算数困難が予測される児童を早期発見し、数的基礎力の3つの領域を指導する(RTI ; Response to Intervention)介入を行い、その効果を検討することを目的とした。【方法】1年生2学期に数的基礎力検査後、カットオフ値以下の児童について学校ですでに設定されている計算習熟の為の時間(1回15分程度)を使用した介入指導を行い、3学期に再度数的基礎力検査を行う。また、1年生2月に実施される算数学力テストと数的基礎力検査との関連を検討した。【結果】介入指導として、数系列と量に関するトレーニングアプリを開発し、導入した。インフルエンザの流行と学校行事との関連で、アプリによる練習回数を目標まで達することができなかったものの、アプリによるトレーニングの内容、使い勝手や、参加意欲などについては、好意的は評価や改善点についての意見を得ることができた。また、数的基礎力検査についての事前事後評価に有意な差はなかった。【考察】本研究では、数的基礎力検査によりdyscalculiaリスク児をスクリーニングし、トレーニングアプリを使用した介入指導を実施することができた。しかしながら、介入時期が年末、年始にかかってしまったことや、インフルエンザの流行により、当該児童の練習回数が十分とれなかったため、介入の成果を十分に検証することができなかった。これまでの研究によると、1年生の学力テストが下位20%である場合で、数的基礎力検査が30点未満であると、2年生で下位20%となる可能性が91%と高いことが示されている。このため、介入時期については、1年生学力テスト終了後の1月中旬以降3月までが適切であり、数的基礎力検査から介入・効果測定に至るまでの実施時期について詳細な検討が必要であることが示唆された。また、トレーニングアプリについても、数的事実の課題を入れるなどの改良が必要であることも分かった。
1 0 0 0 OA 極めて大きな視線速度をもつ近地球小天体の効率的検出方法の開発
- 著者
- 柳沢 俊史 吉田 二美 伊藤 孝士 奥村 真一郎 小田 寛 池永 敏憲 吉川 真 樋口 有理可
- 出版者
- 国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構
- 雑誌
- 基盤研究(C)
- 巻号頁・発行日
- 2016-04-01
これまでの近地球小天体の発見手法とは全く異なる新たな検出手法を開発し、実際に日本及び豪州でのサーベイ観測をとおして近地球小天体を9つ発見した。これにより小型の望遠鏡とFPGAを利用した高速解析による安価で効率的な近地球小天体の発見手法が確立され今後多くの近地球小天体、特にこれまでほとんど発見されてこなかった10m-数100m級の近地球小天体の発見に大きく貢献すると思われる。これにより太陽系進化に関するあらたな知見をもたらすことが期待されるとともに地球衝突天体の早期発見にも役立つはずである。
1 0 0 0 深海底用電極アンテナの開発とELF帯域海底電波環境の研究
本計画は、「10Hzから10kHzまでの帯域で高感度を持つ電極タイプの深海底用電波アンテナシステムの開発と深海底のELF帯電波環境の情報を得ること。」を研究目的として平成10年度より3年計画で実施した。今回開発した電極タイプのアンテナは、その帯域を10Hz以上10kHz(ELF帯)までに置き、DC帯域では問題となった海水と極板との化学反応によるドリフト(最小でも3μV/day)を回避するシステムを考案し、実用化し、最小検出感度0.1μV/mを達成した。研究期間内での観測において、「1000m級の海底でのCOSEISMICな電磁信号の検出を目指す」としたが、浮上装置の電池の液漏れに起因する超音波送受信回路の故障により、50m水深(ロープによる海底装置の引き上げ限界)までのデータ取得とその解析になってしまった。しかし、沿岸部から約6kmでの測定から、千m以深での測定の可能性について推定できる結果を得た。以下に、得られた結果をまとめる。1.ステンレス板を用いた深海底用極板アンテナの開発に成功した。(極板と海底ケーブルとの繋ぎ、利得10万倍増幅器系(帯域10〜10kHz))。しかし、長期間観測用の記録系の開発は予算の関係もあり今回は見送った。2.海洋科学技術センター委託研究(研究課題「室戸沖南海トラフ域における海底変動と生物物質循環システムに関する基礎調査」)の観測航海にあわせてより深海での予備観測を実施した。900m水深で開発した電極アンテナシステムが故障なく稼動する事を確かめた。3.20m水深での結果から、海水を含まない岩石層内部で、対象とする信号の振幅が100mV以上であれば、今回開発したシステムで観測が可能な事を示した。50m水深のデータからは、大気中の信号振幅が1V以上なかったので、同様の可能性を示せなかった。しかし、FWT法による信号処理の見通しを付ける事が出来た。
1 0 0 0 緩和ケア対象患者とその”家族ケア”に関するVRトラベルの効能解明
