著者

佐々木 成二 山本 昭一 島崎 健二

出版者

北海道大學水産學部

雑誌

北海道大学水産学部研究彙報 (ISSN:00183458)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.p225-233, 1981-09

著者

佐々木 大 林 怜史

出版者

日本作物学会

雑誌

日本作物学会講演会要旨集 第236回日本作物学会講演会

巻号頁・発行日

pp.210, 2013 (Released:2013-09-08)

著者

蜂巣 浩生 吉田 燦 朱宮 正剛 吉田 一也 佐々木 亨

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. D, 環境工学 (ISSN:09150145)

巻号頁・発行日

vol.1993, pp.1613-1614, 1993-07-25

著者

ハッサニン アミン 桑原 佐知 ヌルヒダヤット 塚本 康浩 小川 和重 平松 和也 佐々木 文彦

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

The journal of veterinary medical science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.64, no.10, pp.921-926, 2002

被引用文献数

3 57

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エストロジェン様化合物の魚への影響を研究する目的で,2つの汚染河川(石津川と和田川)と対照地域に生息する成熟雄性コイのゴナドソマチックインデックス([精巣重量/体重]×100:GSI)と精巣の形態を1998年6月〜2001年3月までの期間調べた.石津川のノニルフェノール,ビスフェノールAと17β-エストラジオールの含有濃度は和田川の3〜4倍高かった.繁殖前期と繁殖期では,3地域のコイの体重に有意の差はなかった.石津川のコイの体重は繁殖後期でのみ和田川のものより小さかった(P<0.05).石津川に生息するコイのGSIと精巣重量は精巣周期の全期間で対照のものより小さく(P<0.05),和田川のコイと比較すると繁殖前期と後期でより小さかった(P<0.05).組織学的な異常は調べた全精巣で見られなかった.精巣の組織学的な所見から,石津川のコイの精子形成開始時期は他の地域のものに比べて遅延していた.これらの結果は,石津川の水中に含有するエストロジェン様化合物がコイの精巣の発達に有害な影響を与えているということを明らかに示している.

著者

北嶋 康雄 佐々木 唯香 田中 宏暁

出版者

ランニング学会

雑誌

ランニング学研究 (ISSN:09194312)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.19-27, 2014-02

著者

佐々木 朋裕

出版者

新潟大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2011

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金属材料の固相接合法の一種である超音波接合を対象として,接合界面組織の金属学的評価に加えて,デジタル画像相関法による接合中の材料および接合工具の相対運動解析を行った.さらに,接合界面近傍の塑性変形領域におけるひずみ場の可視化を試みることにより,超音波接合プロセスにおける接合材の動的挙動を定量的に評価した.相対運動挙動の観点から超音波接合過程を考察し,振動を付加する工具と接合する材料の相対運動が接合組織に及ぼす影響を明らかにした.

著者

廣井 孝弘 小島 秀康 海田 博司 佐々木 晶 中村 智樹

出版者

国立極地研究所

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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国立極地研究所が南極から回収してきた隕石試料片を、そのまま非破壊の状態で可視から赤外領域の反射光の分光をすることで、それらの鉱物組成を推定する試みをした。貴重な火星や月からの隕石、そして大部分が小惑星ベスタから来ていると考えられるHED隕石、そして水や有機物を含む炭素質コンドライト隕石の合計130個余りの試料について、反射スペクトルの測定を各試料片に1点以上行った。それらのスペクトルに線形外挿・修正ガウス関数分解・主成分解析などを施すことにより、各隕石の岩石種や鉱物・化学組成などを理解することができ、はやぶさ2などの探査ミッションへの応用方法も提案できた。

著者

押川 文子 日下部 達哉 佐々木 宏 牛尾 直行 伊藤 高弘 南出 和余 村山 真弓 黒崎 卓 柳澤 悠

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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近年南アジア諸国では、多様な供給主体による教育の普及がみられる。本プロジェクトでは現地調査と統計分析に基づき、多様な教育供給が広範な人々の教育への期待を活性化させているものの、教育格差はむしろ再生産される傾向があり、雇用市場の制約のもとでとくに中等教育~非エリート高等教育のモビリティ拡大機能は限定的であること、教育改革では市場原理の導入とともに格差是正や子どもの権利が重要課題となっていること、を明らかにした。

