著者

法邑 雄司 鈴木 忠直 小阪 英樹 堀田 博 安井 明美

出版者

Japanese Society for Food Science and Technology

雑誌

日本食品科学工学会誌 : Nippon shokuhin kagaku kogaku kaishi = Journal of the Japanese Society for Food Science and Technology (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.12, pp.619-626, 2006-12-15

参考文献数

11

被引用文献数

9 12

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丹波黒の無機元素組成による産地判別モデルを構築し,丹波黒一粒による産地判別の可能性について検討を行った.<BR>国産,中国産計66点の丹波黒について,約100粒をマイクロ波試料分解装置により酸分解し,ICP-AES法及びICP-MS法により計24元素測定した.後進ステップワイズ法により選択した6元素(Ba, Ca, Mn, Nd, W, Ni)とKの濃度比により,全試料66点について国産,中国産を正しく分類する線形判別モデルを構築した.<BR>モデルの構築に用いた試料65点,及び新たに収集した試料32点の計97点からそれぞれ一粒ずつ取り出し,同様に各元素とKとの濃度比を求めた.6元素とKとの濃度比を,構築した判別モデルに代入したところ,約84%(97点中81点)が適中した.さらに,ICP-MS測定の15元素から選択した3元素(Cd, Cs, V)とKとの濃度比により線形判別モデルを構築し,一粒による産地判別について検討したところ,約94%(97点中91点)を適中し,判別精度の向上を図ることができた.

著者

小林 健治 土佐 典照 原 安夫 堀江 修二

出版者

社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.43, no.8, pp.930-938, 1996-08-15 (Released:2009-05-26)

参考文献数

15

被引用文献数

6 13

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水道水を電気分解処理して得られたアルカリ性水の炊飯水としての有効性について検討を行い,以下の結果を得た.(1) 白米と浸漬水の総体積変化は,アルカリ水,原水(水道水),酸性水の順に大きくなった.任意のpHに調整された試験水を用いた実験より,白米の膨潤度はpHの影響を受けていることが確認された.(2) 画像処理装置により炊飯米形状を二次元的に計測し,面積はアルカリ性水,酸性水,原水の順に大きく,アルカリ性水のものは原水のものよりも約4.5%の差がみられた.(3) 三粒法により各米飯のテクスチャーを測定したが,粘りと硬さの比がアルカリ性水,酸性水,原水の順に大きな値をとった.アルカリ性水により処理された炊飯米のテクスチャーが高い原因として,炊飯米表面の糊化した澱粉量が多いことによるものであることが考えられた.洗米において白米からの澱粉の溶出量は,アルカリ性水処理によるものが最も高く,炊飯米においても同様であった.この原因として,洗米では高いpHや界面活性的な働きが白米表面物質の遊離を促進するため,また炊飯米では高いミネラル濃度が澱粉細胞の細胞壁に沿って存在するタンパク質の可溶性を促進するためと推察された.

著者

赤羽 恵一 飯本 武志 伊知地 猛 岩井 敏 大口 裕之 大野 和子 川浦 稚代 立崎 英夫 辻村 憲雄 浜田 信行 藤通 有希 堀田 豊 山崎 直 横山 須美

出版者

日本保健物理学会

雑誌

保健物理 (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.145-152, 2014 (Released:2015-07-18)

参考文献数

52

被引用文献数

4 7

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In April 2011, the International Commission on Radiological Protection (ICRP) issued the statement on tissue reactions. This stimulated interest in many countries. The Expert Committee on Radiation Protection of the Lens of the Eye was established in the Japanese Health Physics Society, and in April 2013, started discussion about the international developments and recent studies related to the dosimetry of the lens of the eye. This committee now publishes the interim report consisting of parts I-VI. Of these, this Part I overviews the structure of the eye and lens, cataract types and the scientific evidence of its new dose threshold and equivalent dose limit newly recommended by the ICRP.

