著者

伊藤 徹魯

出版者

生物研究社

雑誌

海洋と生物 (ISSN:02854376)

巻号頁・発行日

vol.16, no.3, pp.p215-224, 1994-06

被引用文献数

1

著者

伊藤 徹魯 藤田 明良 久保 金弥

出版者

「野生生物と社会」学会

雑誌

野生生物保護 : Wildlife conservation Japan (ISSN:13418777)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.51-66, 2001-07-31

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We studied nine marine mammal records from two old Korean texts, Chinese writting, Goshu-enjimon-chosen-sanko (Goshu's long, scattered manuscripts) and Chosen-Ocho-jitsuroku (A Korean True Account on the Monarchial Age). Four of the records were identified or assumed to be on the Japanese sea lion (Zalophus californianus japonicus) and five on larga seals (Phoca largha). The Japanese sea lion lived from the end of 17th c. to the beginning of the 19th c. and the larga seal from the 3rd c. B.C. to the end of 18th c. Two places where the sea lion are reported to have lived were Ullung-do in the Sea of Japan, and the estuary of the Tumangang in northeastern Korea, bordering on Russia. One place that the seal is reported to have lived was Kangnung located on the eastern coast of the Korean Peninsula. The other four places were somewhere around "the eastern waters", broad area containing the Bo Hai, Huang Hai and Sea of Japan. We confirmed that sea lions had had a breeding colony at Ullung-do at the end of 18th c., and estimate that their population size was substantial during three periods, the end of 17th and 18th c. and the beginning of 19th c.

著者

伊藤 徹魯

出版者

生物研究社

雑誌

海洋と生物 (ISSN:02854376)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.p147-155, 1995-04

被引用文献数

1

著者

伊藤 徹魯

出版者

生物研究社

雑誌

海洋と生物 (ISSN:02854376)

巻号頁・発行日

vol.15, no.5, pp.p345-352, 1993-10

被引用文献数

1

著者

ロナルド・M・ロックリー著 伊藤徹魯 新妻昭夫 内藤靖彦訳

出版者

平河出版社

巻号頁・発行日

1987

著者

伊藤 徹魯 中村 一恵

出版者

生物研究社

雑誌

海洋と生物 (ISSN:02854376)

巻号頁・発行日

vol.16, no.5, pp.p373-393, 1994-10

被引用文献数

2

著者

伊藤 徹魯 井上 貴央 中村 一恵

出版者

The Mammal Society of Japan

雑誌

哺乳類科学 = Mammalian Science (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.176-179, 1996-03-31

著者

石渡 康弘 伊藤 有美 小松 博

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会構造系論文集 (ISSN:13404202)

巻号頁・発行日

vol.83, no.746, pp.647-657, 2018 (Released:2018-04-30)

参考文献数

13

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Since people's awareness about the importance of energy conservation and recycling of materials has increased in recent years, various projects to build a recycling society have been initiated. In the field of architecture also, we are faced with the need to recycle resources and reduce environmental impact, by taking actions to utilize renewable resources. Therefore, we have directed our attention to the recycling of aluminum and wooden materials as renewable resources from the viewpoint of solving global environment issues. With this background, this paper proposes a composite structural column made of two different materials, aluminum and wood, in which wood is introduced into the aluminum box sectional member. Since aluminum material requires a step of anodized aluminum welding, it has been thought that utilization as a structural member was unlikely to spread. However, since the approach proposed in this paper does not necessitate such welding, this opens the possibility of using joint hardware pieces such as screws and bolts in the same manner as used when jointing construction members in steel structure construction and the timber frame method. Furthermore, with the use of a composite structural column as proposed by this paper, we conclude that the different materials of the composite structural column can make up for the drawbacks of each material, for example, controlling variations in bearing force in the timber and preventing local buckling in the aluminum. Through this study, we plan to verify, with loading tests, whether such a composite structural column which is made of an aluminum box section with a wood member inside, is actually applicable to utilization in the field, and from the test results obtained, to introduce a formula for evaluating bearing force to identify the characteristics and values in use for the composite structural column. We compared the characteristics of bending, shearing and compression of three specimens of an aluminum box section, a simple wood column and an aluminum-wood composite structural column, using pure bending tests, shearing tests, short column compression tests, and bending-buckling tests. By doing various experiments, we aimed to determine the structural characteristics of the composite structural column through comparison with the characteristics of a simple wood column to identify prospective application fields. From the results of the experiments, we determined the structural characteristics of a composite structural column which is composed of an aluminum box section with wood inside, and proposed a related bearing force evaluation formula. In comparing the composite structural column specimen with a simple wood specimen and a specimen of aluminum box section, we confirmed that the composite structural column has improved mechanical characteristics such as bearing force and deformation performance. This composite structural column was verified to have a sufficient performance for practical application in the field.

