著者

南 友紀子 岩瀬 梓 宮田 洋輔 石田 栄美 上田 修一 倉田 敬子

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.163-180, 2016

---

<p>本研究では,van Deursen らの「デジタルスキル」を基礎に,従来の情報検索の専門的なスキルを組み込んだウェブ環境における情報検索スキルの現状を明らかにすることを目的とする質問紙調査を行った。2014 年8 月にオンライン調査を実施し,1,551 名から回答を得た。その結果,ウェブ環境で検索を行う人々は,(1)ブール演算子などの高度な情報検索技法は用いない,(2)ウェブ上の情報の形式は理解している,(3)検索語の選定に対する意識は高い,(4)一定の評価方針のもとに複数の検索結果を閲覧する,(5)インターネットから恩恵を受けていると感じている,ことが明らかになった。階層的クラスタリングにより回答者を8 クラスタに分割し,高い情報検索スキルを持つクラスタを特定した。この高能力者群は,比較的若く,男性が多く,学歴が高く,批判的思考能力と自己認識が高かった。高能力者群は全てのスキルの平均得点が最も高いが,検索技法に関するスキルのみ得点は大幅に低かった。</p>

著者

城倉 正祥 田畑 幸嗣 高橋 龍三郎 菅谷 通保 阿児 雄之 青木 弘 千葉 史 横山 真 伝田 郁夫 東 憲章 寺崎 秀一郎 馬場 匡浩 早川 裕弌 大石 岳史 下田 一太

出版者

早稲田大学総合研究機構

雑誌

プロジェクト研究 (ISSN:18809553)

巻号頁・発行日

no.13, pp.71-87, 2017

著者

渡辺 恭良 油谷 浩幸 山口 浩二 倉恒 弘彦

出版者

公益社団法人 日本ビタミン学会

雑誌

ビタミン (ISSN:0006386X)

巻号頁・発行日

vol.79, no.7, pp.352-353, 2005-07-25 (Released:2017-10-10)

著者

戸ヶ里 泰典 山崎 喜比古 中山 和弘 横山 由香里 米倉 佑貴 竹内 朋子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.62, no.5, pp.232-237, 2015

---

<b>目的</b> 健康保持・ストレス対処力概念である sense of coherence (SOC)に関する研究は近年増加しており,介入研究のアウトカム指標として用いられる例も多くなってきている。その一方で SOC スケール日本語版は標準化が行われていない現状にある。そこで全国代表サンプルデータを用いて13項目 7 件法版 SOC スケール日本語版の基準値を得ること,すなわち,性・年齢別の得点分布,居住地域および都市規模とスケール得点との関係を明らかにすることを本研究の目的とした。<br/><b>方法</b> 日本国内に居住する日本人で居住地域,都市規模,年齢,性別による層化 2 段抽出により2014年 1 月 1 日現在で25歳から74歳の男女4,000人を対象とした。2014年 2 月から 3 月にかけて自記式質問紙による郵送留置法を実施し,2,067票を回収した(回収率51.7%)。分析対象者は男性956人,女性1,107人,平均年齢(標準偏差(SD))は50.0(14.3)歳であった。<br/><b>結果</b> SOC スケールの平均(SD)得点は59.0(12.2)点であった。性別では,男性59.1(11.8)点,女性58.9(12.5)点で男女間で有意差はみられなかった(<i>P</i>=0.784)。年齢階層別の検討では,一元配置分散分析の結果有意(<i>P</i><0.001)となり,多重比較の結果概ね高い年齢階層であるほど高い SOC 得点であることが明らかになった。SOC を従属変数,居住地域(11区分),都市規模(4 区分)およびその交互作用項を独立変数とし年齢を共変量とした共分散分析の結果,いずれも有意な関連はみられなかった。<br/><b>結論</b> 本研究を通じて,日本国内に在住する日本人集団を代表する SOC スケール得点を得ることができた。また性差,地域差はみられず,年齢による影響がみられていた。本研究成果を基準値とすることで年齢などの影響を考慮した分析が可能になり,今後,SOC スケールの研究的・臨床的活用が期待される

著者

飯倉 義之

出版者

國學院大學

雑誌

國學院雜誌 = The Journal of Kokugakuin University (ISSN:02882051)

巻号頁・発行日

vol.119, no.10, pp.1-19, 2018-10

著者

平田 孝治 岡嶋 一郎 福元 裕二 辻 裕一 和田 佳奈美 松田 佐智子 モハメッド ノル・ アンワー 尾道 香奈恵 津上 佳奈美 春原 淑雄 赤坂 久子 高元 宗一郎 溝田 今日子 小川 智子 立川 かおり 占部 尊士 西田 明史 川邊 浩史 吉村 浩美 馬場 由美子 武富 和美 田中 知恵 西岡 征子 野口 美乃里 牛丸 和人 米倉 慶子 桑原 雅臣

出版者

西九州大学短期大学部

雑誌

永原学園西九州大学短期大学部紀要 = Journal of Nisikyusyu university junior college (ISSN:24347833)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.15-28, 2019-03-18

