著者

鍋嶋 晋次 佐藤 武司 山師 走 織田 英昭 横山 雅好 岩田 英信 竹内 正文

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.84, no.1, pp.101-102, 1993-01-20

著者

佐藤 勝明

出版者

和洋女子大学

雑誌

和洋國文研究 (ISSN:02865459)

巻号頁・発行日

no.40, pp.9-18, 2005-03

著者

佐藤 衆介 二宮 茂 山口 高弘

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2008

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終日放牧、半日放牧=フリーストール(FS)、繋留舎飼の順で、睡眠は長く、敵対行動は少なくなった。放牧では血中オキシトシン(Oxy)が高く、N/L比やコルチゾール(Cor)は低かった。放牧地での刈取草摂食に比べて立毛草摂食で、Oxyは高く、Corは低くなった。エンリッチメント処理では、立位休息が短く、睡眠、摂食、伏臥、親和行動が多く、内臓廃棄は低く、肉質評価は高かった。ブラッシング処理後にOxyは上昇した。運動場解放により、行動は多様化し、Oxyは上昇した。

著者

佐藤 一雄 [サトウ カズオ]

出版者

第五高等學校龍南會

雑誌

龍南

巻号頁・発行日

vol.193, pp.58-59, 1925-03

著者

日浅 豪 山田 忠克 吉井 豊史 井上 勝次 住元 巧 佐藤 晴瑞 横山 雄一郎

出版者

社団法人日本循環器学会

雑誌

Circulation journal : official journal of the Japanese Circulation Society (ISSN:13469843)

巻号頁・発行日

vol.72, 2008-10-20

著者

倉田 聖 佐藤 晴瑞 横山 雄一郎 濱田 希臣 井上 祐馬 城戸 輝仁 東野 博 岡山 英樹 檜垣 實男 望月 輝一

出版者

社団法人日本循環器学会

雑誌

Circulation journal : official journal of the Japanese Circulation Society (ISSN:13469843)

巻号頁・発行日

vol.72, 2008-10-20

著者

田中 寛 佐藤 直樹 野崎 久義 河村 富士夫

出版者

東京大学

雑誌

学術創成研究費

巻号頁・発行日

2004

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真核細胞の基本的な作動原理を、その成立に深く関わったミトコンドリア・葉緑体の進化や機能に注目して研究した。動物・菌類を除く多くの真核細胞系統が一旦は葉緑体を持っていたとする'超植物界仮説'を提唱すると共に、共生由来オルガネラである葉緑体からのシグナルが、植物細胞周期の開始に必須であることを示した。さらに、細胞内に共存する3種ゲノムにおける遺伝情報の発現協調機構の解析などを通じ、原始的な真核細胞シゾンをモデル系とした細胞生物学の新分野を切拓いた。

著者

佐藤 文衛

出版者

日本惑星科学会

雑誌

遊・星・人 : 日本惑星科学会誌 (ISSN:0918273X)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.138-146, 2009-09-25

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太陽以外の恒星を周回する惑星,すなわち系外惑星はこれまでに約350個発見されているが,そのうちの約8割はドップラー法-惑星との共通重心を周回する恒星の視線速度変化をとらえる方法-によって発見されたものである.近年,ドップラー法の測定精度は1m/sを切るところまで到達し,地球型惑星の検出にも手が届き始めている.我々日本のグループも,短周期巨大惑星の探索や巨星を周回する惑星の探索などで成果を挙げてきた.本稿では,まずドップラー法の基礎となる恒星の視線速度を精密に測定する手法を解説し,続いて,我々の観測から明らかになった新たな系外惑星の姿を紹介する.

