著者
Hiromi NAKANISHI Atsushi MORI Kouki TAKEDA Houdo TANAKA Natsuko KOBAYASHI Keitaro TANOI Takashi YAMAKAWA Satoshi MORI
出版者
日本学士院
雑誌
Proceedings of the Japan Academy, Series B (ISSN:03862208)
巻号頁・発行日
vol.91, no.4, pp.160-174, 2015-04-10 (Released:2015-04-10)
参考文献数
34
被引用文献数
3 or 0

Six months after the explosion of TEPCO’s Fukushima Dai-ichi nuclear power plant, radioactive silver (110mAg), was detected in concentrations of 3754 Bq/kg in Nephila clavata (the orb-web spider; Joro-gumo in Japanese) collected at Nimaibashi, Iitate village in Fukushima Prefecture, whereas 110mAg in the soil was 43.1 Bq/kg. A survey of 35 faunal species in the terrestrial environment during the 3.5 years after the accident showed that most of Anthropoda had two orders higher 110mAg in their tissues than soils, although silver is not an essential element for their life. However, tracing of the activity of 110mAg detected in spider Atypus karschi collected regularly at a fixed location showed that it declined much faster than the physical half-life. These results suggest that 110mAg was at once biologically concentrated by faunal species, especially Arthropoda, through food chain. The factors affecting the subsequent rapid decline of 110mAg concentration in faunal species are discussed.
著者
香川(田中) 聡子 大河原 晋 田原 麻衣子 川原 陽子 真弓 加織 五十嵐 良明 神野 透人
出版者
日本毒性学会
巻号頁・発行日
2014 (Released:2014-08-26)

【目的】近年、生活空間において“香り”を楽しむことがブームとなっており、高残香性の衣料用柔軟仕上げ剤や香り付けを目的とする加香剤商品の市場規模が拡大している。それに伴い、これら生活用品の使用に起因する危害情報も含めた相談件数が急増しており、呼吸器障害をはじめ、頭痛や吐き気等の体調不良が危害内容として報告されている。本研究では、柔軟仕上げ剤から放散する香料成分に着目し、侵害受容器であり気道過敏性の亢進にも関与することが明らかになりつつあるTRPA1イオンチャネルに対する影響を検討した。【方法】ヒト後根神経節Total RNAよりTRPA1 cDNAをクローニングし、TRPA1を安定的に発現するFlp-In 293細胞を樹立した。得られた細胞株の細胞内Ca2+濃度の増加を指標として、MonoTrap DCC18 (GLサイエンス社)を用いて衣料用柔軟仕上げ剤から抽出した揮発性成分についてTRPA1の活性化能を評価した。また、GC/MS分析により揮発性成分を推定した。【結果】市販の高残香性衣料用柔軟仕上げ剤を対象として、それぞれの製品2 gから抽出した揮発性成分メタノール抽出液についてTRPA1に対する活性化能を評価した。その結果20製品中18製品が濃度依存的に溶媒対照群の2倍以上の活性化を引き起こすことが判明した。さらに、メタノール抽出液のGC/MS分析結果より、LimoneneやLinallolの他に、Dihydromyrcenol、Benzyl acetate、n-Hexyl acetate、Rose oxide、Methyl ionone等の存在が推定され、これらの中で、Linalool 及びRose oxideがTRPA1を活性化することが明らかになった。これらの結果より、柔軟仕上げ剤中の香料成分がTRPイオンチャネルの活性化を介して気道過敏性の亢進を引き起こす可能性が考えられる。
著者
シリヌット クーチャルーンパイブーン
出版者
北海道社会学会
雑誌
現代社会学研究 (ISSN:09151214)
巻号頁・発行日
vol.28, pp.1-20, 2015 (Released:2016-07-02)
参考文献数
25

