著者

玉井 哲雄

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.49, no.7, pp.777-784, 2008-07-15

被引用文献数

2

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1968年にドイツのGarmischで「ソフトウェア工学」をテーマとするNATOの会議が開かれてから,今年で40年を迎える.この機会に,ソフトウェア工学の40年の歴史をざっと振り返って,今後への参考にしようというのが,この小特集の趣旨であり,またこの記事のねらいでもある.

著者

和田 英一

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.16, no.3, 1975-03-15

著者

木村 泉

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.16, no.10, pp.841-847, 1975-10-15

著者

筧 捷彦

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.16, no.10, pp.856-863, 1975-10-15

著者

牛田 貴子 流石 ゆり子 亀山 直子 鶴田 ゆかり 秋山 小枝子 藤原 三千代 植松 春美 須田 久美 西山 かおる 飯島 文子

出版者

山梨県立大学

雑誌

山梨県立大学看護学部紀要 (ISSN:18806783)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.9-15, 2006

被引用文献数

3

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県内の介護療養型医療施設、介護老人保健施設、介護老人福祉施設で生括する高齢者の終末期における意思決定について、看護職の視点からその現状を明らかにする目的で、これら施設に勤務する看護職への郵送質問紙調査を実施した。その結果、以下が明らかになった。(1)回答者は全国の介護保険施設に勤務する看護職の属性と同様の傾向であった。(2)高齢者本人への終末期に関する希望確認を実施しているのは16.5%で、施設種類別に大差がなかった。(3)終末期の生活の場所の決定権は、高齢者本人が10.8%であった。(4)8割弱の看護職が意識的に話し合いに参加していたが、介護療養型医療施設では積極的に同席しない傾向にあった。これらから、高齢者の終末期における意思決定と権利擁護の判断や判断を支える科学的、倫理的な根拠に関して、介護保険施設の特殊性を考慮した継続教育が必要となることが示唆された。

出版者

日経BP社

雑誌

日経コミュニケーション (ISSN:09107215)

巻号頁・発行日

no.609, pp.14-21, 2014-10-01

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携帯電話の通話サービスに本格的な定額制の時代がやってきた。NTTドコモとソフトバンクモバイル、KDDIの携帯電話大手3社は2014年春以降、通話先を問わず国内通話料金を定額にできる新しい料金メニューを相次ぎ提供した。各社が足並みをそろえた定額の音声通話料…