---

In the learning outcomes, the relationship between objective and subjective measures is an issue of educational measurement. In this paper, we clarified the correlation derived from the semester-linkage of academic achievements and self-evaluations based on the competency model in NUJC. In the principal component analysis, it was suggested that the self-evaluations include roughly two directions of general ability and professional ability, and that the academic achievements depend on the curriculum and the methods of learning and evaluation, basically. The interpenetration of academic achievements and self-evaluations depend on intermediate factors that rule their linkage. The factors are supposed to be formed by two components: the faculties’ factors such as curriculum, methods of learning and evaluation including cognitive learning and the environment of “learning- background” (e.g., Hidden curriculum and Student support); the student's factors such as acquired abilities including motivation, personality and self-consciousness.

著者

倉田 敬子 松林 麻実子 上田 修一 山地 一禎 三根 慎二 宮田 洋輔

出版者

慶應義塾大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2019-04-01

---

研究プロセスがデジタル化し,研究成果とデータの共有を目指すオープンサイエンスの時代に,学術コミュニケーションの将来を考えることは重要な課題である。本研究は,①オープンサイエンスで提案されてきた政策等の分析,②学術雑誌論文と研究データのオープン化のマクロな動向の把握,③個別の研究プロセスと研究データのミクロな調査の3つのアプローチから,学術コミュニケーション全体の生態系を具体的な根拠に基づき明らかにする。

著者

住田 正幸 倉林 敦 井川 武 ISLAM Md.Mafizul 中島 圭介

出版者

広島大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2013-04-01

---

1.ニホンアカガエルの灰色眼と黒色眼の2つの色彩突然変異を用いて、皮膚が透明で内臓が透けて見える透明ガエルを効率的に作製し、その遺伝様式を明らかにした。透明ガエルの作製には灰色眼♀×野生型(ヘテロ)♂の交配が最も効率的であった。また、透明ガエルの皮膚の微細構造を調べるため、真皮色素細胞を電子顕微鏡で観察した。その結果、野生型では黄色、虹色、黒色の色素細胞が層状に観察されたが、透明ガエルでは色素細胞の数が少なく、未熟な黄色素胞様の細胞だけが見られた。2.I-SceI を用いたツメガエルの遺伝子導入法をニホンアカガエルに適用するため、顕微注入法の条件検討を行った。インジェクション効率および遺伝子導入効率の評価には赤色蛍光タンパク質mCherry mRNAとEF1αプロモーター連結EGFP/I-SceIベクターを用いた。その結果、受精卵に顕微注入した2日後に mCherry を発現した胞胚が得られた。3.透明ガエルについて色素細胞の変異をもたらす責任遺伝子を同定するため、次世代シークエンサを用いて皮膚から抽出したmRNAの塩基配列を決定し、得られた配列群を利用して皮膚の遺伝子発現プロファイルを構築するとともに、それぞれの遺伝子発現量の比較を行った。実験には野生型、黒色眼、灰色眼および透明ガエルを用いた。これらの皮膚RNAを抽出し、cDNAライブラリ作成、シークエンスを行った。その結果、合計約30Gbpの塩基配列を得た。これらについてアセンブラを用いてコンティグ配列を構築したところ、約23万の遺伝子配列が出力された。このコンティグ配列に各サンプルのリードをマッピングし、各遺伝子にマップされたリード数を統計的手法により群間比較したところ、黒色眼と透明ガエルでは1238、灰色眼と透明ガエルでは387の発現変動遺伝子が検出された。遺伝子ネットワーク解析の結果、前者ではアミノ酸生合成経路、後者ではホルモン刺激などに関わる遺伝子群との関連性が示唆された。

著者

江間 徹郎 水倉 幸夫

出版者

Japan Ergonomics Society

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.34, no.4, pp.207-213, 1998-08-15 (Released:2010-03-12)

参考文献数

13

---

パイロット誘導振動 (PIO: Pilot Induced Oscillation) は航空機のミッション遂行の操作中に突然誘導される. この原因は機体特性だけでなく人間の操作方法にもあり, 機体特性だけでは解決しない.本研究は人間の操作法とPIOとの関係およびその抑制法について実験的に検討した. そして, PIOは人間の操作法と機体の応答との干渉に起因していると考えられること, 人間を含めた閉ループ系のバンド幅 (位相が-90degにおける周波数) が1 (rad/s) 以下の特性を有する場合, これが顕著であることなどを示した. また, その抑制法としてパイロットゲインの低下, 位相進み操作が効果的であることなどを示唆した.

著者

高倉宇一衛門胤明 著

巻号頁・発行日

vol.[2], 1000

著者

渡邊 裕太 倉爪 亮 ピョ ユンスク 辻 徳生 諸岡 健一

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

ロボティクス・メカトロニクス講演会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.2015, pp._1A1-H05_1-_1A1-H05_4, 2015

---

This paper proposes a small, lightweight, and easily-relocated sensor terminal named "Portable" for acquiring a variety of environmental information. The Portable is equipped with a variety of sensors including a pyroelectric sensor, a proximity sensor, a sound pressure sensor, a thermometer, a hygrometer, a gas sensor, a flame sensor, and a laser range finder. We introduce three typical applications: abnormality detection, pedestrian tracking and automatic reconfiguration of several Portables for pedestrian tracking.