タイにおいて,1970年代に入ると,学生たちは各地の民主化と共に,政治的 民主化への熱情を高め,自国の問題に対する意識を持ち始めた。そして,日本 のタイに対する帝国主義的な行動も注目されることとなった。本稿では,日本 に反抗する気持ちが高揚していた1972年に発生した「野口キック・ボクシン グ・ジム事件」と「日本製品不買運動」を新聞記事の分析及び運動参加者の語 りを通じて,考察を進めてきた。その際,本稿では,運動の発生の背景や運動 の発展,成否に関わる要因など,様々な観点から考察を行った。 その結果,「野口キック・ボクシング・ジム事件」は「日本製品不買運動」の 前哨戦として位置付けることができ,ともに新聞のセンセーショナリズムの影 響を一つの背景として,運動参加者を動員して行われたことが分かった。「野口 キック・ボクシング・ジム事件」は日本主義的消費文化流入に対する反抗によっ て発生したと考えられる。一方,「日本製品不買運動」は,日本のタイに対する 経済侵略をはじめ,様々な不安及び不満が重要な要因であったが,日本の投資 家との相互作用的な関係を持つ軍事独裁政権に対する不満が日本に転移して表 現されたと考えられる。そして,運動を展開する際に,ネットワーク,人的資 源,知識的資源など,様々な資源が運動の成功に貢献した。これらの資源は, タイにおける民主化運動,学生運動の基盤作り,となったと考えられる。
著者
島弧深部構造研究グループ 赤松 陽 原田 郁夫 飯川 健勝 川北 敏章 小林 和宏 小林 雅弘 小泉 潔 久保田 喜裕 宮川 武史 村山 敬真 小田 孝二 小河 靖男 佐々木 拓郎 鈴木 尉元 鈴木 義浩 山崎 興輔
出版者
地学団体研究会
雑誌
地球科學 (ISSN:03666611)
巻号頁・発行日
vol.63, no.1, pp.9-27, 2009-01-25
被引用文献数
2 or 0

島弧深部構造研究グループは,気象庁2006年刊行の地震年報によって,日本列島とその周辺地域で1983年から2005年までに発生した地震の震源分布を検討した.そのうち100km未満の地震はM4.5以上,100km以深の地震についてはM3以上のものを取り上げ,陸上は400mごとの等高線,海域は400mごとの等深線で示された地形図上にプロットして検討資料とした.震源の空間的な分布を明らかにするために,地震の分布する空間の下底の等深線を描いた.等深線は,北海道から千島列島に沿う地域では千島・カムチャツカ海溝付近から北西方に,本州に沿う地域では日本海溝付近から西方に,伊豆・小笠原諸島に沿う地域では伊豆・小笠原海溝付近から南西方に,九州ないし南西諸島とその周辺地域では,琉球海溝付近から北西方に次第に深くなるような傾向を示す.より細かく検討すると,等深線は単純ではない.等深線中に,直線状ないし弧状に走り,隣の単元に数10kmあるいはそれ以上に不連続的に変位する単元を識別できる.このような不連続部は,北海道・千島列島地域では北西-南東方向に走り,各深さのこのような不連続部は雁行状に並ぶ.これらの不連続変位部に境された一つの単元の拡がりは100ないし400kmである.より大きな不連続線として国後島の東縁付近と北海道中央を通るものが識別される.千島海盆付近で等深線は南東方に張り出しているが,これは千島海盆付近で震源分布域が下方に膨らんでいることを示す.本州東北部と,日本海の東北部および中央部では,直線状あるいは弧状に走る等深線を北西-南東と東西方向の不連続線が切る.これらによって境された単元の拡がりは100ないし200kmである.より大きな不連続線として,日本海南西部から本州の中央部を走る線が識別される.伊豆・小笠原諸島地域では,直線状あるいは弧状の等深線を切る不連続部は東北東-西南西方向をとる.これら不連続変位部に境された単元の拡がりは数10ないし200kmである.より大きな不連続線として伊豆・小笠原諸島北部と中央部を走るものが識別される.九州・南西諸島とその周辺地域では,直線状あるいは弧状の等深線を切る不連続部は東北東-西南西方向に走る.これら不連続部に境された単元の拡がりは80ないし250kmである.より大きな不連続線として大隈諸島と奄美大島間を走る線が識別される.このように,和達・ベニオフ面とよばれるものは地塊構造を暗示させる垂直に近い線によって境された,より小さな分節にわかれることが明らかになった.
著者
Tadayuki Imanaka Tadashi Takemoto
出版者
(社)日本化学会
雑誌
Chemistry Letters (ISSN:03667022)
巻号頁・発行日
(Released:2015-08-29)

