著者

嶽本 あゆみ 前原 弘法 渡邉 敏晃 伊東 繁

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成20年度日本調理科学会大会

巻号頁・発行日

pp.50, 2008 (Released:2008-08-29)

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音速を超える速度で伝播する圧力の波である衝撃波は、きわめて高い圧力を瞬間的に負荷することができる。水中衝撃波の場合は秒速およそ1300メートル、圧力は数百メガパスカルから数ギガパスカルに及ぶ。伝播速度が速いために、対象物に圧力が負荷されるのは、一瞬である。 また、衝撃波は伝播する媒体物質の密度境界面においてスポーリング破壊を引き起こす。媒体物質に入射した衝撃波は、密度差面で音速を保ったまま衝撃波として通過する透過波と、音速以下の速度となり反射する膨張波とに分かれる。衝撃波がこのように透過波と膨張波とに分かれる際に、密度差面では負圧力が生じ、引っ張り力によってスポーリング破壊と呼ばれる高速破壊現象を引き起こす。植物においては細胞質と細胞壁との密度境界面や、細胞組織に含有される気泡の膨張が原因で細胞壁の一部がスポーリング破壊を受けると考えられる。 衝撃波を野菜や果物などの食品に負荷することで、スポーリング破壊が細胞や組織に作用し、軟化作用を引き起こす。また衝撃波の圧力負荷時間がきわめて短時間なため、熱変成を生じず食品は非加熱の状態で軟化する。本発表では、衝撃波の強さと軟化効果について報告する。

著者

内田 清彦 榊原 弘幸 斉藤 豊

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学 (ISSN:03871061)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.105-113, 1986-04-01 (Released:2013-04-26)

参考文献数

14

被引用文献数

4 9

著者

岩原 弘育

出版者

一般社団法人 表面技術協会

雑誌

表面技術 (ISSN:09151869)

巻号頁・発行日

vol.56, no.9, pp.486-486, 2005 (Released:2006-03-30)

参考文献数

7

被引用文献数

1

著者

浅原 弘嗣 小川 紀雄 西岡 久寿樹 井上 一

雑誌

日本整形外科學會雜誌 = The Journal of the Japanese Orthopaedic Association (ISSN:00215325)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, 1998-02-25

著者

根橋 玲子 岸 保行 藤原 弘

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.14, no.7, pp.387-402, 2015-07-25 (Released:2016-07-25)

参考文献数

1

著者

根橋 玲子 岸 保行 藤原 弘

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.14, no.5, pp.287-310, 2015-05-25 (Released:2016-05-25)

参考文献数

3

著者

梅原 弘光 永井 博子 BALLESCAS C. BAUTISTA G.M 早瀬 晋三 永野 善子

出版者

立教大学

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1996

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本研究では、労働力移動には通常の農村-都市間移動の外に、山地などフロンティア向けの移動が大規模に存在し、それが森林資源などの環境後退につながっているとの仮説に立ち、その実態の把握とそこでの住民の生存戦略の確認に努めてきた。その結果、以下に列挙するような事実が確認された。1.フィリピンの森林面積は、ここ20〜30年の間に急激に後退したが、その跡地ではすでに夥しい数の住民が生活していること。2.これら住民の多くは、かつて低地に住んでいたということであるから、低地農村から山地向けの労働力移動はかなり広範に存在するとみて間違いないこと。3.こうした住民の多くは、伐採跡地で生存のための焼畑農業を始めるが、やがて商品作物が入ってきて集約栽培が繰り返されたため森林の回復はなく、むしろ草地の拡大が進行していること。4.森林の後退は、一般には人口圧力、労働力移動、入植などの必然的結果と考えられてきたが、原因はむしろ政府の農業入植政策、森林開発政策、累積債務返済のための商業伐採の促進、伐採権の積極的付与と伐採企業による公有地の囲い込み、林道建設、伐採のための労働力吸収などが大勢の住民の山地移住を促進していること。5.低地住民をして山地移住を決意させたのは、近代的所有権制度による伝統的所有権剥奪、地主による小作人追放、「緑の革命」後の農業商業化の進展、工業団地建設のための農地転用などであった。

著者

鈴木 春菜 榊原 弘之

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.53-58, 2014-04-25 (Released:2014-04-25)