著者

伊藤 順吉

出版者

物性研究刊行会

雑誌

物性研究 (ISSN:05252997)

巻号頁・発行日

vol.4, no.4, pp.243-246, 1965-07-20

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この論文は国立情報学研究所の電子図書館事業により電子化されました。

著者

羽藤 由美 神澤 克徳 光永 悠彦 清水 裕子 坪田 康 桝田 秀夫 永井 孝幸 ヒーリ サンドラ 竹井 智子 山本 以和子 森 真幸 内村 浩 伊藤 薫

出版者

京都工芸繊維大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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学校・大学等が入試や定期考査において,それぞれのアドミッション・ポリシー,教育目標,受検環境などに応じた英語スピーキングテストを開発・実施するためのガイドライン策定を目標として,以下の(1)~(5)を完遂した。(1)京都工芸繊維大学が独自に開発し,学内で定期実施しているコンピュータ方式の英語スピーキングテストシステム(毎年約700名が受験)について,リンガフランカ(共通語)としての英語運用能力を測るテストとしての妥当性を高めるために,評定基準と採点者訓練およびオンライン採点システムを改善した。(2)上記スピーキングテストを京都工芸繊維大学の平成30年度ダビンチAO入試に導入した実績に基づき,同じ仕様のテストを学内で能力診断テストとして実施する際と入学試験の一環として運営する際の違い(公正性・公平性の担保,システムの安定性維持,リスクマネージメント,情報セキュリティーのレベル等の違い)や,入試利用の際のこれらの点に関する留意点を明らかにした。(3)京都市立工学院高校の定期考査(「英語表現II」の1,3学期末試験)において,生徒とフィリピン在住の面接・採点者をスカイプで結ぶスピーキングテストを実施した。昨年度実施分から,テスト内容の改訂(ディベートとロールプレイの組み込み),採点基準・採点者訓練の改善,効果的なフィードバックのためのマニュアル作成を行った。(4)上記(1)~(3)の遂行状況をプロジェクトのホームページを通して広く社会に公表するとともに,実践報告や,実践を通して得たデータの分析に基づくリンガフランカとしての英語能力評価(特に,採点基準と採点方法)に関する研究成果を関連学会で発表した。(5)これまでのスピーキングテスト開発・運営の実績に基づいて,2020年度から始まる民間試験の入試利用(共通テストとしての活用)の問題点を明らかにし,関連のシンポジウムやブログ,twitterで発表した。

著者

小林 洋子 湯淺 洋子 新堀 多賀子 伊藤 由加里 明渡 陽子

出版者

大妻女子大学人間生活文化研究所

雑誌

人間生活文化研究 (ISSN:21871930)

巻号頁・発行日

vol.2014, no.24, pp.120-124, 2014 (Released:2014-07-25)

参考文献数

5

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子宮頸がん発症が20歳代からと低年齢化しており,また乳がんの高い罹患率などから,若い世代から女性特有のがんに関する知識を持ち,健康への意識を高めることは重要である.そこで,本学女子大生で同意の得られた164名に子宮頸がん,乳がんについての知識調査を実施し,知識の普及啓発と自己管理能力の向上を目的とした.子宮頸がん,乳がんの知識調査では,子宮頸がんの知識がある学生は,有意に乳がんの知識もあり,また子宮頸がん予防ワクチン(HPVワクチン)の接種を受けていた.HPVワクチン接種の有無別による子宮頸がんの知識の平均正解数は,ワクチン接種ありの正解数が有意に高かった.全体でHPVワクチンの接種率は25.0%で,接種理由は家族や友人などの勧めが58.5%と最も多かった.子宮頸がん検診の受診率は8.5%と低く,HPVワクチンを接種した学生においても9.8%と同様に低い結果であった.乳がんの知識のある学生は,自己触診法の経験があるものが有意に多かった.また,自己触診法の認知度は高かったが,実際に自己触診法の経験のある学生は全体のわずか14.7%に過ぎなかった.しかし,自己触診法の具体的な方法を知りたいと希望する学生は81.6%と多かったことから,今後乳がん自己触診法の指導と女性のがんについての啓蒙教育を実施していきたい.