医療におけるデジタルテクノロジー関連の補完代替療法についてはその研究が少なく、「仮想現実(Virtual Reality;VR)」が臨床現場における患者・家族に及ぼす影響は不明である。本研究は緩和ケア対象患者とその家族のより良い心のケアの発展を目的に「実際に旅をしているようなVR;VRトラベルが患者・家族ケアに有用である」との仮説の実証を行う。具体的には既存の映像視聴を比較対象として、VRトラベルを同時視聴した患者とその家族に対して、主観的質問紙に加え、唾液中のストレス関連ホルモンを測定することで客観的かつ生理学的な分析で実証する。本研究によりVRトラベルの患者と“家族ケア”の効果を証明する。
1 0 0 0 OA ナノテクノロジーを用いた歯周病診断キットの開発と健康情報ネットワーク研究への展開
本研究事業では,歯周病原性細菌およびその病原因子(組織傷害性酵素,外毒素,内毒素),宿主組織内で産生される炎症性メディエーターおよびサイトカインの検出系の開発を進めてきた.まず,これまで開発してきたセンサチップを用いてヒトサンプルを測定し,そこで得られた成績の再現性および定量性を検証したところ,生体材料では.数マイクログラムのオーダーまで検出可能であることが明らかとなった.しかしながら,歯周病の病態を把握するためには,感度を向上させていかなければ実用化することは難しいと判断した.そこで,連携研究者である北九州市立大学・国際環境工学部・磯田隆聡准教授と意見交換を行い,センサチップの基板材料として金を用いることで感度の向上が図れないものかということを提案し,工学的な視点から様々な改良を試みた.さらに,歯周病細菌の検出系では,我々の研究グループが作成したモノクローナル抗体の性状を網羅的に解析し,抗体価および特異性の高いクローンを見出し,2種類の異なるエピトープを認識する抗体の組み合わせで,歯周病細菌を100cells/mlのオーダーで検出することができるようになった.今回の礒田准教授が開発した抗原抗体反応を利用したバイオセンサチップを用いることで,複数の歯周病細菌の検出が可能となったものの,生体材料から炎症性サイトカインを検出するという当初の目的に関しては,生体内の塩が静電誘導を基本原理とするセンサチップの感度向上の妨げとなることが判明した.そこで,最終年度は,静電誘導を基本原理とする測定方法に加えて,電気化学的あるいは蛍光法による測定機器の開発が必要であると判断し,他の工学系の研究者とともに,より再現性および感度の高い測定が可能性を探った.一方,ナノテクノロジーの技術活用し,歯周医学の視点に立った研究を進め,微小流路をマイクロチップ上に構築し,顕微鏡観察下で微細な流れを観察する実験系の構築に成功した.この実験系を活用し,歯周病と心筋梗塞の因果関係をin vitroの実験系で検討し,いくつかの興味ある実験結果を得ることができた.
1 0 0 0 OA 公立進学校の教育効果―高校時代の経験とキャリアとの関連性をめぐる実証的研究
本研究は,「進学校」や「名門校」と呼ばれる高等学校が、その学校生活を通じてどのような人材を育成してきたのかについて,実証的に明らかにすることを目的としたものである.進学実績で名が広く知られている公立の高等学校(神奈川県立湘南高等学校)に調査協力を依頼し,郵送数7,840、有効郵送数7,777、回収数1,775という規模の卒業生調査を実施した.分析においては,過去に別の研究プロジェクトで行った他の進学校卒業生調査のデータとの比較も試みた.そのなかで,公立三年制と私立中高一貫校の共通点ならびに相違点の抽出等を行っている.
1 0 0 0 OA 地方公立進学高校における「プラスアルファ」の教育と進路形成
本研究は、公立-私立、大都市-地方という教育における分化の進行を背景に、地方の公立高校のはたす役割はどのようなものかを、ユニークな教育実践に取り組む公立進学校に焦点を当て、実証的に明らかにすることを目的に行われた。地方の公立進学高校は、大都市部の私立中高一貫校と同じ土俵にのって、大学進学競争を強化しようとしているだけなのか。地方のための/地方からの人材形成という機能を、どのようにとらえ、どのように実践しようとしているのか。そして、その成果は、生徒たちの実際の進路形成や価値意識の形成として、どのように現れているのか。本研究では、たんに大学進学の実績を上げることに汲々としている進学高校ではなく、教育改革のねらいにも符合する「プラスアルファ」の教育をも合わせて実践している地方公立高校を中心に取り上げ、総合的な調査研究を行うことによって、これらの問題を明らかにした。研究方法としては、特色のある教育を実践している地方の公立普通科高校を含む、11 校の高校に対する質問紙調査と、12校の高校を対象とした質問紙調査による。質問紙調査においては、同一対象者に対し、継続的な調査を行うパネル調査という方法を用いた。この方法を用いることで、高校時代の教育経験が、卒業後にどのような影響を及ぼしているのかを追跡することが可能になるからである。パネル調査として、高校3年次を対象とした生徒を、さらに卒業後1年目、2年目と二度にわたり追跡した。こうしたパネル調査を用いることで、プラスアルファの教育の効果を、時間をおいてとらえようとしたのである。これらの調査の結果、以下の知見が得られた。(1)地方から大都市の難関大学に進学することにより、地域間再分配政策に賛成しやすくなるというかたちで社会的責任が形成されること、(2)高校時代に学校行事に熱心に参加していた生徒ほど大学で自ら学んだり、成果を発表したりできていること、そして、(3)学校行事には出身階層下位の生徒が参加しやすいことを考慮すると、高校時代の学校行事には、階層下位の生徒が大学で学習しやすい環境を整えるという意味で階層間格差縮小の機能があるということである。これらの知見により、生徒たちの意識の差異を確認することで、高校段階における「プラスアルファ」の教育がその後のキャリア・社会生活(今年度は大学生活)に及ぼす影響を把握できたことになる。