著者

等々力 英美 大屋 祐輔 高倉 実 大角 玉樹 青木 一雄 佐々木 敏 勝亦 百合子

出版者

琉球大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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沖縄野菜を主体とした沖縄型食事介入による 1-2 年間の無作為割付比較試験を行った。 対象者は横浜東京在と沖縄在住の 40-60 歳代夫婦、合計 61 1 名であった。伝統的沖縄食事パターンによる短期の介入の後に、継続する情報介入を行うことで、血圧の減少が持続していた。薄味の食事摂取による集中的な教育効果と、情報介入による長期の働きかけの組み合わせは、減塩を含めた食事指導の有効なツールの1つになりうると考えられた。

著者

佐々木 恵彦 小島 克己 丹下 健 井出 雄二 八木 久義

出版者

東京大学

雑誌

一般研究(A)

巻号頁・発行日

1991

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これまでマングローブ林を農地開発した場所や開拓地で第四系海成堆積物を起源とした酸性硫酸塩土壌が問題となってきた。しかし農地開発や土木工事の規模が大きくなるにつれ、第三系堆積岩を起源とする酸性硫酸塩土壌の生成も顕在化してきた。本研究により、酸性硫酸塩土壌の母材となるパイライトを含む第三系堆積岩が、これまで問題となっていなかった場所も含め、広く日本に分布することがわかった。インドネシア東カリマンタン州やタイ南部でパイライトを含む第三系堆積岩を発見し、これまで第四系堆積物のみが問題となっていた熱帯地域においても、今後開発にともない第三系堆積岩を起源とする酸性硫酸塩土壌が問題となる可能性があること明らかにした。常磐自動車道の建設地で露出した古第三系堆積岩からは酸性化により特徴的にマンガンの溶出が起こり、植栽された樹木にもマンガンの過剰障害が顕著に現れた。このような強酸性土壌には低pHに対する耐性だけでなく、マンガン過剰に対する耐性が植栽樹木に要求される。このため比較的マンガン過剰に耐性があると考えられるシラカンバを用いて、マンガンによる障害の発生機構を調べ、光合成系に障害が発生することがわかった。熱帯産マメ科樹木のAcacia mangiumとA.auriculiformisは、低pHやマンガン、アルミニウムの過剰に対して耐性が大きく、熱帯での酸性硫酸塩土壌による荒廃地の森林再生に有効な樹種であることがわかった。さらなる耐性をもつ新樹木の作成にむけて、A.mangiumとA.auriculiformisの組織培養系を確立し、さらにA.mangiumの細胞培養系を用いて低pHとマンガン過剰に対する細胞レベルの反応を明らかにした。また高マンガン耐性細胞系の選抜をおこなった。これらの研究を基盤にして、酸性土壌に起因するストレスに対する耐性機構を解明し、また新たな耐性の付与を行い、荒廃地への造林樹種の開発と森林再生を目指して研究を進めて行く。

著者

荒川 雄介 竹川 真人 加藤 和夫 佐々木 整 志子田 有光

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ET, 教育工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.107, no.391, pp.75-78, 2007-12-08

被引用文献数

6

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工学系の学生実験はその専門分野を体験し、目的意識を高めるために重要な科目である。しかし学生の多様化に伴い、難解な実験書などへの追従が困難な学生が増加している。また、従来型のグループ実験による協調力の向上などの効果が必ずしも望めず、自律した学習や実験を行う能力の養成が優先と考えられる。本報告では、東北学院大学電子工学科で導入した個別実験方式とその支援システムの導入背景と構築、運用の実際などについてまとめる。

著者

中込 さと子 柊中 智恵子 武田 祐子 佐々木 規子

出版者

山梨大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010-04-01

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本研究プロジェクトの目的は単一遺伝子疾患や染色体異常をもつ人と家族の自助グループ(以下、遺伝サポートグループ)と看護職が、個人、家族、社会の健康問題を解決するための協働方法、それによりどのような変化がおこるかを探ることである。7疾患のサポートグループから協力を得、患者家族が抱える課題について、サポートグループと看護師のコミュニケーションを図る企画を行った。看護ケアに仲間支援を導入することが有効である可能性が示唆された。サポートグループと協働すべき課題は、生活に伴う症状管理方法の改善、本人や家族が抱える価値変容を支えること、ケア負担の軽減と親きょうだい亡き後の第二の生活環境の整備であった。

著者

佐々木 信幸

出版者

日本病跡学会 金剛出版(発売)

雑誌

日本病跡学雑誌 (ISSN:02858398)

