著者

間淵 領吾

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.3-22, 2002-06-30 (Released:2009-02-10)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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「日本人は、他国民と比較すると同質的であり、国民のあいだにコンセンサスが形成されている」と主張されることが多い。しかし、ここで「日本人同質論」と呼ぶことにするこの種の主張は、少数の事例から推論された場合が多い。一方、大規模なランダムサンプルを対象とした世論調査データによって、同一の質問内容に対する各国民の回答を計量的に分析し、この主張を検討した研究は見当たらない。そこで、国際共同世論調査であるISSP調査と世界価値観調査のデータを分析し、日本人同質論の検証を試みた。その結果、日本人の意識は必ずしも他国民より特に同質的とは言えず、家族・ジェンダー意識、政府役割観、職業意識についてはむしろ同質性が低い場合もあることがわかった。

著者

木村 聡 相澤 寿子 増山 智子 仲間 恵美子

出版者

一般社団法人 日本環境感染学会

雑誌

日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.21-26, 2009 (Released:2009-04-06)

参考文献数

8

被引用文献数

2 2

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トイレの出入り口は不特定多数の者が接触し,病原体を媒介する可能性を有している.とりわけ最近普及した手指温風乾燥機(ハンドドライヤと略)では,水滴の飛散による周囲の汚染が指摘されており,底に溜まった水に触れる危険も考えられる.そこで我々は,ハンドドライヤの汚染状況を調査し,トイレ扉の取手等との比較を行った.あらかじめ手技を統一した男女各1名の検者が,病院の職員および患者用トイレ扉の取手と,ハンドドライヤの水滴受け部分など合計36箇所に,滅菌生理食塩水を含ませたシードスワブで拭き取り試験を行ない,生菌数の計測と菌種同定を行った.その結果,トイレ入り口扉からはコアグラーゼ陰性ブドウ球菌(CNS)をはじめとする皮膚常在菌が数10~数100個検出されたのに対し,ハンドドライヤの検出菌は1000個を超え,使用頻度が高いトイレでは10万個に達していた.男子トイレのハンドドライヤでは,黄色ブドウ球菌やCNSなど皮膚常在菌が主体を占めたのに対し,女子トイレではモルガネラ属,クレブシエラ属,エンテロバクター属などの腸内常在細菌が多く,皮膚常在菌の生菌数は有意に少なかった.以上よりハンドドライヤに貯留する水は,他の接触部位より汚染されている可能性が推定された.手洗い後はハンドドライヤの受け皿に触れぬよう注意が必要であり,水滴の飛散には何らかの対策が必要な可能性がある.

著者

小口 高

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.61, no.12, pp.872-893, 1988-12-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

31

被引用文献数

6 7

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松本盆地周辺の8流域における,最終氷期末期以降(晩氷期~後氷期)の地形発達について,流域間の相違点に注目して検討した.最初に,晩氷期~後氷期の扇状地発達の違いから,流域を3つに分類した.次に,この時期の気候の温暖・湿潤化によって山地斜面上で形成された「開析斜面」の発達程度の違いから,流域を3つに分類した.2つの分類の間には対応関係があり,このことは開析斜面形成時の侵食によって供給された岩屑が扇状地を形成すると考えられることから合理的に説明される.、統計解析の結果,山地斜面の「起伏・傾斜」「地質」「標高」の各要因が開析斜面の発達速度を独立に規定したことがわかった.これらの要因の差に応じて,各流域における山地斜面の発達が異なり,そのために各流域の扇状地発達に差を生じたと判断される.

著者

坂東 慶太

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.43-49, 2017-04-01 (Released:2017-04-03)

参考文献数

9

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近年,OverleafやAuthoreaといったオンラインLaTeXエディターの登場が相次いでいる。これらは単なる論文執筆のためのツールではなく,研究者のライフサイクルにおいて現在大学図書館がカバーしきれていない論文執筆から投稿・出版のプロセスをサポートし,研究ワークフローのミッシングリンクを埋める可能性をもっている。従来のライティングツールの枠組みを超え,論文投稿プロセスを変革する可能性を秘めたこの「共同ライティングツール」は,学術情報流通にかかわる出版社・研究機関などにどのような影響を与えるのか。本稿では,共同ライティングツールにおける代表的なサービスOverleafに着目し,その概要,特徴的な機能そして導入事例の紹介を通じて,論文投稿プロセス変革の可能性や大学図書館における研究支援のあり方を展望する。

著者

瓦 比呂子 徳山 洋子 清水 義博

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.130, no.4, pp.577-581, 2010-04-01 (Released:2010-04-01)

参考文献数

5

被引用文献数

2 1

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In January 2007, Daini Okamoto General Hospital introduced a new system in which pharmacists, together with physicians and nurses, address patients with cardiopulmonary arrest on arrival and inpatients with de novo cardiopulmonary arrest. Over the past 2 years since the introduction of the system, the role of pharmacists in cardiopulmonary resuscitation (CPR) at the hospital has become increasingly established. Pharmacists prepare drugs for CPR, measure intervals during drug administration, and check the heart rhythm, produce records, pass drugs to physicians and nurses, and serve as CPR staff. CPR involves a large number of processes, and requires rapid responses. The participation of pharmacists in time management and drug administration, playing specific roles, has promoted role-sharing among physicians, nurses, and pharmacists, as well as the establishment of a “resuscitation team” in the hospital. Emergency medicine is in a difficult situation. We believe that our efforts have helped pharmacists contribute to emergency care and provide high-quality CPR.