著者

鈴木 淳

出版者

公益財団法人史学会

雑誌

史學雜誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.113, no.11, 2004-11-20

著者

西上 智彦 榎 勇人 中尾 聡志 芥川 知彰 石田 健司 谷 俊一

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.C0866-C0866, 2007

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【はじめに】内側型変形性膝関節症(膝OA)における歩行時lateral thrustは膝OA発症の原因・結果ともに関与が認められることから,lateral thrustの改善は膝OAの進行予防に寄与すると考えられる.膝OAに対して臨床で大腿四頭筋を標的とした運動療法が実施されているが,lateral thrustに対する大腿四頭筋の影響は明らかでない.本研究の目的はlateral thrustと大腿四頭筋筋力及び歩行時の内側広筋(VM),外側広筋(VL)の筋活動動態との関係を明らかにし,大腿四頭筋に対する運動療法を再考することである.<BR>【対象】膝OAと診断された15名(平均年齢69.6±7.5歳)とした.病期はKellgren & Lawrenceの分類にてGrade1が4名,Grade2が3名,Grade3が5名,Grade4が3名であった.また,大腿脛骨角(FTA)は178.4±4.0°,膝関節伸展角度は-3.9±5.2°であった.<BR>【方法】(1)hand held dynamometerを用いて,最大等尺性膝伸展筋力を測定し,体重で除した値を大腿四頭筋筋力として採用した.(2)測定は自由歩行とし,連続する3歩行周期を解析対象とした.3軸加速度計を腓骨頭直下,足関節外果直上に貼付し,加速度波形を導出した.まず,足関節外果部の鉛直成分よりHeel contact(HC)を同定し,1歩行周期を100%とした.解析はlateral thrustの指標であるHCから側方成分のピーク値に達するまでの時間(ピーク時間),ピーク値を含む加速度波形の峰数とした.同時に,評価筋をVM,VLとし,歩行時における表面筋電図をそれぞれ導出した.得られた筋電波形より遊脚期における筋活動開始時間(Onset time),立脚期における筋活動終了時間(Offset time)を求めた.また,筋活動開始からHC(Onset-HC),筋活動開始から筋活動終了(Onset-Offset)までの積分値(IEMG)を求めた.それぞれのIEMGに時間正規化・振幅正規化を行い,%IEMGを求めた.<BR>【統計処理】ピーク時間,峰数を目的変数とし,FTA,膝関節伸展角度,大腿四頭筋筋力及びVM,VLのOnset time,Offset time,%IEMG(Onset-HC),%IEMG(Onset-Offset)を説明変数として,Stepwise法による重回帰分析を行った.なお,有意水準は5%未満とした.<BR>【結果】重回帰分析によりピーク時間に影響を与える因子は認めなかった.峰数に影響を与える因子はVMのOnset timeで標準化係数βは0.621であった(R<SUP>*2</SUP>=0.338,p<0.05). <BR>【考察】lateral thrustに関与する因子として,大腿四頭筋筋力ではなくVMのOnset timeが認められた.本研究結果より,遊脚期におけるVMのOnset timeの遅延を改善させる運動療法の必要性が示唆された.<BR>

著者

清水 淳子 林 康夫 福田 健二

出版者

Japanese Institute of Landscape Architecture

雑誌

ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.865-868, 2008

被引用文献数

1 2

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Koganei Cherry Street is located along Tamagawa canal in Tokyo and designated as a national cultural property. However, in recent years decline of cherry trees of this street is concerned about shading from surrounding other trees and incidence of wood-rot disease. We tried to survey the current condition of wood-rot fungi distribution on the cherry trees and to examine the effect of shading on the fungal occurrence. The survey was conducted five times through 2005 to 2007, identifying the fruit bodies of wood-rot fungi and measuring the tree size and the proportion of shaded canopy. In 2007, fruit bodies of wood-rot fungi composed of 38 species in 28 genus were found on 51.5% of 666 cherry trees. Shading did not show significant effect on the occurrence of fruit bodies. On the other hand, tree size had a significant effect and the larger trees suffered form wood-rot disease more frequently than smaller trees.

著者

菅原 広史 松元 三展 遠峰 菊郎

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.55, no.8, pp.637-649, 2008-08-31

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関東の南岸域に発生した局地前線について航空機観測を行い,上空でのエアロゾル分布と局地前線に伴う視程の悪化について議論した.2003年12月19日の午前に観測された局地前線は,夜間に関東内陸の地面付近に蓄積した寒気と,南よりの暖気移流との間で発生した.前線面付近でのエアロゾルは粒径ごとに異なる温位層内に分布しており,前線面の上部で高濃度になっていた.その後正午ごろには地面付近の寒気は解消したが,局地前線は西風と北西風とのシアへと変質した.この時,前線面の寒気側下層で粒径3.0μm以下のエアロゾル濃度が高くなっていた.この領域では午前に20km以上であった視程が5km程度にまで下がっており,この視程の低下はエアロゾルの増加によるものであった.

著者

清水 淳子 林 康夫 福田 健二

出版者

樹木医学会

雑誌

樹木医学研究 (ISSN:13440268)

巻号頁・発行日

vol.11, no.3, pp.128-129, 2007-07-31

被引用文献数

2

著者

武田 晋 渋川 恵一 大森 健一

出版者

日経BP社

雑誌

日経ヘルスケア : 医療・介護の経営情報 (ISSN:18815707)

巻号頁・発行日

no.273, pp.45-50, 2012-07

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"問題児"の職員を採用し、後悔した経験を持つ病医院の院長は少なくないだろう。採用ミスを防ぐには、面接で確認すべき事項などを文書化し、それに則って運用すると効果的だ。そこで、医療機関のコンサルティングを手がける近畿誠志会に、文書ツールを活用した採用手法を解説してもらった。