参考文献数

9

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本研究では、自動車を保有しないと不便であると考えられる地方都市における、移動格差がもたらす心理的諸影響について分析を行った。自動車を利用できる環境にあるが敢えて利用しない積極的自動車非利用者と、自動車を利用したいが利用できない状況にある消極的自動車非利用者がいると想定し、消極的な自動車非利用者は自動車利用者と比較して地域愛着・主観的幸福感・地域の地理認知の水準がいずれも低いという仮説を措定した。山口県宇部市において転入者と学生に対するアンケート調査を行い、仮説の検証を行った。その結果、地域愛着・主観的幸福感・地理認知のそれぞれについて仮説を支持する結果が得られた。また、地域愛着については一般居住者については自動車利用傾向が高いほど地域愛着が低下するという結果が得られ、自動車利用の積極性による影響の差異が示された。

著者

矢崎 義雄 永井 良三 平岡 昌和 中尾 一和 多田 道彦 篠山 重威 木村 彰方 松原 弘明 川口 秀明

出版者

東京大学

雑誌

総合研究(A)

巻号頁・発行日

1993

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(A)心機能に重要な遺伝子の心筋特異的な発現調節機構の解明心肥大のメカニズムについては、培養心筋細胞のin vitroストレッチ・モデルを用いた解析により心筋内アンジオテンシンIIの動態とMAPキナーゼ等の細胞内リン酸化カスケードを介する機序および、心筋内レニン・アンジオテンシン系が心筋細胞の肥大と間質の繊維化を惹起することが明らかとなった。また、心筋で発現するサイトカイン(IL-6)、ホルモン(ANP,BNP,レニン・アンジオテンシン)、Kチャンネル、カルシウムポンプなどの遺伝子の虚血・圧負荷・Ca・甲状腺ホルモンなどの外的負荷や病態時における発現調節機構・転写調節機構を明らかにした。さらに、心筋細胞分化を規定する遺伝子を解明するため、すでにマウスで単離した心筋特異的ホメオボックス遺伝子C_<SX>をプローブとしてヒトC_<SX>を単離したところ、マウスC_<SX>遺伝子とアミノ酸配列が非常に類似しており、種をこえて保存されていることが明らかとなった。(B)心筋病変形成の素因となる遺伝子の解明日本人の肥大型心筋症患者で心筋βミオシン重鎖遺伝子に計14種のミスセンス変異を同定し、このうち13種は欧米人と異なる変異であった。47多発家系中11家系については心筋βミオシン重鎖遺伝子との連鎖が否定され、日本人における本症の遺伝子的不均一性を示すと考えられた。心肥大を有するミトコンドリア心筋症患者ではロイシンtRNA遺伝子の点変異、多種類の遺伝子欠失を検出した。さらに、日本人の拡張型心筋症においてHLA-DR遺伝子と、QT延長症候群で11p15.5のHRASとD11S922と、それぞれ相関が認められた。

著者

三浦 房紀 鈴木 素之 村上 ひとみ 中村 秀明 多田村 克己 瀧本 浩一 朝位 孝二 大島 直樹 久長 穣 榊原 弘之 三石 真也 中田 幸男

出版者

山口大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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本研究では、行政と住民が協力して災害時の情報を収集、処理、提供するとともに、災害時要援護者の安否確認を迅速に行い、救助活動を支援するシステムの開発を行った。入力情報には、気象庁の情報のほか、地震計と3次元雨量計を設置して、独自でも入力できるシステムとした。広く住民に情報を提供するためには、デジタルサイネージを用いて、安否確認システムの要援護者が持つ端末はスマートフォンを用いて、サーバはクラウドシステムを用いてシステム構築を行った。宇部市をモデル地域として、市の防災や福祉に関連する部署、高齢者、聴覚障碍者の協力を得て、プロトタイプシステムを構築、その機能検証を行った。

著者

月星 隆雄 吉田 重信 篠原 弘亮 對馬 誠也

出版者

農業環境技術研究所

雑誌

農業環境技術研究所資料 (ISSN:09127542)

巻号頁・発行日

no.26, pp.1-169, 2002-03 (Released:2011-03-05)

著者

小笠原 弘幸

出版者

The Society for Near Eastern Studies in Japan

雑誌

オリエント (ISSN:00305219)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.110-139, 2008

