著者

井上 俊也

出版者

日本スポーツ産業学会

雑誌

スポーツ産業学研究 (ISSN:13430688)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.93-100, 1998-09-30 (Released:2010-07-27)

参考文献数

18

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After World War II, the GHQ (General Headquarters) reformed economic policies in Japan. The most important policy was the ban on pure holding companies. Holding companies have been banned by the Antimonopoly Law since the end of World War II to prevent a resurgence of conglomerates, such as the prewar and wartime "zaibatsu", which wielded huge financial power. But in the 1990's, thanks to the movements of deregulation under the recession and the global competition, many persons have come to support the existence of the holding company system in Japan. After a long period of the ban, under the revised Anti-monopoly Law, Japanese corporations have been allowed to set up holding companies since December 1997. This removal of the ban on the holding company system will activate the Japanese economy including the professional football clubs established in the 1990's. Their establishment synchronized with the start of the J. League (Japan Professional Football League). Most of the Japanese professional football clubs derive from companies'football clubs and the subsidiaries of big companies which are the operating parent companies. The big companies sponsor their football clubs in order to participate in the professional league. But being subsidiaries of operating companies, the Japanese football clubs can not realize the ideal of the J. League because of their status. The management of the football club is neither based on the community nor on the profession. The synergy with the operating parent company is not enough. If the holding company system is approved in Japan, Japanese professional football clubs will be able to take advantage of the flexible equity and the empowerment leadership of the management and solve the present problems.

著者

榮谷 温子

出版者

日本中東学会

雑誌

日本中東学会年報 (ISSN:09137858)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.329-363, 1997-03-31 (Released:2018-03-30)

著者

黒澤 努

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.125, no.6, pp.330-334, 2005 (Released:2005-08-01)

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バイオメディカルサイエンスの進展に動物実験は欠かせない.これは近代になって人体実験が倫理的に許されないとする一方,新薬の開発,新規治療法の開発,またそれらを支える学問の進展を待ち望む多くの病める人たちが存在するからである.われわれの不断の努力にもかかわらず,難病は存在し続けている.これらの社会的弱者とも言われる患者のために動物実験の必要性はますます増している.その一方,動物実験に反対する人々が存在する.彼らは動物実験を動物に対する生体実験だとして,動物虐待であるから反対するとして,多くの動物愛護家の支持をとりつけ広汎な活動を展開している.しかし,その根底にある活動は実験動物解放などという,とても動物愛護に基づいた行動とは思われない動物虐待行為が行われ,逆にこれは社会の弱者の救済の道を閉ざす活動と思われる.これとは別に健全な動物愛護運動を展開する人々も存在する.彼らは真に動物が可愛い存在だと認識し,その上で弱者も救済しなければならないので動物実験は必要であるができるだけ動物の苦痛を少なく動物実験を行うよう求めるのである.動物実験を行う我々はこの2者を明確に区別し,動物権利論に基づく動物実験反対運動は断固として否定し,健全な動物愛護運動団体とともに歩むべきである.そのためには3Rsと呼ばれる,Reduction, Replacement & Refinementに代表される動物実験代替法の推進をなお一層活性化すべきである.多くの先進国で制定されている動物愛護法の遵守,さらには法に基づく種々の規約を制定遵守するだけでなく,国際的な動向に適合した,節度ある動物実験を行うべきである.こうした活動により多くの国民の信を得て,バイオメディカルサイエンスのますますの発展に寄与しなければならない.そのためには,動物愛護に基づく実験動物福祉の考え方と,動物実験反対運動を混同してはならない.