Here we show that petroleum can be formed efficiently at normal temperatures and pressures from carbon dioxide and activated water. The oxygen nano-bubble containing water was treated with TiO2 catalysis under UV irradiation. The activated water was mixed vigorously with kerosene or light oil and carbon dioxide to form an emulsion. The emulsion gradually separated into a two-phase solution. After phase separation, the volume of kerosene or light oil, depending on which oil was utilized, increased by 5 to 10 %.
著者
添盛 晃久 小豆川 勝見 野川 憲夫 桧垣 正吾 松尾 基之
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.62, no.12, pp.1079-1086, 2013-12-05 (Released:2013-12-28)
参考文献数
34
被引用文献数
2 or 0

The concentration of radioactive cesium in sediments of Tokyo-bay, released by the Fukushima Dai-ichi nuclear power station accident, was measured every half year from July ’10 to February ’13 in order to analyze the trend of concentration. The samples were collected at two artificial deeper sites in dredged trenches and one natural shallower site, which were located off Makuhari in Tokyo-bay, then they were brought into a Ge detector to measure the γ-rays. According to an analysis of the upper layer of the samples, both 134Cs and 137Cs had been detected since the samples of August ’11, and they must have been released by the accident. Furthermore, from February ’12 to February ’13, the concentrations of 134Cs and 137Cs in upper layer of sediments had been higher at deeper sites than shallower site. The deeper sites look like pitfall traps for fine particles clinging to 134Cs and 137Cs, so we can call these sites "the hotspot in the sea". We also examined the depth profiles of 134Cs and 137Cs in samples taken on August ’12 and February ’13. As a result, 134Cs and 137Cs were found to have gone deeper in the sediment on February ’13 than on August ’12, and the inventory of them was also larger on February ’13. In addition, this phenomenon was observed more clearly at deeper sites than shallower site. Though 134Cs and 137Cs had not increased very much in upper layer from August ’12 to February ’13, we clarified that they had been flowing into the Tokyo-bay.
著者
秋吉 卓 淵田 邦彦
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木史研究 (ISSN:09167293)
巻号頁・発行日
vol.18, pp.245-252, 1998-05-01 (Released:2010-06-15)
参考文献数
13

直下型地震は、阪神・淡路大震災 (1995年) でその威力は十分に証明されたが、一方でその発生は極めてまれで、明治以降ではわずかに熊本地震 (1889年) があるくらいである。熊本地震は、その2年後に発生した濃尾地震のため忘れられた地震となったが、エネルギー的には中規模であったものの浅発性であったため、大地震なみの地震学的・社会学的特徴を持っていて、都市直下型地震を総合的に研究する格好の題材である。これより本論は、主として当時の新聞記者の克明な震災日記より本地震について掘り起こし、その全体像を紹介することによって、今後の地方都市の地震防災のための資料を提供しようとするものである。
著者
宮本 昭彦 渡辺 重行
出版者
日本大学医学会
雑誌
日大医学雑誌 (ISSN:00290424)
巻号頁・発行日
vol.72, no.1, pp.11-18, 2013-02-01 (Released:2014-11-30)
参考文献数
19
被引用文献数
1 or 0