著者

西川 嘉広 水谷 英夫 小出 哲朗 石川 久高 今井 裕一 大村 崇 山田 典一 大久保 節也 市川 毅彦 伊藤 正明

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.22, no.5, pp.732-735, 2019-10-31 (Released:2019-10-31)

参考文献数

8

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症例は60代,男性。初回来院時,診察中に心房細動から心室細動となりアミオダロン塩酸塩注を投与された。その後,心室細動はコントロールされ無事退院した。その際,予防的にアミオダロン塩酸塩錠が継続処方された。1カ月後,心房細動にて救急受診し,初回入院時に潜在性WPW症候群の可能性が疑われ,心室細動への移行が懸念されたことからアミオダロン塩酸塩注が静脈内に投与された。その10分後,アナフィラキシーショックを呈した。加療にて回復後,アレルゲンの検索が行われた。アミオダロン製剤には錠剤と注射剤がある。すでにアミオダロン塩酸塩錠を内服していたことから注射製剤の添加剤に着目し,皮膚反応試験を実施した結果,アレルゲンはベンジルアルコールと判明した。本添加剤は多岐にわたり含有されているため,新規投薬時には医療用医薬品だけでなく一般用医薬品にも含有されていないことを確認するなど細心の注意を払う必要があると考えられた。

著者

砂田 安秀 杉浦 義典 伊藤 義徳

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

2019

被引用文献数

2

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<p>近年,倫理を伴ってマインドフルネスの訓練を行う重要性が指摘されている。本研究では,マインドフルネスと無執着・視点取得の関連に対する倫理の調整効果を検討することを目的として,一般成人193名を対象としたウェブ調査を実施した。階層的重回帰分析の結果,倫理観が強い場合,マインドフルネスが高いほど,無執着が高かった。一方で,倫理観が弱い場合,マインドフルネスが高いほど,無執着が低かった。また,倫理観が弱い場合,マインドフルネスが高いほど,視点取得が低かった。以上の結果から,マインドフルネスは倫理を伴って機能することで有益な結果をもたらし,倫理が欠如した中では有益な結果につながらない可能性が示唆された。</p>

著者

宮本 和樹 奥田 史郎 稲垣 善之 小谷 英司 野口 麻穂子 伊藤 武治

出版者

森林立地学会

雑誌

森林立地 (ISSN:03888673)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.21-26, 2009

参考文献数

32

被引用文献数

1

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四国のヒノキ人工林において本数率30〜50%の間伐を行い,5年経過後の残存木の成長と葉面積指数(LAI)を林分間で比較した。プラントキャノピーアナライザ(LAI-2000,Li-Cor社)を用いて測定した2007年における50%区のLAIは30%区と同程度の値を示し,強度間伐区において葉量が速やかに回復していることが示唆された。5年間の胸高断面積合計(BA)の増加量についても30〜50%区間で顕著な差は見られなかった。個体レベルの成長についてみると,間伐により単位BAあたりおよび個体あたりのLAIが大きくなるほど幹胸高直径の成長速度(中央値)は増加した。本調査地においては,これまでのところ強度な間伐による残存木への著しい負の影響は現れておらず,間伐率が高くても胸高断面積合計ベースの林分成長には従来の間伐と比べて差がほとんどないことが示された。またその要因として,個体あたりの葉量の増加が残存木の個体成長を促進していることが示唆された。

著者

伊藤 雅仁 篠嶋 友也 望月 祐志 秋永 宜伸 小杉 範仁

出版者

日本コンピュータ化学会

雑誌

Journal of Computer Chemistry, Japan (ISSN:13471767)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.132-135, 2019 (Released:2019-10-30)

参考文献数

22

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Transfer learning has attracted interests because of the reduction of training costs. We applied this technique to the analyses for visualized results of computational fluid dynamics (CFD) simulations on 2-dimensional wing models. The accuracy and cost reduction were addressed. Preliminary studies of generative network have been made as well.

著者

松坂 昌宏 小林 豊 萩原 紫織 望月 真太郎 高田 正弘 井出 和希 川崎 洋平 山田 浩 諏訪 紀衛 鈴木 高弘 横山 美智江 伊藤 譲 北村 修 小野 孝彦 米村 克彦

出版者

一般社団法人 日本腎臓病薬物療法学会

雑誌

日本腎臓病薬物療法学会誌 (ISSN:21870411)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.15-27, 2017 (Released:2018-04-19)