著者

長谷川 直子 横山 俊一

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.202-220, 2018 (Released:2018-05-31)

参考文献数

18

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本稿では,学生が主体となった雑誌の出版やテレビ出演などのアウトリーチ活動から,社会がそれをどのようにとらえ,また学生自身が社会の反応をどのようにとらえたのかについて考察した.当初は授業の成果を出版することで地理学をアウトリーチする意図があった.しかし社会からは,男性的なイメージの強い地理に女子がいることの意外性から女子の側面が取り上げられ,発信した学生の中には当初の意図と違うとらえ方をされたことに対する戸惑いがあった.結果的には,その意外性から多くのマスコミに取り上げられ多くの人にアウトリーチできた.学生主体のアウトリーチは,学術的専門性とはまた別の次元でその親しみやすさ,面白さを伝えられるという点で,学問に直接的な興味をもたない人々へのアプローチを可能にする.研究者が先端的な研究内容をアウトリーチするのとは対象者・目的・内容が異なり,一つの効果的な社会へのアプローチ方法であると考えられる.

著者

谷村 嘉彦 富田 純平 吉富 寛 吉澤 道夫 箱崎 亮三 高橋 荘平

出版者

日本保健物理学会

雑誌

保健物理 (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.141-146, 2016 (Released:2016-11-18)

参考文献数

10

被引用文献数

3

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Photon spectra were measured inside and outside a house in Minami-Soma city by using a NaI(Tl) scintillation spectrometer. The photons were categorized into three groups according to their energy. The groups were (1) scattered photons, which include low energy photons, (2) direct photons from 134Cs and 137Cs sources and (3) the other photons. Then the ratios of the ambient dose equivalents H*(10) of the scattered photons to those of the direct photons from the 134Cs and 137Cs sources have been evaluated from the measured photon spectra. The ratios are high inside the house compared with those out of the house. It was found that the scattered photons contribute to the H*(10) by more than 50% inside the house. The ambient dose equivalent average energies of the scattered photons are around 0.25 MeV both inside and outside the house. These data is worthwhile to design the optimum shielding for the protection against the public radiation exposure.

著者

清水 栄司

出版者

日本不安症学会

雑誌

不安症研究 (ISSN:21887578)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.64-71, 2015-11-30 (Released:2015-12-10)

参考文献数

24

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うつ病やパニック症,PTSDなどの有病率は,女性が男性の約2倍高いが,社交不安症の有病率は,それほど性差がないのはなぜか。脳の性差から,うつ病や他の不安症群が,女性に多いことは理解しうる。社交不安症もうつ病と同様,扁桃体の過剰反応と前頭葉の機能不全が想定される。メス優位社会のボノボは,他者に対して寛容で,親愛の情を示す一方,オス優位社会のチンパンジーは,攻撃的,競争的である。アイ・コンタクトを調べると,ボノボは,チンパンジーよりも多いという研究が報告された(Kano et al., 2015)。アイ・コンタクトを避ける安全行動をしがちな社交不安症は,支配ヒエラルキーの中で,攻撃性が必要とされた男性優位社会の歴史と関連があるかもしれない。進化生物学的観点から,歴史的に,兵士にならなければならなかった男性に,戦場で不安症状をさらせば,戦死につながりうることから,競争社会の中で,敵に対する恐怖(対人恐怖)の圧力が強くかかり,女性と同様に,社交不安症になりやすい要因を考察した。

著者

梶田 秀司

出版者

一般社団法人 日本ロボット学会

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.392-395, 2009 (Released:2011-11-15)

参考文献数

13

被引用文献数

5 6

著者

石原 恵子 長町 三生 大崎 紘一 石原 茂和 辻 昭雄

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.9-16, 1998-02-15 (Released:2010-03-12)