著者

佐藤 満雄 佐藤 貴虎

出版者

北海道教育大学

雑誌

情緒障害教育研究紀要 (ISSN:0287914X)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.213-221, 2002-02-05

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特別な教育的ニーズという概念を打ち出したイギリスの特殊教育(ウォーノック報告等)を概観しながら日本との比較を試み,実際に現地調査を試みて,21世紀の我が国の特別支援教育の在り方について述べた。英国がインクルージョン理念のもとに教育改革を進めているのに対し,日本では障害児と健常児の二分法的なインテグレーション理念に基づく改革であることを指摘した。

著者

福和 伸夫 山岡 耕春 中野 優 飛田 潤 佐藤 俊明 鈴木 康弘 馬場 干児

出版者

名古屋大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2000

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1891年に発生した濃尾地震の時に「震災の帯」として報告された「震裂波動線」の生成原因の解明を目的とした本研究によって、以下が明らかになった。濃尾平野に関する資料収集を行い、愛知県による深部地盤構造調査の結果について資料収集と既存資料との比較検討を行い、総合的な3次元の深部地盤構造モデルを構築した。震裂波動線に関連する岐阜県内の測線に強震計を並べて設置し地震を観測した。側線は養老断層による基盤の段差から堆積平野側に、約10kmの間に配置した。得られた地震動の波形を調べた結果、養老断層の存在によって励起された表面波の存在が確認された。さらにこの表面波と実体波が干渉とすると思われる断層から数kmの地域で地震動の増幅が見られた。この現象はFEMを用いた波動場の計算機シミュレーションにより、このような地震動の増幅が起きることが確認された。地下構造として濃尾平野に類似したいくつかのモデルで計算を行ったが、どれでも基盤の段差があれば地震動の増幅が見られた。濃尾地震の震源モデルについては、特にその存在が示唆されながら、明らかな証拠が得られていない岐阜-一宮線の断層の存在について検討した。濃尾地震のときに観測されたとされる水準変動を説明する断層モデルとしては、従来の垂直の断層よりも、傾斜が75度の逆断層のほうが良いことがわかった。一方、この地域で現在も発生している余震と思われる微小地震のメカニズムから応力場を推定すると、岐阜-一宮線がかって滑ったという証拠は得られなかった。岐阜-一宮線の断層の存在については、さらなる検討が必要である。震裂波動線に関しては、被害に関する資料を再分析すると、被害の多かった地域は線状ではなく、岐阜地域から濃尾平野南東部にかけて面上に分布しているようである。この結果は、被害が大きかったのはむしろ地盤や震源の特性によるものである可能性もある。

著者

松川 隆 奥山 克巳 佐藤 宏明

出版者

山梨大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2005

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【平成17年度】健康成人男子(計16名)を対象Group 1:麻酔前保温なし(コントロール群)(n=8)手術室で用いられるブランケットをかけて30分間安静Group 2:麻酔前保温あり(保温群)(n=8)温風式加温装置で保温を開始(30分間)ミダゾラム:0.05mg/kg(筋注)プロトコール1.Group 1、2において30分間の前保温(ありなし)状態2.30分後にミダゾラム筋注(0.05mg/kg3.両群共にトランクスのみの状態で室温に保つ4.測定項目(開始時、前投薬投与時、その後5分毎40分後迄)中枢温=鼓膜温(右、左)末梢温:末梢温=皮膚温:胸部、上腕、前腕、示指、大腿、下腿、栂指血圧(SBP, DBP)、心拍数、SpO230分後:鎮静度、室温:22〜23℃<結果>麻酔前保温あり群でミダゾラム前投薬による体温低下が有意に減少した【平成18年度】年齢によって麻酔前投薬と麻酔前保温の効果がどのように異なるかを臨床的に検討。麻酔前投薬、麻酔前保温を行った場合に全身麻酔導入後の中枢温低下に年齢によってどのように差異が認められるかを検討。<対象>予定手術患者(全身麻酔)(ASA分類I〜II)計30名。Group 1:若年者(20〜55歳)(n=15)、Group 2:高齢者(60〜80歳)(n=15)<プロトコール>麻酔導入30分前に2グループ共にミダゾラム筋注(0.05mg/kgし、30分間の麻酔前保温(温風式加温装置)麻酔導入:プロポフォール(2mg/kg)、ベクロニウム(0.12mg/kg)維持:酸素-亜酸化窒素-セボフルラン(1.5-2.5%)(いわゆるGOS)測定項目(麻酔前投薬時、麻酔前保温開始直前から10分ごと手術終了時迄)中枢温:鼓膜温(右、左)末梢温:皮膚温(7ヶ所)胸部、上腕、前腕、示指、大腿、下腿、栂指血圧(SBP, DBP)、心拍数、SpO2、室温:22〜23℃。<結果>高齢者の方が若年者よりも麻酔導入時の"再分布性低体温"による体温低下が著しいことが示唆された。高齢者において積極的な麻酔前保温がより重要である。