2007 年に,宮本は,咽頭後壁を丹念に視診する事により,インフルエンザ濾胞を発見し,インフルエンザを早期に診断する事が可能である事を示した19).2009-2010 年の A/H1N1 2009 死亡者は,米国で約12,500 人に対して,日本では 198 例のみで (死亡率:約1/25),世界各国の中でも,日本での死亡率が非常に低かった.本邦の例では,発症後 12 時間以内に 3 割,24時間以内に 7 割,48 時間以内に 9 割がノイラミニダーゼ阻害薬を開始していたが,他国では 48 時間以内の同薬剤投与は 1 割である.早期診断と適切な治療の開始が生死を分けていると言える.Miyamoto らは,2009 年 8-10月の A/H1N1 2009 の 23 例について,観察者間のデータ信頼性 (κ) を示し,「インフルエンザ濾胞」 が従来の迅速検査に比べ感度・特異性も高い事を示した (第一期) 4).本稿では 2009 年 11 月から 2010 年 1 月 (第二期) のインフルエンザ患者 87 例について (第一期と第二期を合わせ110 例) 検討した.2 歳~82 歳 (17.7 ± 13.1 歳,中央値 14 歳) の患者が (発熱から受診までの時間が 1~48 時間,11.8 ± 8.4,中央値 12 時間),超急性期の 3 時間以内が16 例含まれる中で,インフルエンザの診断が可能であった.87 例中,初診日迅速検査陰性が 10 例,この内 8 例は初診から 2 日目に迅速検査が陽性となり,2 例は 3 日目に陽性となった.87 例中,初診日にインフルエンザ濾胞を認めない患者が 1 例あった.第二期の症例の中で,発熱から 3 時間以内という超早期の患者を診察するようになった結果,従来の Definitive influenza follicles よりも更に小さい微小な濾胞が観察された.インフルエンザ濾胞は,迅速検査が陰性の超急性期であってもインフルエンザの診断が可能であった. 理学的所見は,臨床検査・機器の進歩の中においても不変的に重要である.
著者
金城 克哉 Kinjo Katsuya
出版者
クィア学会
雑誌
論叢クィア (ISSN:18832164)
巻号頁・発行日
no.3, pp.39-61, 2010

本稿では沖縄地域の男性との出会いを求める男性が利用する出会い系掲示板の投稿文を言語学的視点から計量的に分析することを目的とする。無作為抽出によって得られた9,200のデータを分析した結果、(1)投稿者の8割が20代と30代によって占められており、(2)出会いの形態としては性的な接触を望むものが最も多いことがわかった。また、(3)容姿その他への言及については体型に関する言及が最も多く、その内普通より大きい体型に関する語彙が発達していることが明らかとなった。(4)表現の特徴としては願望を表す「たい」や「ほしい」を用いた表現が約4割を占め、受益表現では「~てもらう」よりも「~てくれる」という表現が多用されていることがわかった。
著者
渡辺 浩 江頭 憲治郎 碓井 光明 塩川 伸明 西川 洋一 城山 英明 大村 敦志 中谷 和弘 長谷部 恭男
出版者
東京大学
雑誌
学術創成研究費
巻号頁・発行日
2001 (Released:2002-04-01)

今年度は、国家と社会、国際化と法、科学技術の発展と法の観点から第2期のまとめを行った。国家と社会に関しては、1.規範定立・執行における社会集団の役割(経済団体による法形成と執行、ドイツ医療保険法におけるFestbetragsfestsetzung制度、トランスナショナル社会運動)、2.市場と国家(政府業務の民間開放と法制度、株式会社・証券市場・市民社会、会社支配市場規制、ボーダレス化時代における租税制度)、3.ボーダレス時代における社会保障・安全確保・司法制度(社会保障法と憲法、警察行政における計画、関係性における暴力とその対応、司法の独立性)、4.国家財産法における公法と私法(政府業務の民間開放、韓国の国家財産法と法政策的課題)をまとめた。国際化と法に関しては、1.境界とは何か(生権力と国家、国境はなぜそしていかに引かれるべきか)、2.境界の変動および意味変容(国際法における境界の位相、国家の統合分裂とシティズンシップ)、3.変容する国際社会と法・政治の対応(パレスチナ問題と国際法、開発・エイズ・人権、経済連携協定、法整備支援)、4.人の国際移動と法・政治の対応(国際移住の法と法政策、民法における外国人問題、国際化と地方自治)をまとめた。科学技術の発展と法に関しては、1.科学技術と生命観(歴史的視座、動物観と法制度設計)、2.科学技術と制度(学問と法システム、リスク評価と法システム、予防原則)、3.科学技術と刑事法(現代型刑罰法規と罪刑法定主義、科学技術の進歩と刑法-過失責任)、4.科学技術と民事法(証券取引の電子化、無体化・電子化と占有概念、5.科学技術と国際法(非国家主体に対する軍備管理、国際環境法における科学技術と対話プロセス)を取りまとめた。なお、とりまとめの過程で2006年1月に国際シンポジウムを開催した。また、第1期の成果5巻も無事出版した。