著者

中川 光弘 宮坂 瑞穂 三浦 大助 上澤 真平

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

地質学雑誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.124, no.7, pp.473-489, 2018-07-15 (Released:2018-08-18)

参考文献数

39

被引用文献数

15

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石狩低地帯の西方には支笏-洞爺火山地域が位置し,後期更新世から大規模な爆発的噴火が続いている.これらの噴出物は石狩低地帯に多数のテフラ層として堆積しており,古くからテフラ層序学・年代学に関する多くの研究が行われてきた.それらの結果,支笏-洞爺火山地域では約13万年前頃から洞爺火山で活動が開始し,その後にクッタラ火山,そして支笏火山と活動が波及し,カルデラ形成噴火が続発したこと,さらにそれらのカルデラ火山の活動に並行して,背弧側では羊蹄山や尻別岳の活動があったことが明らかになっている.今回の巡検では代表的な露頭を巡り,北海道の更新世および完新世の主要な指標テフラとテフラ層序を紹介するだけではなく,最近の研究成果による詳細な噴火履歴および代表的噴火の噴火様式についても議論する.

著者

青野 靖之 谷 彩夏

出版者

日本農業気象学会

雑誌

生物と気象 (ISSN:13465368)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.18-28, 2014 (Released:2014-03-27)

参考文献数

25

被引用文献数

1 7

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We investigated historical records (e.g. old diaries, historiography, and daily newspapers) and acquired phenological data series for autumn-tinted maple (Acer spp.) leaves in Kyoto, Japan. From the 10th to 21st centuries, we gathered 504 years of phenological data for maple leaves' autumn tints. A preliminary analysis suggested that the dates of the maple autumn tints were affected by the October mean temperature. Therefore, an attempt was made to reconstruct the October mean temperature in Kyoto by applying the phenological data for autumn tints of maple leaves. Autumn temperature series partially showed a pattern similar to springtime temperature series. A cooling trend over the 15th — 16th centuries and cool conditions in the late 17th and the early 19th centuries were detected in both the October and the March temperature series; however, October temperature change preceded March temperature change by about 10—20 years. This suggests that the time-lag of response of October temperatures in Kyoto to the solar variation may be smaller than that of March temperatures.

著者

隈本 邦彦

出版者

日本社会臨床学会

雑誌

社会臨床雑誌 (ISSN:21850739)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.80-87, 2020 (Released:2021-11-10)

著者

正富 宏之 正富 欣之

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.223-242, 2009-11-30 (Released:2018-02-01)

参考文献数

90

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北海道に広く分布していた留鳥性タンチョウGrus japonensis個体群は、生息地開発や狩猟により19世紀末には絶滅寸前まで減少し、20世紀半ばまでその状態が継続した。しかし、1950年代に餌付けが行なわれ、冬の餌不足解消により現在は1,300羽を超すまでに回復した。他方、生息地の湿原は既に70%以上が失われているため、個体数増加に伴い繁殖番いの高密度化と越冬群の集中化が進行し、餌や営巣場所を求めて人工環境へ進出する傾向が顕著となっている。これを容易にしたのが、長年の保護活動によるヒトへの馴れであり、その結果、ヒトとのさまざまな軋轢を生んでいる。そこで、従来の個体数増加に力点を置いた保護方針の再検討を行ない、ヒトとの共存を図る新たな将来像の構築が求められる。それには、現状をふまえながら、タンチョウにややヒトと距離を置く生活習性へ向かわせることを基本姿勢とする。その上で、過剰なヒト馴れを低減する方法を模索すると共に、生息地の拡大・保全・維持を行ない、遺伝的多様性の低さに配慮した個体数の増加を図りながら、集中化によるカタストロフィの危険を避けるため、群れの分散化を目指すことである。これは、従来のように一部のツル関係者や行政担当者でなし得ることではなく、利害を持つ地域住民の主体的参加が不可欠であり、その方策として順応的管理に即した円卓会議の設置を急ぐべきである。

著者

濵田 久之

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.107, no.3, pp.499-504, 2018-03-10 (Released:2019-03-10)