著者

赤羽 恵一 飯本 武志 伊知地 猛 岩井 敏 大口 裕之 大野 和子 川浦 稚代 立崎 英夫 辻村 憲雄 浜田 信行 藤通 有希 堀田 豊 山崎 直 横山 須美

出版者

日本保健物理学会

雑誌

保健物理 (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.171-179, 2014 (Released:2015-12-18)

参考文献数

21

被引用文献数

3

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Many studies have been internationally reported as part of projects regarding the radiation exposure for the lens of the eye of medical staff members under various conditions, methods of dosimetry and development of dosimeters for the lens of the eye. Recently conducted studies include the Retrospective Evaluation of Lens Injuries and Dose (RELID) of the International Atomic Energy Agency, Occupational Cataracts and Lens Opacities in interventional Cardiology (O’CLOC) study in France, Optimization of Radiation Protection of Medical Staff (ORAMED) project in European countries, and a 20-year prospective cohort study among US radiologic technologists. Given the newly implemented dose limit for the lens of the eye by the International Commission on Radiological Protection (ICRP), we summarized these studies as the necessary information for reconsideration of the Japanese dose limit for the lens of the eye. In addition, this article also covers the exposures for the lens of the eye of clean-up workers in the Chernobyl accident as shown in ICRP Publication 118 and the results of a hearing survey with specialists of the Academy of Medical Science of Ukraine.

著者

天倉 吉章 堤 智昭 飯田 隆雄 中川 礼子 堀 就英 飛石 和大 内部 博泰 中村 宗知 柳 俊彦 河野 洋一 豊田 正武 佐々木 久美子 米谷 民雄

出版者

[日本食品衛生学会]

雑誌

食品衛生学雑誌 = Journal of the Food Hygienics Society of Japan (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.46, no.4, pp.148-152, 2005-08-25

参考文献数

9

被引用文献数

2 3

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市販ベビーフード中のダイオキシンレベルを評価するために,2001~2002年に入手した102品目(102試料) のベビーフード中のダイオキシン類〔ポリ塩化ジベンゾパラジオキシン(PCDDs),ポリ塩化ジベンゾフラン(PCDFs)およびコプラナーポリ塩化ビフェニル(Co-PCBs)〕の分析を行った.その結果,各試料の毒性等量(TEQ)は湿重量当たり<0.001~0.135 pg-TEQ/gで,102試料中,26試料が0.010 pg-TEQ/g以上であった.最高濃度は,おかず類"いわし,野菜"(0.135 pg-TEQ/g),次いで"いわし,大根" (0.080 pg-TEQ/g)であった.傾向として,魚類や乳製品のような動物性食品を含むものにダイオキシン検出が認められたが,それらは低い汚染レベルであった.

著者

角田 憲治 三ッ石 泰大 辻 大士 尹 智暎 村木 敏明 堀田 和司 大藏 倫博

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.48, no.5, pp.516-523, 2011 (Released:2012-02-09)

参考文献数

29

被引用文献数

5 8

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目的:高齢者の身体活動量に関連する重要な要因として,外出形態,抑うつ度,ソーシャルネットワークに焦点を当て,これらの要因と余暇活動量,家庭内活動量,仕事関連活動量との関連性について明らかにすることを目的とした.方法:茨城県笠間市の住民基本台帳を用いて,65歳から85歳の高齢者2,100名を無作為抽出し,有効回答の得られた340名(有効回答率16.2%)を分析対象とした.身体活動量の評価には,Physical Activity Scale for the Elderly,抑うつ度の評価にはGeriatric Depression Scale(GDS),ソーシャルネットワークの評価には,Lubben Social Network Scale(LSNS)を用いた.主要な分析には,重回帰分析(強制投入法)を用いた.目的変数には各身体活動量を,説明変数には仮説として身体活動量と関連すると想定した項目および基本属性に関する項目を設定した.結果:重回帰分析の結果,余暇活動量は,自転車利用頻度(β=0.17),LSNS得点(β=0.17)と有意に関連した.家庭内活動量はLSNS得点(β=0.21)と関連した.仕事関連活動量は乗物利用頻度(β=0.25)と関連した.総活動量は,自転車利用頻度(β=0.10),乗物利用頻度(β=0.23),GDS得点(β=-0.16),LSNS得点(β=0.23)と関連した.結論:本研究では自転車や乗物の利用頻度が,余暇活動量および仕事関連活動量を反映することを示した.また,ソーシャルネットワークは,余暇活動量と家庭内活動量の両方と関連する重要な因子であることを明らかとした.