被引用文献数

1

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Almost all the Ottoman historians of the 15^th century claimed that the Ottoman dynasty stemmed from Japheth, the son of Noah. Japheth was generally regarded as the ancestor of the Turks in Muslim historiography. That is why the Ottoman historians accepted Japheth as their ancestor, although the descendents of Japheth were less respected than those of Shem, from whom the Prophets originated.<br> In the second half of the 15^th century, however, Oruç and <i>Giese Anonymous</i> quoted a hadith that "the descendents of Issac will conquer Constantinople" and mentioned that the Ottoman Sultans came from Issac, who was a descendent of Shem.<br> In 1480's, <i>Saltuk-nâme</i> and <i>Oxford Anonymous</i> claimed Esau, who was a son of Issac and the brother of Jacob, to be the Ottoman ancestor. The authors of these books narrated that the sons of Esau would be a king because Issac prayed to God for Esau. It appears that this account was based on the former Muslim historians like Mas'udi and also that Esau was more respected than Japheth. Besides, Esau was also regardeed as the ancestor of the kings of Rum. Though "Rum" originally signified Roma, the Ottoman Sultans were the kings of Rum at that time. That might have helped the Ottoman historians to accept Esau as the ancestor of the Ottoman dynasty.<br> During the late reign of Bayezit II, three historians, Rûhî, Bitlîsî and Kemâlpasazâde strongly claimed that Esau was the ancestor of the Ottoman dynasty. Though they also briefly mentioned Japheth, they considered the Esau origin more important. The higher authority of Esau made the Ottoman historians of this period accept Esau as the ancestor. Nevertheless, after the reign of Bayezit II, the Ottoman historians accepted the Japheth origin again, because Japheth was "the authentic ancestor" according to the Islamic tradition. The changes in the Biblical origin of the Ottoman dynasty might reflect the development in the identification and legitimizastion of the Ottomans.

著者

坪 敏仁 西村 雅之 橋場 英二 大川 浩文 石原 弘規 廣田 和美

出版者

一般社団法人 日本東洋医学会

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.212-215, 2013 (Released:2013-11-19)

参考文献数

14

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発熱は中枢神経障害に悪影響を与える。心停止後の中枢神経保護のため軽度低体温療法を施行し,施行後中枢性発熱を見た症例に黄連解毒湯を投与し,その体温に及ぼす作用を検討した。対象は7例で,低体温療法から復温後の発熱を認めた時点から,黄連解毒湯を胃チューブから計48回投与した。著効1例,有効5例,無効1例であった。体温低下は投与初期に著しく,最大低下体温は39.1 ± 0.7度から37.6 ± 0.7度と平均1.55 ± 0.7度であった(p <0.05)。しかし,すべての投与時の変化は37.7 ± 0.6度から37.5 ± 0.7度と平均0.35 ± 0.77度であり有意ではなかった。黄連解毒湯は軽度低体温療法後の中枢性発熱に対して,短期間の調節には試みてよい方法と思われた。

著者

赤松 英樹 篠原 弘之 森住 健太郎

出版者

電力土木技術協会

雑誌

電力土木 = Electric power civil engineering (ISSN:03862895)

巻号頁・発行日

vol.266, pp.20-27, 1996-11-05

著者

江村 潤朗 大泉 紘一 中沢 興起 中原 幹夫 南條 優 原 弘 広瀬 健 前川 良博 森田 良民 西村 敏男

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, 1979-02-15

著者

江村 潤朗 大泉 紘一 中沢 興起 中原 幹夫 南條 優 原 弘 広瀬 健 前川 良博 森田 良民 西村 敏男

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.p145-152, 1979-02

著者

平澤 由平 鈴木 正司 伊丹 儀友 大平 整爾 水野 紹夫 米良 健太郎 芳賀 良春 河合 弘進 真下 啓一 小原 功裕 黒澤 範夫 中本 安 沼澤 和夫 古橋 三義 丸山 行孝 三木 隆治 小池 茂文 勢納 八郎 川原 弘久 小林 裕之 小野 利彦 奥野 仙二 金 昌雄 宮崎 良一 雑賀 保至 本宮 善恢 谷合 一陽 碓井 公治 重本 憲一郎 水口 隆 川島 周 湯浅 健司 大田 和道 佐藤 隆 福成 健一 木村 祐三 高橋 尚 由宇 宏貴