参考文献数

10

著者

金子 立 宮崎 一興

出版者

一般社団法人 日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.84, no.8, pp.1479-1488, 1993-08-20 (Released:2010-07-23)

参考文献数

19

被引用文献数

1 2

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射精不能者に対して, さまざまな人工的精液採取法が行われているが, Brindley 法とパルス電流を用いるように改良した Seager 改良法による電気射精を, 脊髄損傷40例, 直腸癌根治術後の射精不能例1例に対して行い, その有用性を検討した. Seager 改良法では, 刺激に際して患者に与える電気エネルギーを減じるため, 正弦交流にかえ両極性のパルス電流を用いた. Brindley 法では18例中11例から精子を回収し, Seager 改良法では29例中24例から精子を回収した. 直腸癌根治術後の射精不能例1例も Seager 改良法により精子を回収することができた.電気射精の副作用としては, 自律神経過反射と疼痛がみられた. 自律神経過反射は, 刺激の中止により速やかに消失し, この点でネオスチグミンのくも膜下腔注入法より安全な方法と考えられた.脊髄損傷例の精液所見では, 受傷後経過期間とともに回収できた総精子数は減少する傾向がみられ, 運動率は慢性期のみならず, 受傷後1ヵ月以内の急性期の症例においても低下がみられた. したがって, 脊髄損傷における精巣, 精巣上体等の障害はかなり早期からおこる可能性が示唆された.

著者

二橋 文哉 北原 佳泰 村上 有里奈 岸本 祐太郎 青野 祐也 永福 建 右藤 智啓 佐藤 潤 妹川 史朗 須田 隆文

出版者

日本サルコイドーシス/肉芽腫性疾患学会

雑誌

日本サルコイドーシス/肉芽腫性疾患学会雑誌 (ISSN:18831273)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1_2, pp.81-84, 2018-10-25 (Released:2019-04-02)

参考文献数

14

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呼吸不全を呈した加湿器肺3例の臨床像について後方視的検討をおこなった.全例新規に購入したしずく型の超音波式加湿器を,水を交換せずに注ぎ足して使用し,使用開始後3 ヶ月以内に発症していた.初診時のPaO2/FiO2の中央値は164(104-293)であり,1例で非侵襲的陽圧換気,1例でhigh flow nasal cannula,1例は通常の経鼻カヌラを使用した.胸部CTで,小葉中心性粒状影が主体であった例は無く,浸潤影,すりガラス影が混在し,器質化肺炎との鑑別を要するパターンが認められた.加湿器の使用中止とステロイド投与で全例改善した.加湿器の水のβ-Dグルカンとエンドトキシンはいずれも高値であり,加湿器の水の培養でグラム陰性桿菌,真菌や非結核性抗酸菌(Mycobacterium gordonae)が検出され,病態への関与が推察された.急性~亜急性経過の間質性肺炎の診断において,冬季には,加湿器肺も念頭においた詳細な問診が必要である.

著者

逢沢 峰昭 森嶋 佳織

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.100, no.2, pp.65-69, 2018-04-01 (Released:2018-06-01)

参考文献数

83

被引用文献数

3 5

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1990年代以降,ニホンジカなどの増加と相まって,全国的にニホンヤマビルの分布拡大や吸血被害の増加が問題化している。被害対策を検討する上で,増加しているニホンヤマビルが昔はどこにいたのか,といった過去の分布情報は重要である。しかし,過去のニホンヤマビルの全国的な分布を扱った研究は少なく,特に1945年以前の分布情報は乏しい。本研究では,学術文献,紀行文および山岳書を基に,江戸時代中期から1945年までと,1946年からニホンヤマビルの分布拡大が生じる以前の1980年代までの二つの年代における全国のニホンヤマビルの分布情報を整理し,現在の分布と比較した。その結果,ニホンヤマビルは,東北地方,中部地方,紀伊半島および九州の一部の限られた山岳地に1945年以前から分布し続けていた。一方,九州の英彦山や伊豆の天城山のように,明治中期以降にニホンヤマビルがみられなくなった山岳もあることが示唆された。

著者

湯之上 英雄

出版者

公共選択学会

雑誌

公共選択の研究 (ISSN:02869624)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.45, pp.24-44, 2005-12-05 (Released:2010-10-14)