著者

由利 真 堀 弘明 千葉 健

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48102116-48102116, 2013

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【はじめに】 厚生労働省の患者調査によると、精神疾患患者数は平成11年に約204万人であったが、平成20年には約323万人に増加している。精神科領域における医学的・社会的リハビリテーションは、主に医師、看護師、作業療法士によって行われてきた経緯がある。奈良は、精神疾患を有する患者に適切な身体運動を定期的に行うことの重要性を示唆し、精神科領域における理学療法(以下、PT)介入の必要性を提言している。 精神科領域におけるPT介入の効果に関する報告は増えているが、集団療法に関する研究が多く、精神科入院中の患者に対してベッドサイド(以下、Bedside)から個別療法による理学療法を行い、その効果について検討した報告はない。 本研究の目的は、精神科に入院中の精神疾患患者に対する理学療法の実施状況を調査し、適切な介入方法の一助を得ることである。【方法】 対象は、2008年4月1日から2011年9月30日の期間においてA大学病院で理学療法を実施した精神疾患患者とした。 検討項目は、精神疾患患者にPTを実施した回数(以下、PT回数)、PT開始から終了までの日数(以下、PT期間)、1週間あたりのPT実施回数(以下、PT頻度)とした。除外基準は、精神科の閉鎖病棟あるいは開放病棟に入院中以外の患者とした。精神疾患患者は電子カルテより後方視的に調査し、対象となった延べ人数は84名であり、内訳は男性39名、女性45名、平均年齢52.0±18.0歳であった。 対象の精神疾患患者は閉鎖病棟あるいは開放病棟に入院しており、PTを実施する際はBedsideあるいは運動療法室(以下、Gym)で開始されていた。本研究では、入院病棟(閉鎖病棟と開放病棟)の違いとPT実施場所(BedsideとGym)の違いの要因について、2要因分散分析を行った。なお、統計ソフトはSPSS17.0を用いて危険率は5%未満とした。【倫理的配慮】 本研究はヘルシンキ宣言に基づき、当院の倫理委員会の承認を得て、当院の個人情報保護のガイドラインに沿って行った。【結果】 PT回数は54.4±50.8回、PT期間は108.9±101.3日、PT頻度は3.7±1.0回/Wであった。また、閉鎖病棟に入院中でBedsideから開始した患者は23名であり、PT回数、PT期間、PT頻度の各値は、79.7±60.6回、159.0±128.2日、3.6±0.6回/Wであった。閉鎖病棟に入院中でGymから開始した患者は8名であり、PT回数、PT期間、PT頻度の各値は、26.1±19.9回、58.6±32.6日、3.1±1.1回/Wであった。開放病棟に入院中でBedsideから開始した患者は16名であり、PT回数、PT期間、PT頻度の各値は、71.2±59.1回、139.0±101.3日、4.0±1.3回/Wであった。開放病棟に入院中でGymから開始した患者は37名であり、PT回数、PT期間、PT頻度の各値は、37.4±30.5回、75.6±67.3日、3.7±0.9回/Wであった。 PT回数とPT期間の2要因分散分析のそれぞれの結果は、入院病棟とPT実施場所の交互作用は有意ではなかったが、PT実施場所の主効果は有意であった。また、PT頻度の2要因分散分析の結果は、入院病棟とPT実施場所の交互作用は有意ではなかったが、入院病棟の主効果は有意であった。【考察】 精神疾患患者に対するPTでは、集団療法による検討が多く、個別療法を行った際のPT頻度は、1週間に1~2回程度が適度とする報告も多い。しかし、急性期の精神疾患患者に対するPTの個別訓練に関する検討は十分に行われていない。本研究のPT頻度は3.7±1.0回であり、過去の研究と比較するとPT頻度は大きな値であり、治療効果が得られるようなPT頻度であったと思われる。 本研究の2要因分散分析の結果、PT回数とPT期間には交互作用は有意ではなかったが、PT実施場所の主効果は有意であった。この結果は、PT実施場所の単独の効果であり、BedsideからPTを開始した精神疾患患者のPT回数とPT期間は増加することを示めしている。また、PT頻度の2要因分散分析の結果では、交互作用は有意ではなかったが、入院病棟の主効果が有意であった。この結果は、閉鎖病棟でPTを開始した精神疾患患者のPT頻度は有意に低い値となることを示している。これらの結果より、PTをBedsideで開始する必要がある精神疾患患者では、PT回数やPT期間を短縮させるような介入が重要であり、閉鎖病棟に入院している精神疾患患者ではPT頻度が低くならないような適切な介入方法について検討することが必要であることを本研究は示唆した。【理学療法学研究としての意義】 精神疾患患者にPTを実施する際、Bedsideで開始した場合にはPT回数やPT期間を短縮させるような介入が重要であり、閉鎖病棟に入院している場合にはPT頻度が低くならないような介入の重要性を本研究は示唆した。

著者

佐々木 陽 堀内 成人 長谷川 恭一 上原 ます子

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.28, no.7, pp.833-839, 1985-07-30 (Released:2011-08-10)