出版者

The Japanese Society for Dialysis Therapy

雑誌

日本透析医学会雑誌 = Journal of Japanese Society for Dialysis Therapy (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.36, no.7, pp.1265-1272, 2003-07-28

被引用文献数

2 12 4

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遺伝子組換えヒトエリスロポエチン製剤 (rHuEPO) が6か月以上継続投与されている慢性維持血液透析患者 (血液透析導入後6か月以上経過例) 2,654例を対象に, 維持Ht値と生命予後との関係をretrospectiveに調査, 検討した. Cox回帰分析による1年死亡リスクは, 平均Ht値27%以上30%未満の群を対照 [Relative Risk (RR): 1.000] とした場合にHt 30%以上33%未満の群でRR: 0.447 [95%信頼区間 (95% CI): 0.290-0.689 p=0.0003] と有意に良好であったが, Ht 33%以上36%未満の群ではRR: 0.605 [95% CI: 0.320-1.146 p=0.1231] と有意差を認めなかった. 一方, Ht 27%未満の群ではRR: 1.657 [95% CI: 1.161-2.367 p=0.0054] と有意に予後不良であった. また, 3年死亡リスクも1年死亡リスクと同様, Ht 30%以上33%未満の群ではRR: 0.677 [95% CI: 0.537-0.855 p=0.0010] と有意に良好であったが, Ht 33%以上36%未満の群ではRR: 1.111 [95% CI: 0.816-1.514 p=0.5036] と有意差を認めず, Ht 27%未満の群ではRR: 1.604 [95% CI: 1.275-2.019 p<0.0001] と有意に不良であった.<br>これらの調査結果より, 1年および3年死亡リスクはともにHt値30%以上33%未満の群で有意に低値であり, 生命予後の観点からみた血液透析患者のrHuEPO治療における至適維持目標Ht値はこの範囲にあると考えられた. ただし, 1年死亡リスクは, 例数が少ないもののHt値33%以上の群についても低値であったことから, このレベルについては今後再検討の余地があると考えられた.

著者

原 弘明

出版者

九州大学法政学会

雑誌

法政研究 (ISSN:03872882)

巻号頁・発行日

vol.76, no.1, pp.61-79, 2009-10

著者

相原 弘之

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.63, no.12, pp.2495-2507, 2021 (Released:2021-12-20)

参考文献数

47

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バレット食道は食道腺癌の発生母地であり,その発癌プロセスの初期段階にあるバレット上皮および異型粘膜に対しては,内視鏡的切除および内視鏡的焼灼法を併用した多角的なアプローチが必要である.現在欧米では内視鏡的焼灼法を施行するにあたり,主にラジオ波焼灼法,内視鏡的凍結療法,そしてアルゴンプラズマ凝固が用いられている.この中から治療法を適切に選択し,安全に施行しそして有効な治療効果を得るには,それぞれの治療法に使用されるデバイスの種類やその構造,使用法,治療適応,そして発生し得る偶発症に関し理解を深めることが重要である.本稿ではこれらの内視鏡的焼灼法に関し,主に手技的な側面に焦点を合わせて解説する.

著者

藤原 弘 杉崎 速雄 渡辺 九郎

出版者

公益社団法人 日本実験動物学会

雑誌

実験動物 (ISSN:00075124)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.23-27, 1965-01-30 (Released:2010-08-25)

参考文献数

8

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健康成熟ウィスター系ラット♂72匹をもちい外気温の高い夏季の直射日光下に暴露したときの致死体温の決定と, 直射日光を遮蔽した屋外における一昼夜の体温変化を測定した。1.直射日光下 (外気温30~35℃) に暴露したラットの致死体温は44℃であった。2.直射日光下一外気温29~33℃一の場合には全例死亡するにはいたらなかった。3.直射日光下 (外気温29.5~35.0℃) では43.6~44.0℃で死亡するものが一番多く33%で, ついで43.1~43.5℃, 42.6~43.O℃の閾値は25%の同率で, つぎに42.1~42.5℃の12.5%, 41.5~41.6℃の4.2%の分布であった。4.ラットを直射日光から遮蔽した屋外24時間放置時の体温変動は, 外気温の変動に平行するが, 平均体温38.8℃以上になることはなく, 死亡例はなかった。