著者

佐藤 君恵 堀越 和代 森島 知子 須藤 久実 牧野 孝俊 國清 恭子 常盤 洋子

出版者

日本母性衛生学会

雑誌

母性衛生 (ISSN:03881512)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, 2007-09

著者

小嶋 由美 伊澤 好恵 佐藤 君江

出版者

医学書院

雑誌

助産雑誌 (ISSN:13478168)

巻号頁・発行日

vol.58, no.4, pp.298-305, 2004-04

被引用文献数

1

著者

秋元 英一 須藤 功 村山 祐三 地主 敏樹 加藤 一誠 佐藤 千登勢 山本 明代 久田 由佳子 原口 弥生 橋川 健竜 篠原 総一 篠原 総一

出版者

帝京平成大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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ニュー・エコノミーと呼ばれる情報技術革命とグローバリゼーションを基盤とした経済システムのパターンは1990年代以降のアメリカに典型的に見られたが、それの進展の内的メカニズムと労働、金融、テクノロジーを含む経済的、歴史的諸側面を解明し、国際シンポジウムを開催し、内外研究者の交流を図ると同時に、その成果を千葉大学公共センターの英文ジャーナルに全面的に公表した。

著者

佐藤 博信 松浦 尚志 都築 尊 松永 興昌 片渕 三千綱 生山 隆

出版者

福岡歯科大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2004

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老年性骨粗鬆症モデルマウス(SAMP6)の下顎骨が骨粗鬆症様の骨の性質を有する可能性を組織学的および生化学的に検証した.コントロールマウス(SAMR1)と比べると,SAMP6の下顎骨は骨形態計測学的に骨量が少なく,骨基質の透過型電子顕微鏡像で明らかなコラーゲン線維の狭小化が認められた.両マウスの下顎骨の骨基質の生化学分析によると,その大部分はI型コラーゲンであった.SAMP6の下顎骨は,SAMR1に比べ,基質中のコラーゲン量が少なく,またコラーゲンの翻訳後修飾の一つであるハイドロキシリシンの量が多く認められた.リシンのハイドロキシル化が亢進するとコラーゲン線維の狭小化が起こることが報告されており,SAMP6の下顎骨のコラーゲンに認められるコラーゲン線維の狭小化はおそらくリシンのハイドロキシル化の亢進が関与しているものと推察された.リシンのハイドロキシル化の亢進は,同マウスおよび骨粗鬆症患者の大腿骨でも認められることが報告されており,骨粗霧症の骨質に大きく関与するコラーゲン性状に,コラーゲン翻訳後修飾の一つであるリシンのハイドロキシル化が寄与している可能性が示唆された.本研究の結果から,老年性骨粗鬆症モデルマウスの下顎骨は骨量的にも骨質的にも骨粗鬆症様の性質を有していることが明らかとなった.骨粗鬆症患者の顎骨も量的のみならず質的に低下している可能性が考えられ,今後の臨床研究により骨粗鬆症患者での傾向を明らかにしていくとともに,ゲノム解析による骨質診断法の確立とそれに対応した歯科治療の開発へと発展させていける可能性が見出せた.