参考文献数

14

被引用文献数

2 3

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市販の色セロファンを使った75歳相当の透過率をもつ眼鏡を用いて, 高齢化に伴う眼の水晶体の黄変化を模擬体験し, 高齢者の視界が日常生活にどのような影響を及ぼしうるかを調査した. 食事の場面・買い物・道路で調査した結果, (1) 色が変わってみえるだけでなく, (2) 色による区別がつきにくくなる, (3) 液体など不定形のものが知覚しにくい, (4) 立体感や奥行き感が減少する, (5) 光るものがみづらい, ことがわかつた. 具体的には, 食品の鮮度を誤認したり飲み物の種類や量がわかりにくい, 商品の区別が困難, 段差への対処が遅れるなどの生活上の困難があげられた. 色紙を用いた実際の高齢者による色の同異判断実験では, 黄と白, 青と緑, 濃青と黒, 紫と濃赤という, シミュレーションで誤認しそうな色の組み合わせに対して同じように誤認する高齢者がいることが確認され, ヒアリングでもシミュレーションであげられた困難に関連する事柄があげられた.

著者

ディバイン アレクサンドラ キャロル アリシア ナイヴァル サイナミリ セル センミリア

出版者

The Nippon Foundation Paralympic Support Center

雑誌

日本財団パラリンピックサポートセンターパラリンピック研究会紀要 (ISSN:24326100)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.43-62, 2018 (Released:2019-08-01)

参考文献数

14

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国連の「障害者の権利に関する条約」(CRPD)が採択されてから10年経つ現在でも,引き続き多くの障がい者が,開発のためのスポーツ活動を含め,彼らのコミュニティの社会経済生活や日常生活から排除される経験をしている。スポーツが,開発プロセスおよび個人や集団の健康促進のために寄与できる特有な性質を持っていることは認識されている。ただし,開発のためのスポーツが,障がい者の包摂に役立っているか否か,またそれがどのように役立っているかを示す根拠は,ほとんど存在していない。「障害者の権利に関する条約」は,障がい者のあらゆる人権の完全かつ平等な享受を促進,保護,および確保する国の義務をうたっている。これには,文化的な生活,レクリエーション,余暇およびスポーツ活動への参加(第30条),ならびに国際協力における障がい者の包容(第32条)が含まれる。障がいのある人もない人も共に集うのことのできるポジティブな社会をつくるためのスポーツ・プログラムは,障がい者の能力に対する否定的な思い込みに立ち向かうことによって,より包摂的なコミュニティに貢献するものである。このことは,障がい者が世界の舞台で競うパラリンピックにおいて,とりわけ顕著にみることができる。本稿では,スポーツ開発プログラムにおける障がい者の包摂を効果的に促進する要素に着目する。ここでは,オーストラリア政府の「スポーツを通した開発」戦略に関する2015年の評価をエビデンスとして使用する。これは,オーストラリア・スポーツ・コミッションの太平洋におけるオーストラリア・スポーツ・アウトリーチ・プログラムの管理下で実行された評価である。定性的面接とフォーカス・グループ・ディスカッションのひとつは,障がいのある,またない主催者と参加者,スポーツに参加している障がいのある子どもを持つ家族を対象に行われた。スポーツへの参加が,自尊心,健康,幸福,社会包摂を改善すると報告された。包摂を妨げる主な要因には,偏見,差別,移動時に不可欠なアクセシビリティとスポーツ施設の不足,補助的な器具の不足といった障がい者特有のニーズが含まれる。スポーツ開発において障がいのある人々が最も効果的に包摂されるのは,仲間内での励まし,スポーツ・プログラムの様々な場面における障がい者の意義ある参加とリーダーシップ,社会的かつ競合的な進路が用意されたときである。

著者

岡本 智周

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.23, no.9, pp.9_28-9_33, 2018-09-01 (Released:2019-01-18)

参考文献数

13

著者

宮城 磯治 前嶋 美紀

出版者

特定非営利活動法人 日本火山学会

雑誌

火山 (ISSN:04534360)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.45-50, 2012-03-30 (Released:2017-03-20)