参考文献数

16

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Recently Japanese government carries out the structural reforms on relation between central and local government. The reconsideration of local allocation tax grants is one of the most important themes in Japan.Local allocation tax grants, which contain“ordinary local allocation tax grants”and“special local allocation tax grants”, are required to operate objectively. Ordinary local allocation tax grants have rigorous formula of determining the amount of grants, so it is considered that there are no interventions from any participant, such as politicians or bureaucrats.However when it comes to special local allocation tax grants, there has less rigorous formu-las than ordinary grants, it is wondered that bureaucrats are able to control the amount of the grants.First, we construct a theoretical model which describes the bureaucrat's behavior. There are two type bureaucrats, incumbent and retiree, who are over lapped in the economy. We show that both incumbent and retired bureaucrats choose a trigger strategy which supports positive transfers from incumbent bureaucrats to their seniors.Second we estimate the regression model that formulates the structure of grants. The empirical results support our theoretical model; there are positive transfers from present bureaucrats to senior ones who become now local governors. We also find the positive correlation between the grants and intergovernmental personnel exchanges. In other words the increase in the number of central government officers admitted to the local government leads to the increment of special local allocation tax grants. With using the estimators and explanatory variables, we calculate the amount of the influences of bureaucrats on special local allocation tax grants. It is estimated that about 50% of total amount of special local allocation tax grants are determined by influences of bureaucrats.

著者

川名 のん 長沼 健 吉野 雅之 太田原 千秋 冨樫 由美子 笹 晋也 山本 恭平

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第35回 (2021)

巻号頁・発行日

pp.1F2GS10a02, 2021 (Released:2021-06-14)

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e-KYCとは、インターネット越しの画像/映像で本人確認を行い、金融機関の口座開設の手続きを非対面で行なう仕組みのことである。本稿では、Deepfakeを用いて他人の顔になりすますことで、e-KYCなどの顔画像/映像を用いた本人確認に対してなりすまし攻撃ができるかの実験を行った。本稿の実験では、実システムに対してではなく、OSSをベースに独自に作成したe-KYCシステムに対して、運転免許証の写真とDeepfakeでなりすました人物の顔画像/映像が同一人物かの判定を行うものとした。より具体的には、システム側からe-KYC対象者に対して、顔を傾けるなどのランダムな動作を指示し、顔画像とこれら動作の認証を行い、本人性を確認する。実験の結果、なりすまし攻撃が成功し、これによりDeepfakeによるe-KYCへの攻撃が現実的な脅威であることが判明した。また本稿では、この攻撃に対していくつかの対策技術を検討した結果をまとめる。

著者

向井 將

出版者

The Oto-Rhino-Laryngological Society of Japan, Inc.

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.92, no.2, pp.260-270, 1989-01-20 (Released:2008-03-19)

参考文献数

31

被引用文献数

8 14

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Historically, the concern of wind instrumentalists has been diaphragm control and embouchure.Laryngeal movement during " blow " has been overlooked or neglected by wind musicians. It has been said that musical tone has to be produced by the resonances of the player's air column by opening his larynx during blow.In the present study, fiberscopic observations of the larynx during blow revealed that musical tones were played with adducted vocal cords. Narrowed glottis appeared to control the airflow of the blow. Persons who could not make musical tone blew with open glottis. Vibrato was also made by rhythmic open and narrowing movements of the glottis. The authors concluded that the larynx regulates the airflow of the " blow ". The authors postulated that the embouchure might be important as the receptor of the airflow rather than controlling the movement for "blow".

著者

水野 有庸

出版者

日本西洋古典学会

雑誌

西洋古典学研究 (ISSN:04479114)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.95-100, 1972-03-25 (Released:2017-05-23)

著者

渡部 桃子

出版者

アメリカ学会

雑誌

アメリカ研究 (ISSN:03872815)

巻号頁・発行日

vol.2002, no.36, pp.75-89, 2002-03-25 (Released:2010-11-26)

参考文献数

58

著者

小熊 進之介 金子 誠也 加納 光樹

出版者

Japanese Society for Aquaculture Science

雑誌

水産増殖 (ISSN:03714217)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.65-73, 2022-04-20 (Released:2023-03-20)

参考文献数

44

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2011年4月から2012年3月に涸沼の塩性湿地の湿地内部のクリークと湿地前縁において小型地曳網による定量採集を行い,絶滅危惧種ジュズカケハゼの仔稚魚の季節的な出現と食性を調べた。調査期間中に採集された本種は,仔稚魚を中心とした計1,425個体(体長5-55 mm)であった。本種の仔稚魚は4月から6月にかけて主にクリークで出現した後,クリーク内で徐々に成長し,12月には最小成熟サイズ(体長42 mm)に達した。一方,調査期間中に湿地前縁では仔稚魚は極めて稀にしか出現せず,成魚は全く出現しなかった。クリーク内での仔稚魚の主要な餌は,成長に伴ってカラヌス・キクロプス類からユスリカ類幼虫やアミ類へと変化した。したがって,本種は初期生活史を通して塩性湿地クリーク内に留まり,そこが本種の餌転換の場としても機能している可能性が示唆された。

著者

岩崎 渉

出版者

日本微生物生態学会

雑誌

日本微生物生態学会誌 (ISSN:24241989)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.3-13, 2022-03-01 (Released:2022-03-12)

参考文献数

46