著者

六鹿 茂夫 渡邊 啓貴 小久保 康之 廣瀬 陽子 佐藤 真千子

出版者

静岡県立大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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本研究では、欧州近隣諸国政策(ENP)のイースタン・ディメンション、すなわち西部新独立国家(WNIS:ウクライナ、ベラルシ、モルドヴァ)および南コーカサス(グルジア、アルメニア、アゼルバイジャン)をめぐる政治過程について海外調査研究をした結果、以下の結論を得た。1.EUは、ENPの二国間関係に加え、黒海シナジーという多国間協力を展開し始めた。2.ENPのアクション・プランは南コーカサスにも適用されるに至った。3.EU=ロシア関係において貿易は増大したものの、深刻な問題が露呈した。エネルギー問題の解決は困難を極め、「4つの空間」ロードマップも、人権やマスメディアの自由および凍結された紛争をめぐる溝を埋められないでいる。4.凍結された紛争をめぐるOSCEとEUの関係は、前者が主要アクター、後者がそれを後方支援する関係にあり、OSCEの紛争解決における重要性が増している。5.とはいえ、凍結された紛争におけるロシアの影響は依然として重要であり、その役割は極めて大きい。(6)EUはモルドヴァのトランスニストリア紛争解決にも一層積極的となり、問題を残しつつもEUBAM(国境支援使節)氏遣で同地の闇経済摘発と民主化に貢献し始めた。(7)米国の対黒海地域政策としては、ポーランドの米系NGOへの支援を通したウクライナの民主化支援や、チェコおよびポーランドへのレーダー基地の設置計画が重要課題である。だがロシアはその代替案として、アゼルバイジャンのレーダー基地を提示している。これは米露関係が中欧と南コーカサスという二つの広範な地域に展開されている証左であり、広域ヨーロッパを見る際の重な分析視角を提示するものである。ENPを通してWNISや南コーカサス諸国の民主化と市場経済化が推進され、それに伴い黒海地域諸国全体の地政学的戦略的重要性が一層高まった結果、今や黒海地域の安全保障環境が劇的な変化を見せている。

著者

橋本 鉱市 佐藤 明日香

出版者

東北大学大学院教育学研究科教育ネットワーク研究室

雑誌

教育ネットワーク研究室年報 (ISSN:13464574)

巻号頁・発行日

no.6, pp.1-9, 2006-03

著者

千葉 靖典 伊藤 浩美 佐藤 隆 高橋 佳江 地神 芳文 成松 久

出版者

日本応用糖質科学会

雑誌

Journal of applied glycoscience (ISSN:13447882)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.131-136, 2010-04-20

被引用文献数

1

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糖鎖の機能解明や糖鎖構造分析のための標準品を合成するための一つの手段として,糖転移酵素の利用が考えられる.糖転移酵素は基質特異性が明確である一方,酵素自体が不安定で大量に生産することが難しいため,糖転移酵素を利用した糖鎖合成の産業的な利用は難しいと考えられてきた.一方,安価な生産のためには大量生産技術が確立している酵母等の代替宿主を用いることが期待されているが,ヒトの糖転移酵素を多量に発現させた例はあまりない.われわれは動物細胞(HEK293T細胞)とメタノール資化性酵母(<i>Ogataea minuta</i>)を宿主としてヒト糖転移酵素の生産法の開発と応用を検討した.既知の情報ならびに当センターで新規にクローニングした遺伝子を含め,糖鎖合成関連遺伝子をライブラリー化した.糖転移酵素のほとんどはHEK293T細胞で可溶型酵素として発現が可能であった.ビーズ上に固定した糖転移酵素を利用し,さまざまな糖鎖・糖ペプチドの合成を行った.また合成した糖鎖の一部は基板上に固定し,糖鎖チップの生産を行った.今後はさらに糖鎖の種類を増やすことで,糖鎖と結合するタンパク質の特異性をより厳密に決定に利用できると考えている.一方,酵母の発現系については,導入した糖転移酵素の半数程度しか発現が確認されなかったため,種々の条件の最適化等を検討した.その結果,従来の条件では活性がほとんどみられなかった糖転移酵素も活性が確認できるようになり,ある酵素では数百倍の生産性の向上に成功した.次に,天然からは大量調製が困難な<i>N</i>-型多分岐糖鎖の調製を行った.アガラクト型複合型2分岐鎖を出発材料とし,糖転移酵素を逐次作用させることにより,アシアロ型3分岐,4分岐型糖鎖の生産に成功した.今後,酵素法による糖鎖の大量調製が可能となり,糖鎖チップへの応用や糖タンパク質医薬品の原料への活用が期待できる.本研究はNEDO「糖鎖機能活用技術開発」プロジェクトにおいて実施したものである.