参考文献数

10

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静岡腎と薬剤研究会は腎臓病薬物療法について学習する機会が限られていた静岡県の病院・薬局薬剤師の取り組みの現状を把握し、課題を見出すためにアンケート調査を行った。対象は第1回静岡腎と薬剤研究会に参加した病院・薬局薬剤師とした。アンケートは多肢選択式20問とし、腎機能評価や疑義照会の他、処方箋やお薬手帳への検査値の記載に関する質問を作成した。回答者は病院薬剤師42名、薬局薬剤師20名の合計62名であった。調剤時の処方鑑査の際に腎機能を表す検査値を確認する薬剤師は53名(85%)であり、薬物投与量を確認する際の腎機能評価にeGFRを使用する薬剤師は40名(65%)であった。体表面積未補正eGFRを使用するのは40名中17名(43%)と半数以下であった。腎機能を評価した上で疑義照会をしている薬剤師は48名(77%)であり、病院薬剤師42名中37名(88%)に対して薬局薬剤師20名中11名(55%)と異なっていた。その理由に検査値の入手方法と確認頻度に違いがみられ、病院薬剤師38名(90%)が検査値をカルテから入手するのに対し、薬局薬剤師18名(90%)は患者から入手していた。確認頻度では薬局薬剤師15名(75%)が検査値を入手できた時に確認しており、腎機能評価が不定期に実施されていた。疑義照会内容は過量投与が48名中45名(94%)と最も多く、薬物相互作用は7名(15%)と少なかった。処方箋に腎機能を表す検査値の記載を希望する薬局薬剤師は20名中17名(85%)であり、検査値を記載している施設の病院薬剤師は42名中7名(17%)であった。お薬手帳に検査値の記載を希望する薬局薬剤師は13名(65%)であったが、検査値を記載している施設の病院薬剤師は3名(7%)と少なく、病院薬剤師の取り組みが進んでいないことが明らかとなった。以上の結果から、地域の腎臓病薬物療法の質的向上には、腎機能評価に関する研修会の実施や薬局薬剤師が検査値を入手しやすいように薬薬連携の推進を図ることが重要である。

著者

安宅 涼香 伊藤 友彦

出版者

日本音声言語医学会

雑誌

音声言語医学 (ISSN:00302813)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.144-147, 2012 (Released:2012-06-11)

参考文献数

11

被引用文献数

1 1

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言語障害児の指導のためには基盤となる健常児の言語獲得の知見が不可欠である.日本語の主格は機能範疇T(時制辞)によって認可されるという仮説がある.この仮説は時制辞の発現の前に格助詞「が」が現れることはないと予測する.しかしこれを支持する実証的データはほとんどなく,また,日本語において何をもって時制辞の発現とみなすかについても一致した見解が得られていない.そのため時制辞の発現と格助詞の出現との関係は十分に明らかになっていない.そこで本研究では過去形(タ形)と非過去形(ル形)の両者と,格助詞「が」の出現に視点を当て,1,2歳の健常幼児7名の縦断的な発話データを分析した.その結果,7名とも動詞のル形とタ形の後に格助詞「が」が出現した.この結果について,ル形とタ形が出揃うことが日本語の時制辞の発現と関係しており,そのため上記の仮説が予測するとおり,時制辞が発現した後に格助詞「が」が出現すると考察した.

著者

久保 晃 石坂 正大 貞清 香織 小野田 公 屋嘉比 章紘 原 毅 伊藤 晃洋 小林 薫 沢谷 洋平

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.34, no.5, pp.719-722, 2019 (Released:2019-10-28)

参考文献数

6

被引用文献数

1

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〔目的〕入試区分の相違による新入生の志願理由の違いを明らかにすること.〔対象と方法〕2018および2019年に国際医療福祉大学理学療法学科に入学し,協力の得られた199名とした.19項目の志願理由を「とても思う」,「思う」,「思わない」,「全く思わない」の4件法で調査した後,最重要項目を抽出させ入試区分との関連性を検討した.〔結果〕多くの項目で有意差が認められ,専願入学者で肯定的回答率が高かった.最重要項目上位3項目とその順位は専願および併願入学者で一致していた.〔結語〕専願と併願入学者の間には,多くの志願理由項目で有意差が認められ,志願の理由や重みづけが異なることが示唆された.

著者

福田 直樹 福島 俊一 伊藤 孝行 谷口 忠大 横尾 真

雑誌

人工知能

巻号頁・発行日

vol.34, 2019-11-01

著者

伊藤 太一

出版者

日本森林学会

巻号頁・発行日

vol.91, no.2, pp.125-135, 2009 (Released:2011-04-05)

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近年自然地域におけるレクリエーションのための入域や施設利用、インタープリテーションなどのサービスに対する費用負担が国際的課題になっているが、日本では山岳トイレなど特定施設に限定される。ところが、江戸時代の富士山においては多様な有料化が展開し、登山道などの管理だけでなく地域経済にも貢献し、環境教育的活動の有無は不明であるが、環境負荷は今日より遙かに少なくエコツーリズムとしての条件に合致する。そこで本論ではレクリエーション管理の視点から、登山道と登山者の管理およびその費用負担を軸に史料を分析し、以下の点を明らかにした。1)六つの登山集落が4本の登山道を管理しただけでなく、16世紀末から江戸などで勧誘活動から始まる登山者管理を展開することによって、19世紀初頭には庶民の登山ブームをもたらした。2)当初登山者は山内各所でまちまちの山役銭を請求されたが、しだいに登山集落で定額一括払いし、山中で渡す切手を受け取る方式になった。さらに、全登山口での役銭統一の動きや割引制度もみられた。3)同様に、登山者に対する接客ルールがしだいに形成され、サービス向上が図られた。4)一方で、大宮が聖域として管理する山頂部では個別に山役銭が徴収されるという逆行現象もみられた。