参考文献数

12

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糖尿病患者の予後と発症年齢との関係, とくに最近における若年発症糖尿病患者の予後を明らかにする目的で次の検討を行った. 対象は当センターの登録糖尿病患者1,900名で平均追跡期間7.9年, 35歳未満発症の1型糖尿病12名を除き, 全例が2型糖尿病であった.1) 平均年間死亡率 (1,000対) は対象者全員では男30.79, 女20.10で発症年齢が進むほど高くなるが, 35歳未満発症群では35-44歳群よりむしろ高い値を示した. これに対して, O/E比は全体では1.71で糖尿病患者では有意の過剰死亡を示すが, 発症年齢が若くなるほどO/E比は高くなり, 35歳未満発症群では男4.17, 女9.32に達した.2) 初診時における各種因の分布を発症年齢別にみると, 35歳未満発症群では空腹時血糖値が高く, インスリン治療のものが多い. また, 尿蛋白陽性率も35-44歳発症群よりも高率となっている.3) 発症年齢45歳未満を一括すると腎疾患による死亡が最も多く, 心疾患, 悪性新生物, 肝硬変がこれに次ぎ, 65歳以上発症群とは著しく異なる分布がみられた。また, 腎疾患のO/E比は45歳未満発症群では41.67に達し, 他の年齢群を大きく上回った.以上, 若年発症糖尿病患者は同年代の府民一般に比して死亡リスクが筈しく高く, また腎疾患による死亡がとくに多いなどの特徴がみられた.

著者

堀内 孝次 成瀬 守

出版者

日本作物学会

雑誌

日本作物学会東海支部研究発表梗概

巻号頁・発行日

no.96, pp.1-5, 1983-10-31

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間作はその技術の特徴として土地生産性の向上, 自然的及び経営的危険分散効果, 病虫害・雑草繁茂の抑制効果, さらに組合せ作物に対する被覆作用や支持作用など多くの利点を有している.しかし, その反面, 栽培管理の複雑さや労働生産性の低さなどの欠点をも併せもっている.現在, 東南アジヤやラテンアメリカ・アフリカ等の発展途上国においては土地生産性の向上に着目し, 研究が進められている.本研究は, 間作のこれらの利点を生かしつつ, しかも労働力の少ないわが国で受け入れられるような技術の確立を目的とし, とくにダイズ・トウモロコシ間作を対象に栽培技術の合理化を図る上から重要な栽植様式をとり上げ, 畦ごとの構成単位から考えうるいくつかの栽植様式についてそれらの生育・収量の良否を推定しようとするものである.

著者

堀尾 尚志 居垣 千尋 牧 大助

出版者

農業食料工学会

雑誌

農業機械学会誌 (ISSN:02852543)

巻号頁・発行日

vol.44, no.Supplement, pp.52-52, 1982-07-01 (Released:2010-04-30)

著者

村上 博巳 田中 信雄 堀 清記

出版者

日本体力医学会

雑誌

体力科學 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.50, no.6, 2001-12-01

著者

羽野 ゆつ子 堀江 伸

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.393-402, 2002-12-25

被引用文献数

3

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本研究は,模擬授業および教育実習を経験することによる教員養成系学生の実践的知識の変容を明らかにすることを目的とした。2年次に模擬授業を行い3年次の教育実習に臨むというカリキュラムで教員養成が行われている滋賀大学教育学部をフィールドとし,模擬授業前,模擬授業後(演習後),教育実習後の3回に,同一の学生を対象として,「教材」メタファ生成課題を行った。その結果,以下の諸点が明らかになった。第1に,演習および実習と経験を重ねるにつれ「食」メタファが増え,その質は教材開発,学習,授業展開など多様な側面に言及されるように変化した。授業を複合的に理解するようになった。第2に,演習後以降,授業実践に対する能動性がみられたが自律性は生まれなかった。第3に,実習後は,教師が教える内容を子どもが吸収する授業イメージが強まった。同時に,教材に対する子どもの多様な思考に対応できない不安定さもみられた。第4に,授業における教材の機能として学生は「認知」と「授業展開」を重視しており,自己および関係形成の媒体としての教材の機能は重視されなかった。教員養成の課題として,教材開発演習および実習後の省察の充実が挙げられた。

著者

沼 晃介 田中 克明 赤石 美奈 堀 浩一

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第22回全国大会(2008)

巻号頁・発行日

pp.49, 2008 (Released:2009-07-31)

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本研究は市民の表現活動を持続的に豊かにすることを目指す.表現の液状化と結晶化のサイクルモデルを示し,これをまわすことが市民の表現の成長につながると考え,表現候補の自動生成とインタラクションに基づき循環を促進する手法を提案,実装する.