著者

井上 正康 佐藤 英介

出版者

大阪市立大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2002

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本申請者は、不安定で短寿命の活性酸素やNOのクロストークが、循環エネルギー代謝、感染防御、発生分化、組織リモデリングなど、種を越えて生物の生存を保証する危機管理スーパーシステムを構築することを世界に先駆けて報告してきた。本研究は、本システムの全容解明とその特異的代謝制御法の開発により各種病態の予防治療法確立を目的として進められた。本研究により、短寿命の活性酸素やNOを個体レベルで組織特異的に代謝制御するシステムがが確立できた。例えば、虚血組織、血管内皮細胞、肝細胞、腎尿細管細胞、白血球や網内系細胞などをその特異的ターゲットとするSOD群、長時間循環型のアスコルビン酸オキシダーゼおよびチトクロムcなどの検出分子系の開発などがその例である。これらを利用し、活性酸素NO系のスーパーシステムが抵抗性血管と所属組織のミトコンドリアエネルギー代謝・活性酸素代謝系を総合的に制御している分子機構が判明し、高血圧やショック病態がその代謝の歪みである可能性も判明した。さらに、ミトコンドリア内膜分子群に対する本スーパーシステムの作用機構を明らかにし、その特異的制御によりアポトーシスのコントロールが可能となった。さらに、本スーパーシステムが細胞の増殖制御や昆虫の変態現象にも関与することが判明した。後者は、感染症との関係で変態時期を認知実行する機構を形成していることも明らかになった。これに関連し、NO代謝を主軸とする活性酸素スーパーシステムが両棲類(オタマジャクシ)、及び昆虫(クワガタ虫やカイコ)の変態(プログラム細胞死と組織リモデリング)、および神経筋疾患の発症の時期や進行速度を統御していることが明らかになった。また、ミトコンドリア依存性細胞死を抑制するカルニチンがミトコンドリア病態を介する神経・筋萎縮性病態の進行を抑制することが判明した。さらに、組織特異的な活性酸素代謝制御による抗ガン剤の副作用(特に腎と消化管上皮細胞のミトコンドリア依存性アポトーシス)の特異的抑制法が可能であることも判明した。

著者

高槻 成紀 吉田 邦夫 須田 知樹 佐藤 雅俊 佐藤 喜和

出版者

麻布大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2008

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研究の目的は野生馬タヒを自然復帰した保護区におけるギルドの解析であった。草食獣については大型のタヒとアカシカの群落選択と食性比較をおこない、タヒは草原をアカシカは森林を利用し、食物もタヒはイネ科を主体とし、アカシカはイネ科と双子葉を半々程度食べていることがわかった。最終年には当初予定していなかったユキウサギとシベリアマーモットを含めた比較ができた。肉食動物については鳥類は営巣崖値の調査が危険であるためにサンプルの確保ができず、断念した。しかしオオカミとキツネの比較はできた。ただし糞分析法を採用したため、アカギツネとコサックギツネの区別はできず、「キツネ類」としてまとめた。この分析によりオオカミはもっぱら哺乳類を食すが、キツネは夏は昆虫をよく食すことがわかった。またオオカミは保護区外の家畜をよく採食していることがわかり、保全上の問題が浮上した。タヒ個体数の順調な増加は保護区の設立目的からして歓迎されているが、保護区を生態系保全という視点でみた場合、草食獣による影響が強くなりつつある。そこで森林群落での影響調査を実施したところ、構成樹木の非常に高い枯死率、ディア・ラインの形成、若木の生長阻害が認められた。資源利用とこれらの結果から、タヒ・草原系とアカシカ・森林系の関係において、タヒ・草原系には有利に葉たらしているが、アカシカ・森林系が縮小・退行していることが懸念される。全体としては初期の目的をほぼ達成することができたが、食肉鳥類が分析できなかったこと、肉食獣の同定に限界があった点は課題を残した。これらの成果は順次論文として公表する予定であり、資源利用の基礎となるバイオマス推定についてはすでに投稿中であり、食性などは論文準備中である。