著者

大村 平

出版者

日本信頼性学会

雑誌

日本信頼性学会誌 : 信頼性 (ISSN:09192697)

巻号頁・発行日

vol.19, no.7, pp.520-521, 1997-11-10

著者

松葉 尚子 津谷 喜一郎

出版者

ライフサイエンス出版社

雑誌

薬理と治療 (ISSN:03863603)

巻号頁・発行日

vol.33, no.6, pp.560-566, 2005-06

被引用文献数

2

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2005年4月25~27日にWHO本部(スイス・ジュネーブ)で開催された技術諮問会議の著者による報告書

著者

松葉尚子

雑誌

薬理と治療

巻号頁・発行日

vol.33, no.6, pp.560-566, 2005

被引用文献数

2

著者

今村 孝 原田 光 章 忠 三宅 哲夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NC, ニューロコンピューティング (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.113, no.223, pp.29-33, 2013-09-17

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本研究では,VR技術の基礎となる錯覚現象の一つとして,視覚誘導性身体動揺を取り上げ,その定量計測と解析,およびVR機器や身体運動の制御応用を検討している.本報告では,その定量解析における,身体動揺の誘導性の有無判定に資する心拍変動解析について述べる.

著者

李 湘平

出版者

北海道大学

雑誌

經濟學研究 (ISSN:04516265)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.205-220, 2008-03-10

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株式会社という経営形態は,巨万の富を急速に築き,多くの人に利益をもたらし,さらに一国の経済発展を促進する。しかし,大規模な株式会社は,一旦不正・不当な行為が発生すると,社会に非常に大きな衝撃を与えるものである。バブル崩壊以後,企業不祥事が相次ぎ,経営者を規律づける機能の強化といったコーポレート・ガバナンスの議論が沸騰してきた。現在,コーポレート・ガバナンスの議論は極めて複雑な状況にあるが,その中核は,不正・不当行為を防止するために,株主が経営者を制御するメカニズムであると考えられる。監査役は,株主が経営者を有効に規律づけるのに,「見張り」という役割を担うのである。昭和49年以後の商法改正の軌跡をみれば,法は監査役に大きな期待を寄せ,監査役制度を何度も強化してきたが,企業不祥事が依然として続発しており,監査役は十分に機能しているとはいい難い状況にある。 本稿では、監査役制度の歴史や特質を取り上げ,コーポレート・ガバナンスにおける監査役の役割と位置づけについて考察している。

著者

石崎 涼子

出版者

林業経済学会

雑誌

林業経済研究 (ISSN:02851598)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.17-26, 2002-11-01

被引用文献数

2

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現在,地方自治体には施策の策定主体としての責務が与えられ,「自治体」としての林政,住民自治を内実化させる施策形成のあり方が問われている。本稿では,近年独自性を強める自治体施策の政治・行財政過程の分析を通じて,自治体林政における施策形成の実態を明らかにした。事例として,大規模かつ積極的に独自の施策を展開してきた神奈川県において1980年代以降,議論を集めた公的管理施策とやまなみ林道整備施策をとりあげた。その結果,両施策の形成過程は,ともに林務施策が都市部,とくに自然保護の視点へと開かれていく過程であり,知事選後の総合計画策定を契機として住民からの一定の支持を受けながら,またその時期の財政状況を反映して,施策が分化・拡大した後,縮小・統合へと転じてきた点,多様な利害の調整にあたっては,利害関係者の代表者による協議・議論と自治体による調査研究とが密接不可分に関わってきた点,国との財政関係による制約の影響は比較的小さかった点,都市部と農村部の関係が質的にも施策形成過程を規定してきた点が明らかとなった。

著者

井上 和哉 菊地 正

出版者

筑波大学心理学系

雑誌

筑波大学心理学研究 (ISSN:09158952)

巻号頁・発行日

no.35, pp.1-6, 2008

著者

三島 雅博

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-2, 建築歴史・意匠 (ISSN:13414542)

巻号頁・発行日

vol.1999, pp.383-384, 1999-07-30