巻号頁・発行日

no.63, pp.74-82, 2002

著者

小山 哲 小田中 直樹 佐々木 博光 橋本 伸也 長谷川 貴彦 長谷川 まゆ帆

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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本研究は、日本における「西洋史学」の過去と現在を史学史的な視点から再考すると同時に、「西洋史学」を東アジアに固有の学問領域として捉え直すことによって、国境を越えた研究者間の交流と議論の場を構築することを目的として行なわれた。各年度に研究会を実施したほか、公開シンポジウム、国際会議を主催した(詳細ついては、添付した研究成果報告内容ファイルを参照)。最終的な成果の一部は、『思想』(第1091号、2015年3月)に特集「東アジアの西洋史学」として掲載されている。また、日本と韓国の西洋史研究者の交流の場として「日韓西洋史フォーラム」を組織した。

著者

松田 勲 相原 勝美 佐々木 信治

出版者

東京工芸大学

雑誌

東京工芸大学工学部紀要 (ISSN:03876055)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.83-87, 1986-01-15

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The estimating system for the frequency stability was manufactured. The measurement, the data aquisition and the estimation of the stability, etc. are all controlled by a microcomputer PC 8001 mkII. Allan-variance and power spectral density was calculated as the measure of the frequency stability in the time-domain and the frequency-domain respectively. It was found that the tested quartz crystal oscillator had the stability of 1×10^<-11> at 1 sec averaging time and its power spectral density was designated by the sum of the terms of 6×10^<-25> f^<-2> (random walk noise) and 1.5×10^<-22> f^0 (white noise).

著者

木村 琢麿 佐々木 隆志 善積 康夫 飯島 淳子 寺 洋平 堀田 佳文 佐々 木隆志 大塚 成男 善積 康夫 飯島 淳子 寺洋 平 堀田 佳文

出版者

千葉大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2006

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本研究では,公的セクターのガバナンスについて,法的観点を中心として,会計学や経営学の観点を交えながら,日仏ないし日米の制度を比較しつつ考察を行った。その成果として,フランス公法学の古典的学説を再評価し,現代のガバナンスに関する公法理論を再構築した。また,具体的な問題として港湾の管理を取り上げ,ガバナンスの視点から,現行の港湾法上の諸制度について立法論や解釈論を展開し,効率的で効果的な行財政のあり方を提示した。

著者

佐々木 希世 西嶋 俊博 冨沢 有加

出版者

日本手術看護学会

雑誌

日本手術看護学会誌 (ISSN:18804780)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.23-25, 2010-06

著者

佐々木 晶子

出版者

広島大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-28

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河口干潟の高い生産性を支える有機物源の一つとして陸上植物の落葉に着目し、その分解過程と大型底生動物による利用状況の解明を目的とした。野外調査と室内操作実験からは、河口干潟に供給された落葉が比較的速やかに分解されることが示された。また、現地に試験的に設置した落葉には、特定の動物群の出現が確認された。これらの大型底生動物が落葉を摂食している可能性を検討した結果、餌資源としての寄与は小さいことが明らかとなった。以上のことから、河口干潟では供給された落葉の滞留は長期には渡らないが、ある動物群に生育場所を提供している可能性が示された。

著者

齋藤 伸子 佐々木 倫子 松下 達彦 藤田ラウンド 幸世 安藤 節子 堀口 純子 佐々木 倫子 松下 達彦 宮副ウォン 裕子 安藤 節子 藤田ラウンド 幸世 堀口 純子

出版者

桜美林大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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私立中規模大学における「自律学習を基盤とした個別対応型日本語授業」の実践を分析・考察することをとおして、「意識する→計画する(学習目標を決める→学習計画を立てる→評価方法を決める)→実行する→振り返る」という実践の流れがモデル化された。また、研究期間に行われた実践者グループによる振り返りや議論の成果として、「柔軟な意識をもった教師」の存在という要素の重要性も今後の検討課題として浮かび上がってきた

著者

小内 透 野崎 剛毅 濱田 国佑 佐々木 千夏 小野寺 理佳 小内 純子 品川 ひろみ 新藤 慶 新藤 こずえ

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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かつてアイヌの人々への差別は激しかった。とくに学校での差別が多く、差別を嫌い上級の学校へ進学せず条件の悪い職に就く傾向が強かった。その結果、個人所得が低くなり、結婚して子どもが生まれると、世帯所得の低さが子どもの進学にマイナスの影響を与えていた。そのため、アイヌの人々は経済支援や教育支援に対して強い要望をもっている。しかし、一般の住民は差別を解消したり、アイヌ文化を振興したりすることに対しては積極的に支持するものの、アイヌの人々だけを対象にした経済支援や教育支援については否定的であった。今後のアイヌ政策はアイヌの人々と一般の住民の間にある意識のずれを考慮に入れる必要があることがわかった。