1 0 0 0 サブリミナルチャネルの悪用防止技術に関する研究
サブリミナルチャネルを用いると,ディジタル署名の中に秘密情報を隠すことができる.署名者はその秘密情報の存在を第三者に知られることなしに送信できるので,悪用される可能性がある.しかし,もし秘密情報が存在する場合,そのディジタル署名を中継する者が,その秘密情報を破壊するような操作が可能であれば,全てのデータにその操作を施すことによってサブリミナルチャネルによる通信を防止することができる.このような操作が可能であるようなディジタル署名方式を開発し,実用化の検討を行うことが本研究の目的である.1.提案するディジタル署名方式の効率の向上:合成数を法とする平方根を求める困難さに安全性の根拠をおく使い捨て型ディジタル署名を基にして,サブリミナルチャネルの悪用を防止できるディジタル署名方式を考案した.この方式は,極めて効率が良く,現在の計算機上での実装も容易である.一般的に自己ランダム帰着という性質をみたす問題の中で,一方向性をもつ問題を利用した使い捨て型ディジタル署名は,効率が良く,かつサブリミナルチャネルの悪用を防止できるディジタル署名方式に変換できることがわかった.2.提案方式の安全性の検討:提案方式の安全性は,妥当な計算量的困難性な仮定に基づいている.悪意のある署名者が秘密情報をディジタル署名に隠したとしても,それが受信者に伝わる確率は,無視できる程小さいことがわかった.3.提案方式の実用化の検討:提案方式の実装は容易であり,計算に要する時間も短い.ただし,転送すべきデータが比較的多いので,低速なネットワークでは支障がでる可能性がある.しかし,近年の高速ネットワークの整備を考慮すれば,この欠点はあまり問題にならないと考えられる.
1 0 0 0 日本手話の視点と知覚の認知言語学的研究
本年度は、前年度にまとめきれなかった論文執筆に取り組み、認知言語学の範囲でできる研究をまとめた。日本の手話研究は、先行研究が乏しく、手法も確立しておらず、手話話者と研究者の関係も乏しい状態であったことから、海外で先行している研究をまとめ、啓蒙的な論文を書くことが重大なミッションの1つであることが徐々に明らかとなり今年度はこれに取り組んだ。認知言語学の観点からの手話研究のレビューとして、『認知言語学大事典』に「手話と認知言語学」という項目を執筆した。また、手話言語の社会言語学的な状況と言語記述の必要を示した論文を、国立国語研究所論集に「危機言語としての日本手話」として出版した。さらに昨今のろう・難聴児を取り巻く急速な政策の展開を踏まえ、言語政策誌に「人工内耳時代の言語権―ろう・難聴児の言語剥奪を防ぐには」という共著論文を出版した。これらは日本手話が社会とどのように関わっているか、そして研究や手話話者への支援が、国外の状況・研究成果を踏まえたうえでどのように解釈できるかについて論じたものである。手話研究の分野はアメリカが先行しているが、アメリカでも著名な研究者が来日する機会があったので、国際的な研究業界の状況とその基礎についての講演会・ワークショップをコーディネートして、手話研究の重要性とその具体的な内容について、手話通訳をつけたうえで、手話話者と研究者に国立国語研究所と国立民族学博物館で開催した。フィールドへの還元を確保する一方、国際認知言語学会での発表や手話言語学最大の国際学会であるTISLRでの発表を行い、国際的な手話研究の土俵に日本手話のデータを上げることができた。前者は因果推論の構文の分析で、後者は語彙の構音的なネットワークを否定とメタファーの観点からまとめたものであり、どちらも認知言語学というフレームワークが手話研究でどのように生かせるかを示すものとなった。
1 0 0 0 OA 解説するコンピュータ将棋:データ分析と未来予測の言語化
与えられた盤面およびそこから先読みを行った結果得られる盤面に対して解説を生成方法を提案し自動解説を実現した。この過程で得られる用語と局面の自動対応(シンボルグラウンディング)モジュールを用いて言語のキーワードによる局面検索が実現できることを示し、情報検索のトップ会議(ACM SIGIR 2017)に採択された。また、本研究テーマを通して作成した将棋の固有表現コーパスを LREC 2016 にて発表し、これを用いて、局面を参照する固有表現認識器を提案し、言語処理のトップ会議である ACL 2016 にて発表を行った。