著者

倉橋 節也

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.25, no.4, pp.252-260, 2008

---

本研究では,中国の家系記録「族譜」をもとに,科挙合格者を多く輩出したひとつの家系を約500年に渡ってエージェント技術を用いて分析を行った.家系ネットワークと個人のプロファイルデータをそれぞれ隣接行列と属性行列として表現し,実プロファイルデータを目的関数とする,マルチエージェントモデルによる逆シミュレーションを実施した.その結果,家庭内において子供への文化資本の伝達には,祖父と母が大きな影響を持つことがわかり,家族が維持する規範システムの一部を発見できた.本モデルによって,逆シミュレーション手法を用いたエージェントベースモデルが歴史学や人類学の分野において,新たな知識の発見に貢献できることを示した.

著者

板倉勝明 編

出版者

山城屋佐兵衛[ほか2名]

巻号頁・発行日

vol.荒,

著者

横倉 輝男

出版者

日本乳酸菌学会

雑誌

乳酸菌研究集談会誌 (ISSN:21870438)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.71-75, 1995-03-31 (Released:2012-09-24)

参考文献数

26

著者

滝山 將剛 朝倉 利夫 下田 正二郎 高田 裕司 富山 英明

雑誌

国士舘大学体育研究所報 (ISSN:03892247)

巻号頁・発行日

vol.19, 2001

著者

浜崎 隆司 田村 隆宏 吉田 和樹 吉田 美奈 岡本 かおり 安藤 ときわ 倉成 正宗

出版者

鳴門教育大学

雑誌

鳴門教育大学研究紀要 鳴門教育大学 編 (ISSN:18807194)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.25-31, 2012

---

The purpose of this study is to make a scale of parent−child confidential relationship and to examine the reliability and validity of the scale. 47 items questionnaire survey was administered to 287 university and graduate students. Cronbach's alpha for 7 subscales ranged from .70 to .92, and that showed enough reliability of this scales. The results of correlational analysis of the parent−child confidential relationship with the Parent −Child Relation scales(2 subscales 30 items)by Ochiai and Satoh(1996)suggested that had enough construct validity. Finally, the implications of this study was discussed.

著者

久保田 一雄 町田 泉 田村 耕成 倉林 均 白倉 卓夫

出版者

リハビリテーション医学会

雑誌

リハビリテーション医学 (ISSN:0034351X)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.40-45, 1997-01-18

参考文献数

23

被引用文献数

2

---

平成2年6月からの5年間に46例のアトピー性皮膚炎患者(男性31例, 女性15例, 25±11歳)に対して, 草津温泉療法(40~42℃, 1回10分, 1日1~2回)を3~28週行った。その泉質は酸性(pH2.0)-アルミニウム-硫酸塩・塩化物温泉である。32例(70%)で皮層症状が改善し, さらにそのうち18例で掻痒も改善した。皮膚症状の改善は血清LDHの有意な低下でも裏付けられた。皮膚症状改善例のうち, 温泉療法前に皮層表面に多数の黄色ぶどう球菌が検出された15例では, 温泉療法後に13例で消失, 2例で減少した。この草津温泉療法による皮層症状の改善機序として, 皮膚病変の増悪因子である黄色ぶどう球菌に対する酸性温泉水の殺菌作用が推定される。

著者

米倉 誠一郎

出版者

同志社大学商学会

雑誌

同志社商学 (ISSN:03872858)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.365-388, 2012-03

著者

倉橋 克人 クラハシ カツヒト Kurahashi Katsuhito

出版者

同志社大学人文科学研究所キリスト教社会問題研究会

雑誌

キリスト教社会問題研究 (ISSN:04503139)

巻号頁・発行日

no.49, pp.144-177, 2000-12

---

論説

著者

石倉 智樹

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 = Papers on city planning (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.68-73, 2012-04-25

参考文献数

7

---

現在我が国では、少子高齢化と人口減少が急速に進行しているが、これは過疎化や限界集落など人口低密度地域ばかりでなく、都市部における中心市街地の空洞化の要因にもなり得る。我が国の大都市部では,都市圏全体としては人口減少が顕在化していないものの、都市によっては中心市街地の縮退が進んでいるところもあれば、周辺都市からの人口・需要の吸い上げによって都市集積が進んでいるところもある。多都市システムにおいてどの都市へ集積しどの都市が縮退へ向かうのかを定量的に分析することは、今後の少子高齢化・人口減少という人口構成変化フェイズにおける都市政策検討にとって非常に重要な情報となりうる。そこで本研究は、経済理論に基づく定量的な空間経済分析モデルを我が国の北関東地域へ適用し、今後予想される人口減少が大都市圏の外縁部における都市の集積と縮退に対してどのように影響を及ぼすかについて検討した。