著者

相川 直樹 堀 進悟

出版者

へるす出版

雑誌

救急医学 (ISSN:03858162)

巻号頁・発行日

vol.24, no.13, pp.1813-1816, 2000-12

著者

石神 正浩 依田 潤 岩井 鶴二 堀江 忠男

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

秋の分科会講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.1966, no.4, 1966-10-11

著者

兼平 勉 堀越 紀夫 山北 祐子 篠原 正行

出版者

日本植物病理学会

雑誌

日本植物病理学会報 (ISSN:00319473)

巻号頁・発行日

vol.62, no.5, pp.537-540, 1996-10-25 (Released:2009-02-19)

参考文献数

7

被引用文献数

6 10

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In 1994 and 1995, hydrangea phyllody occurred in Tochigi, Shizuoka and Oita Prefectures, Japan. The affected plants (Hydrangea macrophylla and H. serrata) showed phyllody and proliferation of flower organs, as well as stunting and dieback. Electron microscopy revealed the presence of phytoplasmas in the phloem sieve elements of affected sepals and leaves. The phytoplasmas were transmitted to healthy Catharanthus roseus by graft inoculation. Using primers for 16S rDNA by polymerase chain reaction (PCR), DNA fragments of 1.3 and 0.75kbp were amplified in DNA samples extracted from affected hydrangeas but not in those extracted from healthy plants. This is the first report on the occurrence of hydrangea phyllody in Japan.

著者

赤堀 英三 須田 昭義

出版者

日本人類学会

雑誌

人類學雜誌 (ISSN:00035505)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.37-41, 1937-02-15 (Released:2008-02-26)

参考文献数

5

著者

堀田 友三郎

出版者

日本マネジメント学会

雑誌

日本マネジメント学会全国研究大会報告要旨集

巻号頁・発行日

no.66, pp.9-12, 2012-11-03

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地域産業としての食品サンプル産業について考察したい。地域に根付き、地域に貢献する産業を地域産業と定義する。岐阜県郡上市に根付いた食品サンプル産業は,昭和7年に岩崎瀧三(故人)が大阪で食品サンプルを事業化に成功したのが発祥と言われる。その岩崎瀧三が郡上八幡出身であったことから昭和30年に(株)岩崎岐阜工場(郡上八幡町)を設立したことに起因する。岐阜工場は現在の岩崎模型製造(株)になっている。郡上市は7月中旬から9月上旬にかけて,郡上踊りや郡上八幡城で有名な観光地であるが、この食品サンプル産業を活用し、産業観光に力を入れている。これは岩崎瀧三が戦時中に郡上八幡へ疎開し、その後、いわさきグループ創業者の出生地、郡上八幡を食品サンプルの町にしようと努力した成果である。いわさきグループは(株)いわさき、(株)岩崎、岩崎模型製造(株)の三社からなっている。この産業の市場規模は約120億円で在るが,約50%をグループで占める。それではどのようにして郡上八幡が食品サンプルの町となってきたか。岩崎瀧三に続く後継者がどのように育成されてきたか。また、これからどのように後継者育成がなされようとしているのか。このような観点からインタビューを試みてきた。たしかに食品サンプル産業は多品種少量生産で地域に密着した営業活動をしなければ成り立たない。地域産業としての食品サンプル産業を郡上八幡の産業観光として活かし,岐阜県も地域の原石としている。B to BからB to Cと産業観光の目玉とした食品サンプル体験が東京、大阪でも注目し始めている。

著者

堀川 聡司

出版者

Kyoto University

巻号頁・発行日

2015-03-23

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新制・課程博士

著者

堀尾 強 沢本 凌

出版者

関西国際大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:13455311)

巻号頁・発行日

no.16, pp.97-107, 2015-03

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This research examined preference change of twenty-five vegetables between elementary school period and university one for 102 university students.As a result of three way analysis of variance, it was significantly different for the main effect of the generation and vegetables, and it became clear that preference changed by the development. However, main effect of sex did not have the significant difference, but it was significantly different for the interaction of the sex and vegetables. As for "leek" and "celery," the preference degree of the boy was higher than that of the girl, while as for "the eggplant", "the asparagus" and "the okra ," the preference degree of the girl was higher than that of the boy. In addition, the vegetables which became pleasant in the university period from unpleasant in the elementary school were "eggplant", "green pepper", " Welsh onion",and " leek ". According to factor analysis, there were four factors for vegetable preference in the elementary school period and university one, respectively. The multiple regression analysis showed the change of preference structure.These results suggested that preference structure of the vegetables changed developmentally.