参考文献数

13

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For better estimation of the temperature of red-hot volcanic ejecta from their images taken by online digital cameras at night, we studied the applicability of a new pyrometer to the images. Our pyrometer applies the theory of black-body radiation to the color of red-hot object. We examined the color of red-hot volcanic ejecta, a heated basaltic rock with known temperature, and infra-red LEDs. Because of the sensitivity to infra-red ray, a digital camera Nikon D40 can visualize hot basalt specimen at temperatures much lower (ca. 370℃) than the naked eyes (500~550℃). As a side-effect of this capability, color data of the hot basalt discord from the isothermal color lines calculated from the black-body radiation and the CIE colorimetric system. Night photographs taken by the online digital camera aimed at the explosive ash eruptions of Asama volcano (2 a.m. 2 Sep., 2009) indicated that the color of red-hot volcanic ejecta was disturbed by the influence of infra-red ray in the same manner as observed on the heated basalt specimen in the laboratory. As a result, the temperature of the volcanic ejecta would be much lower than their appearance in digital images (e.g., 1000℃) but higher than the detection limit (370℃). Comparison of the color of red-hot volcanic ejecta and isothermal color lines revealed that some of the volcanic ejecta fell along the 600℃ isotherm line of the black-body radiation, which suggests that volcanic cloud reduces the influence of infra-red ray. The estimated temperature (600℃) is consistent with those deduced from petrological observation and thermodynamic computation (600〜700℃). We conclude that color analysis of the images of red-hot ejecta taken by online digital cameras are useful in temperature evaluation when images suffer less influence of infra-red ray.

著者

北山 忍

出版者

心理学評論刊行会

雑誌

心理学評論 (ISSN:03861058)

巻号頁・発行日

vol.22, no.4, pp.429-448, 1979 (Released:2019-08-07)

著者

瀬戸口 浩彰

出版者

日本景観生態学会

雑誌

景観生態学 (ISSN:18800092)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.43-51, 2017 (Released:2019-06-25)

参考文献数

16

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海浜植物には種子散布が海流によって長距離に及ぶものが多く,また匍匐茎が拡がって多くのラメットを形成するものも多く存在する.そのために,海浜植物は系統地理構造を作りにくく,遺伝的な多様性が低いというイメージがある.本稿では,DNAデータを用いた系統地理学と集団遺伝学のいくつかの知見をもとにして,海浜植物群落を保全や復元するにあたっての注意点を提起した.ハマヒルガオとハマエンドウでは日本列島全域にわたって地理構造は存在しなかった.その一方で,集団内の遺伝的多様度は高く,外交配による実生繁殖が集団維持に貢献していることがわかった.ハマダイコンは果実の海流散布能力が高いにもかかわらず,日本列島内で明瞭な南北分化を起こしており,これは花芽形成に必要な春化の必要性が温暖な地域では失われていることが原因になっていた.海浜植物の系統地理構造や集団遺伝構造の研究は事例が少ないため,今後に更なる研究の蓄積が必要である.また,研究事例が無い植物の場合には,出来るだけ近隣地域から個体を導入すること,実生苗の作出による遺伝的多様性の確保が必要である.

著者

奥 健太郎

出版者

日本政治学会

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.2_156-2_180, 2012 (Released:2016-02-24)

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How do politicians achieve the profit of interest groups? This research is a case study analyzing the political process during which the Medical Diet Members (representatives who spoke for the interest of doctors) have succeeded in emasculating the law that provided the separation of medical practice and drug dispensation. The three viewpoints of the analysis are the following:   First, how did Kato Ryogoro (Liberal Party), who was the mediator of the Medical Diet Members, bring the Liberal party measures closer to the JMA? Secondly, what kinds of pressures or adjustments were observed between the JMA and the Medical Diet Members during the process of the emasculation of the law? Thirdly, how did the Medical Diet Members managed to form a majority including non - partisans in order to emasculate the law?

著者

林 豊

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.89-93, 2019-02-01 (Released:2019-02-01)

著者

倉 敏郎

出版者

一般社団法人 日本静脈経腸栄養学会

雑誌

日本静脈経腸栄養学会雑誌 (ISSN:21890161)

巻号頁・発行日

vol.31, no.6, pp.1234-1238, 2016 (Released:2016-12-20)

参考文献数

17

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胃瘻は生理的で合併症も少なく QOLを維持する、AHNの中でもベストな投与経路である。しかし、マスコミなどによる PEGバッシングの影響で、患者・家族のみならず医療者も「PEGアレルギー」を持つようになり胃瘻のメリットが享受されない誤った選択がされている。適応を議論すべき高齢者の認知症終末期と、良い適応である各種疾患をしっかりと区別した上で倫理問題を考える必要がある。「PEGアレルギー」を払拭し胃瘻を使いこなせる社会づくりは簡単ではないが、PEG・在宅医療研究会や PEGドクターズネットワークが中心となり、あらゆる啓発活動を通じてなされるものと思われる。

著者

小川 一仁 川村 哲也 小山 友介 本西 泰三 森 知晴

出版者

公益財団法人 情報通信学会

雑誌

情報通信学会誌 (ISSN:02894513)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.47-52, 2019 (Released:2019-07-22)

参考文献数

12

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スマートフォンの普及によって、児童や生徒がオンラインゲームでのさまざまな課金サービスに容易にアクセスできるようになった。本稿では近畿地方の小中高校生がオンラインゲームにおいてどの程度課金をしているかに関するアンケート調査の結果概要を報告する。かれらの課金経験率は約24%で、大学生を対象にした盛本(2018)と同程度である一方、社会人を対象にした新井(2013)よりは低かった。また、小中生では男子生徒の方が課金経験率が高い傾向にあった。

著者

上田 泰己 小谷 潔

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.77, no.2, pp.133-136, 2011-02-05 (Released:2011-08-05)

著者

橋田 直 若林 秀隆

出版者

一般社団法人 日本静脈経腸栄養学会

雑誌

日本静脈経腸栄養学会雑誌 (ISSN:21890161)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.97-101, 2019 (Released:2019-07-20)

参考文献数

25

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近年の高齢社会の中で、がん患者においても高齢者の割合が増えてきている。そのため栄養障害やサルコペニアを呈する患者も多く、がんリハビリテーションと栄養療法はより重要なものとなってきている。がんリハビリテーションは機能回復を目指すだけでなく、予防的、回復的、維持的、緩和的の4つの段階に分けられる。周術期や根治を目指した化学療法・放射線療法から進行がん、末期がん患者や、嚥下障害を呈するがん患者においてもリハビリテーション介入やまた栄養療法も同時に必要な場合がある。がん治療と機能回復だけでなく、ADL、quality of life(以下、QOLと略)の向上を目指した介入が望まれる。

著者

品川 晃徳 野澤 久幸 内山 裕太郎

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.83, no.854, pp.17-00086-17-00086, 2017 (Released:2017-10-25)

参考文献数

4

被引用文献数

1

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It is thought that the first step to understanding vehicle movement is to measure and analyze that movement in order to confirm that it falls within the range of the laws of physics. In the case of a four-wheeled vehicle, in general, the friction limit is defined within the circle of longitudinal acceleration and lateral acceleration through the use of a G-G diagram. Then measurements are taken to confirm that the driving state is within that range. Two-wheeled off-road vehicles are mainly ridden on slippery dirt roads that include steep slopes and rough, uneven surfaces. An analysis method for the driving state and the vehicle movement limits that would be suitable for analyzing the movement of such two-wheeled off-road vehicles under these conditions was examined. These movement limits were then formulated by taking into consideration the coefficient of friction and the road surface gradient in accordance with the basic laws of physics and also by focusing on the vehicle movement in the longitudinal direction. Measurements were also taken during actual off-road riding by top-class Japanese off-road motorcycle riders. It was confirmed that this measurement data was distributed within the range of the assumed vehicle movement limits. Consequently, it was confirmed that it is possible to use such measurements to accurately grasp the vehicle movement limits and the associated driving state for two-wheeled off-road vehicles.